medal体操団体で念願の金メダルを獲得するなど、リオ五輪で日本チームは順調に金メダル数を伸ばしており大いに盛り上がっている。JOC(日本五輪委員会)の予想金メダル数は14個。14個なら1964年の東京五輪と2004年アテネ五輪の16個に続く歴代3位の金メダル獲得数となる。金メダル数と日経平均株価の関係はあるのだろうか。五輪と株価の関係でよく言われるのは開催地が決定すると、開催国の株価が上がるというアノマリー(明確な根拠を持つわけではないが、よく当たるとされる経験則)だ。五輪の開催地は通常開催年の7年前に決まる。立会日となった9月9日の日経平均は344円高(2.5%高)の1万4205円と東京五輪開催決定を好感して大きく上げた。五輪開催の経済波及効果はインフラを中心にかなり大きい。日本銀行が2015年12月に発表したレポートによると、2014年~2020年の7年間で国内総生産(GDP)を累計で25兆~30兆円押し上げる効果があると試算している。五輪関連施設などインフラ投資が総額10兆円見込まれる他、外国人観光客が2020年までに年間3300万人に達する見通しでインバウンド需要が喚起される。東京五輪決定後の株価は、アベノミクスによる株価上昇と同じタイミングだったこともあり、2015年6月に2万952円まで51%も上げた。2000年4月のITバブル時の高値2万833円を15年ぶりに更新した。その後、株価は2016年6月に一時1万5000円を割るなど足下では調整感が強いが、まだまだ東京五輪は4年後だ。株価の今後の行方はまだ判らない。過去の五輪前後の株価の推移は、3つのパターンに分けられる。1ソウルやアトランタのような五輪開催後まで株価上昇が継続するパターン、2アテネや北京のように開催前までにピークを付けてしまっているパターン、3バルセロナやロンドンのように大きな動きがないパターンだ。実は、五輪開催決定から五輪までの株価のパターンは定まっていない。東京五輪は今のところ、アテネや北京のような2パターンになりかけている。