online編集部フォロー3日前の4月23日(米国現地時間)にApple(AAPL:NASDAQ)の2014年Q2の決算が発表されました。本稿では、決算内容を元に現時点での財務・収益の状況を概観した上で、今後の動向について見ていきます。・収益性は良くなっている・財務は健全な水準であるものの僅かながら悪化している・キャッシュフローは成熟企業のそれである・先進国と中国での売上は良好だが、その他新興国での売上が鈍化・減少している・iPhoneの売上は好調だがiPadの売上が減少しているとなり、新興国の購買力増加によるiPhone普及がどの程度あるかが問題であり、今後の動向は決して楽観視出来ず、ダウ平均入りの噂やキャッシュフローの動向を見てもAppleは明らかに成熟企業の一つであり、投資対象としては配当狙いの銘柄となる。損益計算書まず、図1の損益計算書を見てみましょう。2013年・2014年両方において3ヶ月間(四半期)の損益計算書と6ヶ月間の損益計算書が掲載されています。四半期のデータを見ると、売上高は436.03億ドルから456.46億ドルへ増加、営業利益は125.58億ドルから135.93億ドルへ増加、純利益は95.47億ドルから102.23億ドルへ増加しています。:1%増加(28.8%→29.8%)・売上高純利益率:0.5%増加(21.9%→22.4%)であり、その収益性は良くなっています。Results注:特段の断りが無い限り、以降の図も同じものを引用する。次に、図2の貸借対照表を見てみましょう。ここでは、当座比率と自己資本比率を見ます。当座比率は、短期の債務償還能力を測る指標で、流動比率の分子(流動資産)から換金性の高いものを抽出したものになります。receivable(売掛金)になります。liabilitiesです。118.15%となっています。100%を超えているので、現状では短期の債務償還能力は悪くないですが、特に良いわけでもなく、かつ、少し悪化しているので、今後の動向には注意せねばなりません。equityなので、59.7%から58.3%になっています。誤差の範囲といえばそれまでですが、当座比率と同様に少し悪化しています。