はじめに本稿の目的は、医学図書館に関する国内の研究文献をレビューして、現状や動向を掴むことにある。限られた誌面では詳細まで言及できないが、解説文献なども含め幅広く取り上げるように心がけた。特有と思われる、2003年以降の国内文献とした。はじめに、医学図書館の範囲を記しておく。図書館に統一)がある。第3版」によると、「医学図書館」は「患者用図書館」とともに、「病院図書館」の1つとして定義されている。研修などにも密接なかかわりをもつ組織である。図書館、さらに病院内の患者図書サービスや患者図書館を含めて「医学図書館」として取り上げる。はじめとする生命科学全般を扱うため、関連する学問領域は幅広いものとなる。看護図書館は本号掲載の別稿を参照されたい。テーマの選定には、JMLA総会分科会(1)を参考にした。(員)の役割と専門性」が浮かび上がる。本稿では「学術情報をめぐる話題」を医学とその他に分け、4つのテーマについてレビューする。医学図書館固有の事項を述べたうえで、図書館界一般での動向についても言及していく。本章では、医学図書館で扱う特色のある情報や取り組みを取り上げる。医学情報のニーズ医学をはじめとする学術情報量は、爆発的に増加している。多忙な医療従事者が診療や研究に必要な情報を得るためは、効率的な情報検索技術の習得などが必要となる。日常の情報収集行動や診療現場で起きる疑問への対処など、医療従事者の情報ニーズを把握する取り組みとして、臨床医(2)(3)、大学附属病院長(4)、保健師(5)、薬剤師(6)(7)、看護師(8)など、各利用対象者についての調査が行われている。医療従事者と医療系図書館員の、情報サービスの意識の差について考察されている(9)。(NLM)が1960年代から作成している医学文献データベースMEDLINEなどの、医学情報検索の流れを歴史的に概観している(10)。阿部は1990年代以降のMEDLINE検索方法の海外文献をレビューして、検索方法の開発等を整理している(11)。図書館における医療系データベースの導入状況調査では、エンドユーザー検索が主流の現在、情報環境の整備は図書館の重要な役割であると述べられている(12)。医学データベースの検索結果の比較からは、図書館員が多くの情報源に通じていることが望まれている(13)。他にも図書館員と教員が連携した検索指導例(14)の紹介や、医学情報教育が学生の知識や関心に及ぼす影響が調査されている(15)。医学教育支援、チュートリアル医学部のカリキュラムは、従来の講義中心の知識詰め込み型から、少人数で問題を発見して課題解決能力を養うプログラムへと移行している。医師養成機関としての役割を持つ大学医学図書館では、教育プログラムと連携した、そのための判断材料となる情報提供が求められる。近年のチュートリアル教育については吉岡ら(16)(17)(18)(19)(20)(21)の解説に詳しく、医学図書館誌の特集(22)では1990年に東京女子医科大学が導入した先進的な取り組みなどが紹介されている。医学生以外の利用対象者では、2004年に開始された新臨床研修制度による臨床研修医に対する、病院図書館の果たすべき役割(23)が提言されている。特定の専門分野における高レベルの経験や知識を認定する、専門医制度について解説(24)されている。このような医学界の動きに対応していくとともに、図書館員自身の専門性を高める必要性が説かれている。医学部のカリキュラムとして行われている、図書館員による情報リテラシー教育の実態調査(25)結果では、62%の医学部で開催されていた。定刻に決められた会場に足を運びづらい医療従事者向けに、研究室などに出向いた出張説明会の開催事例が報告(26)されている。必要であると述べられている(27)。近年の医療サービスでは、医療組織が連携した、患者のニーズに応えた質の高い医療の実践が求められる。いう第三者機関が所定の評価項目により、病院組織の活動が適切であるかを評価・認定する病院機能評価制度(28)(29)(30)(31)がある。医療法第22条に図書室の設置が規定されている。整備が求められている。受審過程は他部署職員とのコミュニケーションなどを通して、組織における図書館の位置づけを見直す機会となる。受審結果により、問題点に対する改善の方向性が提言され、業務見直しの機会となっている。Medicine)は、科学的根拠に基づく医療と訳される。臨床医の経験だけに偏らず、科学的な根拠と患者の価値観をも合わせた医療の実践を指している。河合(32)は国内の歴史について、1997年に「EBMリサーチライブラリアンワークショップ」が開催され、一時の隆盛を経て定着に向かう流れをまとめている。(34)が果たすべき役割と活動が紹介されている。効率的な情報利用のためのEBMデータベースの構築と提供(35)や、EBM支援のための人材育成(36)について調査が行われている。EBMの情報源が緊急医療情報に対応しきれていないこと(37)や、二次情報源を比較した結果から情報源の特性を理解している必要性(38)が述べられている。EBMの文献分析には、EBMを謳った国内の臨床医学図書(39)や、国内雑誌の特集記事(40)を対象にした調査が行われている。(43)は、ウェブで診療ガイドラインを提供している。EBMによる最良の根拠(エビデンス)に基づいた診療ガイドラインの作成には、医学図書館員が関わっている事例がある。エビデンス作成のための文献検索では、白内障(44)や禁煙治療(45)を対象とした報告がある。白内障を対象とした引用文献の評価(46)が行われている。けのような利用者別の作成などが提言されている(47)。医学図書館については、少々古いがJMLAがガイドライン(48)(49)やアンケート結果(50)を発表している。青木(51)は1980年代のマセソン・レポートからの医学図書館のあり方の流れをレビューして、情報の電子化を中心に述べている。中山(52)は国内外300館以上の図書館見学経験から、米国や北欧を参考にした医学図書館のあるべき姿を提言している。統計調査を基に、多くが1~2名という少人数の職員で運営される病院図書館の実態が明らかにされている(53)。薬学図書館については、薬学部教育6年制などの変革や医薬品情報提供などに対応した図書館づくりが述べられている(54)。本章では、患者や市民に健康情報を提供する試みを紹介する。患者自身や患者の家族が治療方法を選択するための、インフォームド・コンセント(説明と同意)やセカンド・オピニオン(主治医以外の意見を聞くこと)の普及により、医療・健康情報のニーズや患者の知る権利への意識が高まっている。従来の医学図書館は限られた医療従事者を利用対象としてきたが、情報提供の対象を患者や一般市民へも拡げる試みが行われている。公開、職員図書館の一角に患者図書コーナーを設置、日時を決めて院内を巡回、医学図書館に患者図書館を併設、公共図書館と連携、ウェブで情報を発信、などがある。奈良岡(55)は国内の歴史や関連する動きや実践例などを幅広くレビューしている。近年はJMLA総会分科会や各種研究会、雑誌の特集(56)(57)(58)(59)(60)でも取り上げられる関心の高いテーマであり、多くの実践例や調査が報告されている。必要性を説く文献には、患者への情報提供(61)、図書館でのサービス展開(62)(63)、公共図書館における情報提供(64)(65)(66)がある。地域や館種を超えた図書館の連携(67)や、医学図書館と地域の公共図書館との連携(68)が紹介されている。海外の先進事例は、欧米(69)、英国(70)、米国(71)(72)(73)(74)について紹介されている。実態調査には、患者医療図書サービスの現状(75)、国内で最初に病院図書館を一般公開した京都南病院図書室の利用(76)(77)、患者や家族への医療情報提供(78)、患者図書館の来館者(79)、医学図書館における一般市民の利用(80)、公共図書館での情報提供(81)がある。関する調査研究班」(86)(87)(88)は、館種をこえた市民への健康情報提供を目的として各種の調査を行った。JMLAはサービス定着を模索して解説書を刊行し(89)、関連団体と共同でサイト集「からだとこころの情報センター」(90)をまとめた。同様に国立国会図書館はホームページの「テーマ別調べ方案内」(91)において、「病気(疾病)別医療情報ガイド」と「医療・医学」を提供している。全国患者図書サービス連絡会(92)(93)は実践マニュアルをまとめ、定期的に研究会を開催するなどの継続した活動を行っている。日本病院ライブラリー協会は、患者図書サービスのガイドブックを作成して(94)(95)、ホームページで患者医療図書サービス支援事業を展開している(96)。いいなステーション(97)は患者会や医療情報が入手できる施設の情報をまとめるなど、患者の立場に立った活動を行っている。(102)は患者図書サービスの普及をはかっている。ホームページで市民向けに提供している医学情報(104)が調査されている。患者の立場に立った調査には、情報の開示や医療の透明性の担保(105)、入院患者の携帯電話やインターネットなどの情報アクセス環境(106)がある。利用対象者の拡大に伴って問題となる個人情報保護について、開原は病院図書館の事例を述べている(107)。新保は医薬系図書館に関連する法律を整理・解説して、「プライバシー保護」と「個人情報保護」を混同しないように扱うことを説いている(108)。本章では、2章のように医学特有の情報ではないが、医学図書館や医学分野に関した、学術情報の流通や試みを取り上げる。情報のデジタル化により、図書館サービスが受ける影響(109)や、電子ジャーナルが与える社会や図書館の変化と影響を述べ効果的な提供方法(110)(111)(112)(113)が検討されている。電子ジャーナル導入例(114)(115)では、小規模な病院図書館の導入事例が紹介されている。電子ジャーナルに関するアンケート結果(116)から、学術情報を提供する出版社のスタンスが垣間見られる。医学図書館のウェブサイトでは、利用者が電子ジャーナルに到達するまでの経路調査(117)や、ウェブサイトに掲載した印刷版雑誌の製本情報から電子ジャーナルへリンクする情報媒体の過渡期の取り組み(118)が紹介されている。医学図書館のウェブサイト評価では、デザインやレイアウト等の使い勝手というユーザビリティからの評価と提言(119)と、アクセスログを解析した評価法(120)が試みられている。図書館の主題情報をコンパクトにまとめた、パスファインダーが持つ可能性が検討されている(121)(122)。電子ジャーナルの利用情報について、小野寺(123)は海外の閲読データに関する研究文献をレビューしている。Reports”でオープンアクセス誌の収録が増えている(124)一方、オープンアクセス化によって被引用が半自動的に増加するとは言い切れなく(125)、引用に影響を与えるためには雑誌の質向上が必要(126)と述べられている。流れがまとめられている(127)。学術情報のデジタル化による効果のひとつに、遠隔地への時差のない情報提供が可能な点が挙げられる。Initiative)”(129)が開始された。学術情報を提供するだけではなく、情報を使いこなす能力の習得にも重点を置いている点が特徴である。医学図書館員が利用者教育やシステム構築に携わり、現地やウェブで情報リテラシー教育が行われている(130)。利用登録機関数は増加しており、開発途上国から発表される文献数は増加している(131)。Medicus”がある(132)。国内での情報支援例には、札幌医科大学による地域医療機関への情報支援や、病院誌や年報などの作成にあたっての電子化支援が報告されている(133)。エビデンスにもとづく学術情報サービス医学図書館の蔵書構成は、利用者の要求に応えられるように、幅広くバランスよく基本資料を整備することと、最新情報の整備が求められる(134)(135)。list(136)は歴史が長く定評がある。その選定評価の基準を分析して、国内雑誌の選択リスト作成が試みられている(137)(138)。購読雑誌の評価では、コア雑誌を選定して考慮する試み(139)(140)や、インパクト・ファクターなどの客観的な評価指標を用いた手法(141)(142)(143)(144)が検討されている。参考文献や利用調査からの雑誌評価も試みられている(145)(146)。研究評価では、青木(147)は計量書誌的手法による研究文献をレビューしている。計量書誌学的な分析では、電子ジャーナルの訂正やコメントの表示法についての分析(148)(149)や、被訂正論文の引用回数の分析(150)が報告されている。果たしている貢献(151)や、国内看護雑誌の需要の高さが報告(152)(153)されている。情報源の分析として、非英語圏の構造化抄録の現状(154)、生命科学系の学会予稿集などの収集・提供の現状(155)、生命倫理文献の出版タイプ分析(156)が調査されている。JMLAの取り組みJMLAでは、図書館利用者が幅広く高度な学術情報を得られる環境を整えるために、シリアルズ・クライシス(157)などに対応した様々な取り組みを行ってきた。高額な欧文雑誌を加盟館で分担して購入する分担購入活動(158)(159)は、2007年度は19館の参加で154誌が対象となっている。(以下JPLA)と共同で進められている。電子ジャーナル・コンソーシアムのアンケート結果(162)からは、契約に際してニーズ多様性への対応や、他コンソーシアムとの連携などが求められている。宇陀(163)や細野(164)は各コンソーシアムを概観したうえで、コンソーシアム間の連携を図ることや、国の情報政策として位置付けることを提起している。一方で、病院図書館における電子ジャーナルの調査結果(165)(166)からは、小規模な図書館では高額なコンソーシアムに参加することが困難な現状が伺える。良質な学術情報が円滑に流通するためには、関連機関の相互協力や情報へのアクセス性向上が必要となる。基に、「国立ライフサイエンス情報センター(仮称)推進準備委員会」を発足させて検討を重ね(167)、国レベルの施策として設立推進を求めて関連団体と調整を行ってきた。阿部(168)は1960年代からの一連の活動の流れを整理して、国立ライフサイエンス情報センターが備えるべき機能や、海外の事例などを報告している。Health)”(172)のようなポータルサイトの構築も目指している。本章では、医学図書館における専門能力開発プログラムや認定制度を取り上げる。専門性は、古くから検討されている。図書館員としての能力とともに、医学系の主題についての知識や特徴の把握が求められる。医学図書館員に求められる専門的な能力については、酒井(173)は歴史的な背景や専門職制から概況して幅広く紹介している。デトレフセン(174)は伝統的な臨床医学図書館員を発展させた新しい役割の専門職“Informationist”について、情報学と臨床チームとして必要な知識と技能を備えるべきであり、そのための教育や国家的な認定制度の必要性を述べている。「医学図書館員のための倫理要領」(176)を参考にして、自館の倫理要領作成事例を紹介している。Practice)シリーズを、刊行に至る前史から歴史的に解説している。シリーズ各版発行時の国内医学図書館員の時代背景を、津田ら(178)が概観している。(181)、薬学図書館員の実践例(182)、病院図書館員に求められる資質(183)、アンケート結果に基づいた専門性の分析(184)、企業における情報専門職(185)がある。近年進められてきている業務委託について、専門図書館での現状報告(186)がある。専門職制の確立に欠かせない継続教育では、JMLAは基礎研修会と継続教育コースという教育事業を展開している(187)(188)(2003年からJPLAと共催)。JMLAの事業以外にも、大学図書館を中心とする継続教育(189)や、団体や主題別に研究会・研修会が開催されている(190)。組織によらない研究会としては医学情報サービス研究大会があり(191)(192)、生物医学系の図書館員を中心に館種を超えた多くの参加者を集めている(193)。全体的な傾向として、教育プログラムから自己研鑽の機会へと変化している。勤務して保健・医療情報に関する専門知識・技能を有する者を、JMLAが認定する制度である(194)。管理・調整能力を持つ医学図書館員の育成を促すことを目的としている。年に2回の募集があり、2004年に第1回の認定が行われた。2007年7月の第8回までに、初級63名、中級37名、上級64名が認定されている。(197)を紹介している。専門職能力開発プログラムと認証制度が概観(199)されている。検討経験(200)が報告されている。医学系図書館員の認定資格制度については、背景から経緯・制度について検証(201)されている。おわりにこれまでみてきたように、最近5年間に限った文献をみるだけでも、医学図書館をとりまく環境には大きな変化が生じていることがわかる。図書館界や医学界そして学術情報をめぐる変化への対応をはじめとして、医学教育への対応、利用対象者とサービスの拡大など、医学図書館員に求められるスキルは多様で高度な内容になってきている。https://current.ndl.go.jp/taxonomy/term/154。