社会的投資の普及・発展のためのエコシステム構築ハブを目指すシンクタンクです。ネットワーキング、インパクト評価など様々な活動を行っています。研究所は、3月から新たな調査プロジェクトを立ち上げます。これに伴い、研究員の下でプロジェクトのサポートを行うリサーチ・アシスタントを1名募集します。リサーチ・アシスタントの方は、プロジェクトにご協力いただくだけでなく、ご自身の関心に応じて、研究所が主催するセミナー・シンポジウム・研究会などにも参加できます。社会的投資を普及・発展させていこうと言う志を共有できる方の応募をお待ちしています。履歴書(写真貼付)を事務局にE-mailで送付してください。過去に調査・研究・コンサルティング等の実績がある場合は、業務実績リストを添付してください。書類選考を行い、選考通過者に対する面接の上、採用を決定します応募締切は2月28日(金)中です。申請は随時受付・選考し、適任者が見つかり次第、募集を締め切ります。勤務内容・実績により、今回プロジェクト終了後も、引き続き研究所のリサーチ・アシスタント勤務をお願いする可能性があります。大学辞めるインパクトとメッセージで見えてくることもある2011年に誕生したJGAPのエッセイ欄「フロンティア・フォーラム」は、お陰様で現在200稿を超えるボリュームに成長した。その中で、日本の大学を辞めた理由をテーマに書かれた5稿を紹介する。それぞれ大きな話題になり、その都度、大きなメディアも人物紹介をしたり追随したエッセイだが、5年を振り返り、日本の大学の今後の在り方や現在の高校生の進学の参考になるのではと、時系列に並べてみた。この5年で「日本の大学だけが大学ではない」という認識の萌芽期に移行したような気もする。一度入った大学を辞める決断そのものが大変なエネルギーを要する。それぞれフロンティア精神溢れる寄稿者達の想いから、今の日本で、どんなメッセージを読み取れるか考えてみたい。人生よ、ドラマチックであれ。ニュース10/31(土)13:30~講演会「進化するいのちの科学~食と健康・再生医療・エネルギーを考える@お茶大」(参加費:無料)学際生命科学東京コンソーシアム第10回市民講演会のお知らせ学際生命科学東京コンソーシアムでは、第10回目の節目となる市民講演会をお茶大にて開催する。最先端の生命科学研究について市民レベルで解りやすく解説する講演会で、今回は食と健康、再生医療、エネルギーのテーマだ。「世界で活躍する人が大切にしている小さな心がけ」(日経BP社、四六判240ページ:¥1,500円+税)が、いよいよ発売される。今回の内容は、「完璧を目指さない、時には鈍感になる、仕事は楽にする――。海外でも国内でも活躍する石倉洋子さんが、28の小さな心がけを教示する。今日から、誰でもすぐできる、とっておきのノウハウといえるだろう。教授として教べんを執ってきました(下記JGAPインタビュー参照)。現在は、フリーに戻り、個人でダボス会議で知られる世界経済フォーラムの会議などでも活躍中だ(下記参照)。石倉さん自身の失敗も含めた経験や見聞きしたことから得た「少し発想を変えれば誰でもできること」を伝授する。読者にとっては、これからの難しい時代を生き抜くための指針となることだろう。日本では世界的な課題について英語で議論し、解決案を考え、実行する場が少ないのが現状です。Tokyo、以降「DEX」)シリーズです。このシリーズは、世界の課題に関心が高く、将来ダボスのような会合に参加したいと考える方々と共に、世界的な課題について英語で議論を交わし、自身の洞察を深めることを目的としている。http://dex.tokyoこのシリーズでは、1.ダボスで世界のリーダーが行っている議論、今ホットな世界のテーマや課題を、その場でグループ別に、英語でブレーンストーミングする。ダボスで行われているような知的活動を東京で少人数のグループに分かれ、英語で行う。2.見る、聞くだけでなく、自分たちが当事者として、テーマを選び、考え、表現し、議論する。19:30~21:30開催されています。世界の課題に関心が高く、将来ダボスのような会合に参加したいと考える方々と共に、世界的な課題について英語で議論を交わし、自身の洞察を深めることです。lame.一緒はイケてない)が面白い!3月に卒業する立命館アジア太平洋大学(APU)卒業生が、大学公式でなく、任意で作成した"手作り"のWEB卒業文集が、興味深い。それぞれの学生の問題意識から、どのように学園生活を国内外で送っていたかがリアルに綴られていて、ワクワクする。この文集を読めば、在学生だけでなく、これから大学で学ぶ意味や視座が得られるのではないだろうか。ハワイ大学マノア校、ハワイ州のホスピタリティー関連企業と連携し、ツーリズム等を中心とした大学での学びと、実際のインターンシップ経験の双方を重視した新しい留学プログラムを来年度2015年度より導入する。初年度は20名を派遣予定。12月中旬から3月下旬にかけては、JTBハワイ、日本航空ホノルル支店、ヒルトンハワイアンヴィレッジワイキキリゾート、アウトリガーリゾーツといった現地のホスピタリティー関連企業でインターンシップを行うというもの。学んだ上で、実務体験を積むことのできる、8か月間の「留学+インターンシッププログラム」だ。明大によると、各企業は「インターンシップ先として学生を受け入れる各企業からは、学生ならではの斬新なアイデアやエネルギー溢れる行動力による職場の活性化、また、今回の取り組みを機にした、様々な分野での産学連携の可能性の広がりに期待する」という。明大の国際日本学部は、現在留学生の比率が15%。これまで、米国・フロリダ州立大学との連携による、ウォルト・ディズニーワールドでのインターンシップ留学など、多様な留学プログラムがある。インターンシップ先の各企業からは、学生ならではの斬新なアイデアや行動力による職場の活性化に期待しているとコメント。今回の取り組みを機にした、さまざまな分野での産学連携の可能性の広がりにも注目しているようだ。国際日本学部は、学生の15%が留学生という学部。今回の留学プログラムのほかにも、フロリダ州立大学との連携による、ウォルトディズニーワールドでのインターンシップ留学など、世界へ飛び出すための留学プログラムを提供している。JGAPの下部組織であるギャップイヤー総合研究所は、「ギャップイヤーの3要素は、非日常下での"課外留学・インターンショップ・ボランティア"で、これからの大学での人材育成の標準装備となるが、明大の試みは、その視点からも興味深い」とコメントしている。サポート」S.T.E.P.22は、既存の奨学金では対象とならないような独創的なチャレンジを経験・知識・金銭のサポートで応援するNPO法人。奨学生募集を募集している。S.T.E.P.22が育てたい人材は、「前例にとらわれず、未知の可能性にチャレンジできる」「さまざまな価値観を内包しながらも自分の信念を貫ける」「自分本位だけではなく社会全体のことを考え、行動できる」を挙げている。20万円(3次選考合格者のみ。OB・OG短期海外渡航サポートスタッフから、やりたいことを見つめ直すためのコンサルティング、渡航計画やその準備のアドバイスを受けることができる。多岐に渡り、多様性に富んでいる。応募資格:・奨学生として、またその次期生のサポートを行う2年間、S.T.E.P.22の活動を行える。・奨学生に選出されてから渡航まで、月に約2回行われるミーティングに参加できる。・ギフトネクストの主旨に沿い、S.T.E.P.22の承認を受けうる1ヶ月程度以上の渡航を行う、または社会的制約によりそれが難しい場合には、それに相当すると認められる渡航を行なう。「研究力向上に国際連携は有効か?」(主催:ブリティッシュ・カウンシル。参加費:無料)各国において大学の国際的な活動が多様に行われ、学生や教員の国際的流動性も高まる中、教育や研究における国際競争力の向上が今の大学経営にとって最大の考慮点であるとも言われている。国際的な競争力向上を目的とするこれらの動きはまた、国際的な交流なしには成り立たないことも言うまでもなく、大学によってさまざまな活動が二国間のあるいは多国間で行われている。これらの国際的な大学連携は、はたして大学の研究力向上に有効に機能しているのだろうか?この疑問を踏まえ、このシンポジウムでは、英国エクセター大学学長サー・スティーブ・スミス氏をはじめ、日英の関係者と共に、「大学の研究活動における国際連携とは?」を主なテーマとして、その価値、さらにはその価値発現のしくみを改めて考える場として開催される。「ポスドク・博士課程生のワークインプログレス」が開催される。過去2回開催してきた「企業合同説明会&ポスドク/ドクター発表会」は、今回からさらにパワーアップし、「ワークインプログレス」に生まれ変わります。「Work-in-progress」はもともと芸術分野で「完成する前の段階の作品を公開する」という意味。"研究者の卵たち"が自分たちの研究を発信する中、これまで以上に、将来のキャリアや働き方を考え、企業・機関の業務内容や社会のトレンドを知り、研究の方向性作りやその修正に生かしてもらう目的で開催される。イベントの最後には、情報交換会もあり、社会人との交流の中、コミュニケーション力向上も画れるという。FIT(NY州立ファッション工科大学院)主催「ファッションビジネスでグローバルに活躍する」セミナー参加者募集!米国のFIT(NY州立ファッション工科大学院)と日本FIS会が主催し、ファッション産業のグローバル人材育成のため、同大学の教授を招き、セミナーを開催する。グローバルにファッション業界で活躍したい方、留学を検討している方、人材育成に関わっている方などを対象としている。記入の上、メールで申込。