新聞社においては、編集、論説の総責任者を指す。出版社や新聞社に置かれる役職である。すべての出版社や新聞社に主筆が置かれているわけではない。日本の新聞社でも主筆を置いている新聞社は比較的少ない[1]。主筆は一般的には「編集長」と同じ意味合いだが、編集、論説の双方を統括する責任者としての意味合いも強い。新聞社の場合、論説委員は論説の内容を決する地位にあるのに対し、主筆は論説だけでなくニュースも含め社論の決定権をもつとしていることが多い[2]。欧米の新聞社では職務権限がとても明確になっている[1]。日本の新聞社では部門中心の考え方が強い傾向にある[1]。主筆には、その出版社、新聞社の社長や上級役員などの幹部が就任する場合が多い。2007年6月、朝日新聞社においても長年空席だった主筆に船橋洋一が就任した。(編集部門)と論説主幹(論説部門)の上に立つポストとされているが、船橋洋一が主筆に就任する際、主筆規定が「主筆は社論を定め、筆政を掌る」から「主筆は記事、論説を総覧し紙面の声価を高める」と変更されて、権限は大幅に弱められた[3]。渡辺恒雄は著書[要出典]の中で「社長は経営の最高責任者、主筆は筆政(編集部門や論説部門を合わせたものを指すものと見られる)の最高責任者である。」と述べており、同新聞における主筆の役割が垣間見える。(1996年~2002年。朝日新聞社、1995年7月25日、56頁。4-02-273026-9。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。