1人で暮らす女性(85)は朝食後に気分が悪くなり、横になった。翌朝、訪ねてきた近くの知人が熱中症を疑い、一緒に医療機関に行くと、脱水症状で点滴が必要だった。「熱中症なんて言葉も知らなかった。寝ていれば治ると思っていた」。女性は「エアコンも必要ない」と設置していなかったが、その後すぐに導入。昨夏は体調を崩さずに過ごせた。高齢者は体内の水分量が若い時より少ない上、暑さや喉の渇きを感じにくくなるため、注意が特に必要だ。例年、熱中症による救急搬送者の4~5割が65歳以上。エアコンによる温度調整で防げたケースも多いとみられる。「エアコンを『もったいない』と消しちゃうこともある」と、同市の城山地域包括支援センター長の高橋春子(たかはしはるこ)さん(67)。駒生町の女性を例に「日頃の様子の確認や声掛けなど、熱中症対策は周囲の協力も大切」と強調した。猛暑への適応には、エアコンとの上手な付き合いが不可欠だ。環境保全活動に取り組む佐野市のNPO法人「エコロジーオンライン」理事長の上岡裕(かみおかゆたか)さん(58)は、空調が効きやすい家造りやグリーンカーテンとの併用など省エネにつながる「適切な使用」を呼び掛ける。「できるだけ使用を控える」方向だったが、シフトした。「暑さによる命の危険が身近になった。センターによると、県内の世帯当たりの二酸化炭素排出のうち、冷房が占める割合は2%。テレビ(3%)より少なく、暖房に比べると7分の1だ。センター事務局長の増渕弘子(ますぶちひろこ)さん(57)は「無駄遣いは良くないが、猛暑の際にはためらわず効果的に使うべきだ」と指摘する。頻発する猛暑は、社会保障にも影響を及ぼす。厚生労働省は熱中症対策として、昨春から生活保護を受給し始めた世帯を対象に、高齢者や障害者がいるなど一定の条件を満たせばエアコン購入費(上限5万円)を支給できるようにした。県内では計12件の支給があった。エアコンの所有はこれまでも認められていたが、今回の購入費支給について、同省の担当者は「受給し始めたばかりだと持ち合わせがなく、買うまでに熱中症になってしまう危険性がある」と、暑さの「緊急性」を理由に挙げる。(大阪市)の事務局長を務める小久保哲郎(こくぼてつろう)弁護士(53)はそう受け止める。支給について「以前からの受給者に認めないのは不徹底」として、さらなる対策の充実を求めている。ニラの生産量を誇る栃木県内の農家で、旬を迎えたニラの収穫作業が最盛期を迎えている。感染拡大で企業業績懸念18日の東京株式市場の日経平均株価(225種)は4営業日続落した。ちぎ・適応への模索」について今年は記録的な高温や集中豪雨などによって、国内各地で大きな被害が出ました。地球温暖化による気候変動が進めば、こうした異常な気象は日常になる可能性があると、専門家から指摘されています。熱中症や農作物への影響、河川の氾濫などのリスクが身近に迫る中、変わりつつある環境に私たちはどう向き合い、適応していくか。連載を通じて考えていきます。地球温暖化や気候変動の影響、その対応策について考えていきます。日常生活の中で「温暖化の影響かもしれない」と感じていることや健康、農業、防災などの分野で実践している対策、二酸化炭素(CO2)排出削減など温暖化防止の取り組みについて情報やご意見をお寄せください。共同通信サイト内に掲載の記事・写真・動画など無断転載を禁じます。著作権は下野新聞社またはその情報提供者に属します。alert('写真が選択されていません。