考えたことをまとめます。2018/09/22仮想通貨ニュース意味を理解する、という話をします。「今どきの大学生は分数の割り算もできない」過去に少しだけ話題になった話です。教授が言った言葉だったため「入試に数学を必須とすべし」的な論調が新聞紙面を覆ったと記憶しています。ところが、実は事実を突き詰めていくと、その教授が経済学のテストをした、と。そこで分数の割り算さえできれば数字を当てはめて答えを導き出せるのに、それができていなかったものがいる。いう話だったようなのです。実際、数学ができるに越したことはないですので、派生した「数学を入試教科に入れるか否か」論争は全く別の観点からその意義を語られるべきなのかもしれません。私が不思議なのが、教授という立場にありながら、「分数の割り算がわからなかったのか」それとも「経済学を勉強していなかったから意味が分からず、問題に手を付けられなかったのか」を区別できていないはずが無いように思うのです。私は、その教授はそこを分かった上で、非常に優しい目で見れば学生を叱咤激励する意味合いで「(経済学を取ってるんだから勉強しろ、意味が分かれば分数の割り算で答えが出るだろう。よし、ここはちょっと意地悪な言い方をしてやろう。)分数の割り算もできやしねぇ!」と言ったのだと。その意地悪な言い方も決して褒められたものではありませんが「大学教授という人種は皆上品だ」というのも偏見の一つです。広く知られていることですが、AIは意味を理解できません。逆に言えば、今人間がAIに勝てるのは汎用性と意味の理解なのですね。「意味を理解する」という事ができないと、今のAIにすら勝てない部分が出てくるかもしれません。今回の記事は調べていません。教授が言った事も、そこから派生した話題も、真相も、実は本当は違うかもしれません。教授ではなく准教授かもしれませんし、経済学ではないかもしれません。ここまで読み進めていただいた方はお判りでしょう。そこに真実は必要ないのです。ここに書いた文章の意味と構造を理解すれば、それがお分かりかと思います。)3コインテレグラフさんもコインポストさんも、速報というカテゴリの記事を作りました。BTCNさんの影響でしょうか。「真偽、ソースはともかくこういううわさがあるよ」程度でも、流していただけると嬉しいな、と思います。)32017年にICOで最も資金調達額を記録したプロジェクトの現状ICOですか。telegraphのあれが印象的です。NetworkHDACFilecoinしかし資金調達額は多かったものの、2017年のICOの大半は詐欺であったことが調査で判明しており、詐欺でなかった場合でも失敗に終わるケースが多々見られています。この傾向は上述のプロジェクトでも同様で、5つのプロジェクトの内、4つのICOではROI(投資収益率)が1.0以下を記録しており、投資者は損をしている可能性が高いです。IPOでも上場したらすぐに売り抜けて、買えなかった人が下がったところで買いますよね。ICOの場合は下がったところで買うというのは決断しずらいところですが。仮想通貨というカテゴリ自体が下がっているので仕方ないのではないでしょうか?上手く売り抜けなかったら、計画に賛同する場合は長期保有するか損切りを。Networkの取引プラットフォームが完全に運用可能だということです。BNTなんて、良いと思いますし。Hindman氏は分散型取引において、ガスや手数料高騰の可能性があることを認めたものの、Bancorはこのような状況を改善するためにプロトコルにアップデートを加えるとしました。不十分でも動くものを出していることで課題が見えて、解決することができるのですね。これが完璧を目指して寝かされているだけではできない事です。FilecoinFilecoinはクラウドベースのデータストレージのための分散型プラットフォームを構築しているトークンです。買っても関わってもいないこちらですが、分散型ストレージというコンセプトは良いんじゃないでしょうか?ダメなんですかね?【速報】米SEC、VanEck版CboeビットコインETFの「正式な審査の開始」を告知|通常の延期とは異なる公式の告知だそうです。本日から連邦政府の証券ガイドラインに準拠し、CboeによるVanEck版ビットコインETFの申請に対して、承認するか否かを判断することを発表した。19(b)に則って、具体的な日数が指定され、可否判断日程が指定されるが、今回の通告書ではその明記がなく、より具体的な審査に乗り出し、より多くのコメントを求めるなど、ポジティブな動きである可能性も考えられる。延期ではなく審議に入ったのですよね?この状況で。規制がない魑魅魍魎が跋扈する世紀末的な状況です。私は、そこそこの落としどころである規制が成立し「これなら多少安心して投資できるかもしれない」という同意が取れたところで、SECのETFお墨付きが出る、という流れを想像していました。この状況でETFがOKされても、密室での合意や大口や資本家のオモチャにされるだけだと思います。それが健全だというのならいいんじゃないスか?延期ではなく、決着をつけようとしているという見方もできます。公式な意見を募集して、そのすべてを論破できるだけの材料を用意して、引導を渡す。仮想通貨投資は冬の時代に入る。「だめだ」という決着をつけるのですね。それはそれであり得るシナリオだと思うんです。仮想通貨の実需や研究開発自体は違います。取引所は現物を調達する手段と見做され、技術開発や応用アプリケーションの開発が進むと思います。一方で利用者の認知はそこまで広まらない。使ってくれる人が重要な存在であり、彼らの意見が強く反映されたアプリができる事でしょう。同時に仮想通貨投資環境の整備が進み、そこからまた始まるのではないかと思います。先日のニューヨーク州検事総長事務局(OAG)の調査報告書は、ビットコインETFの認可に期待する投資家らの期待に水を差すものだった。ついては、ここ数週間しつこく書いています。一度言うのであれば、その原因は二つあります。大口(仮想通貨の偏在)の存在と、時価総額が低いので資本家が入るだけで大きく価格が左右される事。それらから仮想通貨市場は価格操作しやすい環境だと思われます。CEXの対策云々は、私がどうこう言わずとも皆さんご承知です。「仮想通貨業界には未だ、昔ながらの取引所さながら、疑わしい取引活動を検出し禁止するための本格的な監査機能が備わっていない。仮想通貨取引所は、そうした活動を初手で察知しない限り、顧客を市場操作から守るための対策を打つことが出来ない。今回OAGが行った調査では、複数の取引所が、取引所やプラットフォームが2箇所以上になった場合、市場操作が疑われる活動が行われた場合の検出や対処が極めて困難と回答した。投資先の選択肢が広がるのは大変良いことだと思います。ETFが承認されれば大資本が少しずつETFをファンドに取り入れて、仮想通貨ETFはソバにおける七味のような役割を果たすでしょう。それだけでも多くの資金流入が期待できます。一方で、いくら七味の役割でも、札束と談合で殴り合っているところにはお金持ちは近づきません。近づかないと思うんですけどねぇ。選択肢を広げるとはいえ、そこそこ安全な選択肢が広がるべきだと思います。CEOのCZ氏が来年の今頃までに法定通貨と仮想通貨の取引を可能にする5~10つの取引所の設立を検討FIATとのペア、DEX、いずれもすでに本ブログで過去に取り上げたものです。Cointelegraphリップル社は営業力が強く、様々な銀行や金融機関と提携を結び着実に歩み続けているように見受けられます。新製品もお目見え、いいことづくめのようです。最高値は遠い存在ですが、少し上がりました。(私の指値は売れてました)XRPにおける国際送金の利便性向上は、銀行口座を持つものに対するもののそれです。銀行口座を持たない方はその利益を享受できないのですね。国際送金において競合となるのは、他の仮想通貨全てで、実際にライバルとなりうるのは出来高と時価総額が高い仮想通貨です。仮想通貨であれば銀行口座がなくとも、CEXで取引さえされていれば、ほぼリアルタイムで送受信できますので、価値の移転ができます。FIATという価値を乗せた分の仮想通貨を送金し、相手側のFIATに換えることができます。ここに税金は絡んできますが、そこは今後の税制のバランス調整になるでしょう。前提としたコスト低減策の提示です。仮想通貨取引所Zaif支援交渉劇の舞台裏どうするんでしょうね。私も影響あるんですけど。独自のコミュニティ形成を行なっているMONAの強い意志に反して、痛い形で流出事件の被害が出てしまっているかもしれません。マジで、いい迷惑です。取締役及び監査役の派遣」等を検討する内容とする基本契約を締結したとしている。こちらは皆さん意外だったようです。今後の流れは1)金融庁、みんなに責められると悲しくなって泣いてしまうかもしれないので規制が厳しくなる。