フォロー(写真=PIXTA)リニア関連を中心とする経済対策関連株に見直し機運が台頭している。9月に召集される臨時国会ではリニア新幹線の延伸前倒しなどに充てられる財政投融資の増額が決まる見通し、8月2日に事業規模の総額で28兆円超に及ぶ総合経済対策が決まったものの、関連銘柄の株価はひとまずの材料出尽くし感から調整相場入りしていた。ここへきて目先整理一巡を先取る動きが浮上。22日はJR各社を含む陸運株指数が上昇率ランキングでトップに立った。焦点になっているのがリニア関連株。リニア関連株は幅広い。広範囲の銘柄が浮かび上がっている。折に触れ物色されてきた。このうち、PBR《株価純資産倍率)が22日現在、1倍台を割っているのは銭高組(0.4倍)、西松建(0.8倍台)、奥村組(0.7倍)の3銘柄。業績も堅調に推移し、通期計画は超過達成含みとみられる。はじめとする優良株の復調相場の波に乗る一面を兼ね備えている点は見逃せない。6月1日に1588.5円まで戻した後の調整が進み、5月下旬に続く25日移動平均線と75日線のミニゴールデンクロスは時間の問題になった。