創立したところからスタートした。当初は学校ルートを開拓し事業展開を進めてきたが、1970年代に入ってからは書店ルートや家庭向け直販体制を構築し、事業を拡大していった。付録付き学習教材である「科学」と「学習」が小学生向けに幅広い支持を集めると同時に、百科事典や辞書、医学書など領域を広げながら教育分野における総合出版企業へと成長を遂げた。1980年代以降は学習塾事業にも進出し、教育サービス領域に事業を拡大していった。2000年代に入ると少子化と出版不況の影響から収益が悪化し、教育事業における経営合理化を図る一方で、第2の事業柱を育成すべく2004年から介護事業を開始した。その後も、M&Aや事業提携など積極的に進めながら2009年には持株会社体制に移行し、事業基盤の再構築と収益力の回復に取り組み、現在に至っている。1社※)となっている。※市進ホールディングス4645の株式を37.7%保有。事業セグメントについては、事業の成長や撤退などに合わせて変化しており、2017年9月期以降は教育分野と医療福祉分野の2つの事業ドメインのもと、4事業セグメントで開示している。対象とした専門書の出版事業等※1に加えて、2018年9月に子会社化したMCS※2の事業(グループホームを中心とした各種介護施設の運営事業等)が含まれる。(株)学研メディカル秀潤社で展開する看護師・医師向け専門書の出版事業や、その子会社で展開する看護師向けeラーニングサービス等は、2020年9月期より教育コンテンツ事業に移管。89億円で全株式の61.8%を取得した。2019年9月期における事業セグメント別構成比を見ると、売上高は教育分野で57%、医療福祉分野で41%、営業利益は教育分野で31%、医療福祉分野で66%となり、医療福祉分野の構成比が大きく上昇した点が注目される(2018年9月期の医療福祉分野の構成比は売上高で23%、営業利益で28%)。既存事業が成長したことに加えて、新たにMCSを子会社化した効果が大きい。当コンテンツはFISCOから情報の提供を受けています。掲載情報の著作権は情報提供元に帰属します。記事の無断転載を禁じます。当コンテンツにおけるニュース、取引価格、データなどの情報はあくまでも利用者の個人使用のために提供されているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。当コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。金融商品に関するいかなる勧告もしません。当コンテンツの使用は、資格のある投資専門家の投資助言に取って代わるものではありません。提供されたいかなる見解又は意見はFISCOの見解や分析であって、ロイターの見解、分析ではありません。情報内容には万全を期しておりますが、保証されるものではありませんので、万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、弊社および情報提供元は一切の責任を負いません。情報は約20分遅れ、海外株式関連の情報は15分以上の遅れで表示しています。為替情報は10分ごとに更新されており、約10分前の相場を表示しています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。本件情報を無断で再配信することは禁じられております。