プロサッカーリーグから日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)の正会員に準じる資格を与えられたクラブである。設置した「Jリーグ将来構想委員会」で将来的なJリーグ参入を目指すJFL以下のサッカークラブに対する準会員制度の復活が提唱された。旧「準会員」がJFLクラブ限定だったのに対し、新「準加盟」はJFLだけでなく広くJリーグ入りを目指そうとする地方のクラブにも門戸を開放した形となった。2006年からJFAおよび日本プロサッカーリーグでは、将来的なJリーグ入会を目指すサッカークラブが入会基準をクリアし、安定したクラブ運営ができるよう支援することを念頭に、随時Jリーグ準加盟申請を受け付けることになった。それと同時に年1回Jリーグセミナーを開催し、Jリーグ入会に必要となる情報の提供・交換の場を設けた。年4回の審査によりJ2リーグ入会の条件を満たすか、あるいはそれに準ずるクラブに対し、準加盟クラブと称することを認定している。準加盟を希望するクラブは4月、7月、10月、翌年1月のそれぞれ10日までに必要な書類をJリーグに郵送で提出し、翌月(5月、8月、11月、翌年2月)の理事会での審査・承認を得なければならない[1]。シーズンにJ2昇格を目指すには、ライセンス申請の都合上、事実上遅くとも1月10日までに準加盟申請をしなければならなかった。準加盟を希望するクラブは、以下の諸条件を満たした上でJリーグに準加盟を申請し、Jリーグの審査をクリアすれば準加盟が認められる。以下は2012年9月1日改訂の規定に基づく[2]。協会、Jリーグの諸規程を遵守すること。法人格について、以下の要件を満たすこと。1]、または発行済株式総数の過半数を日本国籍を有するものが保有する株式会社であり、1年以上の運営実績があること。上記の法人は、サッカークラブの運営を主たる業務としなくてはならない。クラブの経営状態が適正であること。取締役にホームタウンに在住・在勤・在学する人物を最低1名以上は保有していること[3]。各クラブのホームタウンについて、以下の要件を満たすこと。将来Jリーグを目指すことを、所属する都道府県協会が承認している。ホームタウンの自治体が、Jリーグを目指すクラブを支援する姿勢を文書で示している。2])として加盟するまでの間は変更(移転・複数自治体との広域化)することができない[3]。ホームタウン内に下記の要件を満たす「特定スタジアム」を確保できること。「特定スタジアム」はJリーグ入会までにリーグの要求するスタジアムスペックをすでに満たしているか、将来的に満たすことができるように新設、ないしは改修可能であること。準加盟申請クラブがJリーグ入会に際して、クラブライセンス交付規則に定める基準を満たすホームスタジアムを自治体が整備する必要であることを認識して、整備に向けて取り組む意向があることを文章で示していること[3]。JFL・地域リーグまたは都道府県リーグに参加していること。数の企業の支援が得られる見込みがある。練習場を確保していること。トップチームの練習会場が天候・日時を問わず常に確保できる状態であること。屋内・屋外の種別は問わず[3]。都道府県リーグ所属クラブは、JFAの「Jリーグ加盟を標榜するクラブに対する優遇措置」の利用を具体的に計画していること(これは2011年廃止)。育成組織(ユース、またはジュニアユースチーム)の保有義務付け、ならびに1年以上サッカースクール・クリニックの開催実績があること[3]。Jリーグが定めた定款が適切、かつ適正に整備されていること[3]。その他Jリーグが必要と認める事項を満たすこと。2012年度からJリーグ準加盟のJFLクラブがJ2リーグに昇格するに当たり、J2から降格するクラブについては、収入の減少による経営環境の悪化を考慮して、経営の状況に応じて運営費の助成を行う制度を設けることになり、その第1号として、J2リーグからJFLに降格・準加盟となった町田ゼルビアに対し、5000万円を助成することになった[4][5]。5])に入れば、J2入会資格を得る。して扱い掲載している。実際に昇格可能かは、準加盟とは別に正式加盟のための本審査(平年秋季に実施)を受けた上で判断される。その前に行う予備審査(平年夏季に実施)でJリーグの基準を満たしていない場合は是正を促すが、その是正が本審査前までには不可能であり本審査を行なうに値しないと判断された場合は、本審査を受けられず事実上翌年からのJ2昇格が不可能となる。2013年以降については、Jリーグ入会のためにはクラブライセンスの取得が必須となり、正式加盟の可否はこの基準によって判断される。このため、準加盟が認められたからといって、成績面でのJ2昇格案件を満たしてもこのクラブライセンスなどにより昇格・入れ替え戦参加が認められない場合もある。申請を行わず)の例がある。2013年度編集2013年は翌年発足予定のJ3リーグへの参加条件として準加盟を必須としたことから、多数のクラブが準加盟申請を行い、承認された。そのうえで、J3参加については、J3の開催スタジアムとライセンス取得に必要な運営面での審査(次項以後後述)、並びに所属するリーグの成績(順位としてはJ2の成績<自動降格によるJ3配属クラブ>→J2・JFL入れ替え戦の結果による敗戦クラブ<J3配属クラブ>→2013年JFLのリーグ成績→地域リーグ決勝大会決勝リーグ進出→同大会予選リーグ進出...)を参考とし、それらの上位から順番にチーム数を割り当て、最終的に第1回J3リーグに参加するチームを決定した。J3リーグに参加するクラブについては、当初「Jリーグ準会員」の資格が与えられることとされていた(最終的にJ3リーグ参加クラブも正会員の資格が与えられることになっている)ことから、準加盟クラブのうちJ3リーグに参加出来なかったクラブについては、2014年以降「Jリーグ百年構想クラブ」の位置づけが与えられることになった。なったものについては最終結論のみ記す。場合、Jリーグ規約第12条の規定に基づき、そのままではJ2会員以上となることが出来ない(公益法人または株式会社等に改組する必要がある)。準加盟制度ができる前の1999年-2005年も、Jリーグ参入希望があり、なおかつJリーグ加盟申請をしたクラブに対しては原則2位以内を条件としてJ2昇格が認められた。2012年以後は1位は自動昇格、2位はJ2・JFL入れ替え戦に進出し勝利した場合に昇格。J2の枠(22チーム)を超過するチーム数が昇格することはないものとされた。「クラブ経営などが改善されないと、たとえJFLで優勝してもJ2に入会できないことを、クラブ内外の関係者に周知すること」「6月ないし8月にJリーグによる予備審査を受けること」の付帯条項付きで準加盟認定を受けている[10]。伴って正会員資格を喪失[6][7]、2014年に再入会。申請当時、公式HPでは「松本市を中心とする全県」としていた他、2012年版のJリーグファンズガイドでは「長野県全県をホームタウン」と位置づけて掲載していた。2011年1月7日に2回目の申請を行うが継続審議となり、2012年に再提出を行ったもの。公式HPでは「長野市を中心とする北信地域」としている。なり、再申請を行ったもの。2008年1月に1回目の申請を行うが、2008年2月19日に不認可[12]、2011年1月11日に再申請を行うが承認が事実上見送られた状態になっており、改めて再申請を行った。2012年9月20日閲覧。2012年11月21日閲覧。2012年11月21日閲覧。2013年6月26日閲覧。2012年2月26日閲覧。2012年3月11日閲覧。2012年3月11日閲覧。2012年3月11日閲覧。2012年3月11日閲覧。2012年3月11日閲覧。2012年3月11日閲覧。2012年3月11日閲覧。2013年6月26日閲覧。2013年6月26日閲覧。2012年3月11日閲覧。2012年12月11日閲覧。2012年7月23日閲覧。2012年12月11日閲覧。2013年6月13日閲覧。2013年8月20日閲覧。2013年6月20日閲覧。2013年6月18日閲覧。2013年6月27日閲覧。2013年6月25日閲覧。2013年9月17日閲覧。2013年6月26日閲覧。2013年6月20日閲覧。2013年6月28日閲覧。2019年9月14日閲覧。2013年6月28日閲覧。2013年6月28日閲覧。2013年6月29日閲覧。2013年6月29日閲覧。2013年6月28日閲覧。2013年7月1日閲覧。2013年6月28日閲覧。2016年9月23日閲覧。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。