Japanプレスリリース2014年中堅・中小企業におけるサーバ仮想化活用の実態と展望に関する調査報告ノークリサーチは中堅・中小企業におけるサーバ仮想化活用の実態と展望に関する調査を実施した。TEL:03-5244-6691URL:http//www.norkresearch.co.jp)は中堅・中小企業におけるサーバ仮想化活用の実態と展望に関する調査を実施した。中堅・中小企業におけるサーバ仮想化活用の実態と展望レポート」のダイジェストである。50億円以上~100億円未満の「中堅Lクラス」、年商100億円以上~300億円未満の「中堅Mクラス」の3つの年商区分における「サーバ仮想化の活用状況」を主要なサーバ用途の単位で集計した結果である。(本リリースの元となる調査レポートには年商5億円以上の全ての年商区分に対するデータが含まれる)(各選択肢の詳細や設問の尋ね方などについては、本リリース末尾にURLを掲載した調査レポート案内を参照)サーバ仮想化は大企業のみならず中堅・中小企業においても導入が進んでおり、主要なサーバ用途の中で見た時の「活用中」の割合は4割弱~5割強に達している。「検討中」の割合も高い点を踏まえると、主要なサーバ用途においてはサーバ仮想化の適用がごく普通に行われる状況になっていくものと予想される。中堅・中小企業にサーバ仮想化を訴求していくためには幾つかの留意点や課題が存在する。本リリースの元となる調査レポートではそれらの詳細を述べているが、以下ではその一部をダイジェストとして記載している。前頁では「主要な用途単位でのサーバ仮想化導入率」のデータを掲載したが、ここでの主要な用途とは具体的にどのようなものを指し、用途によってサーバ仮想化の活用状況はどのように変わってくるのだろうか?以下のグラフは年商5億円以上~50億円未満の中小企業層に対して、サーバ仮想化導入率を尋ねた結果をサーバ用途別に集計したものである。サーバ仮想化が登場した当初は「まずはファイルサーバのようなシンプルなサーバ用途で試してみる」というアプローチも一部には見られた。現段階においてはサーバ仮想化に関するノウハウも十分に蓄積されており、中堅・中小企業に対してそういったプローチを取ることのメリットは少ないといえる。それを裏付けるように、中小企業層においてもサーバ仮想化の活用割合は「分析/出力系システム」(BIなど)で比較的高く、「部門内利用」(ファイルサーバなど)において低くなっている。中小企業層に対してもサーバ仮想化活用は十分な実践段階に入っており、「業務に与える影響が軽微な用途での物理サーバ台数を減らす」というよりも、「BIのように柔軟なリソース変更への対応が求められるサーバ用途に適用する」などといった高度なサーバ仮想化活用も見られるようになってきているものと考えられる。(本リリースの元になる調査レポートでは他の年商帯における同様の集計データなども含まれる)上記のサーバ用途に関する選択肢は以下の通りである。以下のグラフは年商50億円以上~100億円未満の中堅Lクラスにおけるサーバ仮想化の活用状況を企業単位で見た場合の推移である。2012年から2013年にかけては「活用中」と「検討中」がともに大きく増加していることがわかる。(既にサーバ仮想化を適用済みのサーバとこれから適用を検討しているサーバの両方が存在するケースもあるため、設問は複数回答となる)しかし、2013年から2014年にかけては2012年~2013年のような大幅な伸びは見られず、普及スピードが緩やかになったように見える。した変化に関する詳細な分析についてはダイジェストである本リリース内では割愛するが、今後は「仮想化技術を活用したいが、そのための予算がない」「いったんは検討したが、断念した」「仮想化技術を活用する予定はない」といった回答に当てはまるユーザ企業に対し、どのようにサーバ仮想化活用を提案していくか?が重要なポイントとなってくる。「仮想化技術を活用する予定はない」という回答は3割前後存在する。そのため、これに当てはまるユーザ企業がサーバ仮想化活用において抱える課題を解消することが必要だ。細かいデータの掲載は省略するが、実際に「サーバ仮想化活用における最大の障壁」を尋ねてみると、「サーバ仮想化によって得られる投資対効果が不明確である」といった回答が多いことがわかる。(障壁としては他に「ハイパバイザが高価であるまたは管理/運用が難しい」「ストレージ環境の構築に費用がかかる」「仮想化環境を適切に管理/運用できるか不安」など様々な項目が挙げられており、年商規模などによって傾向も異なる。)そこで、「サーバ仮想化によって得られる投資対効果が不明確である」という障壁を回避/解決するために有効と思われる取り組みを尋ねた結果の要点をまとめたものが以下のグラフだ。成功事例を提示するだけでなく、「どのシステムに仮想化を適用すべきか?」を指南することが重要であることがわかる。仮想化の適用に足る重要度の高いシステムはどれか?をITを提供する側から明示する必要がある。その上で、3~5番目に挙げられているように具体的なコスト削減効果や従来のソリューションと比べた時の優位性などを提示することが有効だ。2番目に多く挙げられた項目を踏まえると、既にサーバ仮想化が広く普及しつつあることをアピールし、ユーザ企業に安心感を与えることも大切といえるだろう。■ユーザ企業がハイパバイザをどこまで意識するか?は今後の動向を注視する必要があるサーバ仮想化の活用提案を考える上で欠かせないのが基盤となるのが「ハイパバイザ」である。ここでの「ハイパバイザ」には独自のハードウェア機構(x86系CPUに備わる汎用的な仮想化対応機能ではないもの)による仮想化環境の実現手段は含まれない。それらとの混同を防ぐため、アンケート設問中では「サーバ仮想化ソフトウェア」という表現を用いている。以下のグラフは年商5億円以上~50億円未満の中小企業層に対して、導入済みサーバにおいて既に利用しているまたは利用予定のハイパバイザを尋ねた結果をサーバ用途単位で集計したものである。Hyper-V」を合わせた回答割合は全体の半数を占め、それら以外のハイパバイザの割合はわずかに留まっている。「わからない」という回答も3割弱存在している点に注意が必要だ。業務システムを構築/導入するソリューションの中にサーバ仮想化が含まれていることもあり、その場合にはハイパバイザが何か?をユーザ企業が意識しないという状況も生まれやすくなる。Hyper-V」に限定してプロットしたものだ。昨今はベンダからの出荷時点ではハイパバイザが組み込まれていなくても、ディストリビュータや販社/SIerが導入作業を担うケースも少なくない。そのため、「サーバハードウェアに組み込まれているから」は選定における差別化要因にはならなくなっていることがわかる。ESX/ESXi」については様々な機能が豊富に揃っている点が選定における差別化ポイントとなっている状況がうかがえる。ハイパバイザ間の差別化ポイントが減ってユーザ企業が意識をするケースも減るのか、それともソリューションの選択要素としてハイパバイザをニーズに応じて選ぶようになるのか?を今後も注視しておく必要がある。「カスタムリサーチ」はクライアント企業様個別に設計・実施される調査とコンサルティングです。1.調査企画提案書の提示:初回ヒアリングに基づき、調査実施要綱(調査対象とスケジュール、費用など)をご提案させていただく2.調査設計:調査企画提案に基づき、具体的な調査方法の選定、調査票の設計/作成やインタビュー取材計画立案を行う多彩な調査方法が活用できます。»)本データの無断引用・転載を禁じます。引用・転載をご希望の場合は下記をご参照の上、担当窓口にお問い合わせください。03-5244-6692inform@norkresearch.co.jpwww.norkresearch.co.jp関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。中堅・中小企業におけるIT活用の注目ポイント(業務アプリケーション編)株式会社ノークリサーチのプレスリリース一覧へ株式会社ノークリサーチの関連情報スマートデバイス導入理由は「顧客接点の獲得と維持」--ノークリサーチノークリサーチは、中堅・中小企業におけるスマートデバイス導入の理由と課題および端末選定の実態に関する調査の結果を発表した。サーバ集約型の「クラウドRPA」でユーザー企業が抱く懸念--ノークリサーチ中堅・中小企業のクラウド選択を調査--ノークリサーチ従業員数が多い企業ほど導入しているRPAとは--ノークリサーチワークスタイル改革で人事給与システムに求められる機能--ノークリサーチ株式会社ノークリサーチ株式会社ノークリサーチの記事一覧へ【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。