日本HP、ノートPC計15機種のバッテリーを回収——加熱/発火の恐れ日本ヒューレット・パッカードは、同社製ノートPCのバッテリーに加熱などの恐れがあると発表、計15機種のバッテリーパックの無償回収を行う。国内の該当台数は約600台。});日本ヒューレット・パッカードは10月31日、同社製ノートPCのバッテリーに加熱などの恐れがあると発表した。恐れがあることが判明」したと説明。事故防止の観点から、該当するバッテリーパックを全品回収し無償にて交換を行う。対象として発表された製品は日本未発売製品を計15機種で、うち日本販売モデルは7機種。対象台数は全世界で7万4000台で、日本国内分は約600個と発表している。交換対象となるのは、以下の製品で使用されているバッテリーパックの一部だ。PC(日本未発売)該当バッテリーパックの確認方法としては、まず「上記ノートPCの該当するかを確認」(ディスプレイベゼルまたはノートPC底部に記載)した上で、バッテリーパックのバーコード番号を確認。最初の2文字が「L0」「L1」「A0」「GC」で始まる製品のうちの一部が該当するとしている(なお、これらのバーコード番号に該当する製品がすべて回収プログラムに該当するわけではない)。詳細な確認方法については、こちらの特設サイトを参照のこと。2800N」に発火を伴う破損の可能性があるとして、無償での部品交換を開始した。バッテリー回収、改めて呼びかけソニー製バッテリーパックを搭載したノートPCでまた発火事故。東芝とソニーで共同調査した結果「ソニーのバッテリーパックそのものに起因する発火」と判断した。Lenovoが三洋製バッテリー約20万5000台をリコールLenovoが、外部からの衝撃により過熱、発火の恐れがあるとして、三洋電機製バッテリー約20万5000台の自主回収を発表。三洋側は、バッテリー自体に問題はないとしている。タイプH」の電源ユニットに発熱の可能性があるとし、無償での部品交換を発表した。エプソンダイレクト、ソニー製バッテリ自主交換プログラムの詳細を発表エプソンダイレクトは、ソニー製バッテリパック搭載ノートPCの自主回収を発表した。960万台に上ると発表した。バッテリー交換などにかかる費用として510億円を引き当てる。約52万6000個が対象:レノボもThinkPadシリーズのバッテリーをリコール開始レノボ・ジャパンが、ThinkPadシリーズに付属する一部のバッテリーについて無償交換を開始した。ソニー製バッテリー問題、国内各社の対応はデルのノートPCに搭載されたソニー製バッテリーのリコール問題を受け、国内でノートPCを製造・販売している各社は、ソニー製バッテリーの採用の有無など、安全確認に追われている。日本ヒューレット・パッカードは、同社製ノートPCにリコール対象となるバッテリーパックは搭載されていないと発表した。利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。