Dataの購買データが連携し、プログラマティック広告配信においてリアル店舗の購買データを活用したターゲティングが実現した。これで何が変わるのか。キーパーソンに聞いた。});あるスーパーマーケットで購買データを分析した結果、紙おむつとビールの売り上げに相関関係があることが分かった。データ分析担当者は、赤ちゃんのいる家庭ではママがパパに買いものを委託し、店に来たパパはついでに缶ビールを買って帰るからだという仮説を立てた。おむつとビールを並べて売るようにしたところ、飛ぶように売れるようになった——。データ活用に関する文献でしばしば紹介されるこの有名なエピソードの後半部分は作り話であるとされるが、データの中から人間の想像力の及ばないインサイトを導き施策に活用したいという思いは、多くのマーケターの共通の願いでもあるだろう。広告の領域においても、データを活用したオーディエンスの発見とターゲティングの精度向上は急務の課題だ。いたずらにインプレッションを増やすよりも、データに基づいてできるだけ未来の顧客になりそうな人を選んで広告を見てもらいたいと考えるのは自然なことだ。Cloudは、そうした広告主企業が外部データ(第三者データ)を活用して広告配信を最適化するために用意されたデータサービス群だ。Cloudを活用している。ビューアビリティ、ブランド・セーフティ、botによる広告不正(アドフラウド)可視化し、真のエンゲージメントを追求するための効果測定データに基づいたデジタル広告枠のリアルタイムな自動買い付け(プログラマティック広告)という観点から重要になるのはAudience機能だ。Cloudは活用されてきた。現実的には日本ではまだなお購買のほとんどはオフラインで行われている。EC市場は拡大を続けているものの日本は諸外国に比べてEC化率が低い。経済産業省の発表によると物販系分野ではEC比率は約6%(2018年)にすぎない。オーディエンスの理解を深めるためにはオフラインデータの活用が欠かせない。Dataは6000店舗5000万人、過去15年分のID-POSデータを保有する。これは日本における最大級のオフライン購買行動ビッグデータといっていいだろう。これを基にした統計データを活用することで、どこで何が誰に売れているのかを把握して、より精緻な広告ターゲティングが可能になったのだ。Cloudが日本国内のリアル店舗購買データを連携するのは、今回が初めてのこと。サービスは既に12月から開始されているが、これにより具体的に何が変わるのか。Data代表取締役社長の米倉裕之氏に聞いた。Cloudを活用することでマーケターにどのようなメリットがあるのかあらためて教えてください。Cloudは特に広告の領域における課題に特化した製品です。グローバルおよびローカルのDSPとも連携し、幅広く広告のエコシステムの中でデータを活用できるようになっています。——広告とひとくちにいってもブランディングもあればパフォーマンス目的のものもあります。Cloudはどういう使われ方があるのでしょう。Dataとの取り組みの意義はまさに、ファネルの上から下まで網羅して行ったり来たりできるということです。キャンペーンごとに異なる目的・指標に合った使い方ができます。Dataから提供される細かいアクティベーションからターゲティングすることもできます。Dataは全国のドラッグストアやス−パーマーケットのオフライン購買データを多く保有しています。Goods)メーカーの利用を想定しているのでしょうか。CPGはわれわれにとって重要なセグメントです。Dataの取り組みにおいても注力分野の1つではあります。両社の関係が成熟する中で他の業界でもデータを活用することができるようになると考えています。さまざまなデータを接続して重ね合わせる取り組みが進んでいます。われわれのデータソースをクレジットカード情報(個人を特定できないもの)と掛け合わせることで、教育にお金を使う人、旅行にお金を使う人というように、同じデータに違った見方ができるようになってきています。データの連携が進むほど、より立体的な見方が可能になります。フリマアプリは「新品」の購入も後押しするTwitterがキラキラしたInstagramよりも美容の情報源として有益かもしれないと考えられる理由ワークプレース変革は年間収益16%増と運用コスト13%の削減を実現——アバナード調査Loading知っておくべきマーケティングのトレンド解説や新着記事の一覧など、役に立つ情報をお届けします。『調査のチカラ』トップへ利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。