中でもとくに注目を集め、教育関係者や該当する子供のいる家庭でも話題となったのが「プログラミング教育の必修化」だ。中に具体的に取り上げられたのが2017年2月。そこから3年の間に、とくに民間企業からプログラミング教育に関する学校・サービス・コンテンツの準備・提供が進められた。教育環境が充実していくのはとても良いことである一方で、誤解を恐れずに言えば雨後の筍のように登場する各種学校やサービスを追いきれていない教育関係者や保護者、そして、学生自身が多いのではないだろうか。byGMO」が、『2020年版子ども向けプログラミング教育関連サービスカオスマップ』を作成し、公開した。沼田直之氏は次のようにコメントしている。「コエテコでは、2017年11月より「コエテコ」の運営を行っており、これまでに多くの保護者やお子さんの「プログラミングを習いたい」という想いにメディアやスクールの情報提供を通じて貢献してきました。プログラミング教育市場は小学校での必修化が決まってから、参入する事業者が増加しており、新しいスクールや教材も生まれています。保護者や子供といった当事者に加えて、教育環境に身を置く立場の方たちが、次にぶつかるであろう障壁を減らし、一人でも多くの方たちが迷子にならないことを目的に作られたマップだ。以下の図が今回作成された『2020年版子ども向けプログラミング教育関連サービスカオスマップ』となる。『2020年版子ども向けプログラミング教育関連サービスカオスマップ』。このカオスマップは、18歳以下の子供を対象としたプログラミング教育に関連するサービスを整理し、まとめたもの。対象サービスは次の3つのカテゴリから選定されている。byGMO」はこれら3つのカテゴリを次のように説明している(プレスリリースより抜粋・再編集)。オンライン型」、「短期・イベント型」の3種類の形態があり、2010年以前は、一部の企業が期間限定で行う「短期・イベント型」が主流だったが、2017年に「教室型」のスクールとしての学習術の参入が相次ぎ、急増。2018年には鉄道や家電量販店など、教育業界以外からの参入も進んでいる。大きく「ビジュアルプログラミング」と「ロボットプログラミング」に分けられる。「ビジュアルプログラミング」では、「Scratch」を教材としたものが主流となっている。EV3」「アーテックロボ」、ソニーグローバルエデュケーションの「KOOV」など、さまざまな教材が誕生している。最近では、「Python」などの本格的な言語を学べるスクールも増えてきた。検定プログラミングスクールやプログラミング教材による学びに加え、学ぶだけでなく、「プログラミング」の習熟度を図るという新たなニーズも生まれ、子ども向けのプログラミング検定が創設され始めている。今回のカオスマップは3つのカテゴリで分別されているが、もちろん、この3つのカテゴリできっちり分けられたものだけではなく、たとえば、複数にまたがる形態もある。先日本メディアで紹介したミクシィの取り組みは、プログラミングスクールとプログラミング教材を掛け合わせたものであり、この3つのカテゴリを軸に、子供たちの学びを推進できるよう、各企業・各団体が積極的に動いている。SNSの草分け「ミクシィ」が子ども向けプログラミング教育に取り組むわけプログラミング教育環境の拡充は、実際に学ぶ子供たちが選びやすいものに今回公開された『2020年版子ども向けプログラミング教育関連サービスカオスマップ』は、2020年1月段階の最新版で、今後も関係者の声をふまえながら改訂していくとのこと。その背景には、プログラミングのような知識体系・情報は、時間の経過や周辺の状況に応じて進化するものであり、その教育環境もまた、新しい形になるからだと言える。最後に、民間企業の立場から教育事業へ参入する目的と狙いについて、前出の沼田氏に改めて伺ってみた。「2020年4月から開始する「小学校プログラミング教育必修化」を背景に、教育産業の中でも大きく成長が見込める市場として2017年頃から急速に教室数が増えてきました。一方で急速な教室数の増加により、2018年のデータでは1教室あたりの平均生徒数の減少が見られることや、品質が追いついていないスクールなど過剰供給な側面など課題も多いことも確かです。直近では必修化を直前に控え、消費者のプログラミング教育への認知が進む中で、各スクールのカリキュラム改善などの努力が進み良質な内容を提供する増えている印象はあります。「教育」というジャンルに向けて、教育関係者はもちろん、民間企業が、民間企業の立場としてどのように協力し、より良い教育環境を整備できるか、そういった想いが伝わってくる。沼田氏が最後に述べているように「裾野が広がっていく次代を担う人材養成」は、日々変化・進化していく教育環境において、教育の手法の開発と併せて求められていくだろう。そのためにはこれからも増え続ける情報を精査し、整理し、それをどのように活用していくかといったことが求められていくはずである。byGMO」の取り組みは、教育業界にとって、これからもますます必要になるのではないだろうか。私たちEducationTomorrowも、充実した情報を提供することで、未来の教育環境に繋げられるよう、取り組んでいく。富久1975年生まれ。