死因や疾病の国際的な統計基準として公表している分類である。死因や疾病の統計などに関する情報の国際的な比較や、医療機関における診療記録の管理などに活用されている[1]。現在の最新版は、2019年5月30日に世界保健総会で承認された第11版であり[2]、ICD-11として知られている。死因分類部会[3]」において、和訳と日本での適用について検討がされている[4][5]。前版のICD-10については、分類はアルファベットと数字により符号化されており、最初のアルファベットが全21章から成る大分類(Uを除く)、続く数字が中分類を表している。ICD-10は後に2007年版として改定が行なわれている[6]。最新版は2016年改訂版であるが[7]、厚生労働省では現在2013年改訂版までをウェブ公開している[8]。外部リンク沿革編集ICDの原型は1860年にフローレンス・ナイチンゲールがロンドンでの国際統計会議において、傷病の統計調査を提案したことに始まった。1893年には統計学者のジャック・バーティリオンがシカゴの国際統計協会で「死因に関するバーティリオン分類」発表した。Association、APHA)もこの分類の利用を提唱しはじめ、1900年に国際会議が開催され、第1回国際死因分類が制定された。以降、9版まではほぼ10年ごとに改訂がされている。10版までは採択まで15年かかっている。第7版からは死因だけでなく疾病の分類が加えられ、医療機関における医療記録の管理に使用されるようになった。「基本分類表」は3年ごとの「大改正」と、毎年行われる「小改正」に分けて改正され、基本分類表に影響を与えない「索引」は毎年改正される。これまで第6回、第8回、第10回に大きな内容の変更を伴う改訂が行われている。約7万コードの全てに対応している[9][10]。並び、代表的な診断基準のひとつとして使用される。ICD-O」が併用される。厚生労働省は、統計法に基づく患者調査にICD-10分類を用いてはいるが、部分的には中分類項目のみの統計となっている[11][1]。管理する傷病名マスターに基づくもので、ICD-10との連携が図られてはいるが2018年6月の時点では25,695項目であり[12][13]、また厚労省にはICD-10には対応していない120項目のみの疾病コード表がある[14]。受諾され統計法第28条の「統計基準」として採用された[15]。統計法は、各省庁の長が基幹統計調査を行おうとするときは、使用する統計基準については総務大臣の承認を受けなければならないとしている。2019年8月21日閲覧。2019年8月21日閲覧。2019年8月21日閲覧。2019年8月21日閲覧。2009年6月22日閲覧。標準病名マスター(ver.4.00)。レセプト病名(標準病名マスター)とは、厚生労働省。カルテ用標準病名マスターについての報告』。