目的や態様によりソフトウェアと研究開発費に処理が分けられます。販売目的の場合はマスター制作費や著しい改良を、自社利用の場合は将来収益獲得や費用削減が不確実なときを研究開発費として処理しているか。(単位:円)【1】収益獲得が確実な自社利用のプログラムを開発業者に依頼し500万円支払った。5,000,000【2】決算にあたり【1】のソフトウェアを100万円償却した。※記載内容につきましては万全を期しておりますが、運営会社は責任を負えませんので判断や行動は自己責任でお願いします。