Viewsに、被災地でインターネットを利活用するための環境を整備する「ネトボラ宮城」の活動レポートを書いていました。東日本大震災後の主に宮城県内で行っていた活動について、震災の3年後まで報告していたものです。スマホを持っている人もまだ少なく、支援団体側でも一部がブログを持っている程度で、オンライン情報発信の手段を持っているところは少数派でした。それから10年も経っていないのですが、今では自団体のウェブサイト上での発信が多数派となり、日常的にFacebookページを運用する団体も増えてきています。災害支援を行う方々が、特にSNSやインターネットに慣れ親しんでいるというわけではありません。それでもひとたび災害が発生すれば、支援を必要とする方の情報を収集・整理し、災害ボランティアに来る人に現地の情報を発信し、他の支援団体の活動状況を把握するために、インターネットを上手く使うことが必要になります。そのための環境づくりや運用支援が、今は必要とされています。物理障害対策、バーストトラフィック対策などの通信経路を維持するための活動でしょう。それらの検討や努力の結果、最近ではかなり大きな災害の場合でも、多くの通信が維持されることが増えたと実感しています。局所的な災害の場合には、通信環境への影響がほとんど出ないこともあります。そのような災害では被災する人の数は少ないですが、一人ひとりの被災者にとって、失ったものや生活への影響の大きさには変わりがありません。被災者への直接的な生活支援は現場慣れしている支援者に任せる一方で、せっかく動いているインターネット環境を上手く活用して災害支援者の情報環境を充実させていく「間接情報支援」が、我々の役目だと考えています。DART(情報支援レスキュー隊)代表理事。東北大学病院で災害対策本部業務に従事。その後ネトボラ宮城を立ち上げる。現在もオンサイトおよびオンラインの情報支援活動を行っている。