著書に「被災しても成長できる危機管理攻めの5アプローチ」がある。圏)における都市計画のあり方を、産学官の関係者のもとで議論する際に初めて導入された。市町村を超えた概ね50km圏程度の地図上に、南海トラフ地震の津波による浸水地域や液状化地域、その他、土砂災害や洪水など自然災害の危険地域をプロジェクターで重ね合わせるように映し出し、危険地域にある住宅地や産業集積地をどこに移転させるべきかを都市計画の専門家や、市区町村の担当者、ライフラインや民間企業の担当者などで議論した。その際、自然環境や交通計画にも配慮し、緑地保全地域や歴史的な街並みの保存地域については、移転候補地から外し、また少子高齢化などの人口推移も視野に入れ、持続可能なコンパクトシティの方向性を確認した。その結果は、2014年3月に名古屋都市センター減災まちづくり研究会によって「ナゴヤ減災まちづくりビジョン」としてまとめられている。プライバシーポリシーENGLISHスタッフの紹介リスク対策.comに掲載の記事・写真の無断掲載を禁止します。