データによる客観的な数値のレーダーチャート化方法2017年08月08日まず、主要な資格・人気の資格から、レーダーチャート化してみることにした。職歴は単純に、社会人経験何年か総就業時間を数値化する。研修期間を学歴と考えるか、職歴と考えるかは微妙であるが、今回は職歴としたい。受験資格として必要であってもなくても経験した職歴や研修歴は職歴に含めることになる。職歴は実際の競争倍率に間接的に影響を及ぼす。学歴も単純に、過去の在学期間が何年か、総講義時間を数値化する。職歴と同様の考え方である。学歴を取得するために予備校に通った時間も考慮に入れる事になるだろう。大学入試には浪人受験者もいる。その場合、大学入学者うち平均浪人年数を考慮に入れる事になるだろう。専門学校や短大の場合、浪人するケースが殆ど無いため、平均浪人年数の計算対象から除外したい。受験資格として必要であってもなくても修習した学位や講義の単位は学歴に含めることになる。学歴は実際の競争倍率に間接的に影響を及ぼす。資格歴は、特に取得が簡易な入門的資格ほど単体での学習期間を特定しやすい。経理の専門学校に入り、仮に平均的に2か月~7か月後の試験で簿記3級を取得することが一般的であれば、2~7か月と推測できる。仮に平均が4.5か月であれば、上位資格の簿記検定2級は受験者の資格歴は4.5か月以上と推測できる。簿記検定の受験者層が急激に上昇するなどということは、これまで一般的にないから、受験者のレベルによって平均的にかかる期間は変わるという反論は説得力が乏しい。実際には、電卓や漢字の検定も受験しているかもしれず予めスキルを身につけてから3級の学習を始めたかもしれない。その場合は、電卓や漢字の検定学習期間も資格歴に該当する事になるだろう。職歴や学歴と違い、推測が難しいが、よりルーツとなる入門的な資格へとさかのぼれば推測できないことは無い。今回は前提として取得しているケースの多い資格歴を入門までさかのぼり評価したい。資格歴と、学歴が並行している場合がある。入学し、管理栄養士の国家試験の範囲を免除する為に経た講習は、資格歴かつ学歴である。受験資格として必要であってもなくても取得済み資格は資格歴に含めることになる。資格歴は実際の競争倍率に間接的に影響を及ぼす。競争倍率を特定するうえで、母集団を特定する必要がある。今回のケースでは、母集団は1,2,3などの総合値とする。合格率が10%で年1回の実施であれば、それは、10年かかってもおかしくはないと言う数値であることから、学習期間の推測値とすることができる。実際には単純に合格率が10%だから10年とはならず、もっとかかることになる。なんらかの理由で受験しなかった期間を考慮に入れる必要があるからである。説明する必要も無いだろうが、合格率=難易度ではないと考えるのは当たり前のことである。1,2,3であげたような経歴がそのまま受験者の実力となるからである。競争倍は直接的な合格のさせ辛さに該当する。反映できない指標1.学習資料・教材の量2.アンケートなどの学習時間なぜならば、以前も書いた通り、何を教材とするか、何を学習時間とするか、いつから学習期間とするかは主観によるからである。意見なぜならば、誰を有識者とするかは、判断する側の主観によるからである。仮に、語学学校の教師ならば、英語の講義をもっと受けさせたいから、他の業界の資格の価値が低く学習量も少ないかのように説明するかもしれない。ある、大手予備校の場合、分野Aの講義を受けさせたいから、分野Aは難易度が高くて価値があるかのように宣伝し、分野Bや分野Cの資格は、難易度が低くて価値が無いかのように説明するなんてこともできる。少子化の影響もあり受験者数が減少する中、受講者数が減少すれば、予備校側も切り捨てたい資格もある。それは、教員数の採用人数を減らす事ができ業務を削減するためでもある。そのために、予備校での合格率や取得実績の多い得意分野を残して運営するのが一番手っ取り早いのである。資格の評価を大手予備校が牛耳っていたとしたら、公正妥当な評価が行われない。その学校の教師が、教育者として名乗り出て公務として資格の評価に携わっていたら、民間の利害関係をそのまま公式的な政府の評価に反映してしまうことになる。有識者とか教育者などといった言葉は通用するはずがない。客観的事実と照合しない限り説得力が無いからである。決めつけOKはダメなのである。ここでレーダーチャートの見方を説明する。あれば、育成方式を一律にするため、合格率や受験機会などのすり合わせを行っており比較がしやすい。数検2級と英検2級とJ検2級と簿記2級はおよそ同じくらいの期間で習得できるように作られている。各級、ほぼ全て横一線で評価できるように仕向けてあるのだ。これは、公式的に教育水準を一律にし講義単位数を、規格・標準化することにより教育しやすく作られているということである。教材、教員などの水準、費用も全て一律で公平に評価・調達できると言う事である。簿記だけ難しいとか英検だけ上等だとか極端に一線を超える作りにはしない、なぜならば、費用対効果が悪くなり、業務効率が悪くなり、税金で賄われる公務がスマート化されないからである。厚生労働省の実施する技能士とは少し違いがある。技能士の場合、クリアしていて同然の建前上の受験資格があり、下記試験のような中等教育以上の対象というより、高等教育以上の実務者向けという印象である。そのため、やはり、受験者の年齢層も10歳程度上の資格が多い。掲載する資格のリクエストを募集します。合格率を基準に推定する学習期間を掲載しています。当サイトの情報は、客観的事実となるソースを明示し、それを基に計測しています。資格に対する偏見や「こうあるべき、こういう印象、どう思った、○○のはず」などの主観は極力排除しています。資格や職業に対する悪口や差別、利権争いに関する内容は掲載いたしません。一部の組織の利害関係に関与したり影響を与えるためのものではありません。当サイトは教育機関や教材などの購入斡旋やアフィリエイトなどの広告目的ではありません。正しい合格率とそこから推定した学習期間を掲載しています。当サイトで利用する統計情報は全て事実に基づいた情報のみを掲載しています。