この調査は、出産や子育ての現状、家族関係の実態を明らかにし、家庭機能の変化の動向や要因を明らかにするもので、1993年から5年ごとに実施している。調査の対象者は結婚している女性だ。「妻が働きに出るときの子どもの世話」については、「公共の機関など」が42.0%となり、「親」の33.9%を上回り、調査開始以来初めて最も重要なサポート源となった。このことについて社人研は保育園が整備されてきていることや、若い世代で保育園を利用することに抵抗がないことといった保育園へのアクセスのしやすさが背景にあると見ている。1日の平均育児時間は、妻が平日532分(前回調査より40分減)、休日680分(同11分減)なのに対し、夫は平日86分(同3分減)、休日322分(同13分増)だった。社人研は、妻の育児時間が減っているのは働くため保育園などに子どもを預ける人が増えたことによるものと考えられ、夫の育児時間が休日に微増しているのは平日の仕事が育児時間確保の妨げになっている可能性を示しているとしている。今回の調査では、ふだん「家事」として語られることが少ない「食品や日用品の在庫の把握」「食事の献立を考える」などの「見えない家事」についての質問を初めて調査項目に加えた。その結果、約9割の家庭で主に妻が担っていることがわかった。