常識的には太いものを細く見せるのが黒。常識的には合っているが、鈴木の足の太さは常識に合っていなかったようだ。その黒さ故、益々足が強調されて太く見えた。ゴルフの上手さとセンスの下手さが微妙にマッチしていたように思う。その裏で、太い酒井が、形を気にせず着々とスコアを縮める努力が目に留まった。女子プロゴルフとは、センスと体型の戦いなのかもしれない。美形は当てにならないようだ。宴のあと」の見出しに、当然と思ったが、記事を読んでがっかりした。産業用の太陽光発電の総出力は約7,500万キロワット。その内、稼働済みが3,000で、未稼働が4,500。申請し、または建設したのも含め半分以上が稼働していないとのこと。再生エネルギーを期待するのは難しいとは思っていたが、これ程落ち込んでいるとは思っていなかった。当初の期待に較べ、電力買い取り価格が42円から半額の21円に下がり、送電に繋ぐコストも発電費用と同程度のコストが掛かるのは想定外。買い取り費用の一部は国民が月700円も負担している。これでは上手くいくはずがない。思い起こせば、太陽光発電は福島原発事故を受けて脚光を浴びた。買い取り価格を破格の42円に設定。太っ腹過ぎた、というよりは無責任過ぎた。売電収入は株や債券に較べ遙かに高利回りとなった。今手を挙げれば、濡れ手に粟の状況だから当然各社が参入した。太陽光発電は昼間しか発電出来ない最大の欠点がある。端から菅も枝野も充分承知していたのは間違いない。したのは、この点を記事にしていない日経だ。新聞の使命は事実をありのままに公表することだと思う。日経は、余りにも片手落ち過ぎると思う。今年も5月からクール・ビズが始まった。地球温暖化対策のため「衣服の軽装化による冷房の節約のため室温を28度にしよう」と2005年に環境省が提案・導入した。当時の環境相は小池現都知事で華々しく導入した。ところが、当時の担当課長が「科学的知見をもって28度に決めたのではない。何となく目安でスタートした」と言い出した。盛山に続き関環境副大臣が「28度は不快な温度だ」と発言したから、マスコミが騒ぎ出した。制度設計はしている」と反論した。盛山法務副大臣は何とも無責任な輩だと思う。当時の実質責任者でありながら、いい加減な仕事をしたと威張っている。関環境副大臣はクール・ビズの精神も理解出来ずに、言いたい放題。環境副大臣としての自覚はゼロ。クール・ビズが始まった当初は、誰しも28度は高過ぎるのでは、26度くらいが良いのでは、と思っていた。地球温暖化を止める為には各自が身を持って感じるという意味で、少し高めの28度に設定されたという認識があった。当初から「28度は快適な温度」ではなく「耐えられる温度」なのだ。バカな副大臣はさて置いて、盛山法務副大臣の発言の真意は何なのだろう。間違いなく、都議選での自民援護射撃と見るべきだろう。小池カラーを色褪せたものにするかが目的だろう。それにしても、温度一つで喧喧諤諤。何ともお暇な副大臣たちだ。米国のホワイトハウス劇場が面白い。陰謀渦巻くホワイトハウスを舞台にしたテレビドラマが多く作られ、架空の物語として面白いと思って見ていた時代があった。それは架空ではなく現実だと思わせる事件が立て続けに起きている。米大統領選の投票日間近にコミーFBI長官がクリントンの私用メール問題の再捜査を明らかにしたことにより形勢が逆転。リードしていたクリントンが敗れトランプが勝った。この時は、コミー長官はトランプ陣営の味方だと思っていた。ところが、今度はトランプがコミー長官を電撃的に解任した。具体的な解任理由を述べない。コミー長官は、大統領選時のトランプのロシア・コネクションにメスを入れるため体制を整えようとしていた矢先のことだ。誰しもが思い出すのがウォーターゲート事件だ。大統領選のさなかに、ニクソンが民主党本部のウォーターゲートに盗聴器を仕掛けた。その録音テープが見つかりニクソンは辞任に追い込まれた。第2のウォーターゲート事件と言えそうだ。ニクソンは証拠を握りつぶせずに辞任したが、トランプはFBI長官の首を切り捜査そのものを潰そうとしている。生涯で約4000件もの訴訟を抱えながら刑事事件を免れ、かつ税法上の利点を最大限利用して過去18年間所得税支払いを免れてきたトランプは、この難局を乗り越えることが出来るだろうか。ホワイトハウス劇場は続く。雑誌PRESIDENTによると、首都圏の大総合病院の多くが経営危機に陥っているという。質を数値化し公開と改善に繋げるQI活動を提唱し、全国の病院にその活動を普及させたことにより国際病院連盟賞の最高位賞である会長賞を受賞している。研修医の初期臨床研修施設としても知られ、日本で最も医学生の人気の高い研修先の一つになっている。あの日野原名誉院長でも有名だ。虎の門病院、北里病院も経営に苦しんでいる。日本屈指の名門病院が経営危機に陥る背景には医療制度の構造的な問題があるという。一つは下げ続ける医療単価。政府は増大する医療費を抑制するために、2年毎に診療単価や薬価を引き下げている。高齢化に伴い患者数が増えるので、診療単価を引き下げるという理屈だ。我が国の医療費は厚労省が全国一律に決めている。田舎と首都圏では土地代も人件費も全く違う。首都圏はコストが嵩むため、医療費を下げ続ければ、首都圏の病院から順次破綻する構図になっている。総合病院は患者の少ない診療科を揃えなければならないから更にコストが掛かる。2つ目は首都圏の医師不足。人口10万人当たりの医師数は、首都圏230人に対して四国は278人、九州北部は287人。