話題を広げるプランニングSNSで話題を広げたり、メディアに自発的に書いてもらうためには、時事性、ニュース性などを持たせて社会文脈に乗せることが大事だと言われる。表現が斬新なだけでは思った以上に話題は広がらなくなっている。そんな時こそ、PR視点の出番。「いち企業の話題」よりも、「世の中の人が既に知っている話題」の文脈に乗っている方が、ユーザーが自然に話題に出しやすく、また共感も得られやすくなる。上の図は、これまでブレーンで取り上げてきた事例を、改めてPR視点でマッピングしたものだ。本特集で取り上げたSeemやポーラのように「ジェンダー」や「働き方」といった、賛否両論分かれる世の中の大きな問題に声を上げることに挑んだ事例もあれば、「10分どん兵衛」のように、ネットの中の特定の話題にアプローチした例もある。文脈というよりも手法に近いが、記念日やメモリアルデーを企画に生かし、「◯◯の日の話題」として話題を広げるのも定番のやり方だ。インパクトを狙った"拡散型"の広告も、話題化に成功した事例は、その企業が持つ文脈をうまく利用している。キンチョーの超難解折り紙は、「キンチョーは殺虫剤を作っている会社」という共通認識を、中日ドラゴンズのポスターは、前年リーグ最下位というニュースをうまく使い、強い表現と掛け合わせることで、「こうきたか!」と驚きを生み出している。ここで挙げた文脈は、世の中にあるさまざまな関心事のほんの一部に過ぎない。企業やブランドに応じて、光を当てるべき文脈はまだ多数見つけられるはずだ。社会文脈ジェンダー・家族Seem→記事はこちらリクルートPOLA→記事はこちら同棲解消ホケン同棲を考えるカップルが入居に際し記載する「同棲届け」を開発。同棲が解消されると最大10万円の「ホケン金」が支払われる。お部屋探しサイト「グッドルーム」による施策。→記事はこちら知事が妊婦に九州・山口の9県と経済団体による「九州・山口ワーク・ライフ・バランス推進キャンペーン」で制作した動画。知事自らが妊婦ジャケットを着用し、男性の家事育児に対する意識改革を促す。アリキリ日経新聞に「働き方改革に関するお詫び」新聞広告を掲載すると共に、アリとキリギリスが主人公の「働き方改革」あるあるムービーを公開。エール」などのクラフトビールを展開するヤッホーブルーイングが設立。仕事終わりのビールのための定時退社を推進する架空の団体。帽子を被って働く人に対して、頭皮ケアシャンプー「CLEAR」を現物支給するという社内制度をユニリーバが設立。建設会社やスポーツチームが導入。→記事はこちら学校・教育GLICODEグリコのお菓子で学べる無料アプリのプログラミング教材。...あと53%この記事は有料会員限定です。購読お申込みで続きをお読みいただけます。広告で人が動きづらくなっている世の中で、社会的文脈に沿った情報発信とクリエイティブやアイデアの力をかけ合わせ、ブランドに対する関心や好意度を高めていく「クリエイティブPR」に注目が集まっている。広告を打っただけでSNSで話題にするのは難しく、たとえ話題になり拡散されたとしても、炎上のような形で悪いレピュテーションが広がっては逆効果。生活者からどれだけ共感と好意的な反応を狙って引き出せるか、広告表現はもとより、その先の反応や評判まで設計することが求められるようになっている。リクルートフォーラム「この国は、女性にとって発展途上国だ」というコピーで、昨年世の中に波紋を投げかけたポーラのCM。その第2弾が公開され、再び話題を呼んでいる。「この国には、幻の女性が住んでいる」で始まる今回のCM制作の意図について話を聞いた。今年9月、「注文をまちがえる料理店」というユニークな名前のレストランが都内に3日間限定でオープンし、盛況のうちに終了した。認知症について知ってもらい、寛容さを社会に広げていくための企画だ。熱血漢の室長らが2023年の北陸新幹線誘致を目指すドラマ仕立てのムービーが公開され、話題を集めている。進む広告とPR融合の動き広告の企画にPR視点を取り込む動きが加速している。それに伴って、「クリエイティブPR」を専門にするクリエイティブエージェンシーが設立されるなど、新しい動きが広告業界の中で生まれている。その動きを3社の取り組みからレポートする。見る特集・連載一覧をみる週間ランキング1希望を語るブランドへと進化したKANEBO2創造で、想像を超える。広告掲載のご案内お問合せよくある。