時価総額5000億円以上の企業263社のうち2019年の1年間に倍になった(株価上昇率100%以上)企業は10社あった。日立ハイテクノロジーズ長期成長が期待できる企業として7733オリンパスに注目した。セミナーを開催いたします。...https://double-growth.com/tizai_5th/取り上げられる企業は医療機器セクターの企業が多い。オリンパスもよく取り上げられる企業の一つである。・グローバルメドテックカンパニーを目指す〇長期で振り返る以下は株価の10年チャート・2018年の年末に下落したところから株価が倍。〇“オリンパス”と聞いて思い出すのは?オリンパスと聞いて思いつくキーワードはなんでしょう。一般消費者の視点、または株式投資が短い方の視点では“デジカメ”でしょうか。“内視鏡で世界シェアトップ(7割以上)”“デジカメ事業が足かせになっている”“過去に粉飾決算の不祥事を起こしている”ということまで知っていることでしょう特に2013年から7年で5倍という投資パフォーマンスを生み出したのは3つ目の不祥事による株価下落でしょう。ウッドフォード氏の解任発表及び同志の告発の報道直後から株価が急落その全貌が完全に明らかになっていない時期が株価の底でした。株価上昇の要因は、もちろん不祥事で過剰に売り込まれた反動もあるでしょうがそれだけではありません。2008年3月期をピークに減収に転じて以降、2013年3月期以降は横ばいが続いている。横ばいになったときと同時期に株価は上昇に転じている。不祥事発覚による下落分を取り戻すだけでなく、株価は上昇を続けました。オリンパスの企業としての変身を感じた投資家が増えたのです。何もなしに信じることはない。それは同社がしっかり数字を上げていたからこそ。数字で投資家に訴えたということです。セグメント別に見てみましょう。医療セグメントと同社の成長の阻害要因(失礼)である、映像(デジカメ)事業に注目する。投資判断をする際には特に注目すべきセグメントを理解することが最優先事項であるためである。外科、泌尿器科へ事業領域を拡大させ、売上成長が加速した。営業利益率は20%近辺で安定して推移している。次のグラフの通り成長を継続するための投資を積極化するなかで高い収益性を維持している。2013年3月期の時点で4%台だった投資割合は2019年3月期に8%台になっている。売上が伸びる中で売り上げに対する投資金額の割合を高めて積極的に投資しており、170億円から510億円に金額ベースでは約3倍に増額している。〇映像デジカメ市場では高いシェアを持っていた同社だが、2009年以降、競争激化による価格低下と収益性の低下で減収を続け、2019年3月期の売上高は2008年3月期のピーク時から6分の1にまで縮小した。積極的な投資をせず、減損もあり、資産はピーク時の3分の1まで縮小した。長期で見ると一目瞭然であることは感じていただけたと思う。長期で見てわかることはそれだけではない。投資をするうえで重要なことは“経営陣を信用できるか”ということ。一つの判断材料としてみるべき指標がある。自己資本比率の変化である。自己資本比率は経営力を映す鏡と考えていいだろう。2012年3月期に4.6%まで低下した自己資本比率は、その後47.3%まで高まった。2019年3月期の数値だけみて、安全性が高い、低いということに意味がない。自己資本比率は一時点の数値を見て高い、安いという議論をするのではなく過去からの推移を見て、マネジメントの考えを読み取る参考にするものである。過去にも同社を分析してが結局投資をしなかった。できなかった理由は粉飾に気付いていたというわけでない。圧倒的なシェアで収益性の高い内視鏡の事業を持ちながら自己資本比率が非常に低い事であった。言われる自己資本比率が高い=安全性が高いということではない。その説明の意味は小さいのではないか。自己資本比率の最適な水準は業種によって違いがある。自己資本比率は貸借対照表から算出される指標である。貸借対照表は期末時点の企業の財務状況を切り取ってみただけの数字である。1時点の数字だけを見て安全性を語るのは無理がある。財務分析の基本は長期の変化で見ること財務諸表は一時点、一期間で見るのではなく、長期でみることで知ることができる。〇会社の主張を確認する同社は開示に積極的だ。過去の説明会の資料と動画をIRページに残している。ここから同社の主張を確認し、今後の成長戦略、成長の可能性を確認しよう。IR資料だけでなく、動画がある場合は、必ず見ていただくことをお勧めする。医療機器セクターは専門用語も多く、資料からだけではわかりにくいことも多い。動画を見ることで、どんなニュアンスで使われている言葉かを理解する助けになるオリンパスはここにIRイベントの資料、動画がまとめられている。https://www.olympus.co.jp/ir/data/investor-events.html?page=irまず、方向性の確認。