3月18日、同機構が実施した病院機能評価が病院における医療に与えた影響を初めて調べた調査結果を発表した。調査は病院機能評価の評価項目を基に作成した42項目について、病院機能評価の影響が大きいと考えられる項目にチェックを入れる形式で実施。今年1月から2月にかけて、病院機能評価の認定病院2570施設と未受審の374施設を対象に質問票を送付し、1761病院(それぞれ1614施設、102施設、不明45施設)から回答を得た。それによると、病院機能評価の影響が大きいとした病院が最も多かった項目は「理念および基本方針が明確にされるようになった」で、全体の86.5%。以下は「患者の権利に関する方針が明確にされるようになった」(82.7%)、「病院内の禁煙が徹底されるようになった」(74.0%)、「診療および業務上の指針・手順が作成されるようになった」(72.6%)と続いた。影響が大きいとした認定病院と未受審病院の割合の差が最も大きかった項目は「患者満足度調査が定期的に行われるようになった」で、19.8ポイント差(それぞれ67.8%、48.0%)だった。以下は、「診療および業務上の指針・手順が作成されるようになった」(17.2ポイント差、各74.1%、56.9%)、「病棟における薬剤・機器の管理が充実した」(15.5ポイント差、各53.7%、38.2%)、「指示出し・指示受け・実施の手順が整備されるようになった」(13.8ポイント差、各72.7%、58.9%)と続いた。これらの項目について、同機構では「病院機能評価の受審をきっかけに実施するようになった認定病院が多い可能性を示唆している」と指摘。