:朝日新聞デジタルメインメニューをとばして、このページの本文エリアへお使いのブラウザはJavaScriptに対応していないか、または無効になっています。詳しくはサイトポリシーのページをご覧ください。[PR]エネルギーを語ろう太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーが大きく増えてきたため、電気を送る送電線に「空き容量がない」などの問題が出てきています。対応するべきなのでしょうか。された「欧米の電力システム改革」で、欧米の改革の経緯や送電管理の実態を紹介していますが、著書のサブタイトルに「基本となる哲学」と付けたのはなぜですか?「欧米の改革の『真意』を伝えたかったのです。欧州連合(EU)が再エネに力を入れるのは、エネルギー資源の争奪戦からのパラダイムシフト(大転換)を図るものです。近代の戦争の多くはエネルギー資源が原因でした。他方、英国やノルウェーなどの海域にある北海油田は減衰していきます。ドイツの自国資源は石炭ぐらいしかない。EU全体でみても、ロシアや中東からの資源輸入で毎年、数十兆円を払っている。そんななかで国内資源である再エネが使えるようになったのだから使わない手はないと、エネルギー安全保障の面から再エネに舵(かじ)を切ったのです。――EUに関しては、2009年のラクイラ・サミットを契機に動きが加速したとも指摘されています。先進国が2050年までに温室効果ガスを80%削減すると決めた時ですね。「はい、サミットとほぼ時を同じくして、EUは独自目標として20年までに再エネの比率を20%にすると打ち出しました。具体策としてFIT(固定価格買い取り制度)が知られていますが、実は送電管理の改革や送電線の増強を進めるEU指令も出しています。風力発電や太陽光発電の適地は概して地方です。EU域内でも偏りがある。電線は「公道」に――米国の電力システム改革は90年代後半から本格化しました。「米国では当時、技術革新によ...こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。日本は産業大国なのに、デザイン先進国ではない。昨年10月にリニューアルした高級温泉旅館「ryugon」。60周年を迎えたGSの新たな幕開けグランドセイコー誕生60周年、進化を続けるモノづくりの革新性は、まだ見ぬその先へ。前へ次へページトップへ戻る朝日新聞デジタルの関連サイト有料会員(フルプラン)は追加料金なしでご利用可能。著作権お問い合わせ・ヘルプ朝日新聞デジタルに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。permission.。