1774人(38.4%)が「不参加者」、1289人(27.9%)が「一般参加者」、832人(18.0%)が「役職参加者」であった(*1)。「一般参加者」より低い「役職参加者」の認知症リスク高齢者のうち10年間に認知症を発症した人は、2003年時点の前期高齢者で708人(7.7%)、後期高齢者で1289人(27.9%)であった。(*3))などを調整して解析した結果が、図1となる。認知症発症リスクは22%増え、逆に役職参加者の認知症リスクは19%減ることが分かった。根本さんは、「これまで高齢者が様々な地域活動に参加することが、認知症発症リスクの抑制につながるということは分かっていたが、今回の調査研究で、単に参加するだけでなく、組織の世話役などの『役職』を担ってより積極的に参加することが、さらに認知症リスクを下げることが分かった」と解説する。根本さんによれば、「リーダー的役割をするとなると、活動の日数も多くなり、メンバー間の調整など多様な仕事を主体的に行わなければならない。量的にも質的にも活動への参加頻度が増え、その結果、認知機能の低下防止につながるのではないか」という。今回の調査研究では、組織の種類による認知症リスクの差については検討していない。以前根本さんたちが山梨県都留市で行った研究(*4)では、活動内容の種類別に、認知機能低下との関係を調べている。「政治経済活動」が、認知機能低下を防ぐ効果が大きいことが分かった。女性の場合は、ボランティア活動への参加が認知活動の低下を防ぐ可能性が高いことが分かっている。今回の研究では、調査開始時点で75歳以上の後期高齢者については、地域活動への参加や役職を持つことと認知症リスクの間には、関連性が見られなかった。根本さんは、「解釈は難しいが、多くの先行研究で抑うつやIADLの低下と認知機能の低下の関連が認められている」と話す。後期高齢者では、地域活動への参加よりも健康状態のほうが強く関連していた。「今回の調査では、調査開始時点での地域活動の参加や役職の有無について調べ、認知症発症との関連を検討したが、過去の経験については考慮していないため、関連が認められなかったと考えられる。これまでの研究で、地域活動をしていると良好な健康状態が維持されることが分かっているため、若いうちから地域活動に積極的に関わることで、結果的に認知症を予防することができるのではないか」と根本さんは話す。高齢者が、自分に合った地域の活動に参加し、運営側としての「役職」を担ってアクティブに活動することが、ひいては認知症予防につながることを、根本さんたちの研究は数多くのデータから科学的に証明している。living」の略で、人が日常生活を送る上で必要な動作の中でも、複雑で高次的な動作のこと。living)」があるが、こちらは摂食、排せつ、移動などより基本的な動作を指す。(スポーツ科学)修了後、エーザイを経て現所属。高齢者の社会参加と身体活動量促進を目的とした調査研究ならびに地域介入研究に従事している。間違われやすい「高齢発症てんかん」ってどんな症状?「ぼけますから、よろしくお願いします。「ひと駅前で降りて歩く」「テレビを見ながら軽い筋トレをする」...これをもって「運動習慣がある」と思っている人は意外と多い。フィジカルトレーナーの中野ジェームズ修一さんは「強度の低い運動、筋肉がつかないような運動は、いくら続けても十分な成果が得られません」と断言する。健康診断で引っかかった数値を改善したり、カロリーを消費して減量したり、病気を予防するといった目的を達成するためには、どのような運動をすればいいのだろうか?認知症のリスクを下げる食事のポイントは?近年の研究から、認知症リスクは生活習慣によって大きく変わることが分かってきた。中でも重要なのが食生活だ。米国の最新食事法をきちんと実践した人は、認知症の発症リスクが最大53%低かったという驚きの結果も出ている。具体的にどのような食生活にすればいいのだろうか。今回のテーマ別特集では、最新研究に基づいた「認知症を遠ざける食事」のポイントを紹介しよう。年末年始や年度の変わり目など、宴会が増える季節に、楽しくお酒を飲みながらふと頭をよぎるのが、「体重の増加」と「気になる検査値への影響」ではないだろうか。暴飲暴食が続くとさまざまな検査値に影響が及ぶ。上げないための、宴会での上手な飲み方・食べ方のコツをまとめた。