医師の9割が「進む」と回答。遠隔医療に「参画している/したい」医師は4割超。医師の9割が「進む」と回答。遠隔医療に「参画している/したい」医師は4割超。医師の9割が「進む」と回答。遠隔医療に「参画している/したい」医師は4割超。光洋)は、このたび「遠隔医療は今以上に進む(普及する)か?」について、医師1,007人を対象にアンケート調査を実施しました。2015年8月に厚生労働省が各都道府県宛に出した通達が「遠隔診療の事実上の解禁」と解釈された中、弊社が2016年3月に医師を対象に行った遠隔医療に関する意識調査では、遠隔医療は「進む」と答えた医師は88%、その内「参画したい」医師は37%でした。以降1年9ヶ月が経過し、政策の後押しも背景に複数の事業者が遠隔診療サービスの展開を始めた今、医師の意識の変化を把握するために再度調査を行いました。◆「遠隔医療は進むか?」の質問に対して医師1,007人が回答した。結果、前回2016年3月の調査結果と比較して、「進む」と回答した医師の合計は88%から91%へと僅かながら増加した。◆最多回答は、前回同様「進む(参画したいとは思わない)」(46%)であったが、前回(51%)よりも僅かに減少した。多かった「進む(参画したい)」(39%)の回答は前回(37%)より微増し、今回選択肢に加えた「進む(参画している)」を選んだ6%と合わせて、45%の医師が遠隔医療への参画に前向きな姿勢を示した。◆「進む(参画したいとは思わない)」(46%)と答えた医師からは、地方の医師不足解消や画像診断など一部診療科目での必要性は認めるものの、自身は「忙しくて手が回らない」「何かあったときのルールが不明」「やはり患者さんは対面で診たい」「費用と報酬が見合わない」といった理由で参画を懸念する声が多く見られた。◆「進む(参画したい)」(39%)と答えた医師からは、地方での医師不足が深刻化していることや、一部の診療は遠隔で代替できる実感を得られていること、遠隔診療における診療報酬が増加する可能性が見えてきていることから、患者も医師も双方メリットがあるなら利用したいという声があった。・地域格差がある以上遠隔診療は進まざるを得ないと思う。病院としては進んでも私自身の領域は、地域内の診療だけで手一杯なので参画は困難と思います。)・医師不足、離島の問題で地方には必要となるスキルと考えられる。診察していないのでトラブルの際のルールがなく不安。)・単に画像ですむ医療は進むでしょう。TV画面だけで患者さんを納得させられる医学教育は現在行われていません。検査がすべてですから。患者さんはそんなに馬鹿ではありません。)・過疎地域では進むと思うが、現在の勤務地では遠隔診療をするメリットは少ない。)精神科は向いていると思いましたが実際に会っているというのも治療として必要な場面は多々感じており、どう分けるかが難しいので。)・全体として進行は不可避だが、自分は目の前で患者を診ていきたい。)設備投資と報酬が見合うかわからないから。・日々の診察でも、処方継続の患者は問診・血圧測定が主体であり、家庭の血圧計で血圧を測定して値を教えてもらい、問診をとる形で十分と思います。有症状の患者は直接診察しないといけいないと思いますが。)・専門医のいない地方などの遠隔での診療支援などに協力したいと思っています。)・患者も医療者も楽で診療報酬も保証されるなら、やらない手はない。)・時間を気にし、待ち時間ゼロを希望するビジネスパーソンに対して継続する医療には必要とは考える。)・技術の進歩に合わせ、過疎地域の医療確保や病院側の患者数確保といった需要もある。状況によっては、自身も参加する事になると思われる。)・ICT技術の進歩は急速であり、今のイメージを遥かに超えるレベルへの到達も意外と早いかもしれない。患者にも医療側にも便利であれば利用するのは当然である。「揚げ足取り」で時流に竿をさしたくない。他の施設でできるようになると便利だと思う。放射線医や病理医が少ない地域はなおさら。・インフラの整備が資金がある病院ならすぐにでも出来ると思うが、足並みを合わせるのは難しいと思います。)・医師余りになり仕事がなくなるので、進めるべきではないとなるべき。)・今だ、病院の体制、設備及び診療報酬が確立できていない。分野は限られると思う。)・患者さんとの信頼関係が築けない。)・遠隔医療では充分な情報は得られません。・当方は皮膚科医師であるが、患者さんが来られないときは、来られる方に、患者さんの臨床写真を撮ってきてもらってます。それで何とかなってます。)・医師の局在がますます加速するので、それを補うために必要です。)・過疎地域(豪雪地域)への往診が物理的に難しい時、緊急を要するもののすぐに駆けつける事ができない時、どうしても遠隔医療が必要であり、とても有用だと思うから。)・画像診断では、普通です。call」は、日常生活における自身や家族の健康上の不安や悩みについて、チャットやテレビ電話で医師に相談ができるオンライン医療相談サービスです。call」で疑問を投げかければ、一人ひとりの状況に合わせて医師が実名でアドバイスします。Japanエンジニア向けに、勉強会や交流会などのイベントを定期的に開催しています。MedPeer,Inc.。