画像をクリックすると全ページご覧いただけます。※2014年12月~2017年3月号は休刊させて頂きました。画像をクリックすると拡大します。各号1ページ目をご覧いただけます。普及を加速する2010年に』2010年6月22日、日本GAP協会の第5期通常総会が行われ新体制が発足しました。博一氏、副理事長に三菱商事アグリサービスの上杉登氏とイオンの藤井滋生氏が就任しました。退任し、6名の新メンバーが加わっています。全21名の理事および監事のプロフィールを紹介しています。第5期通常総会会場フォト会場の様子、「GAP普及のための政策提言に向けた意見交換会」の様子など写真で紹介しています。そのためにベストなメンバーが理事会にそろったと確信しております。農業現場における情報管理に、最近は専用の農場管理システムを利用する農場が増えてきています。日本GAP協会は昨年、「JGAP対応型」の農場管理システムの開発支援をスタートしました。今月は会員各社のシステムを特集します。農場管理の改善により従業員教育の効果も。食味や品質の均一性を維持向上するためのツールとしてもJGAPを活用予定。穀物部会について説明。JGAP2010穀物版の2010年中の完成を目指しています。150以上の商談を実施。性を示すためにJGAPに取り組みたいとの声も。消費側を信頼関係で強く結ぶための道具にすべきと思います。運営・審査・認証の規則」を改良、開発する機関として発足した技術委員会。その骨格となる方向性を7つに分けて述べています。青果物部会の8名の寄稿。審査認証部会の6名の寄稿。2010年はふたつの意味でJGAPにとって、最も重要な年になるでしょう。ひとつはJGAP2010の発行。ひとつは民主党政権が食の安全に関する中核的な政策として、GAPを位置付けていることです。新聞やテレビで消費者もGAPを知ることになるでしょう。組織的な生産・加工体系で製造される日本緑茶は、多くの生産者が関与するため、栽培管理がまちまちであると大きなリスクになる。静岡県島田市のハラダ製茶(株)は、JGAP団体認証を有効活用し、1000haの圃場管理の標準化を目指す。vol.7』JGAP導入により、組合員が共通の問題意識を持ちコミュニケーションも活発になりました。第13回』テーマは団体認証。JAの部会などが団体でJGAPに取り組む事例が増えています。p-1.『国産農産物の発展を使命に第4期体制が発足』2009年6月24日、日本GAP協会の第4期通常総会が行なわれ、新たな体制が発足しました。理事長の所信お読みください。プロフィールを掲載しています。技術委員会について説明しています。寄せられたJGAP改善案を基に技術委員が内容を検討し、「JGAP管理点と適合基準」および「JGAP運営・審査・認証の規則」を改善、開発する機関です。技術委員メンバー、組織図など掲載しています。第6回』JGAP認証の第三者審査機関として、2007年11月より審査を行なっているムーディー・インターナショナル・サーティフィケーション(株)。価値ある審査で生産者に継続的改善を促し、農場のさらなる発展と成功に尽くすことを使命に、JGAPの普及に取り組んでいます。vol.6』JGAP認証の取得を通し30名の生産者とJAが結束。第10回』JGAP導入で活用できる補助事業・交付金を掲載。事前予約、飛び込み合わせ200組以上に及び、海外バイヤーの姿もありました。「業務用の八百屋」として外食やスーパー向けの青果物を取り扱うデリカフーズグループ。自の青果物評価システム「デリカスコア」を導入することになりました。業界の垣根を越えて就任した第3期理事19名のうち、15名の年頭所感を掲載しています。エンジニアだった丸田氏は2年間、知人の農場を手伝い、2005年穂海を設立。根拠ある安全性を確保するため、日本初のJGAP団体認証を取得。それによりコメの販売先が拡大しました。農場・団体は本当に得られているか!?』JGAP認証農場・団体へのアンケート調査報告を掲載しています。第10回』2008年10月2日に発表された「日本GAP協会基本方針および行動目標(10月1日理事会決議)」について分かり易く解説しています。世界における日本の柔道と農業を対比させ、世界の標準規格を握ったものが有利にビジネスを展開する現状において、何が大切なのかについて述べています。Reserved.プライバシーポリシ。