EOSが間近に迫っている。2008/R2の台数は10万台とも予測されている中、これから着手するというユーザーも少なくないはずだ。そこで本企画では、オンプレとクラウドの二つの側面から駆け込みリプレース提案のポイントを紹介する。EOSは、システム刷新を提案する絶好の契機だ。修氏に解説していただこう。2008/R2の稼働台数は約32万2,000台と予測された。同調査では、2020年1月時点では約10万3,000台が残るだろうと見込んでいる。これらの数字について高添氏は次のような見解を明かす。2008/R2の稼働台数は約41万台、2020年1月時点では約32万5,000台が残ると予測されていました。その時点での調査と今年6月時点の調査を比較すると、移行の進捗はかなりペースがあがったことが分かります。2008/R2の保有ユーザーに対して、どのような提案を行っていくべきか。オンプレかクラウドかの選択肢が最初に挙げられるだろう。ITの潮流としてはクラウド化が進んでいるように感じられるが、「SaaSなどのアプリケーションレイヤーのクラウド化は進行していますが、運用などを変更する必要がない業務システムそのものはオンプレのままでも良いと認識しているユーザーは多いですね」と高添氏は実情を話す。EOSのビジネスでは、8割程度のユーザーはオンプレを選択するつもりだという。EOSと直結したサーバー提案の機会が、まだまだあるのだ。オンプレだからといって従来と同じシステム提案では、ユーザーはこれからのビジネスのスピードについていけなくなると高添氏は警鐘を鳴らす。そこで提案したいのが、HCI(ハイパーコンバージドインフラストラクチャ)だ。複雑な仮想化基盤にも見直すべきところは多くあります。HCI2016年に多くのベンダーから製品が出そろったHCIは、当時からの市場成長率を引き続き維持する注目のソリューションだ。Japanによると、2018年のHCI市場の支出額は前年比成長率93.9%の305億2,000万円となり、2023年には700億7,800万円にまで成長すると予測している。2018年~2023年の年間平均成長率は18.1%。ニュータニックスやVMwareなどが提供するHCIの基盤ソフトと、それらのHCI基盤ソフトを稼働させるサーバーが主要サーバーベンダーから用意されており、選択肢もさらに豊富になった。Editionに標準搭載)では機能がさらに強化された。HCI」と呼ばれている。「HCIは従来の仮想化基盤を置き換える最新ソリューションとして加速度的に市場が拡大しています。仮想化基盤のライセンスに加えてHCI用ソフトウェアのライセンスも必要となり、HCIシステムは高いという認識を持たれているお客さまも少なくありません。HCIのメリットは、コスト面だけではないと高添氏は加える。HCIは、OSそのものにHCIの機能が搭載され、高速なネットワークに対応しています。そのため、仮想マシンベースのHCIで発生しがちなボトルネックを回避できるのです。DCなどの不揮発性メモリーを使った構成で1,380万IOPSを実現していたりもします。2ノードでのHCIの構成が可能な点も魅力です。HCIは、マイクロソフトのクラウドサービスであるAzureとの連携も容易だ。HCIの管理も可能になっています。HCI上の仮想マシンの災害対策や仮想マシン上のデータのバックアップ、監視や更新管理なども容易に行えます」(高添氏)EOSは、従来のシステム基盤を新しくする絶好のチャンスです――。2008/R2のシステムをAzureに移行させる提案も選択肢の一つになる。2008/R2に対して、Azureに移行した際には3年間の無料の延長セキュリティ更新サービスを提供するプログラムを用意しているのだ。2008/R2の移行準備を進められるというわけだ。「現在は、リフト&シフトという概念のもと、まずはシステム基盤をクラウドに上げて(リフト)、徐々にクラウドネイティブのシステムにシフト(移行)していく手法が採用されるケースが増えてきました。2008/R2の3年間の無料延長セキュリティ更新サービス提供をうまく活用していただければ、リフト&シフトにも価値を見出すことができるはずです」(高添氏)システム基盤をクラウド化するメリットは、コストにも現れる。「仮想化基盤やネットワーク、消費電力などを含むTCOの観点から見れば、条件次第でオンプレでのシステム基盤の保有と比較し大幅なコスト削減効果が見込めます。クラウドで提供されるコンピュート性能や利用できるサービスなどは常に進化していきます。同じコストでも、クラウドならば最新のITへと切り替えながら使えるため、オンプレミスへの投資とは違う価値があります」(高添氏)他のクラウドサービスと比べた際のAzureの価値も高まっている。「ネットワークやセキュリティ、ハイブリッドへの投資は他社サービスにも負けません。実際、セキュリティ要件などに厳しい金融機関でのAzure採用も進み、北米での超大型案件受注などがその証と言えるでしょう。2008/R2をAzureに移行させる場合は、どのような作業が必要になるのだろうか。高添氏は次のように解説する。「まずは、現状のシステムのアセスメントをしなければなりません。Toolkitは、現状のシステムの構成から利用率、そしてAzureへの移行時に必要なリソースなどを試算し、Azure上で必要な仮想マシンの数などを割り出してくれる。Toolkitで試算された数値などをもとに、実際の移行内容を検討できる。オンプレのアプリケーションやインフラ、データ全てを検出・評価し、サードパーティのツールなども利用した移行までの一連の流れを一元管理できる。Migrateには、Azureの利用を想定したコスト試算ツールも用意されています。このツールを使うことで、あらかじめコストの概算も把握も可能になります。Azureにシステムをレプリケーションして、稼働するかどうかの確認もできます」(高添氏)移行作業をサポートするこれらの無償のツールがマイクロソフトから提供されているが、実際の作業時には専門的な知識や作業はもちろん必要になる。そこで、Azure移行提案において、販売パートナーが抑えるべきポイントについては、次ページで解説しよう。3年間の無料延長セキュリティ更新サービスの提供をうまく活用していただければ、リフト&シフトにも価値を見出すことができるはずです――。2008/R2の3年間無料延長セキュリティ更新サービスの利用で、オンプレからクラウド環境へのシステム移行を提案する際に注意すべきポイントは何か。エキスパートの安井智志氏に解説していただいた。「クラウドへの移行においては、オンプレとクラウドのハイブリッド環境をどのように構成するのかをまずは考慮する必要があります」――。切り出す安井氏は、オンプレとクラウドサービスであるAzureの活用について次のように話す。「例えばAzureとの接続環境が整っている当社のデータセンターを活用して、オンプレのシステムは当社データセンターで稼働させつつ、クラウドに適したシステムをAzureに移行させるような提案も可能です」Azureへのシステム移行を踏まえたハイブリッド環境の構築は、ネットワークの側面でも配慮する必要があると安井氏は指摘する。「クラウドサービスの利用が増えると、社内を経由したインターネットアクセスにより、ネットワーク帯域の圧迫や機器への負荷が高まります。それらの影響は社内システム全体のパフォーマンスの低下につながります」(安井氏)そこで、特定のネットワークや回線負荷を軽減させるためにAzureに直接アクセスさせるような提案も可能だという。Directory』を社内Webシステムの認証基盤とすることで、社外からAzureに直接アクセスさせるような環境も構築できます。すれば、特定のネットワークや回線、機器への負荷が軽減できます。Azureへのシステム移行を提案する場合には、このような視点でのネットワークの最適化も不可欠です。Migrateが活用できるという。「オンプレの仮想化基盤上にある仮想マシンの情報を一元的に収集してAzureに移行させられます。Recovery』の機能も統合されており、テストから移行までの作業が大幅に軽減されます。上述のネットワークの設計や移行後のアドレスやホスト名などの細かい変更などさまざまな作業が必要となるため、実際にはSIerのサポートが求められるでしょう。2008/R2の無料延長セキュリティ更新サービスを利用したシステム移行について、安井氏は次のように促す。「PaaSにすれば、OSやミドルウェアの運用管理からも解放されるので、クラウド移行の利点がさらに得られます。PCディスプレイからケーブルが消える日。