年末年始のバイトって短期だから、バイト先選びに失敗したらショックだよね。いざバイトを探そうとしても、求人情報語や新聞、折り込み広告の求人案内がメインになるよね。求人広告を見る場合も1どんな仕事があるか2仕事の内容はどういったものか3賃金はいくらくらいかを把握するのが職探しの第一歩。トラブルのもとが賃金の表示。平均月収20万円という広告に飛びついちやったワタシ。面接まで行ってよくよく間いたら、ほとんどが歩合給で、月々に保証される額なんて、その半分以下っていうじやない。それならそうと書いてくれい。足運んでソンした、こんなケースはザラ。平均ったって何の平均だかハッキリしないし、だれもがそれだけ稼げる保証はモチロン、ない。可能っていうのは、歩合給、成績に応じた賃金。早いハナシがセールスなどで売り上げがなかったら、お金はもらえないっていうことが合まれる場合がほとんど。時給だって、「650円~1000円」みたいに金額に幅がある場合は、低いほうの金額と見て、まず間違いナシ。本社所在地が勤務場所とは限らない。これを見間違えるとアウト!【求人広告要注意ポイント3】業務内容を把握するよく見かけるのが「一般事務」や「○○補助」。コレって、実は何をやるのかさっぱりわからないところがミソで、単なる雑用や使いっぱしりということもある。求人広告の決まり文句だけど、ぱっきりいって不親切。交通費は支給されるのか、各種手当は出るのかなども、しっかり確認しましょう。手当のあるなしで、支払われる額が1万円くらい変わってきちやうこともあるんだから。職探しには、友達の口コミも力を発揮するみたい。今はネットで探すのが常識になってきています。勤めていた求人広告会社でも、大半がスマホからの申込み。求人掲載の営業も、ネットに掲載するようにすすめていました。今は、飲食業の人手不足で、飲食関係のバイトは高待遇が多いです。新聞や折り込みチラシもぬかりなく目くばり求人情報語についで、みんなが利用する募集広告といえば、やっぱり新聞の求人欄とその新聞に入ってる折り込みのチラシだろうね。新聞によって違うだろうけど、本紙求人欄もチラシも週3~4回くらいの割合ってところ。新聞さえとっていれば、最新の求人情報が毎回かならず手に人るんだからおりがたいことだ。新聞の求人欄は、日曜日や月曜日の朝刊などにとくに集中しているのはご存じのとおり。正社員募集のほうが圧倒的に多いけど、アルバイト・パートの欄というのもたいていあるから注意して見てほしい。最近じゃ、男女雇用均等法によって、男子のみとか女子のみ募集ってのは、大っぴらにできないはずだけど、なぜか新聞の求人というのは、ハッキリ「女子パート募集」とか「男子営業募集」って書いてあるのが多いネ。職種は、情報誌に負けず劣らず幅広い。聞いたこともない出版社がバイトや契約社員を募集してたりして「こんな全社もあるのかあ」なんて思ったり、ジックリ読んでみるとそれだけでけっこうおもしろいんだ、コレが。天下のA新聞はマスコミ系の求人が多いとかいうのは若干あるけど、まあ、一般紙はだいたい似たり寄ったりの内容。「自由出勤、日払い2万円、素人歓迎」といった文字が踊っていて、あ、ヤッパリねってカンジ。いうのに応募したら、制作準備資金とかなんとかっていう名目で10万円要求されて、報酬は後払いとのこと。アヤシイと思ったから結局払わず、それっきりになったらしいけど、そりゃー確かにアヤシイ。折り込みチラシのほうだが、こちらはきわめてローカル色が濃厚。特定のエリアに特定の勤務地の求人情報を紹介してくれている。形態としては、正社員、パート、契約となんでもそろっていて、長期だけじゃなくて短期の情報も多いし、職種も豊富だ。勤務地の近いシゴトを希望してるヒトは、つねに注意しておくといいかも。「もうすぐ就職活動しなきやなんないのに、バイトしてる警備会社がやめさせてくれない!!『つぎのヒトがみつかるまでは、ネ、もう少し頼むよ』とかなんとかいって、もう1カ月以上たつじやねーかよ。ただでさえ就職キビシイってのに......」(M男君・22歳・学生)こんなこと許してるよーじやダメ。会社がキミを解雇するには正当な理由がなくちやならないが、キミ自身がやめる理由など必要ない。一身上の都合」で十分。これは雇用期間が決まっていても同じだ。雇用期間を定めるということぱ「期間満了までは勤めあげてもらう」という約束ごとではないのだ。会社がズルズルひきとめてるときぱちやんとつぎのバイトを探してるかど1か疑ったほうがいいね。やめるのに許可などいらない。「バイトが突然やめてしまうことで会社が損害を披ったから、損害賠償を払え」などの要求も労基法で禁止されている。やめたかったらイキナリ「明日からもう来ません」ですむかといえば、まあ会社もいろいろと事務手続きがあるだろうし、原則として2週間前までにやめる意思を伝えよう、ということになっている。法律でも、本人が「やめます」といって2週間たったら、会社の都合と関係なく雇用契約を解除してもいいとされている。使用者側に不当な行為があれば、この2週間という原則さえ守らなくていい。即刻やめてかまわないというわけだ。ところでバイトにもボーナスが出る会社の場合、やめるときにボーナスがもらえるのかどうか気になるよね。労基法の解釈でいうとボーナスは賃金のひとつ。ボーナス支給のその日が退職の日でももらえるし、一度もらったものは返す必要などない。夏のボーナスが12月○日~翌5月○日の間在職した者に支給されるって規定がある場合などに、その支給対象期間の途中でやめても勤務日数の割合に合わせてもらえるハズだ。金額でぱないにしろもらえるなら、支給日前にやめてもかならずもらいに行こう。行かないでなんとなくゴマカされちゃクヤシイもんね。気をつけたいのが「賞与」じゃなくて「一時金」とか「当社規定の」とか、ちょっとニュアンスを変えて、就業規則などをもとに、支給日前の退職者には支払わないという独白の見解を主張する会社もあるコト。「ボーナスとは別に特別に出してやってんだ!」ということを強調してるふうにとれるんだよね。これだって一種のゴマカシのよーな気がする。少なくとも「これ、ボーナスでしょ?」って主張してみたほうがいい。