Mensch)は、英BBCのラジオ番組で、YouTubeは”レコード業界を殺している”と意味深い発言をしています。Everitt」の中で、メンシュがしています。Kyncl)らが出演しています。メンシュは番組の中で、YouTubeのビジネスモデルが持続不可能だと発言した上で、「誰かがYouTubeの問題を解決しなければ、我々はおしまいだ」とYouTubeで表示される広告が収益源となっている現状を非難しました。YouTubeはこれまで音楽業界に30億ドル(約3200億円)を支払ったと説明しています。YouTubeがこの内訳について明らかにすることはありません。メンシュは「今までフリーで手に入れられてきたモノに対して対価を支払わせることは困難だ。これは消費者行動の基本だ」と、YouTubeのモデルが定額課金モデルの普及にまで影響を与えていることを指摘します。gap=価値の乖離」の問題点をで指摘しています。Musicなど定額制音楽配信の新規ユーザー獲得にも悪影響を及ぼしているという議論です。IFPIのレポートによれば、YouTubeなど無料の広告型音楽配信サービスの利用者数は世界で9億人にも上りますが、年間での収益は6億3400万ドル(約676億円)。関連記事:2015年の世界の音楽産業は史上初デジタル売上がフィジカルを上回る、IFPIが発表。Musicなど定額制音楽配信サービスはユーザー数が6800万人とまだまだ小規模ながら、収益が20億ドル(約2132億円)を上げるほど成長しているため、アーティストへの分配を含む音楽業界への経済効果の観点からYouTubeやSoundCloudが未だに機能していないというメンシュの指摘に説得力があります。Kyncl)は、アーティストが収益をYouTubeから得ていない理由は、レコード会社との契約が原因にあると説明します。YouTubeと直接契約しているアーティストは、多額の収益を上げています。全てのアーティストが成功できているわけではありません。Sterling)を例に上げます。スターリングはYouTubeチャンネルだけでファン数が780万人を超え、2015年の売上は600万ドル(約6億4000万円)をYouTubeから叩き出しています。BOOM」のパートナーシップで実現したライブ。ブランドとのスポンサーシップも売上となるので、動画広告だけが全ての収益ではない。動画、ライブやツアー、スポンサーシップまでも包括的にビジネスを作れる可能性が拡がります。キンセルはアーティストへの収益が渡らない現状に対して、「透明性」の問題があると指摘します。著作権徴収団体や、音楽出版、レーベルなど、収益分配プロセスには仲介者が存在します。彼らのやり方は、アドバンスを支払い、その分を回収する方法です。アーティストのための”透明性”が存在しない状況はとても厳しい。可視性が無い人は、大抵不満が多い人達だ。Red」を米国で開始し、今年には海外展開も視野に入れています。このサービスが本格的に成功すれば、レーベルそしてアーティストへの収益分配額も多くなりYouTubeの音楽業界への貢献度も大きくできると一部では期待されています。昨今、YouTubeに対するアーティストやマネジメントからの非難の声は肥大化するばかりです。Musicなど定額制音楽配信で6週間先に公開してからYouTubeで解禁するプロモーション戦略を2015年に行うほどです。「YouTube」最優先のアプローチは、世界中に多くのファンを抱えるアーティストや、彼らを支えるレーベルやマネジメントにとってのビジネス的な観点からは、持続性が無い方法でしかないというのが、現在の考え方です。YouTubeの波及力と再生回数に恩恵を受けるアーティスト、さらにファンへのリーチを最大化させるためにYouTubeは欠かせないという考え方を支持する音楽マーケティング担当者も存在していることも事実で、YouTubeの音楽業界へ与える影響力は未だに絶大レベルにあると言えます。YouTubeと無料の音楽配信そしてアーティストを取り巻く音楽ビジネスの議論は、当分注目の的になるはずです。ビジネスやマーケティングに関するコンサルティングなどのご相談は「お問い合わせ」またはメールでご連絡のほど宜しくお願い致します。YouTube前の記事3チャンネルで音楽フェスが見放題。