Now!TVドラマ・映画・本で英会話ETCマンツーマン英会話のマイク先生(新小岩)から封書が届きました。事故のニュースを報じる、米国のあるオルタナティブ・メディアの記事が同封されていました。media)とは、既存の主流のニュースメディアに取って代わる、新しいメディアのこと。「主流メディアが扱うニュースだけでなく、オルタナティブ・メディアの情報にも着目しよう」というのが先生のアドバイス。日本のテレビ、大手新聞等、マス・メディアが報じるニュースだけでは、日本の人々に事実が伝わっていないのではないだろうか、ということを心配されているようです。「そして、いずれのメディアにしろ、そのニュースの本質を自分自身の責任で読み解く判断力を付けることも大切」と、強調されていました。Now!(デモクラシーナウ!)をご紹介します。Now!は、ニューヨークにある非営利の独立放送局。平日の月曜日から金曜日まで1時間のニュース番組を放送。ウェブ上で視聴することができます。Gonzalez)はジャーナリストとして数々の賞を受賞しています。テーマに注目し、市民の立場から物事の本質に迫っています。1996年に10あまりのコミュニティラジオ局で放送が開始され、現在は北米最大の公共メディア・ネットワークへとなり、全米800局を超えるラジオ&テレビ局で、英語とスペイン語で放送されています。広告はもちろん、企業からの財政支援や政府の資金を一切、受け取っていません。番組は、視聴者や支援者からの寄付に支えられ、編集の独立性を維持しています。過去のアーカイブを視聴することもでき、また、ほぼすべてのニュースに対してトランスクリプトが掲載されていますので、聞き取れない内容があっても必ず確認することができます。Risks」を見てみましょう。最近になって初めて3基の原子炉で完全な燃料棒のメルトダウンが起きていたことを認め、さらに3月の事故発生後1週間で大気中に漏れ出ていた放射性物質の推定量を2倍に引き上げました。ロバート・アルバレスは言います。「(放射性物質は)食物連鎖の上位に立つほど蓄積される。人間が食べる時の放射能レベルは最初に環境に入ってきたときよりずっと高くなるのだ」。東京からは脱原発グループ「グリーン・アクション」の事務局長アイリーン・美緒子・スミスに聞きます。日本では市民が自ら放射能モニタリングを行って、とくに子どもや妊娠女性に対する避難措置の拡大を求めていると彼女は言います。アルバレスさんに、この問題についてお尋ねします。大災害が発生した時、誤った情報を伝える、もしくはしばしば実際に国民に対して明らかな嘘をつく政府に、国民は対峙しなければなりません。過去の事例では、スリーマイル島、チェルノブイリ、直近ではガルフ湾におけるBP社の原油流出、ツインタワーの崩壊と国民の健康被害。今、日本はこの問題に対峙しています。政府は即座に国民から情報を得ているにもかかわらず、それを公にしない傾向があります。これは、大災害における政府の発表に対して、国民の不信感を招く結果にならないのでしょうか。原子力産業、特にアメリカやロシア、日本などは、情報を公開せず彼らの活動の危険性について国民を欺いてきたという非常に長い歴史を持っています。アメリカでは、何年もの間、たとえば核実験が行われていた時代がそうです。原子力産業は元々は核兵器開発から始まったものですから、とても特殊な地位を保持してきました。秘密厳守で隔離され、特権が与えられた条件の元で育成されてきましたので、国民に正しい情報を開示するということには彼らは関心がありません。人間と言えるでしょう。当時の私が出遭った人々の考え方、原子力産業の危険性の本質についてありのままの情報を明らかにすることを渋る人々の考え方は、「私達は人々を怖がらせてはいけない。人々を怖がらせることは、事実を告げることよりも劣る」というものです。この根本的に誤った仮説、これが根本にあると思います。マンツーマン英会話プライベートレッスン・英語個人レッスン・ETC英会話は初心者からビジネス英語まで。