公開オートモーティブワールド2020:車載リチウムイオン電池を無線通信で管理する理由は「リユースとリサイクル」ケーヒンは、「オートモーティブワールド2020」において、リチウムイオン電池モジュールの各電池セルの状態を無線通信で管理できる「ワイヤレス式バッテリーマネジメントシステム」を展示した。});ケーヒンは、「オートモーティブワールド2020」(2020年1月15〜17日、東京ビッグサイト)において、リチウムイオン電池モジュールの各電池セルの状態を無線通信で管理できる「ワイヤレス式バッテリーマネジメントシステム」のコンセプト展示を行った。ケーヒンの「ワイヤレス式バッテリーマネジメントシステム」の展示。無線通信により、各電池モジュールの状態をタブレット端末で確認できる(クリックで拡大)同社はホンダ車の電動車両を中心にバッテリーマネジメントシステムを供給している。セル電圧や電池特性曲線を正確に検出して電池容量を推定する技術により、電池の使用可能な容量を従来比で2%拡大し、走行距離を伸ばすことに貢献しているという。※)関連記事:「世界トップクラス」の電動システム、ケーヒンが披露ただし、バッテリーマネジメントシステムに関連する情報をやりとりする通信はCANなどの有線ケーブルで行っている。これを無線通信に置き換えるのがワイヤレス式バッテリーマネジメントシステムだ。無線通信には、最大32個のリチウムイオン電池モジュールとつなげられる独自の2.4GHz帯メッシュネットワークを用いている。独自変調方式による高速通信、最適なアンテナ設計による高い感度の他、AES-128による暗号化と独自変調方式でセキュリティの向上も図っている。出典:ケーヒンバッテリーマネジメントシステムの無線通信化の最大のメリットは、リユースやリサイクルへの対応だ。EVをはじめとする電動車の市場が拡大すれば、車載リチウムイオン電池のリユースやリサイクルがより強く求められるようになる。現在の車載リチウムイオン電池は、車両に搭載して利用することを前提にしたシステム構成になっており、リユースやリサイクルのために車両から取り外す際にはバッテリーマネジメントシステムから切り離される。「車両から切り離した車載リチウムイオン電池はリユースやリサイクルの事業者に渡されるが、その事業者はあらためて車載リチウムイオン電池がどれくらい劣化しているかなどを自前で測定しなければならない」(ケーヒンの説明員)という。ワイヤレス式バッテリーマネジメントシステムでは、リチウムイオン電池モジュールそれぞれにバッテリーマネジメントが可能な無線通信ユニットを組み込む構成になっている。このため、車両から車載リチウムイオン電池を切り離しても、専用のメッシュネットワークに接続可能な通信システムを使えば、リチウムイオン電池モジュールの状態を簡単に確認できるというわけだ。出典:ケーヒンまた直近の需要としては、電動バイクで用いられている交換式のリチウムイオン電池ユニットへの適用が考えられるとしている。関連記事HVやEVのバッテリー管理システムでどのようにアンプを使うかHEVとEVのBMSでは、多くの場合アンプの柔軟性とコストメリットが見過ごされていると考え、本稿では、BMSに焦点を当て、このシステムで設計者がどのようにアンプを使用しているのかについて説明します。リチウムイオン電池を車載用にするための幾つものハードル、そして全固体電池へクルマのバッテリーといえば、かつては電圧12Vの補機バッテリーを指していました。ハイブリッドカーの登場と普及により、重い車体をモーターで走らせるために繰り返しの充放電が可能な高電圧の二次電池(駆動用バッテリー)の重要性が一気に高まりました。後編では、ニッケル水素バッテリーの欠点だったメモリ効果をクリアしたリチウムイオンバッテリーについて紹介します。「世界トップクラス」の電動システム、ケーヒンが披露ケーヒンは、「オートモーティブワールド2018」において、ホンダのハイブリッド車やプラグインハイブリッド車、燃料電池車に採用されている電動システムを展示した。「電動化ナンバーワン」のメガサプライヤー誕生、日立AMSとホンダ系3社で日立製作所と日立オートモティブシステムズ、ホンダ、ケーヒン、ショーワ、日信工業は2019年10月30日、東京都内で会見を開き、サプライヤー4社を経営統合すると発表した。経営統合により、自動車の電動化や自動運転技術の分野で競争力の高いソリューションを提供すべく、リソースを確保する。急速な合従連衡と混迷極まる地政学的リスク、自動車業界のゆくえを聞く自動車業界の再編が加速している。直近の動きを振り返ると、2019年10月30日には日立オートモティブシステムズ、ケーヒン、ショーワ、日信工業が経営統合を発表。PSAが、さらに続く11月1日にはアイシン精機とアイシン・エィ・ダブリュが経営統合に向けて基本合意したことを相次ぎ発表した。東京2019」におけるケーヒンの講演「クラウドを用いたCAE開発工数/環境改善の提案」の内容を紹介する。SNSfacebooktwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。