ロンブー淳には致命的な欠点がある。言いたいことを言うが、いつもその評価を気にしている。それが態度に表れている。見え透いているから嫌みとなり人気が出ない。人間として器が小さいと思われる由縁だ。そのロンブー淳が青学受験を公約した。44歳のロンブー淳が、夜型人間から朝方人間に切り替え朝8時から勉強を始めたとのこと。100日間の猛勉強で合格を目指すという。「何歳になっても学べる」ことを体現し、学ぶ面白さと学んだことを社会貢献に活かすことを発信したいと言う。合否の結果に係わらず、この経験でロンブー淳は何か大事なものを得るはずだ。国連でトランプが「北朝鮮を完全破壊する」と演説した。安倍も「必要なのは対話ではなく圧力だ」とフォロー。金正恩は「史上最高の超強硬対応措置の断行を慎重に検討する」と表明。これら首脳の言葉の応酬を、ロシアのラブロフ外相は「幼稚園児同士のけんか」になぞらえ、冷静になるよう呼び掛けた。米国と北朝鮮は裏では常に協議をしている。非難の応酬はとんだ猿芝居に過ぎない。「圧力だ」と騒ぐ安倍は猿芝居の端役と言える。幼稚園発表会の主役の横で囃し立てる幼児のようだ。安倍は訪米前に身内に衆院解散の決意を伝えた。ところが解散の大義が見つからない。帰国後に解散を表明すると先延ばしにした。思いつきで行動し、後から言い訳を考える幼児と同じレベルだ。今日夜遅く羽田に帰国した。何と離婚もままならない昭恵夫人と手を繋いでタラップから降りてきた。米国の空港で夫人と手を繋ぎながら降りるのは理解出来る。米国人は不仲であることを知らないだろうし、夫婦が手を繋げないことが不自然に見えるからだ。日本人から見れば不自然ではあるが、手を繋げざるを得なかったのだろう。羽田での手の繋がりは超不自然だ。日本の全ての国民は、安倍らが仮面夫婦であることは知っている。両人とも周りの状況が全く見えない輩のようだ。日本にこの種の人は多い。殆どが幼稚園生である幼児だ。幼児は自分を中心に世界が回っている。幼稚園児に国政を任せても良いのだろうか。これが今回の選挙の焦点だと思う。木ビットコインの記事が連日新聞紙面を賑わしている。8月は分裂騒動で価格が下がったが、すでに現在は回復し、初めて5000ドルの大台を超えた。株式などと比べた値動きの軽さが、個人投資家や機関投資家の人気を集めているようだ。3年前の走りの頃にはマウントゴックスが大量のビットコインを消失したという事件が起きた。結局社長による不正操作だったのだが、いかがわしいものというイメージが定着した。その後米国も日本も賭博まがいの報道が多くなり、中国では資産の流出を防ぐためビットコイン取引所の全面閉鎖をしようとしている。ビットコインが悪者のように映るが、本当にそうだろうか。国が発行する貨幣は、大量に発行しようが絞ろうが、貨幣価値を変えようが、銀行引き出しを凍結しようが、国のやりたい放題だ。貨幣は国の裏付けがあるという裏側に不安定さを隠している。ビットコインは値動きがあるものの、外部圧力ははねつける。ビットコインはブロックチェーン技術に支えられている。ブロックチェーンは、分散型のコンピューターネットワークで各コンピューターがデータを共有するので不正が困難で、銀行やクレジット会社などの第三者機関を通さず直接取引が出来るので、安いし速いという特徴が有る。何より国などの第三者からの圧力の影響を受けないのが長所だ。将来は国発行の貨幣は消滅しビットコインのような貨幣通貨一色になってしまうかもしれない。ブロックチェーン技術はインターネット誕生以来の革新的なテクノロジーと言われている。その発明者はサトシ・ナカモト。日本人かもしれないが正体は不明。世界が驚く技術を作ったのに正体不明とは、何ともミステリアスだ。水ミャンマーと日本の間は極めて遠い。物理的な距離の遠さよりも、理解出来ない所が距離以上に遠い。今ミャンマーはロヒンギャ問題に揺れている。ミャンマーの事情は、つい昨日まで知らなかった。分からない上での話になる。ミャンマーの9割は仏教徒だがロヒンギャはイスラム教徒。ロヒンギャは隣のバングラデシュから来た移民が源流。19世紀に植民地化していた英国が仏教徒とイスラム教徒の両者を反目させそれが今も続いている。1982年に軍事政権はロヒンギャを「不法移民」として国籍を剥奪。ミャンマー政府はロヒンギャを人間扱いしていない。最近治安部隊の攻撃により、ロヒンギャ100万人のうち40万人以上が難民となり、隣国バングラデシュに逃げた。国連では、攻撃を止め、ロヒンギャを安全に帰還させ、ロヒンギャの権利拡大と和解を求めている。以上が俄勉強で知った経緯だ。スーチーは今やミャンマーの実質的な最高指導者で権力を持っている。1991年には非暴力民主化運動の指導者としてノーベル平和賞を受賞している。ところがロヒンギャ問題に対しては及び腰だ。行われていないと言うが、現地記者は行われていると証言している。ロヒンギャにも分け隔て無く教育と医療を受ける機会があると言っているが、当局の許可がないと教育も医療も受けられないし、そもそも許可が出ないのが現状とのこと。スーチーが真の非暴力民主化運動の指導者であるならば、正面切ってロヒンギャ問題に取り組むべきだと思うのだが。安倍首相が「衆院解散は帰国後に判断する」と言い残し訪米してしまった。政界は既に解散に向かって動き出した。安倍が「帰国後に」と言ったのは、今はまだ解散する大義が無いので、米国で屁理屈を考えるという意味だろう。これまで日本では首相の独断による衆院解散が数々行われてきた。首相の気分次第で解散するのは正しいことなのだろうか。我が国の憲法によると主権は国民にある。選挙の行使だけが主権ではない。国民の総意や国会の圧倒的な賛同で解散するのも主権のはずだ。首相の気分次第解散では、首相に主権があることになってしまう。首相側の言い分は、憲法第七条の「天皇は内閣の助言と承認により国事に関する行為を行ふ。三、衆議院を解散すること」を拠り所としている。首相の「気分次第で」とは書かれていない。解散するには諸条件の設定が必要になる。それが成されておらず伝統的に首相の解散権を拡大解釈しているだけに過ぎない。世界を見渡して見ても首相が気分次第で解散出来る国は4カ国くらいしか無い。世界の潮流は、首相の気まぐれ解散を禁止する方向にある。日本でも国民に主権を戻すべき時期が近づいていると思う。月8月末のハービーは死者25人・行方不明17人の被害を出しているし、イルマも壊滅的な被害を与えている。ここ十年来米国は、ハリケーンだけではなく、干ばつや山火事などの天災にも苛まれている。諸悪の根源は温暖化にあると思うが、米国は温暖化政策が嫌いだ。オバマの時代も条約に調印するのに難儀をした。トランプはそれをひっくり返しパリ協定から離脱するという。日本でも台風18号が、九州から北海道まで駆け抜けて甚大な被害を与えた。日本列島4島を全て駆け抜ける台風も珍しいが、台風が来ないと言われていた北海道に被害が集中するのは極めて稀だ。今後温暖化が進めば、北海道が台風の進み道になるのかもしれない。地球は温暖化と寒冷化を繰り返している。温暖化の兆候が現れても自分は驚きもしない。世界の環境会議は、温暖化は温暖化ガスによるものと結論付けているが、本当にそうなのだろうか。地球の温度が人間如きに左右されるはずがない。資源を大切に使うとか環境の保全を図るのは大賛成だが、温暖化に結びつけるのは無理があると思う。世論は温暖化防止対策が主流だ。それを信じる米国民はトランプのパリ協定離脱に猛反対すべきだと思う。温暖化が温暖化ガスによるものであれば、天災ではなく人災だ。米国ではパリ協定離脱に反対する声は聞こえてこない。言うことは、温暖化ガスとハリケーン・干ばつは無関係と思っている人が殆どだということになる。日みずほ・ゆうちょ・地銀が手を組んで新仮想通貨「Jコイン」を創設するという。急速にビットコインのような仮想通貨が広がっている。中国のアリババ集団や米アップルの決済サービスに対抗するのが狙いのようだ。Jコインは常に円の価値と同じなのでビットコインのように値段は乱高下しない。ネット上で無料でお金のやり取りが出来る。ネット上のJコイン口座の間で決済が済むので、双方向性が強みとなり電子マネーより便利になるという触れ込みだ。便利なようだが落とし穴がある。みずほ銀行はネットシステムのトラブルメーカーだ。旧富士銀行と旧第一勧業銀行の合併時にシステム統合のトラブルを起こした。東日本大震災の義援金でも大規模なシステム障害を発生させた。富士・勧銀の旧みずほと旧日本興業銀行のみずほコーポレート銀行のシステム統合は遅れに遅れた。7月にやっと完成したが費用は4500億円もかかってしまった。時代はすでにクラウド化に移っている。仕事の主体はフィンテック。軽さが求められている。みずほの4500億円のシステムには年間1000億円ほどのメンテナンス費用がかかる。今どき戦艦ヤマトを作る銀行が新仮想通貨を作るなど夢のまた夢。失敗続きのみずほだけではなく、トールホールディングス買収で大損失を招いた日本郵政も仲間だ。能力が無いか呪われているかのどちらかだ。絶対上手くいくはずがないと確信している。衆院の解散風が吹き始めた。あと10日も経たない内に解散しそうだ。森友・加計問題の禊ぎ、民進の体たらく、ファーストの体制未確立を考えれば、安倍から見れば解散総選挙の絶好のチャンスなのだろう。国民から見ると票を入れたい政党が無い。これを機に安倍政権の成果を考えてみた。アベノミクスは目標に達していない。大胆な金融緩和をしても物価上昇2%は達成出来なかったし、肝心の成長戦略は目的を絞ることも出来なかった。謳い文句と会議の乱立ぶりだけが華々しかった。働き方改革では「働き方改革実現会議」が、そして人づくり革命では「人生100年時代構想会議」と乱立している。テーマを絞った会議だから成果を上げられるのかというと、決してそうではない。力を分散してしまった分だけ活力が失われてしまった。民主党の菅政権とソックリだ。会議を作った結果、虻蜂取らずの結果に終わった。会議の多い会社は業績が悪い。無能なトップは会議をすれば物事が上手く運ぶと勘違いしている。大切なのは基本の設計図作りだ。基本が無いのに、モグラ叩きのように屋上屋を重ねていく。無能なトップの典型例だ。総選挙後に有能なトップが現れることを願いたいものだ。金ホリエモンが「Jアラートは止めるべき」と主張している。北朝鮮がICBMを発射したという事実は即座に発表すべきだが、だからといって「今すぐ安全な場所に身を隠しなさい」というのは言い過ぎだと思う。いうよりも国民の不安を煽っているようにしか聞き取れない。菅官房長官をやり込めた東京新聞望月記者が、官房長官の記者会見の壇上に登場し謝罪した。内容は、首相官邸報道室が東京新聞に注意喚起した文書を報じた産経新聞の記事を「官邸からのリーク」と発言したことの誤りへの謝罪。リークではなく、新聞全社に出していたので撤回して謝罪した。真実を追究し、誤りを指摘し、自ら誤ったところは即座に謝罪する。記者の鏡と言えそうだ。面白いのは謝罪の後の質問だ。北朝鮮のICBM発射に関し、記者の「発射準備情報を国民に事前に知らせることは出来ないのか」の質問に対し、官房長官は「国民がパニックを起こさないように、責任を持って対応している」と回答。「米国では前日に発射の予測報道があるが、何故日本は報道しないのか」との質問に対し「国民がパニックを起こさないように、責任を持って対応している」とオウム返し。「もっと事前に知らせることは出来ないのか」に対し「国民の生命・財産を守るのが政府の役割。情報・分析はしている。具体的な内容や分析については控えたい」とのこと。結局、菅は何も答えていない。政府は情報を隠すことが国民を守ることだと勘違いしている。菅をホリエモンに替えるだけで、日本は良い方に向かうかもしれない。子供の頃、右利きの兄からお前は左利きだから劣性遺伝だとからかわれたことがある。子供ながらに、劣性という言葉に心を傷つけられた。元凶はメンデルの法則だ。ある遺伝子の二つの型のうち、特徴が現れやすい遺伝子を意味するdominantに「優性」、現れにくい遺伝子を意味するrecessiveに「劣性」という訳語が当てられた。dominantは主要なという意味だから、英語は当を得ているが、日本語の優性はニュアンスが違う。血液型Aは優性だが、A型が優れている訳ではない。この度、遺伝学会が「優性」を「顕性」に、「劣性」を「潜性」に改めると発表した。語感から来る誤解を招かないためには良い改正だと思う。学会はこの他にも100以上の遺伝学用語を見直している。「突然変異」は原語mutationに「突然」という意味が含まれないため「変異」に、また「変異」と訳されてきたvariationは「多様性」と改められた。学術用語は一度決まるとなかなか変えられない性質のものだが、遺伝学会は善くぞ決断したものだと感心した。今後は、左利き、一重まぶた、左巻きつむじなどで劣性だ、劣っているといじめられる子もいなくなるに違いない。水テレビで「30年太り続けてました」とのスーパーインポーズが出てくる松村邦洋のRIZAPのCMは衝撃的だ。8カ月で110kgから80kgに、30kgも減量したとのこと。松村は、紺のスリーピースのスーツを身にまとい、花道を軽やかな足取りで登場する。「今まではサイズの合う服しか着られなかった。こんな幸せなことはない。動きやすくなったので草野球で捕手として盗塁を刺したり、自分でも盗塁を成功させたい」と晴れやかに語っている。たけしにも似ているし、林家正蔵にも三谷幸喜にも似てきた。RIZAPとしての宣伝効果は抜群だ。これなら自分もと思う人が多くいるに違いない。これ程急激に減量して問題は無いのだろうか。松村は嘗てマラソンに番組企画で参加し際、急性心筋梗塞で倒れ一時心肺停止に陥ったことがある。身体に難がある松村にとって、短期間30kgの減量は過酷過ぎたのではないだろうか。無理な減量が命を縮めることにはならないだろうかと心配になる。生島ヒロシは減量後の裸の上半身を誇らしげに見せていたが、松村は服を着て裸を見せない。