私なりの評価ですから、いい加減ですが。出版社は「本」を告知しなければ売れません。新聞を読む人は活字を大切にする人です。そこをターゲットに出版広告はあります。あれば、「コピーが心を打ち」、「レイアウトに斬新さがあり」、そして何よりも知的好奇心を唆らねば「出版広告」とは言えません。出版社の恥の上塗りではないでしょうか。宝島社の新聞広告が賞から漏れているのでしょうか。読売新聞には宝島社が掲載をお断りしているのでしょうか。(0)NPO法人の新聞2020年02月13日ネットとソーシャルメディアの広がりで新聞社の経営は厳しい。日本の新聞と米国の新聞は違うのか。それとも、本質は同じなのだから、違わないのか。米国の地方紙が音を立てて崩壊しています。米リサーチセンターによると、全米の新聞社編集局の記者は2006年に約7万4千人いたのだが、18年には約3万8千人に減りました。10年ちょっとで半減です。新聞を支えるのは記者です。記者がいなくなれば、新聞はその役割を果たすことはできません。新聞社に記者を雇用するだけの収入がないからです。記者はジャーナリストです。「武士は食わねど高楊枝」そんな気概が必要なのでしょうが、それは日本の話であって、収入が目論見よりも少なければ、転職してしまいます。新聞のみならずジャーナリズムは経済的な背景がなければ成り立ちません。大手企業の傘下になる(ハウスメディア)しか生き残る道はありません。米国だからでしょうか。こんな生き残りを賭けた動きが。(朝日・世界発・2020)非営利団体(NPO)に移行して通常の収入以外に支援者の寄付で運営する新聞社が。オンラインメディアやNPO傘下に入った新聞社はあるが、それなりに歴史のある新聞社がNPOに変わるのは初めてのケースです。他に競合紙がないからできるのでしょうか。日本の場合は、新聞の読者はその新聞の支援者みたいなものです。購読もしていない新聞に「メディアは必要だ」と寄付するでしょうか。ユタ州の新聞社の話ですが。「ユタ・ジャーナリズム財団」を設立、約65億の基金を目指して資金集めをしています。運用益で同社を含む地域ジャーナリズムを支援する仕組みを作りたいと意気込んでいます。財団で基金が集まるなら、日本でもこの方法による新聞社の生き残りはありでしょう。一度「ユタ・ジャーナリズム財団」なるものを調べてみます。(どうも実態は不透明です)さて、なぜ、地方新聞が苦境に陥ったのでしょうか。インターネットとソーシャルメディアの広がりから、新聞社の経営は厳しいとの分析です。すると、新聞から得る情報よりも、ネットの方が良い情報だといえませんか。NPO法人にしようが、本質は何も変わりません。読者が減り続ければ支援者も寄付する人もいなくなります。そこが、最大のポイントです。日本の新聞社は独禁法で販売制度が保護されていますので、辛うじて生き残っていますが。現状のように、新聞はネットごときに取って代わられることはない、などと腹の底で見くびっていると、いずれは、立ち行かなくなるのは必定です。日本の新聞社は米国とは違います。私は申し上げたい、ネットで勝負してはどうかと。ネットを超えてみろと。米の地方紙の動きから、そう思います。新聞未購読世帯が60%を突破する。新聞の購読者が音を立てて減っています。地方紙がトップシェアを占め、その次に、全国紙が続きます。何年前になるでしょうか。20年くらいでしょうか。都市部・東京の新聞定期購読調査の結果を聞いたとき、衝撃的でした。トップは読売、3位が朝日、4位が聖教新聞で、2位が新聞名でなかったことが。2位は何だと思います。