隆雄123次へ【今回のまとめ】1.シリア情勢を嫌気し相場は下げた2.経済指標は強いので債券買い入れプログラム縮小の可能性は残った3.レイバーデー明けは経験則的に新しいトレンドが出やすい4.カレンダー的には難しい問題が山積みになっている5.市場参加者の楽観論は後退したシリア情勢を嫌気して米国株は売られた先週の米国株式市場はシリア情勢を懸念してダウ工業株価平均指数が-1.3%、S&P500指数が-1.8%、ナスダック総合指数が-1.9%下落しました。先週発表された一連の経済指標は9月に債券買い入れプログラムの縮小が発表される可能性が依然残っていることを示唆するものでした。具体的には米国の第2四半期のGDPが当初発表された+1.7%から+2.5%へ上方修正されました。33.1万人に減りました。レイバーデー明けは投資家心理の大変化に要注意9月2日(月曜日)はレイバーデーで米国市場は休場です。レイバーデーは夏のバカンス・シーズンの終了を象徴します。アメリカでは学校の新年度が9月から始まる関係で、日本人が4月に感じる「今年は頑張るぞ」という心機一転の気持ちを、アメリカ人はレイバーデー明けの9月3日に抱くのです。これらの事から、レイバーデー明けの週、つまり今週は経験則的に相場の流れがガラッと変わることが多い週だとして知られています。ツイン指値(OCO注文)など、多彩な注文方法が使えるのも魅力だ。取引手数料もお得で、米国株なら最低手数料0ドルから購入可能。(税抜)だ最大3万円がキャッシュバックされる。米国ETFの中で「USAプログラム」対象銘柄は実質手数料無料(キャッシュバック)で取引ができる。約定代金の0.45%※最低手数料0米ドル、上限手数料20米ドル【SBI証券のおすすめポイント】2019年7月の値下げにより、米国株は手数料が最低0米ドルから取引可能になった。一部の米国ETFは売買手数料が実質無料で取引できる。設定した金額か株数(口数)で定期的に買付する「米国株式・ETF定期買付サービス」が便利。NISA口座なら、日本株の売買手数料だけでなく、海外ETF(米国・中国・韓国)の買付手数料も無料に。米国株だけではなく、中国(香港)やアセアン各国(シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア)の株もラインナップ。2019年7月の値下げにより、米国株式の取引手数料は最低0米ドルからになった。米国株式の注文は、最大90日先まで指値注文が有効で、「約定通知メール」サービスとあわせて利用すると便利。NISA口座なら買付手数料が無料(売却時の手数料は必要)なのもメリットだ。取引から情報収集までできるトレードツールの元祖「マーケットスピード」が有名で、数多くのデイトレーダーも利用。見やすい!※本記事の情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新の情報は各社の公式サイトでご確認ください。ジャスダック平均株価および日経株価指数300の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。本WEBサイトで提供している無料情報は、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本WEBサイトに掲載している全ての記事およびデータについては「プライバシーポリシー・著作権」もご確認ください。※記事内容については当サイト独自調査の記事であり、申込みの際に各社のサイトをご確認の上お申込ください。