【LiveLiveLive】ビデオ通話アプリの特商法も嘘まみれビデオ通話アプリLiveLiveLiveの運営情報こんにちは。某風俗店店長をしている斎藤です。今日は悪徳アプリとして紹介していたLiveLiveLiveについての記事となります。LiveLiveLiveは今の所勢いもなく、このまま静かに忘れられていく可能性もありますが、現在ビデオ通話プリの売上が全体的に上がっていっているため、いつか猛威を奮ってくる可能性が少なくないため、今回記事にすることを決めました。ランキングが上っていないだけで、チャットガール(お金稼ぎをする女の子)やサクラの存在は確認できているので被害者いないとも言い切れないです。今回取り上げていくのはLiveLiveLiveの運営の実態についてです。運営情報を調査するに当たって、注目するのはアプリ内の規約とは別の記載、特商法に基づく記載という点に重点を置いて見ていきます。記載内容が真実なのか早速調査していきます。役務の内容:SNSアプリの運営こちらがLiveLiveLiveが載せている運営情報になります。どこにもおかしな点は無いように見えますが、悪徳アプリはこの記載一つ一つが嘘である場合が少なくありません。嘘の記載をする理由として、自分たちがやましいことをしているという自覚があるからですね(笑)このLiveLiveLiveも嘘の記載をしているアプリのひとつなのでしょうか...LiveLiveLiveの役務の提供者についてLiveLiveLiveの役務の提供者は「LiveLiveLive事務局」となっています。通常ここには会社名が記載されるのですが「LiveLiveLive事務局」なんて会社が存在しないことは容易にわかりますよね。このアプリ名の後ろに事務局と付け加えて特商法に記載する方法は、悪徳アプリ特有のもので、悪徳アプリの特商法ではめちゃくちゃ見られます(笑)会社情報をまともに記載していしまうと都合が悪いためが生じてしまうため、記載できないのでしょう。LiveLiveLive運営責任者について特商法の記載とは順番がズレてしまいますが、先に運営責任者について見ていきます。Takahashi」となっています。デベロッパー名は会社名を記載するのが主なんですが、それ以外の場合は運営責任者の名前が載っているはずです。かかわらず、突然出てきた新しい名前に困惑を隠せません(笑)まぁこれがLiveLiveLiveの狙いなんでしょうが。いろいろな名前を出すことで、惑わせて特定を防ぐ、という狙いですね。その狙い通り、特定することも出来ず、どちらが本当の責任者なのか、はたまたどちらも存在せず第三者が存在するのか...どちらにせよこれ以上分かることはありませんでした。protected]」となっています。連絡先とはお問い合わせ先についてですが、特商法には通常電話番号とメールアドレス両方の記載をしなくてはいけません。片方だけでも違法ということではないので、アウトな記載内容ではないのですが、なにも後ろめたさがなければ、電話番号も記載できますよね。なにより両方記載されている方が、信頼できます。LiveLiveLiveの所在地について特商法の記載で一番怪しいのは所在地(会社の住所)と言っても過言ではないです。だいたいが番地までの記載しかなく、検索しても道路や地下だったり、建物でも建物の名称の記載がないので特定できないことが大半です。1−12−1」となっていてやはり建物名など分かりませんw実際にインターネットで調べてみてもどこにあるのか特定できませんでした。本当にこのどれかの建物のなかにあるのかすら定かではないですが...悪徳アプリは尻尾を掴ませまいと、必死に会社情報を隠すため住所の特定などもってのほかですからねw万が一騙されてしまった利用者にバレてしまうと何されるかわからないですし(笑)ビデオ通話アプリLiveLiveLiveの特商法取引法に基づく表記まとめ以上で今回の調査は終わりとします。如何でしたでしょうか。すべてウソ、とは言い切れませんが、明らかに不自然な点が多く信用のおけるアプリではないということが、再度分かっていただけたかと思います。料金もぼったくり、出会えない、嘘まみれの特商法、とどれをとってもメリットのあるアプリなのでこの記事を読んだ方はすぐにでもアンインストールし、今後利用しないようにしてください。JPEG):Copyright(c)齋藤さんの出会いアプリ。