いちど味方にしたら継続的に味方になってもらわなければ意味はない。サステイナブルでなければ意味はない。強力なイメージもあっという間に逆転されることもある。「情報戦」なのである。「国際メディア情報戦」の主戦場である「国際メガメディア」とは、端的にいって米英を中心とする英語メディアのことである。米英アングロサクソンを中心とする英語メディアによって世論形成がされるというのが世界の現実なのだ。英国のBBC、米国のCNN、FOX、そして地上波のABCやNBCもまた。いいわるいではない、これが世界の現実だ。この流れのなかに中東カタールのアルジャジーラなどの新興勢力も含まれる。英語が支配的なグローバル言語なのである。一億人を越える使用者がいるといっても、残念ながら日本語はローカル言語に過ぎないのである。映像によるイメージだけではない。英語によって脳内に形成されるイメージのチカラもまた、きわめて大きな武器となるのである。cleansing)というキャッチコピーの発見と英語化である。これが決定的な意味をもったのだ。)「民族浄化」(エスニック・クレンジング)というコトバは一度でも耳にしたらけっして記憶から消えることがないほど強烈なコトバである。「民族浄化」というバズワードがタグやインデックスとなって、映像や音声イメージと結びつき脳内に刻みつけられ、そのコトバを聞くたびにイメージ記憶が想起されることになる。セルビアは"悪人"」というイメージが完全に定着しまった。これをひっくり返すのは容易なことではない。それくらい映像とコトバによって形成されたイメージの影響力は強力なのである。倫理をめぐる戦場で生き残るために」で指摘しているように、「現代の総力戦」はメディアの力をつかって自らの倫理的優位性を世界に納得させることにある。テレビ、新聞雑誌、ハリウッド映画、オリンピックまで含めた「国際メディア総力戦」なのである。日本にとって、「いまそこにある危機」とは中韓「反日」連合との戦いだ。「メディアの力をつかって自らの倫理的優位性を世界に納得させる」という点においては、現時点においては劣勢にあることは否定できない。厳しい戦いを強いられている。ホロコーストが「人道に対する罪」として確立した。事後法は遡及不可能という批判はあるが、これが米英を中心にした英語世界、ひいてはグローバル世界全体の「価値観」だ。その他の類似の行為もまた「人道に反する行為」とみなされる。事実そのものの提示も重要だが、人に訴えるチカラが強いのは」イメージであり、それはパーセプションの問題なのだ。その現実を踏まえたうえで、いかに日本の味方を一人でも多く増やしていくか。世界中でいかに一人でも日本のファンを増やすかという競争をしなくてはならないのだ。相手を叩くだけでは最終的に勝つことはできない。「自らの倫理的優位性を世界に納得させる」ことが重要なのである。現在ではテレビの国際放送が「国際メディア情報戦」の中心であるが、もちろんインターネットもそのなかに含まれるし、旧メディアであるラジオや新聞雑誌やパンフレット、そして書籍も含まれる。いや、英語ではなく日本語によるなにげない個人的な「つぶやき」もまた「情報発信」である。ブログやツイッター、フェイスブックなどのSNSにおける発言はデジタル情報であり、シェアをつうじていとも簡単に「拡散」される。いう意識が重要である。国民すべてが「国際メディア情報戦」の担い手なのだ。その自覚が必要なのだ。繰り返すが、この本は現代人の必読書である。『大仏破壊』もあわせて読んでほしいと思う。日本と日本人が国際社会のなかで生き残るためのマインドセットと武器を手に入れるために。徹(たかぎ・とおる)1965年、東京生まれ。ディレクターとして数々の大型番組を手がける。戦争広告代理店』(講談社文庫)で講談社ノンフィクション賞・新潮ドキュメント賞をダブル受賞。二作目の『大仏破壊』(文春文庫)では大宅壮一ノンフィクション賞を受賞した(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたもの)。<参考>タリバーンによる「人類の文化遺産」バーミヤン仏教遺跡の破壊についてアフガニスタンを事実上制圧しているイスラーム原理主義集団タリバーンが、「人類の文化遺産」バーミヤンの仏教遺跡の破壊を開始したと報道されている。考えただけで激しい怒りを感じる。このように不寛容なタリバーンに対しては、武力行使を含めた国際的制裁が必要ではないか。武力行使が仏教の理念に反することは十分わかっているが、とはいえ、このような文化破壊が公然と行われるのを座視していいのだろうか?同じアジアでも、東南アジアの状況はまったく異なる。事実上のイスラーム国インドネシアには、世界の三大仏教遺跡の一つであるボロブドゥール立体曼荼羅があるが、ジャワ島民はこれを破壊するどころか、ジャワ島の誇りとして旗に描いているぐらいだ。アフガニスタン隣国のイスラーム国パキスタンですら、観光資源ともなりうるガンダーラの仏教遺跡を保護している。イスラームは本来的に寛容なはずである。オスマン帝国がかつてそうであった。イスラームの国際的イメージをはなはだしく悪化させているタリバーンの行為は、イスラーム法に照らしてまったく問題がないといえるのだろうか。国連ユネスコの破壊中止勧告のほか、ニューヨークのメトロポリタン美術館やインド政府が磨崖仏を引き取ってもかまわないと申し出ているらしい。タリバーンには、イスラーム法の厳密な解釈にとらわれることなく、柔軟な交渉をおこなってもらいたい。イスラームの国際イメージを取り返しのつかないまでに悪化させることは、自らの命運に跳ね返ってくることを認識しなくてはいけない。それとも、イスラーム原理主義者には因果応報なんて観念は存在しないのか(2001年3月3日)。