関連記事TweetPocket資産寿命とは?資産寿命とは?資産寿命とは、自分の寿命の前に保有資産がゼロになるいわゆるお金の寿命のことです。平均寿命は以前からよく言われていますし、毎年統計も公表されています。長寿化とともに単なる平均寿命だけでなく、健康寿命を延ばす必要性についても国をあげて対策をはじめています。高齢になって体も心も年齢なりに健康であることは大事なことですが、生活していく上でお金も必要です。そのため資産寿命という考え方も問われるようになってきたのです。資産寿命の前に必要なことなので、平均寿命や健康寿命の現状について数字で確認しましょう。最初に過去からの平均寿命の推移です。人生100年時代と言われる中で長寿化が進んでいることは誰もが認識していることです。50歳間近の1970年生まれの人が生まれた年(1970年)の男性の平均寿命は69.31歳です。50年近く経ってこの頃よりすでに10数年寿命が延びています。社会保険料や税金の負担も増加傾向です。次の数字はよく聞く数字でしょうが、2017年の平均余命表によると男女の平均寿命は次の通りです。2017年平均余命表)但しこの平均寿命というのは、男女それぞれ0歳での平均余命(この年齢から平均であと何年生きるか)を指しています。現実に近い数字にするために65歳時点での平均余命(65歳時点での寿命の平均)をみてみましょう。2017年平均余命表)このように65歳時点の平均余命でみると、すでに内閣府の平均寿命の今後の推計の年齢に近い数字になっているのです。中で高齢者の負担もこれまでとは変わります。その意味でも資産寿命を延ばす必要が高まっているのです。延ばすことが欠かせないこの記事のテーマは「資産寿命」ですが、実は単に資産寿命を延ばすだけでは不足です。延ばす必要があります。資産寿命というテーマになるとお金を貯める・殖やすことだけがテーマになりがちです。何歳まで働けるか、何歳まで健康でいられるかということと資産寿命は密接に関係・連動しているのです。シミュレーション」などとネットで検索すると、銀行や証券会社など金融機関のWEBサイトのツールがヒットします。これらのほとんどがいまある資産を何%で運用すると将来いくらになるか、毎月〇円を積み立てて〇%で運用していくと〇年度にいくらになるかを試算するツールです。後は現在〇円持っていて〇%で運用しながら、〇円ずつ引き出していくと、どのくらいの期間で無くなるかなどを計算するものです。「保有資産のみ」などについての運用や取り崩しをシミュレーションするものなのです。これはこれで便利ですが、資産寿命を計算するのにこれだけでは少々不足します。資産寿命を計算する上で現在保有している資産以外に、公的年金や企業年金など収入が入ってきますし、継続して働いている人は就業収入もあるでしょう。賃貸不動産経営をしている人なら家賃収入もあります。現在持っている資産だけでなく、今後入ってくる収入も加味しなければなりません。支出についても具体的にどうなっているかも考慮した方がシミュレーションが実態に近くなります。そのため資産寿命のシミュレーションには、ライフプラン作成とともにキャッシュフロー表(CF表)、個人バランスシートの作成が欠かせないのです。下記の関連記事にライフプランシミュレーションのツールがあるので使ってみてください。自分で難しければ専門家に作成してもらう方法もあります。具体的に資産寿命を延ばす方法を年代別に考えていきましょう。年代に関係なく共通事項についてお話します。公的年金だけで老後の生活費を賄うものではない公的年金に対する不安などがよく言われますが、ここまで長寿化が進んでる状況で、公的年金のみで老後の生活をするのは人によるものの少々無理があります。大卒23歳から仮に65歳まで働いた場合で42年間、その後65歳から100歳までを考えると35年間あります。仮に60歳で仕事をやめている人は100歳までの老後の方が長くなってしまいます。簡単な算数ですがこれまで働いてきた期間とほぼ同じくらいの期間について、普通に生活できる水準を働かずに年金だけでカバーするということにそもそも無理があるのです。先ほど平均寿命をみましたが、50年前といまでは老後の長さが違うのである意味当然のことです。自営業の人は国民年金(老齢基礎年金)だけですので、公的年金だけでは65歳からの支給額は満額でも年額80万円を切ります。公的年金だけでは不足するので、自営業ではそれ以外の自助努力や老後も働き続けることが前提です。2019/08/29年代別資産寿命を延ばす考え方と方法お金を増やす方法お金を増やす方法は基本的に次の3つしかありません。これは若い世代でも老後に差し掛かった世代でも変わることはありません。収入を増やす、収入を得られる期間を延ばす無駄な支出を減らす資産運用等でお金を殖すまずはここを意識してください。現状を確認するキャッシュフロー表を作ってシミュレーションそれに基づいて行動するライフスタイルが多様化している状況では、基本的なことは押さえつつ、自分の状況に合わせて個別に戦略を練る必要があります。いずれにしても数字で見える化して現実を認識することが第一歩です。年代別資産寿命を延ばす方法ここから年代別の戦略をみていきましょう。ライフスタイルが多様化している現在では、年代別だけでは必ずしも実態に反映しないでしょう。個別に色々事情があると思うので、自分なりにアレンジを加えてください。20代20代が他の世代よりも有利なことは老後まで時間があることです。時間を味方につけることを意識してください。時間がかかるでしょうが、副業を認める企業も増えてきています。老後までにお金を稼ぐ力、お金を殖やす力をつける意識と行動をしてください。家計管理することは基本ですが節約だけに捕らわれず、自分のキャリアを形成をするために必要な投資はどんどんやっていきましょう。基本的なところは20代と同様ですが、ある程度どんな業界でどんな仕事をしていくか固めていく年代です。20代から貯蓄できている人はある程度のタネ銭ができてくる頃です。資産運用も検討していきましょう。キャリアアップ、場合によってはキャリアチェンジも必要です。結婚して夫婦共働きの場合、子供がいなければお金を貯めやすいタイミングです。貯め時にはしっかり貯めて増やすことを意識してください。40代40代半ばくらいになると企業人の場合、社内でのその後の方向性がある程度見え始めてきているはずです。それを意識しながら子どもがいる人は大学卒業など教育費がかかる時期や住宅ローンの返済が途中の人はこれも意識していきましょう。世間では65歳くらいまでは働く動きになってきているので、投資経験のない人でも年金を受け取るまで20年近くの時間があります。資産運用が苦手な人は、少額でもいいので少しずつ手を付けていくようにしてください。退職金や老後の生活について具体的に数字で確認していきたい時期です。年金定期便で公的年金の受給額を「具体的に」チェックするようにしてください。お勤めの人で企業年金がある場合には勤務先に企業年金額も確認するようにしましょう。50代はこれらの数字が具体的に見える時期です。数字が具体的なら、不足する数字もかなり具体的に見えてきます。子供の教育費の目途が立ちつつある人は、その分を貯蓄したり、投資に回すことも可能です。50代から投資について間に合いますかという人がいますが間に合います。少額でいいので自分で少しずつでいいので勉強・経験していくようにしましょう。分からない投資はしない、無理はしないこと、人任せにしないことを意識してください。具体的に退職金が支給されたり、年金をいつから受け取るか、雇用延長などでいつまで働くかなど老後のプランが具体的になっている時期です。いつまで働くかはその人の考え方次第でしょうが、保有資産によってはなるべく長く働くことを考えていきましょう。資産運用を60代からはじめるのは決してNGではありませんが、人任せにせずに自分で勉強していくこと、自分が取れるリスクの範囲内で過剰な金額を投下しないように注意してください。社会保障制度改革の中で、在職老齢年金の見直しが検討されています。働きながら年金受給している人、これからする人はこの改革内容次第でプランの変更もありえますから、情報収集に努めてください。Online」の記事だけでは読めないお得なお金の情報を定期的にお届けいたします。今すぐお金の専門家に相談してみるまとめ資産寿命を延ばすための年代別の考え方と方法、についていかがでしたか。お金を貯めて・殖やし、資産寿命を延ばすためにすべきことは明確です。あとはなるべく早くをこれらを意識して取り組むことです。お金は人生を楽しく豊かに過ごすためのものです。将来どうなるか分からないのは、今も昔もこれからも変わりません。お金の専門家FPが運営するお金、保険、投資の情報メディア|マイライフマネーオンラインこの記事が気に入ったらいいね!しようお金の専門家FPが運営するお金、保険、投資の情報メディア|マイライフマネーオンラインの人気記事をお届けします。あつし平野FP事務所代表。実務を経験した後1998年に独立。・個人のライフプラン、お金の悩みやお困りごとのサポート。・法人の経営者のお金の悩み、営業を支援。ファイナンシャルプランナー歴20年以上。相談業務の他TVやラジオ、新聞、雑誌など直近の10年間で200回以上の取材を受ける。同業であるファイナンシャルプランナーに対しても情報提供の執筆や講演を行う。団体など幅広い実績を持つ。Aboutにて2003年よりマネーガイドを務め、15年以上に渡り定期的にマネー情報の発信を実施。その他の媒体も含めてWEB上での執筆記事は600本以上。「お金の当たり前を、当たり前に。」するために、現場の相談を中心業務と考え活動を続ける。)遺す(相続・贈与)ホームマイライフマネーオンラインとは運営者情報お問い合わせ。