ランキングは2014年度の部長職相当の女性比率を示したものである。政府は202年までに指導的地位の女性の割合を3割にする目標を掲げているが、伸び悩んでいるのが実情で、調査した企業全体の女性部長相当職は2.9%だった。1人もいないと回答した会社も35.5%あった。対応など幅広い項目について企業に尋ねた。同時にビジネスパーソンを対象に人を活かす会社の条件として重視する項目を聞き、その結果を調査に反映させた。「人を活かす会社」調査のランキングには、働きやすい環境の下、社員を活かす仕組みづくりに注力する企業が並ぶ。「女性の育児休業ランキング」は、連続1カ月以上育児休業を取得した実績数をまとめたものだ。育児休業制度は法定で定められているが、その利用実績となると企業によって大きく異なり、実態が分かりにくい。このランキングからは、実際の利用数が一目で分かるので、子育てをしながら働きたいという人には、企業選びの参考になるだろう。労働に対しては、誰でもきちんと評価されたいと思うものだ。社員はそっちのけで上司だけで行われるような密室性があると、その評価自体が疑わしくなる。「評価オープン度ランキング」では、企業の評価制度が公開されているかどうか、さらにフィードバックがあり、面談の機会があるかどうかなど、オープン性を重視して点数化した。ワークライフバランスとは、仕事とプライベートを調和させること。仕事に没頭するのではなく、私生活も充実、さらにさまざまなライフステージで働き続けられる仕組みをつくることだ。働き続けやすい制度があること。時差勤務、フレックスタイム制度があれば、仕事の忙しさに合わせて勤務時間を決めることができる。育児・介護が必要になったときでも勤務することができるので、企業にとっても優秀な社員を確保できるというメリットがある。ラインキング」が参考になるだろう。これは、部長相当職に就いた最年少社員の年齢を、低い順から並べたものだ。働き方に対する意識は人それぞれだ。会社内でキャリアを積みたいと思っている人もいれば、専門知識をつけて将来は独立したいと考える人もいるだろう。「一生勤めたい」と考えるなら、長く働ける制度が整っていることがポイントになる。雇用制度などを中心に点数化してランキングにまとめた。高い企業から並べたランキングだ。上位ほど有給休暇を取得しやすいといえる。ビジネスパーソンが回答した働きやすい会社ランキングでも「休暇の取りやすさ」は2位に入るほど重視されている条件だ。見ると、係長相当職以上の女性の割合は8.7%。09年実施の調査より0.7ポイント上昇しているとはいえ、まだ1割に満たない。会社規模別では、1000~4999人規模で5%など、社員の多い企業で女性登用比率が低くなる傾向にある。「社員1人当たり研修費ランキング」は、人材育成にどれくらい教育・研修費をあてているかを調査したものだ。人材をしっかり育てようと企業の考えが、研修費の高さに表れているといえる。企業が社員に、長く働き続けて会社に貢献してほしいと期待しているということだ。40~50代でも「異業種」に転職できる方法-識者インタビュー4一度、書類選考で落ちた企業からのスカウトメール。T転職・求人トップ転職コラム・データ日経キャリアNETでは地域別のサイトや職種別のサイトから求人を探すことが可能です。ベンチャー企業など、質の高い転職・求人情報を掲載します。