後回しにしてしまいがちな「介護保険」。セミナーキャンペーンみんかぶ保険>記事・コラム>記事詳細コラムつい後回しにしてしまいがちな「介護保険」。筆者の友人は、皆口を揃えてこのようにいう。40歳になって公的介護保険制度により、毎月の給与から「介護保険料」が控除されていることは認識していながらも、多くの人がその制度自体を理解していない場合もあるのではないだろうか。介護保険はもとより、保険自体に苦手意識をもつ人も多いだろう。一般の方が保険に関する知識をどの程度もっているのかについて、(公財)生命保険文化センターの調査*1によると、その類の質問に72.8%の人が「詳しくない」と答えている。あり」は74.0%と非常に高い。その約8割が「いずれは準備」と答えており、そのタイミングは「今」ではないと考えているのだ。この「いずれは準備」という気持ち。その背景には、介護は実際にそれに直面してみないと、なかなか自分の事として捉えられないという特性があるのかもしれない。介護保険加入のピークは50代2018年度の民間介護保険の加入者は、347.8万人。2009年度の234.2万人から比較すると、この10年間で148%に伸長している*2。平均寿命の延びとともに、65歳以上の高齢者人口は3,515万人と総人口の27.7%*3を占める「超高齢社会」がもたらす興味深い実態である。実際、介護保険に加入する最も多い世代は50代で、全体の35%を占める。50代は仕事が充実していたり、子育てがひと段落して自分自身の時間を楽しめるようになったりする反面、健康面での不安や親の介護の問題なども顕著に出てくる世代だ。「親の介護で思った以上に介護費用がかかったので、現役のうちから準備しておきたい」「要介護状態になったとき、子どもに迷惑をかけたくない」など、まさに将来の自身の人生設計を意識し出すとき。それまで漠然としていた老後資金についてもより具体性をもって考え始める人が多いことの裏付けともいえるだろう。公的介護保険だけではまかなえない(公財)生命保険文化センターの調査*1によると、自分が将来要介護状態になった場合に、「介護費用を公的介護保険でまかなえると考えているのか」という質問に、82.7%が「まかなえるとは思わない」と答えている。介助が必要な「要介護5」では約43.2万円である。介護サービスの支給限度額を超えた分は、もちろん全額自己負担だ。宅配サービス」「働けなくなったときの収入減の補填」など、公的介護保険ではカバーできないものもある。介護は突然始まるもの介護が必要となった主な原因の約4割は、生活習慣病を含む疾病によるもので、生活習慣病は「40歳以上の約4人に1人*5」といわれている身近な疾病である。偏った食生活や喫煙、飲酒などの「生活習慣」は、「脳血管疾患(脳卒中)」の原因につながる。初期段階で適切な治療を行うことで回復することも多い一方で、麻痺や言語障害、認知症などの後遺症を残す場合もあり、要介護状態につながりやすい病気といえる。介護が始まると、いつまで続くかはわからない。結城康博教授は、介護について次のように語る。「介護はある日突然始まる。そのためにも、元気なうちから親子で介護について話し合っておくことが大切だ。その過程で自然と『介護』に関する知識も身に付けることができる。いざ要介護状態になってから慌てても、そこから最適な情報を得るには時間がかかる。身近に介護サービスを利用している高齢者がいれば、介護サービスの状況や良し悪しを聞いておくなど、口コミも大いに活用しよう。年金や預貯金だけでは介護費用をカバーしきれない人や、要介護状態になったときに家族に負担をかけたくない人は、民間介護保険は有効な手段の一つになるだろう。」2025年には要介護認定者数が604万人、2035年には要介護認定者数は721万人と、2015年の450万人から比べると約1.6倍*7に増える見通しだ。自助努力による備えの必要性がますます高まるだろう。ロボアドバイザーはこちら記事内容は執筆時点(2019/09月)のものです。1995年、大手メーカーへ入社。プロモーション企画、PRと幅広くブランドマーケティングに従事。2018年より現職で介護保険・女性向け保険のマーケティングを担当。的としたものでは無く、且つ保険商品の内容説明は保険契約の締結の勧誘を目的としたものではありません。保証するものではありません。ついては一切保証されておりません。保険契約に関するすべての決定は利用者ご自身の判断であるようにお願いいたします。情報提供者は一切の責任を負いません。再配信することを固く禁じます。Inc.ページTOPへ。