Leaders編集部)リストTISと電気通信大学は2019年6月11日、共同で開発した「大容量コンテンツ配信を担う軽量分散協調キャッシュ技術」について、実証実験を国内3カ所で実施したと発表した。組織内ネットワークで動画を配信したところ、最大で92%の通信量を削減できた。開発したキャッシュ技術の狙いは、企業や組織のクローズドな社内ネットワーク環境においても、CDNと同様に、動画などの大容量コンテンツを効率よく配信できるようにする、というもの。実験の結果、動画配信で最大で92%の通信量を削減できた。大容量コンテンツを共有できることを実証した。したキャッシュ技術は、複数のキャッシュノードをネットワークで接続し、ネットワーク全体で大容量なキャッシュを構築するというもの(図1)。キャッシュしたコンテンツをノード間で共有し、人気コンテンツをユーザーに近いキャッシュノードに配置する。これにより、効率よく通信量を削減する。キャッシュノードとコンテンツは、あらかじめいくつかのグループに分割し、所属グループを示すタグを付しておく。人気コンテンツは多数のグループに所属するように調整する。所属グループが同じコンテンツをキャッシュし、よく見る動画ほどユーザー近くにキャッシュする構成とする。キャッシュ配置計算の精度を限定するという工夫も凝らした。既存のキャッシュ制御方法では、キャッシュ配置の計算に10時間以上を要していた。キャッシュ配置計算の精度を限定することで、キャッシュ配置の計算時間を10秒以下に短縮した。実証実験は、2018年6月から2019年5月にかけて実施した(表1)。国内企業2カ所(TIS×17拠点、インテック×56拠点)と、研究機関1カ所(電気通信大学の吉永研究室)で実施した。サーバーから動画を配信し、各拠点にキャッシュサーバーを配置し、各拠点の端末から閲覧した。キャッシュの効果を計測し、クローズドネットワーク内で大容量のコンテンツが取り扱い可能かどうかを調べた。以下の5つの特許を申請している。今後は、組織内のクローズドなネットワーク環境だけでなく、5G携帯ネットワークにおける携帯電話間の通信など、各種の領域に適応していく予定。以下の内容で、キャッシュの効果計測と、従来のクローズドネットワーク内で大容量のコンテンツが取り扱い可能かの実験を実施。サーバから動画を配信。実証実験でRPAの大幅な業務削減効果を確認。Libraryもご利用いただけます。実証実験でRPAの大幅な業務削減効果を確認。ご所属のお客様でも、ご所属企業(または団体)におけるIT化を推進されるお立場の方にもお読みいただけます。LeadersTISと電通大、分散協調キャッシュ技術を実証、動画配信で最大92%の通信量を削減TISと電気通信大学は2019年6月11日、共同で開発した「大容量コンテンツ配信を担う軽量分散協調キャッシュ技術」について、実証実験を国内3カ所で実施したと発表した。組織内ネットワークで動画を配信したところ、最大で92%の通信量を削減できた。