代表取締役)組織の問題を考えるときに必ず出ることとしてコミュニケーション不足がある。1980年代までは、日本企業の強みとしてチーム力や協働をあげる人が多かった。チーム力や協働の土台となるのはコミュニケーションであるから、それまではうまくいっていたということなのだろう。近年、日本企業の強みであったチーム力や協働性の低下を指摘する人は多い。そのことは、職場コミュニケーションの劣化を意味する。ICT技術の普及によりメールやSNSによるコミュニケーションが職場においても主となり、対面コミュニケーションが少なくなっていることもその一因といっていいだろう。これらが、職場コミュニケーションの壁や利害対立、相互の無関心を作りだし、結果としてチーム力や協働性が低下しているというのである。そのことによる社員のモチベーション低下を指摘する識者も後を絶たない。それが反社会的行動(情報漏洩、不正、ハラスメント等)を増長させているということも言われている。した傾向は、職場における対人関係にも大きく影響しており、職場での社員同士の信頼感が以前より低下しているという調査結果もある。したことが職場風土として一旦形成されるとそれを変えるのは大変な労力を要する。協働とは一緒に協力し合って働くことであるから、その土台となる相互の信頼性がぐらつくとうまくチームや組織としての力を発揮できなくなる。この協働には、5つのレベルがあるとされている。一つは、個人間協働である。した協働には、運命の相互依存性と課題の相互依存性が重要であるとLewinという学者が指摘している。同じときに、同じ結果や成果を経験することで同じ船に乗っている感覚を共有し、それぞれが取組んでいる仕事課題や目標に関して関連性を持ち、相互の目標達成に密接に関わり合いを持つ事が大事ということである。仕事面での相互依存は、個人で自己完結するような仕事環境ではなく、仕事の進め方や仕事内容を共有し、職場で個人を支援する環境にすることが重要となる。顧客からの問合せに対して誰でも対応できるようにしたり、一つの仕事を複数で分担したり、チームや組織単位の目標を設定するなどの取組みである。過度な競争環境は相互依存性を低下させ、職場における協働を阻害することが言われており、この点にも十分留意する必要がある。職場においての協力要請、依頼に対しては誠実に対応するといった規範や雰囲気を形成することも大事である。)を観察、点検してみることをお奨めしたい。その後、映像事業部門でプロデューサーとして教育映像コンテンツ制作他に携わる。ダイエーの資本参加に伴って福岡ドーム事業に参加。主として法人営業部門を担当。責任者を経て、2002年独立しHPT研究所を設立、今日にいたる。いう3つの領域で、コンサルサービスを提供している。Technologyの略。人と組織の行動成果をいかに高め企業業績を向上させるかをテーマに様々な取組みを行っている。