本誌副編集長2017.02.28コピーしましたPR掃除ロボットの先駆けとして日本でもヒットした米iRobot社の「Roomba」。ロボット工学の権威として知られる同氏は、iRobot社を退いた今、協働ロボットで人材不足対策に挑もうとしている。(写真:栗原克己)iRobot社は、もともと無人惑星探査車(ローバー)の開発を目的として設立しました。ローバーや軍用ロボットなど多くのロボットを開発し、それが後のRoombaの開発へとつながりました。iRobot社は今もRoombaを開発し、中国の工場などで生産も続けています。Robotics社を創設しましたが、そのきっかけはRoombaを生産する中国企業とのやり取りにありました。生産量が増えてきた2004~2005年ごろ、中国の工場から「十分な人員を雇用するが難しい」という声をよく聞くようになったことです。Computer社といった台湾企業と共同研究を進めていました。彼らのトップも異口同音に「中国本土で労働者を雇うことがどんどん難しくなってきている」と言っていました。そこで気付いたのです。今すぐにではなくても、いずれ中国で深刻な労働者不足が起こると。Robotics社を立ち上げたのは、労働者が不足するとの予測に対応するためだったのです。この記事は有料会員限定です「日経ものづくり」定期購読者もログインしてお読みいただけます。プレイヤーなど各サービスの全貌、業界別の参入機会・可能性などを解説。New加速する自動運転の開発競争エレキ世界最大のファウンドリーが日本で求人あらゆるプロセスで顧客ニーズに対応セキュリティも万全な新IoT向けマイコン毎月更新。世界で戦える工場マネージャー養成講座(全2回セット)国内外を問わず工場のマネジメントを担う管理者に求められるスキルを体系的に学べる講座です。激変する自動運転分野の最新技術と事業課題などについて、世界の最新情報をお伝えします。SPICEのコンサルティング企業であるビジネスキューブ・アン...テスラ「モデル3/モデルS」徹底分解【ECU編】50個以上におよぶECUを分解写真付きで解説。IC・コストを徹底分析モビリティーサプライヤー進化論CASE時代に向けて、日系サプライヤーは生き残れるか。