~今求められる「着想」~2012年2月23日(木曜日)未来が現在の延長線上には描けない時代に、ビジネスを行っていく上では、「企画」以前の「着想」が求められています。「着想」からのアプローチに基づいた、富士通総研の「未来を形づくる」取り組みを、お客様の事例を交え、3回シリーズでご紹介します。「未来」を辞書で引くと、「これから来る時」や「将来」という意味が示されます。「未来予測」や「未来都市」というように、「未来」という言葉は、いつの時代も様々なところで使われ、未来について考えることで、私たちはどこか希望を感じることがあります。ところが、今の日本においては、「日本の未来」や「ビジネスの未来」を考えることが少ないのではないでしょうか。考えても仕方がない、とすら感じることがあるかもしれません。「未来」という言葉の意味には他にも、「現在のあとに来る時」などとあります。「日本の未来」や「ビジネスの未来」を考えた時、その未来は、「現在のあとに来る時」という延長線上のものではなく、簡単には未来が見えない、描けない時代になってきているのではないでしょうか。近年、想像もできなかった大企業同士の経営統合や、異業種のビジネス連携といったニュースが流れ、クラウドに代表される新しいICTの利用形態・サービスも急速に普及しています。このような大きな変化に伴って企業のビジネス環境が変化している中、現在の延長線上でビジネスを探るだけでは企業の成長は望めません。既存の業種枠起点での考え方から脱却し、より広い視点で社会環境の変化を捉え、新領域を開拓・推進する、「未来」を起点とした考え方が必要です。環境の変化をチャンスとして活かし、行動に移すことが求められます。いった、現在の延長線上において解決に導いていく「企画」が求められてきました。課題解決型アプローチのビジネスが大半でした。ところが近年は、課題すらわからない、とにかく知恵を貸してほしい、といった、これまでの課題解決型アプローチでは対応できないご相談が増えています。これは、社会環境の変化に伴うビジネス領域の変化の動きとも一致します。これまでは「企画」から始めればよかったものが、課題がわからないということで、「企画」に落とし込むための「着想」から始める必要が出てきたということです。「企画」が「現在起点」のコンサルティングであるのに対し、「着想」はまさに「未来起点」のコンサルティングです。現在のビジネスに縛られず、ビジネス領域を広く捉え、プロセスを進めながら変えていくことのできる、しなやかなアプローチです。このアプローチでは、これまでのようにコンサルタント主導で明確な方向性を導いていくよりも、コンサルタントとお客様がともに方向性やヒントを探り、見つけていく、お客様との関係性やプロセスそのものが重視されていることも特徴のひとつです。ビジネスの「未来を形づくる」ための取り組み以上、述べてきたような、「着想」からのアプローチに基づき、富士通総研では、ビジネスの「未来を形づくる」取り組みを行っています。本シリーズ第2回と第3回では、産業分野における取り組みを中心にご紹介します。「着想」を単なる「思いつき」に終わらせないことは重要ですが、各取り組みに共通する点として、未来を形づくるにあたって、「光」だけでなく「陰」の部分にも留意する必要が挙げられます。第2回では、「ビッグデータ」を取り上げます。近年、情報爆発と言われるように、デジタルデータの増大により、あらゆる情報のビジネスへの活用に期待が高まっています。情報を収集・蓄積した上で、いかにそれらを活用し、付加価値を提供するかが重要です。情報の活用にあたっては制約についても考慮する必要があります。第3回では、富士通総研のサービスメニューの1つである、「未来洞察プログラム」と適用事例を取り上げます。ワークショップ形式で企業の皆様とコンサルタントが一体となり、新たなビジネス創出に向けた未来への洞察を行っています。富士通グループの各部門や複数の異なる業種のお客様に適用した実績があるだけでなく、その後の事業化検討につながるケースも出てきています。プログラムそのものは方法論を確立して終わりではなく、実績を踏まえて日々進化しています。各取り組みにおいては、背景や、取り組みを行うポイント・重要性、その際に求められる「着想」などを中心にご紹介します。新規事業コンサルティングは、イノベーションによる新しいビジネスモデルの構築を支援いたします。シニアコンサルタント公共分野における業務・システム最適化コンサルティングや、省庁からの調査・研究案件などに従事し、2011年4月よりビジネス調査室。