100)」を発表した。1位はスイスが世界に誇る高級時計メーカー、ロレックス。2位のウォルト・ディズニー、3位のGoogleなどトップ20の半数近くを米企業が占めるなか、日本の健闘ぶりも目立った。(9位)、任天堂(19位)の3社がトップ20入りを果たしたほか、Panasonic(26位)、トヨタ(31位)、ヤマハ発動機(33位)、ホンダ(54位)、富士フイルム(73位)、富士通(94位)、日立(96位)が100位以内に選ばれている。ランキングは6万1000人の消費者の回答に基づいて、欧米やアジア15カ国で最も評価の高い100社を選出したものだ。ガバナンス」「社会貢献」「リーダーシップ」「パフォーマンス」)から、各企業の信頼性が測定されている。10社がランクインランクインした日本企業を見てみると、ゲームから自動車、ITまで、分野は異なるもののすべて技術関連企業だ。日本のトップとなったCanonは、優秀な製品開発能力に加え環境への配慮も怠らない企業方針が、長年にわたり様々な分野から高評価を得ている。2016(循環経済の発展に貢献度の高い企業や個人を対象とした賞)」で、日本企業としては初の最優秀賞を受賞した。年々順位が落ちてきている点が気がかりだが(2013年5位、2014年7位)、今後も「革命的な商品、革命的な貢献」の精神で、上位へのランクインが期待される。総合ランキングでは0.2ポイント差でCanonに負けたSonyは、15カ国中10カ国で10位入りを果たした数少ない企業だ。4つの地域(北米、南米、アジア、EMEA)別ランキングでも、ロレックスやウォルト・ディズニーという強豪に混じって3つの地域で10位以内に選ばれている。フォルクスワーゲン(VW)の一大スキャンダルで激動が走った自動車産業で、トヨタやホンダがトップ20入りした事実は評価に値する。VW意外の企業評価に目立った変化は見られないが、自動車産業自体の総合スコアは昨年から2ポイント減の70.5となった。排気ガス不正スキャンダルの影響で大転落のVWVWへの評価は昨年の一大スキャンダルを反映する結果となり、2015年の14位から一気に123位に転落。平均スコアは75から61.3へと13.7ポイントも落ち込んだ。中でも「ガバナンス(17ポイント減)」と「市民権(15ポイント減)」「リーダーシップ(11ポイント減)」が著しい急落を見せている。信頼性の著しい低下は、サポート面でもVWに多大なる影響を及ぼしている。スキャンダル以前はBMW、ダイムラーに次いで絶大な支持を得ていた企業だけに、世間の信用を裏切った代償が大きくついたといったところだろう。10位に返り咲き総体的に見て、ランキングにそれほど変化は感じられない。Microsoftが10位以内の返り咲いたほか、旬の企業ではAmazon(21位)、IKEA(27位)、オラクル(74位)、スターバックス(93位)も顔を覗かせている。