「そろそろ南海トラフ巨大地震がくる」こう言われても、何からどうしたらいいのか分からない方も多いのではないでしょうか。可能性の話ではありますが、気にしすぎていても、人生を楽しむことは出来ません。不動産投資を始めるにあたり、地震や津波のリスクというものも考えなくてはならないのではないでしょうか。」という営業マンの声を聞くことがありますが、本当に大丈夫なのでしょうか。2011年3月の東日本大震災から約9年がたとうとしています。怖い話になるかと思いますが、皆さんの大切な命と資産が守られるかどうかの重要なお話ですので、最後までお付き合いください。目次1、地震と津波による被害!注意すべきエリアは?2、木造とRC造との比較3、どこのエリアでどんな構造の不動産投資が良いのか1、地震と津波による被害!注意すべきエリアは?「南海トラフ」とは静岡県の駿河湾から九州東方沖まで続く深さ約4000メートルの海底のくぼみ(トラフ)。海側の岩盤が陸側の岩盤の下に沈み込む境界にあり、過去約100~150年の間隔でマグニチュード(M)8前後の地震が繰り返し起きてきました。東日本大震災と同規模レベルの地震で、場所は図の通り太平洋側の大陸プレートと海洋プレートの動きによって生じる地震の事です。下図のように高い津波予想もされている大変危険な地震ですが、地震による被害よりも、火災や津波による被害の方が多く想定されています。共同調査による震度と津波想定このように静岡から西側の被害が大きく、沿岸部はほぼ震度7、津波は最大34m予想。地震と津波による被害で多くの被害者、多くの建物損壊が見込まれております。アパート経営をされている方はある程度の覚悟が必要になるかと思います。関東に関しては伊豆の下田で大きな津波は止まり、相模湾は10m級の津波被害がありますが、東京都内を見てみると、東京湾内は囲まれており横浜で震度6弱、東京都内は震度5強となり、下記の左図の通り最大約2.5mの津波予想となります。こちらは東京都が発表している数字ですが、下図の右図のように東京湾にはいくつも水門があり、巨大地震発生時には水門を閉じることで、都内への浸水を阻みます。防潮堤は4.6m~8.0mの高さがあり、地震発生から津波到達まで1時間以上あるため、水門を閉じることができ、都内の津波被害想定はほぼ皆無と言えます。「東京にも津波がくる」そんな風に誤解されていた方も多いのではないでしょうか。(荒川区や江戸川区)など様々な問題は抱えることになりますが、東海地域や西日本に比べると安全と言えます。それでも東京は活断層があるから大きな地震が起こりやすいと考えている方もいるのですが、どこかの確証の無い情報に踊らされているだけです。(産総研)の活断層データベースよりこちらは産総研が発表している日本の活断層分布図です。地震はプレート型の地震と活断層の活動により断層にずれが生じて発生する地震とに分かれます。その中で横揺れになりやすいのがプレート型、縦揺れになりやすいのが活断層型と言われています。直下型地震は中部近畿地方に断層が集中しているので、建物崩壊の可能性の高い直下型は東京よりも警戒すべき地域はたくさんあります。そもそも世界の地震の8割が集中する日本では、小さな地震も含めると年間2,000回以上あります。関東には関東で一番大きな立川断層という活断層がありますが、直下型は広範囲には広がらないこと、そして最近の研究で数千年に一度しか発生しない為、切迫性はないと発表されました。したことから、直下型やプレート型の地震にも東京はある程度強いことが想定できます。大阪や名古屋の不動産投資に比べても東京での不動産投資は安全性が高い話をしましたが、震度6以上の地震や津波が来た時に、木造住宅(アパート)と鉄筋コンクリート造(RC造)とでは大きな違いがあります。不動産投資をする以上、建物が崩壊してしまう場合や、地震による火事で大正時代の関東大震災のように建物が全焼してしまっては意味がありません。ここではアパートとマンションで比較をしてみます。