II」の発売日を決定キヤノン、2008年は9年ぶりの減収減益にキヤノンは28日、2008年12月期(2008年1月1日~2008年12月31日)の連結業績を発表した。売上高は4兆941億6,100万円(前年同期比8.6%減、以下同)、営業利益は4,960億7,400万円(34.4%減)、純利益は3,091億4,800万円(36.7%減)。通期での減収減益は9年ぶり。大幅な円高に加え、コンシューマー向け製品の価格下落やオフィス機器の需要減少などが影響した。40D」などが好調に推移したほか、コンパクトデジタルカメラも数量を伸ばし、デジタルカメラ全体の販売台数は前期比4%増となった。価格下落と円高の影響を受け売上高は1兆420億円(9.6%減)、営業利益1,878億円(38.9%減)となった。デジタルカメラの売上高は前年同期比11.2%減、交換レンズは同4.8%減だった。デジタルカメラに占めるデジタル一眼レフカメラの比率は台数ベースで15%、金額ベースで44%。事務機事業は売上高2兆6,600億円(9.4%減)、営業利益5,446億円(16.2%減)。インクジェットプリンタは単機能機の販売台数が引き続き減少し、4.5%の減収となった。オフィス向けは、企業の投資抑制から販売が低迷し、13.3%の減収。レーザープリンタは円高の影響と需要の落ち込みから5.6%の減収になった。来期の業績は売上高3兆5,000億円(14.5%減)、営業利益1,600億円(67.7%減)、純利益980億円(68.3%減)と大幅な減収減益になる見込み。デジタルカメラやインクジェットプリンターなどは景気悪化に伴う購買意欲の低下から、当面の間停滞するとしている。売上高はデジタルカメラが前年比14.6%減、交換レンズが同34.3%減を予想。デジタルカメラの台数予想は前年比7%減。オフィス機器の買い控えにより、レーザープリンターも厳しい状況が続くと見ている。半導体および液晶用露光装置も設備投資の見直しから需要の減退を見込む。ホームページ・記事の情報は執筆時または掲載時のものであり、現状では異なる可能性があります。著作権は著作者に帰属します。無断転用・転載は著作権法違反となります。必要な場合はこのページ自身にリンクをお張りください。業務関係でご利用の場合は別途お問い合わせください。