結婚などで新生活を始めた新婚夫婦にとって現実的な問題となるのが生活費です。結婚直後では共働きの場合も多く、生活費の配分の仕方について二人暮らしの開始直後から決めなければなりません。ここで問題となるのは生活費の多くを占める住宅費です。住宅費はマンションやアパートなどの賃貸料金や住宅ローンのことです。多くの場合では賃貸物件を借りることが多くなっています。住宅の購入は子どもが生まれてからという夫婦が多くなっているのです。住宅費については、居住地区や物件の広さに左右されます。住宅費については二人の手取り収入額の1/4~1/3の間に抑えることが多くなっています。生活が苦しくなってしまいます。住宅費の配分については折半する場合もあれば、所得額に応じて割り振る場合もあります。共働きの新婚夫婦では、住宅費のすべてを夫が支払うことは少なくなっています。二人暮らしでは、多くの生活費を共有できる結婚を契機に二人暮らしを始めるメリットは生活費を共有できることにあります。一人暮らしであれ二人暮らしであれ、生活してゆくためには金銭支出が必要となります。ここで、生活費として必要になるのは住宅費とは別に、電気、ガス、上下水道などの光熱費に通信費、食費、その他の費用となります。光熱費と食費については二人で共有することができ、それが二人暮らしをする大きなメリットとなります。合計すると光熱費は2万~3万円となります。朝食と夕食を共にすることを前提にすれば、月に2万~3万円程度になります。二人暮らしを始めた夫婦にとって、住宅費とは別に必要になる生活費はおおよそ5万~6万円程度となります。この金額はそれほど高い金額ではなく、二人暮らしをしてゆくために必要となる生活費を少額に抑えられるようになることが、共同生活を開始する経済的なメリットとなっています。二人暮らしをすれば、生活費を共有できるようになり、それぞれが一人暮らしをするのに比べ生活費を抑えられるようになります。ここで重要となるのが生活費を適切に管理する方法です。二人暮らしを始めれば、パートナーに対する遠慮や依存心から生活費の管理がずさんになる場合があります。二人の将来のことを考えると生活費を適切に管理する必要があります。ここでお勧めの方法は、生活費用の銀行口座を開設するという方法です。新たな銀行口座を開設し、住宅費や光熱費、食費など、二人暮らしの生活費に関する出費を一つの口座に集約させるのです。一つの口座に生活費の出費を集約させれば、生活費を集計しやすくなります。同額あるいは給与額に応じて同じ割合で負担するようにすれば、より平等に生活費を負担できるようになります。