申請されていた計9つのビットコインETF(上場投資信託)を拒否すると発表。(TOPIX)等の動きに連動する金融商品です。東京証券取引所などの金融商品取引所に上場しています。資金流入を行い注目されています。通貨、コモディティ(金・原油)などがあります。ETFは、個別銘柄ではなく、市場をまとめて帰るイメージです。日経平均のような市場の動きを表す指数に対しても投資可能です。日経平均を構成する225銘柄を一気に買えるイメージです。世界には約6000本のETFが上場しており、時価総額は400兆円以上です。日本では、200銘柄以上が上場しており、時価総額は約25兆円です。その他の機関投資家も売買しています。2017年12月、米国市場に「ビットコイン先物」が上場しました。先物市場では、ファンドや投機筋は、積極的な「空売り」を仕掛けました。これが2018年度のビットコインをはじめ仮想通貨全体の下落要因の1つとなりました。仮想通貨全体が長期的に上昇する可能性があります。瞬間的に上がるのではなく、長期上げ材料として。金(ゴールド)のETFが世界で初めて上場したのが2003年でした。金価格は、2003年以降、約10年間、長期に渡り上昇していきました。ビットコイン先物とビットコインETFの違いビットコインETFは、下落局面で利益を狙う「空売り」、いわゆるベア型(インバース)投資は盛り上がらないでしょう。ヘッジをかけるのであれば、ETF市場ではなく、レバレッジを大きく効かせた「先物市場」を選択するでしょう。個人だけでなく、機関投資家、ファンド、その他の投機筋の新たな大きな資金流入、つまり「買い」が継続的に入ってくるでしょう。(金ETFのように)そうなれば、ビットコインをはじめ仮想通貨全体の価格上昇に繋がっていくでしょう。