高知医療センターページの先頭です。データ管理はじめに医療情報センター長あいさつ医療情報センターは、開院当初(2006年度)は情報を専門的に管理する部署「情報システム室」として稼働し始めました。統合し「医療情報センター」として独立、その後「ITセンター」と名称変更されました。assistant)の組織を強化する目的で、医療秘書室を統合しました。2015年度より、「医療情報センター」と再度名称変更するとともに、DAの管理・運用は経営企画課に委譲し、現在の形になっております。医療情報の発生源は診療録が中心になります。紙カルテの時代には、診療録の保管スペース、整理の仕方が大きな問題となっていましたが、最近では病床数の多い当院のような施設では電子カルテ化も進み、ハード・ソフトも含めたツールとしてのシステム管理、ならびに診療情報管理の仕事が多くなってきています。両輪として業務を行っております。「システム管理部門」は、統合情報システム(IIMS)の管理・運用、情報セキュリティの保守管理、くじらねっとの運営管理、高知ICT連絡協議会のネットワーク構築等、病院内外に業務が広がっております。ツールとしての電子カルテは、まだまだ完成された形は存在しないため、「弘法は筆を選ばず」ではなく「凡人は筆をえらぶ」という観点で、現場への対応にあたらなければならないことは言うまでもありません。セキュリティは使いやすさと安全性が相反するため、ともすれば診療現場からの不満が出ることもありますが、厳格なセキュリティポリシーを持って、情報漏洩、ウィルス感染等の防止にあたっていかなくてはなりません。management部門)は、病院の収入源、すなわち、診療報酬は、病院や診療所などの医療機関が行った手術や検査、薬などの保健医療サービスに対する公定価格のことで、医療機関は患者が一部負担部分を除き、医療費をレセプト(診療報酬明細書)として審査支払機関を通じて保険者に請求し、保険者は価格表である診療報酬点数表に基づいて支払われます。個々の診療行為について、それぞれの診療報酬を算定してその合計額を支払う「出来高払い」と、複数の診療行為をまとめて定額で払う「包括払い方式(定額払い方式)」がありますが、いずれにせよ、すべての診療行為はカルテに記載されて、初めて診療報酬支払いの根拠となります。耐えうる質の高い診療録が作成されるよう、病院で発生するすべての医療情報に目を配り、それを評価し、診療の現場にフィードバックする、いわゆるピュア・レビュー(同僚監査)を行っていくことが、病院の医療の質を高める上でも、経営上も重要な業務になります。非常に増えてきています。このように、病院では毎日大量のデータが発生します。生のデータが増えるだけでは病院にとって何ら価値はありません。そこでこれらのデータを適切に磨いて、輝く光を放ち、多大な価値を生み出すようにするために、医療情報センターが機能を最大限に発揮し、病院の診療上、経営上の戦略・戦術決定にかかわっていくとともに、患者さんの安全を守り、病院および地域の医療の質の向上を計る一翼を担っていくべく、一層の努力を続けていかなければならないと考えております。今後とも引き続き、病院の縁の下の力持ち的存在としての「医療情報センター」に、温かいご支援、ご指導をいただきますよう、お願い申し上げます。医療情報センターのmission患者さんの安全を守ります。医療の質の向上をめざします。病院の経営に貢献します。データ管理」「クリニカルパス管理」の5つの業務を中心に運営をしています。システム管理システム管理セクションは,電子カルテシステムを中心とする統合情報システムの運用管理及び保守を行う部署です。ここでの運営目標といたしましては,システムの安定稼動を第一に,良質で高度な医療を提供するために,システムの運用を通じて医師,看護師等の医療スタッフの支援を行います。各部門の要望に応じた情報の抽出・提供を行うことにより、当院における医療の質の向上に寄与すべく,縁の下の力持ちとして日夜努力しています。レベル、手術、処置の有無、副傷病名の有無などの治療行動と疾病分類を組み合わせた日本独自の診断群分類です。DPCデータは、医療の標準化や質の向上に活用され、また、急性期医療に対する包括支払方式にも適用されています。当院では2007年7月よりDPC準備病院として、2009年4月からはDPC対象病院として厚生労働省へDPCデータの提出を行っています。院内においては、経営分析のみならず、在院日数の評価や疾患別の傾向などを見る資料としてDPCデータが活用されています。System)コーディングテキストに基づいて傷病名が適切に選択されているかなど確認し、正確なデータを提供できるよう業務に取り組んでいます。統計情報を集める仕組みです。当院では2005年2月の開院当初より地域がん登録(※脚注1)を行い高知県へ情報提供を行っていましたが、がん診療連携拠点病院としての情報提供体制を向上させるため2007年診断症例からは院内がん登録(※脚注2)での登録を開始しました。医療情報センターでは、国立がん研究センターが実施する院内がん登録実務者研修を修了した診療情報管理士ががん登録作業を行っています。自治体(多くの場合は県)を主体として運営されています。一つ一つのがんごとにまとめられた情報に基づき、がんの実態、がんの治療成績、さらにがん検診の有効性を把握することで、がん対策の企画と評価に役立てられます。病院で診断されたり、治療されたりしたすべての患者さんのがんについての情報を、診療科を問わず病院全体で集め、その病院のがん診療がどのように行われているかを明らかにする調査です。診療記録は実施された診療行為が正確に記載されていることはもちろん、情報共有ツールとして第三者が理解できる内容で記録されていることも重要となります。医療情報センターでは、診療記録が守るべき法令や院内規程に沿って適切に記載されているか点検作業を行っています。質の高い診療情報を作り上げるだけではなく、診療現場やマネジメント上の問題点を把握し、改善することで質の高い効率的な医療に繋げていけるよう業務に取り組んでいます。文書管理スキャン業務2016年4月より電子署名・タイムスタンプシステムを導入し、同意書や診療情報提供書等をスキャナ機器を使って電子化し、保存を行っています。撮影された患者さんの放射線画像や内視鏡画像などの検査画像データを紹介で当院に来院される際、フィルムやCD媒体でお預かりし、当院の電子カルテシステムに取り込み、取込後、保管または他院へ返却などの管理も行います。診療データの分析を行い、新規クリニカルパスの作成や既存のクリニカルパスの改定を行います。PDCAサイクルにより、患者サービス、リスク管理、医療の質、病院経営の向上に繋げています。電子カルテシステム上で医師や看護師、コメディカルが診療記録をカルテに記録する際、記録の手助けをするテンプレートの作成を行います。その他,説明同意書等の文書を電子カルテシステムに登録する業務も行います。RESERVED.PAGETOP。