士業サイトの反応を上げるには、改善策を打つことがとても大切です。改善策も、適当に打っていたのでは意味がありません。Googleアナリティクスでとった数値をもとに分析し、意味のある改善施策を打っていきましょう。改善策を打った後は、必ずGoogleアナリティクスを見て、狙い通りに改善されたかどうかを確認するのも大切です。この記事では、反応をとる士業サイトを作るために、Googleアナリティクスを使ったサイト改善策をご紹介します!※これまでにも何回か、Googleアナリティクスの使い方についてご紹介しています。これまでの記事は、「士業のための、誰でも分かるGoogleアナリティクス活用術」「士業ホームページの集客効果をアップさせるには?」をご覧ください。セッション数・キーワードを把握しようサイトを改善するには、ユーザーの滞在状況を知ることが必要です。そのためには、日々5分でも、10分でも良いので、アナリティクスの数値をチェックする癖をつけましょう。日々の変化を把握するとともに、一定期間(1週間、1ヶ月など)に区切ってサイトアクセス数の増減を見ることも重要です。アクセス数の変化をキャッチできれば、「リスティング(キーワード)広告」や「SEOの順位」などの異常にも気付きやすくなります。Googleアナリティクスの見方とくにSEO対策に力を入れている先生は、上位表示できているページとキーワードを、Googleアナリティクスで把握しておきましょう。Seach」をクリックすると、どんなキーワードでどれだけ流入しているかが分かります。「セカンダリディメンション」で「行動→ランディングページ」を選択すると、該当キーワードでどのページにランディングしたのかが分かります。Console」というツールを使うのですが、今はアナリティクスだけでもチェックできていれば十分です。改善策例もし狙っているキーワードでの流入が少ないなら改善施策を打ちましょう。反対に、意図していないキーワードでの流入があるなら、そのキーワードで流入しているページをよく確認しましょう。問合せが見込めるページなら、そのページをさらに強化するなど、対策していきましょう。サイト導線を確認しようサイト導線とは、お客様を目的のページへ導く線のこと。ユーザーが、こちらが「見て欲しい」と思っているページを実際に見てくれているかを確認しましょうと意味です。ユーザーに「見て欲しい」ページは、「コンバージョン(成約)」につながりやすいページを設定するのが普通です。Googleアナリティクスの見方ユーザーが意図したページを見てくれているかどうかは、Googleアナリティクス画面の「サイトコンテンツ→すべてのページ」で確認できます。各ページのアクセス数が分かるので、ぜひサイト改善に活用してみてください。改善策例もし狙い通りのページを見てくれていないなら、サイトの導線を修正する必要があります。「A」というページに全くアクセスがない場合、各ページから「A」ページへのリンクを張るなどして対策します。直帰率・離脱率を確認しよう最初のうちは、直帰率・離脱率をサイト改善のチェックポイントとすると、改善しやすいです。直帰率が80%以上と高いページや、離脱率が高いページ、滞在時間が極端に少ないページなどは、改善対象ページです。「行動→サイトコンテンツ→すべてのページ」で、各ページの直帰率・離脱率が見られます。一度に全部を改善するのは難しいので、優先順位を決めてから取り組むのがおすすめです。最優先なのは、「直帰率が高く、滞在時間も短く、アクセスが多いページ」です。このページの滞在状況を改善できれば、多くのアクセスを有効アクセスに変えられます。次に優先度が高いのは、「離脱率が高く、アクセスが多いページ」です。ユーザーは、いつかサイトを離れるものなので、ある程度高いのはそれほど気にする必要はありません。アクセスが多く、離脱してしまっている場合、そのページがユーザー流出のポイントになっている可能性があります。ユーザーが流出しないように導線を改善する、それほど重要なページでないのであれば、そのページへのサイト内誘導を減らす、などの対策を打ってみましょう。は低い方が望ましいですが、高いからといって安易に改善策を打ってしまうと、時間の無駄になることもあります。ニュースなどの影響で、思わぬキーワードからの流入が一気に増えたとします。意図していないキーワードから流入したため、ユーザーが求めている情報がそのページにあるはずもなく、直帰率が上がってしまいます。これは、意図しないアクセスが一時的に増えたために起こった現象で、仕方のないことです。直帰率が上がった原因を知らず、改善施策を打ってしまうと、無駄骨になることもあります。動く前にきちんと分析するよう、気を付けましょう。数字一つだけを見て判断せず、さまざまな数値から以上が起きた原因を解明し、そのうえで適切な改善策を打つことが大切です。