日曜日が法定休日の場合が多いですがそうではない場合もあります。法定休日の労働時間は通常支払われる賃金に35%以上の割増賃金が加算されます。勤怠表を作成してみます。勤怠状況から、出社時刻が9時、退社時刻は18時であることがわかります。1日8時間を超えた労働時間を計算では、1日8時間を超えた労働時間を計算してみます。労働時間が8時間を超えていたら退社時刻から出社時刻と休憩時間を引いた時間を算出する数式です。例として、9月11日(E列12行目のセル)に数式を入力しています。「1/3」とは1日の時間計算のうち8時間をあらわしています(24時間×1/3=8時間)。休みの日は残業時間の計算が不要です。出社時刻が空白であれば計算しません。関数で出社時刻が空白かどうかを判断しています。土日も計算しないように数式を追加します。関数で出社時刻が空白かどうかを判断しています。この数式をE列に反映させることで1日8時間を超えた労働時間が計算できます。午後10時から午前5時までの労働時間については、さらに25%以上の割増賃金が加算されます。退社時刻が午後10時を超えた分の労働時間を計算してみます。例として、9月25日(F列26行目のセル)に数式を入力しています。関数で退社時刻が午後10時を超えているかどうかを判断しています。この数式をF列に反映させることで深夜残業が計算できます。法定休日の労働時間は通常支払われる賃金に35%以上の割増賃金が加算されます。サンプル問題での法定休日である日曜日の労働時間を計算してみます。例として、9月22日(G列23行目のセル)に数式を入力しています。関数で日曜日であるかどうかを判断し、かつ出社時刻/休憩時間/退社時刻が空白ではないことを確認しています。この数式をG列に反映させることで法定休日である日曜日の労働時間が計算できます。それぞれ算出されました。各列を月ごとにまとめて計算してみます。例として、残業時間の合計(E列32行目のセル)に数式を入力してみます。=SUM(E2:E31)時間の合計ここで気をつけないといけないのは、時間を合計した際に24時間以上になる場合です。は時間をあらわしますがそのままでは24時が0時となってしまいます。それぞれの合計セルに反映させることで合計時間が計算できます。それぞれ、月の合計のうち1時間未満の時間(分)が法律により端数処理を認められています。30分以上→切り上げ30分未満→切り下げ例として、残業時間の合計(E列32行目のセル)に対し端数処理をしてみます。分を60で割って四捨五入します。関数で四捨五入しています。時間は合計時間をそのまま取得します。関数で時間を取得できますが、このままでは24時間が0にリセットされてしまうので累計時間を計算する工夫が必要です。関数で日数を算出し24を掛けて時間を足す処理をしています。この端数処理を行った時間外労働時間の計算と、時間給と割増率を掛ける数式を一度で行えるように書き換えるとこうなります。それぞれにこの数式を反映させることで割増賃金が計算できます。残業代(割増賃金)が算出されます!おつかれさまでした!よって、サンプル問題の正解は3ということになります。ここでいう月給には家族手当/扶養手当/通勤手当/住宅手当などは含まれません(一律支給の場合を除く)。例として、列Bにそれぞれ値と数式を入れてます。365(日)から年間所定休日を引いた日数に1日の労働時間を掛け、12(か月)で割ります。=(365-B1)*B2/12月給には基本給、役職手当が含まれます。住宅手当も一律支給なので対象に含みます。通勤手当は含まれません。割ると、月給制の場合での割増賃金の基礎になる賃金が算出されます。例はあくまでサンプル問題用であり、実際は1日の所定労働時間が8時間ではない場合や、変形労働時間制を採用している会社の場合、また会社規模によって時間外労働の計算方法はさまざまです。管理職につきましては時間外手当や休日手当の支払いの義務はありません。給与計算ソフトを使用すれば1分単位の計算もたやすいものです。いうわけで計算方法は会社や人によって変わってくるということをご了承ください。