向けていかに英国世論と議会が誤った方向に導かれたかについて強力な議論を展開してきたアイルランドの物理学者デイビッド・モリソン氏による著作である。関係者の怒りを買うことになるだろうが、一方で、イランの核計画がイスラエルの生存やペルシャ湾岸アラブ諸国の安全保障、さらには世界平和に脅威を与えるとしたこうした勢力による主張をどう考えたらよいか思い悩んできたすべての人々の目を開かせるものとなるだろう。時代以来のよき批評の特徴である義憤をもって記された本書は、読者にとっては退屈かもしれない詳細を省き、数時間で読める本に仕上げられている。著書の冒頭に記された本書の目的は、核活動をめぐる欧米諸国とイランの間の対立は不必要かつ非合理的なものであるという点を議論することにある。イランの意図に関する懸念が、これまでも、そして現在も、正当なものとみなされる限り、そうした懸念は、イランが2005年以来自発的に行おうとしている措置と、より踏み込んだ国際監視によって、和らげることができるであろう。)が、この話の機軸を構成している。(緊張緩和)期の成果のひとつであった同条約は、核兵器の拡散抑制に大きな成果を収めてきた。発効した1970年当初からの加盟国である。軍事および民生の両方で使用可能な核技術の取得は禁止されていないと述べた。この当時、加盟国は破滅的な(核)兵器の拡散を制限することを目的とした条約を遵守することに関心を持ち、そこから逸脱しようとする国に対しては、核物質使用に関する国際査察を頻繁に行うことで抑止力になると想定されていた。起草者らはウラン濃縮のような軍民両用技術を非核兵器国が取得するのを妨げない大失敗を犯したと解釈した。)を創設し、新興国が原子力関連技術を取得することをますます困難なものにしていった。ほとんどの加盟国の同意を得ないまま同条約を改定していったに等しい。)には核兵器計画があり、核弾頭製造まであと数年のところまで来ていると公に主張し始めた。違反しているか、まさに違反しようとしていると信じたのである。その際に米国とその一部の同盟国が掻き立てた危機感はあまりにも深刻なものだったので、イランが濃縮工場を隠匿しようとする意図さえ実際にあったかどうかという証拠が存在しないしないにもかかわらず、その点は無視されたのである。イラン政府当局に対しても)未申告の核研究に従事していたと認めたことで、核物質の導入180日前までにウラン濃縮工場を申告する義務は、反体制派の内部告発がなければ守られなかったであろうと人々は考えるようになった。違反しての米・イスラエルによる軍事攻撃の威嚇など、様々な苦悩に晒されてきたが、仮にイランが実際に核兵器の取得を意図しているとの証拠があるのならば、こうした苦悩を強いる国際社会の仕打ちも合理的で正当なものだと言えるだろう。オズボーン・モリソン両氏がこの著書の中で明言しているように、実際にはイランに核武装の意図があったという証拠はないのである。イランの既知の核物質はあくまで民生用だと繰り返し述べている。加盟国が行っていると考えられる類の研究だけである。オズボーン・モリソン両氏は、イラン問題をこれほどまでに非合理的に扱う理由は、米国がイランを中東の大国にしないと決意しているためと結論付けている。この見方は彼らの議論の中でも最も疑問の残るものだと考える向きもあるかもしれない。その他にも以下のような理由が考えられるからだ。標榜する専門家の影響力、3イラン・イスラム共和国のテロと人権侵害に関する前歴、4苦い記憶から生まれたイラン・イスラム共和国に対する敵意、などである。本書では、政治家の偽善が、正当にも、2人の著者の怒りの矛先となっている。(当時)は、対イラン経済制裁を正当化して、「我々の目標は、一般のイラン国民に害を与えることなく、イラン政府に圧力をかけることだ。2012年、再選を目指すバラク・オバマ大統領は、「我々は、イランに対して史上最も厳しい経済制裁を加えており、経済に打撃を与えつつある。」と誇らしげに語った。著者らのもっとも激しい怒りは、主流メディアに向けられている。主流メディアが、イランは以前から今日に至るまで核兵器を開発しようとしているという考えを、事実を無視してパブリック・ディスコース(公共政策に関わるような場面での発言や記事、報道等)の中に埋め込み、反イラン的なプロパガンダに道筋を作っていると断罪している。開戦論に疑問を呈することができなかった過去の過ちを繰り返す危険を冒している。前に執筆されているため、イラン政府に現実主義的な外交路線が再登場した場合、オズボーン氏とモリソン氏が迫っている「正気への訴え」を西側の政治家が考慮することになるのかどうか、という問題は取り扱っていない。「(西側自由主義国に住む)我々は、イランを罵り罰するこうした必要性を我々がなぜ感じてきたのかを改めて問うべき時にきている。すれば、すべての当事者に満足のいく合意に至ることは、驚くほど簡単なことだと気づくのではないだろうか。Japan※ピーター・ジェンキンス氏は、ケンブリッジ、ハーバードの両大学で学んだ後、33年にわたって英国の外交官として、ウィーン(2度)、ワシントン、パリ、ブラジリア、ジュネーブに駐在。大使、国連大使(ウィーン駐在)。」を元外交官らと設立した。