2014」を実施し、スマートフォン、タブレット端末のBYODの実態や、メール、オンラインストレージといった個人用のデータ共有ツールの業務利用実態を調査しました。2014禁止されても6割以上が個人所有のスマートデバイスを業務に利用〜使用禁止されている個人のデバイスに、約8割が業務データを保存〜と題して2014年8月26日に発表されましたので、ご紹介いたします。===1.加速するBYOD。本調査により、多くのビジネスの現場で個人所有のスマートデバイスや個人向けデータ共有ツールが業務上利用されていることが明らかになりました。ポリシーで利用を禁止していても、従業員による業務利用は止められないという現状も明らかになりました。発表内容の詳細は、トレンドマイクロ社のホームページよりご覧ください。個人情報保護方針について。