10話を一挙配信開始[12:44]「YouTubeは米国から世界のサービスへ」YouTubeの共同設立者がアピールグーグルは19日、同日に行なわれたYouTubeの多言語対応に関する説明会を開催した。グーグルの日本オフィスとフランスをビデオ会議で結び、YouTubeの共同設立者が多言語対応の目的や今後の展開を説明した。日本を含め9カ国に対応。各国ごとのカスタマイズも共同設立者のスティーブ・チェンCTO(左)とチャド・ハーレーCEO(左から2番目)YouTubeはこれまでサービス自体は全世界から利用できたものの、メニュー表示などのインターフェイスは米国向けの英語表示のみだった。6月19日からは日本をはじめ、ブラジル、フランス、アイルランド、イタリア、オランダ、ポーランド、スペイン、英国の9カ国に対応。各国言語でYouTubeが利用可能になったほか、TOPページや検索機能も国ごとにカスタマイズされている。今後は各国や地域ごとに適したサービスの展開も予定しており、各国言語対応はその第一歩だという。具体的には動画やだけでなくチャンネルやカテゴリ、コミュニティも地域ごと最適化を進め、よりYouTubeを使いやすいサービスにしていくとしている。Day」がフランスのパリで開催中。YouTubeの共同設立者であるチャド・ハーレーCEOとスティーブ・チェンCTOもこのイベントに参加しており、ビデオ会議を通じてYouTubeの今後の展開や取り組みを語った。YouTubeは米国のサービスから世界のサービスへ説明会はフランスと日本をビデオ会議で結んで行なわれたCTOのスティーブ・チェン氏は、「YouTubeはGoogleに買収よりも前に、世界各国からのトラフィックが増えており、国際的に注目されていたサービス」と前置いた上で、Googleの買収により各地域ごとローカル化を進めるリソースが確保できたと説明。「今日からYouTubeは米国中心のサービスではなく、国際的なローカルベースのサービスとして展開していく」との方針を示した。各国のコンテンツホルダーともパートナーシップを結び、国ごとのコンテンツも拡充を図る方針。それぞれの国内のみにアクセスを制限するといった措置は行なわず、あくまで国際的な動画ライブラリとしてサービスを展開していくという。サーバーに関しては「Google売却の段階でGoogleと同じネットワークになっている」(スティーブ氏)と説明。Googleのサーバー設置場所は非公開だが、中国を除けば各国ごと専用にサーバーを設置することはないとした。9カ国語の対応は第1ステップであり、今後は他国への対応を進めていく。スティーブ氏は「できれば世界各国の対応をロードマップに入れたい」との意欲を示しつつ、「Googleの買収から6カ月での多言語対応は非常に積極的なスケジュールだ」と、多言語対応に対する意欲の高さをアピールした。モバイル対応も積極的に展開。YouTubeの親日さをアピールYouTubeのモバイル対応も積極的に進めていく。米国向けにはYouTubeのモバイル版が提供されているが、スティーブCTOは「YouTubeのリッチなコンテンツをあらゆるデバイスに広げていきたい」とコメント。「モバイルに対応することで動画のアップロードもこれまで以上に伸びるだろう」との考えを示した上で、「モバイル対応ならではのチャレンジな部分もあり、これまでのYouTubeとの整合性を踏まえながらモバイル展開を進めていきたい」とした。アップロードされる動画の著作権保護対策については、「YouTubeはサービス開始当初から、コンテンツの制作者などのクリエイティビティに対して敬意を払ってきた」とコメント。Printなどの対策を導入しているとした上で、「日本とはぜひ緊密な関係を構築したい。我々と日本のコンテンツホルダーにギャップがあるのなら、その点を理解した上で埋めていきたい」と語った。日本でもYouTubeのような動画共有サービスが多く登場しているが、YouTubeでは世界各国に視聴者を抱えている点を武器に各国ごとサービスを展開。YouTubeに対する日本企業の注目も強く、メディアだけでなくマーケティングや広告の面からも問い合わせがあるとした。YouTube、日本語版サービスを開始。