き保険選びのポイント女性の社会進出や学費の高騰に伴い、結婚後、ふたりの収入で家計を支えていくという夫婦は、今後益々増えていくでしょう。このような共働き夫婦の場合、どちらの収入が途絶えても家計に影響を及ぼしてしまうという点を、認識しておくことが大切です。夫婦の死亡保障を考えるときに、それぞれの必要保障額に大きな影響を及ぼすのは、それぞれが加入している公的年金の種類です。これは、勤務先や働き方によって違いが生じるものですので、現在の状況を再確認することから始めましょう。夫婦の医療保障は、年齢に応じた備えが大切です。夫の医療保障は、入院時にかかる費用をカバーできるものとして、入院日額10,000円程度の医療保険をおすすめします。30歳以上になったら、生活習慣病やがんなどの備えも追加していきましょう(詳しくは「死亡原因と医療費」でも解説しています)。女性の場合は、妊娠や出産に備えて、女性特有の疾患をカバーする医療保険を準備しておくと安心です。保険商品によっては、妊娠中や出産直後は加入できない場合がありますので、早いうちから準備しておきましょう。ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品などを含む。