センターおでって」で開催しました。榊悟報道部次長ら被災地の関係者がパネリストとして参加し、震災復興をめぐる諸問題について活発な議論が交わされました。同フォーラムでは、研究院長の谷藤悦史教授(政治経済学術院)が、「東日本大震災は科学は無力なのかという大変深刻な問題を私たち研究者につきつけた。なんとしても被災地域に研究成果の一端を紹介して、科学は被災地のみなさまとともにあるのだということを伝えたい」などと開会挨拶をしました。対応する、学生たちの設計案を披露しました。中川教授は「長い歴史から見た、海と山との境界の重要性に注目した。早稲田と中国の学生が一緒になって討論し、大槌町の高校生にも加わってもらった。安全を保ちつつ、海を見ながら暮らしたいという要望をかなえるために、高台への避難をどのように街の計画に組み込んでいくか。祭りの巡航路を海から山への縦の線を強力に印象付けるような経路に作り直していこうという学生たちの案がでた。対策が共同体や地域の変貌と結び付いているのかどうかを踏まえて、大槌の計画を通してぜひ、復興を実現したい。岩手沿岸には廻り神楽と称し、広域の家々をまわる神楽が存在する。今後はアジアの伝統芸能の祭典が東北で行うことができないかとも考えている」と話しました。)が「共に創る岩手の未来(生活産業と観光)」をテーマに講演し、首都圏での地元特産品の販売などのネットワークづくりが進んでいる事例などを紹介。「じっくり」「しなやかに」「多様に」「コンパクトに」「次の時代を見すえて」「コミュニケーションを通じて」などをキーワードとして、地域の文化・風土を生かす小さな町の「スロー・シティ」を目指すべきだとして、「3.11の前に戻すだけでは意味がない。復旧することと、次世代への準備をすることは本質的にサイクルが異なり、東北の魅力を生かして人々の暮らしを発展させるにわどうすればよいか、お仕着せではない真の創造的復興を探る必要がある」と述べました。パネルディスカッション「震災復興における持続性と広域協力の構築について」では、「阪神大震災や新潟県中越地震での復興の経験を、そのまま東北にあてはめるのは間違い」、「平時から地域と専門家の関係ができていないと、いざというときの住民参加型街づくりが難しくなる」、「岩手県内でも内陸部では震災が風化してきている」「防潮堤にしても、復興交付金にしても、国のお伺いを立てなければ、街づくりができず、一向に進まないという面がある」「経済優先ばかりでなく、心の豊かさを築いていくべきだ」などと、それぞれの意見を交わしました。」など披露されました。»)関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。