詐欺取消後の第三者と取消した本人は対抗関係です。強迫取消後の第三者とも対抗関係になるのは同様です。これもかなりの基本知識です。ウも基本知識ですので、秒速で×と判定してください。意思の自由が完全に奪われてしまっている場合は、意思無能力で無効になります。ここで、アが○なことから、12の選択肢は誤り。イウが×から、3が正解肢となります(正解は民法の場合は一つですから)。時間がなければ、この時点で正解を判断して、次の問題に行ってください。時間があれば、エオの選択肢も確認の意味で検討します。エは基本知識で、これも瞬間的に○と判断しましょう。錯誤無効と詐欺取消は要件効果が違うので、表意者が選択できるとされています。エが○なことから、3が正解な可能性がますます高まりましたね。