飲酒の適正な量は、1日あたり純粋アルコールで20グラム(約25ミリリットル以下)です。これを大きく超えて長期間、ほぼ毎日飲み続けた場合に、アルコール性認知症になる可能性があります。ちなみに大量飲酒とは、ほぼ毎日150ミリリットル(日本酒で5・5合、ビールで500ミリリットル缶を6缶)のアルコールを飲むことです。依存症になる可能性も高まります。大量飲酒以下でも数十年続ければ、初老期にはアルコール性の認知症が現れてきます。早期診断のために若年認知症では、正確な診断がされるまで時間がかかることが多く、大きな問題です。いてから医療機関受診まで1年以上かかった方が46%に及びます(札幌市調査)。します(診断名はうつ、更年期障害、ストレス障害、異常なしなど)。診断にあたっては記憶や見当識、知能や空間認識を診るテストに加え、脳の状態を撮影する画像診断の導入が望ましいと思われます。像診断法としては、MRI・VSRAD解析(電磁波を使った脳の断面撮影をおこない、コンピュータで解析)と、脳SPECT検査の2つがあります。知症の診断では脳SPECT検査がより有効で重要だと考えています。発症で生活困窮におちいる札幌市の実態調査(07年)では、就労していた方の80%が発症後に解雇・退職に追い込まれたという結果が出ました。若年認知症は、家族の生活困窮にも直結しています。若年認知症における支援制度は欠陥が多く、適用を受けられない事例が少なからずあります。療費助成」があり、通院医療費は1割負担ですみます。知症」のみが対象です。若年認知症患者が”感情が不安定で問題行動を起こす”ときは1割負担、治療して改善すると3割負担となるのです。認知症は症状の悪化と改善を繰り返す病気です。オムツ支給制度など、若年認知症は念頭におかれずに設計されたと思われる制度が多々あります。私は、障害者を支える各制度を若年認知症患者の立場から見直す必要があると感じます。若年認知症特有の施策として就労支援事業があります。いますが、普及が望まれます。介護やケアは、文献を紹介しますので参考にしてください。No.226この記事を見た人はこんな記事も見ています。