設置が完了したと発表した。今回の設置は、昨年1月に自家消費用の太陽光発電設備として国内最大級規模の設備(約1.6MW)を設置した鹿島工場(茨城県)に続くもので、設置事業所は館林工場(群馬県)、千葉工場(千葉県)、埼玉工場(埼玉県)、四日市工場(三重県)、総合研究所(千葉県佐倉市)の国内5事業所になる。館林工場では、今回の導入で最大規模となる約1.3MW分の設備を遊休地に設置し、鹿島工場に次ぐ規模となった。他の事業所では設置場所の規模に応じたパネルの配置と、地盤など設置環境に応じた設置工法を採用し、発電効率の向上と安定運用を実現した。今回の設置により、合計で年間900tの温室効果ガス(CO2)削減効果が見込まれる。同社は、環境対策として太陽光発電以外にもバイオマス発電、メタンガスボイラー、風力発電などの多種の再生可能エネルギー設備を導入し、各事業所でのエネルギーのベストミックスを追求しながら電力や熱の自家消費を行い、地球温暖化防止につながる対策を本社主導で実施している。同社グループは、今年1月にスタートした新中期経営計画「DIC111」の中で、サステナビリティ活動の環境対策目標に「2030年度までにCO2排出量を30%削減(2013年比)」を掲げている。サステナブルな社会の実現に貢献するため、工場から排出するCO2排出量の削減を公約し、今後は国内事業所に加え、国内グループ会社や海外グループ会社を含め、再生可能エネルギー設備の導入を進める。原材料の調達、製品の配送、廃棄などサプライチェーン全体を通じてのCO2排出量の削減に努めていく考えだ。