検索に移動この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。Futures)とは、日経平均株価を原資産とする株価指数先物取引であり、大阪取引所等に上場されている。外部リンク概要[編集]あらかじめ定められた期日(満期日)に特定の資産(原資産。ここでは日経平均株価)を、あらかじめ決められた価格で売買する契約。原資産が日経平均株価(株価指数)という実体のないものであるため、決済はすべて差金決済となる。先物の「買い方」(=取引を買いで開始した人)は、満期日の原資産(厳密には「SQ値」、後述)が約定(やくじょう)価格を上回れば利益を得、下回れば損失となる。「売り方」(=取引を売りで開始した人)は、逆に、満期日の原資産が約定価格を下回れば利益を得、上回れば損失となる。満期日まで待たなくとも相場の変動に応じて反対売買(買い方の場合は転売、売り方の場合は買戻し)すれば、いつでも損益を確定することができる。19:00の取引が可能となった。夕場の取引終了時刻が、19:00から20:00までの取引が可能となった。夕場の取引終了時刻が、20:00から23:30までの取引が可能となった。新デリバティブ売買システム(J-GATE)導入。それに伴い、取引ルールが以下のように変更される。昼休みの間もフルに取引され、日中取引9:00~15:15、夕場取引16:00~23:30の取引に変更。23:30は、プレ・クロージングの板合わせ取引時間となり、約定は、取引終了時間に1本値で価格が決定される。日経225miniの限月が、1ヶ月毎になりオプション取引のヘッジ手段としては利便性が向上する。取引ルール及び、システムの大幅変更しすぎた為、複数の証券会社でシステム障害を起こす。夜間立会(ナイト・セッション)の取引開始。03:00までの取引が可能となった。大阪証券取引所から日本証券クリアリング機構(JSCC)に清算機能を移す。大阪証券取引所は社名を大阪取引所に変更。翌日5:30に取引される。取引量は一日20万枚程度(2017年現在、ラージとミニの合計)[1]で、流動性は高い。ラージとミニが上場されており、取引単位はラージが呼値の刻みが10円、指数の1000倍、ミニが呼値の刻みが5円、指数の100倍。1時間前倒し)に取引される。)に近い値になることが多い。円建て(NIY)とドル建て(NKD)が上場されている。円建ては、呼値の刻みが5円、取引単位は指数の500倍で大証のラージの半分。流動性は大阪取引所の次に比較的高い。Exchange)1986年9月より日経225先物を扱っている。15:30)に取引される。20:00)で取引されている。呼値の刻みが5円、取引単位は指数の500倍で大証のラージの半分である。大阪取引所のナイト・セッション導入などにより、近年流動性は低下基調である。先物を現物株式のヘッジとして利用するための便宜から、株式市場終了後15分間だけ先物の取引が継続するようになっている。※夜間立会については次項を参照2008年10月14日(火)より、夕場立会(イブニング・セッション)として、終了時間を19:00から延長、2010年7月20日(火)より23:30まで延長。2011年7月19日(火)より、夕場立会(イブニング・セッション)を夜間立会(ナイト・セッション)に改称し、終了時間を翌日03:00まで延長。2016年7月19日(火)より、終了時間を翌日05:30まで延長。ナイト・セッションは、取引日では翌日扱いとなることに注意(詳細は次項を参照)。夜間立会(ナイト・セッション)[編集]2007年9月18日(火)より導入されていた夕場立会(イブニング・セッション)の取引時間の大幅延長を踏まえ、2011年7月19日(火)より、株価指数先物およびオプションに、夜間立会(ナイト・セッション)が導入された。夜間取引は、2009年末より、大納会、大発会の日においても行われる。(それまでは、午前中取引のみ)ナイト・セッション取引の取引日は、当日扱いではなく、翌営業日扱いとなる。各限月の最終の取引は、SQ日の前営業日の日中取引となる。新たな限月の取引開始は、(SQ日前日のナイト・セッションからではなく)新規設定となるSQ日の日中取引からとなる。取引単位[編集]日経225オプション取引と同じく指数の1,000倍単位。この最小取引単位を「1枚」という。日経225mini先物取引では100倍単位となる。株価指数が10,000円の場合、1枚は指数の1,000倍の1,000万円分に相当する。取引に際して1枚あたりこれだけの現金を用意する必要はなく、後述する証拠金(通常は数十万円)があればよい。指数の10円の値動きは、現実にはその1,000倍の1万円の値動きとなり、建玉があれば実際にそれだけの含み益・含み損が発生する。呼値[編集]呼値(よびね)は10円単位である。日経225mini先物取引、および海外市場では5円単位となっている。大証は2009年に、翌2010年6月14日より日経225先物取引(ラージ)の呼値の単位を10円から5円に変更する予定であると発表したが、実施されていない。建玉[編集]成立した注文で、未決済のままで保持しているものを「建玉」(たてぎょく)、あるいは「ポジション」という。買い建玉(買い玉)をロング(L)、売り建玉(売り玉)をショート(S)と呼ぶことが多い。買い建玉を保持することをロング・ポジションを取る、売り建玉を保持することをショート・ポジションを取る、などという。値幅制限・サーキットブレーカー[編集]相場の急変動から投資家を守るという名目で、先物価格自体に値幅制限が設けられている。一日の値幅がこの水準を超えると終日取引停止となり、いわゆる「ストップ高」「ストップ安」の状態になる。日経平均株価の水準により、制限値幅は異なる。値幅制限の半分の変動、かつ理論価格から一定以上の乖離が発生したときにはサーキットブレーカーが発動され、15分間取引が停止される。影響を受けた2011年3月15日、「アベノミクス」への期待による2013年5月からの過熱気味な急ピッチな上昇の反動などによる2013年5月23日との6営業日である。限月取引[編集]先物には期限がある。3月,6月,9月,12月の第2金曜日が満期日に設定されており、これらを限月(げんげつ)取引という。各限月は、例えば3月が満期日の場合「3月限」(さんがつぎり)などと呼ぶ。日経225先物取引では、3月、6月、9月及び12月のうち、5年先までの6月と12月の10限月と1年6か月先までの3月と9月の3限月が設定されているため、常に13の限月が並行して取引されている。2015年5月末時点で取引されているのは、以下の13本である。2015年6月限・2015年9月限・2015年12月限2016年3月限・2016年6月限・2016年9月限・2016年12月限2017年6月限・2017年12月限2018年6月限・2018年12月限2019年6月限・2019年12月限この例では、2015年6月の第2金曜日になると2015年6月限の先物は満期日を迎えて取引されなくなり、新たに2020年6月限が上場される。このように、各限月は上場した日から1年6か月から5年存在し、3ヶ月ごとに満期日を迎えたものが取引されなくなって新たな限月のものが上場される。ある時点で市場に存在するのは常に13種類の限月である。直近の限月が最も取引量が多く、これを期近物(きぢかもの)と呼ぶ。限月により価格は少しずつ異なるのが普通である。期近物の満期日が到来する前に一旦手仕舞いし、同時に次の限月で同じポジションを組むことをロールオーバーという。ロールオーバーを行えば、事実上、満期日の制限なく長期に渡ってポジションを保持し続けることができる。Quotation、略してSQ)という値によって決済される。ある限月の先物が市場で取引されるのは、その限月のSQの日の前日までで、それまでに反対売買して清算されなかった玉は、SQの日に自動的に決済される。SQの日の寄付値(よりつきね)を元に算出される。取引開始後にすぐに寄らない銘柄は、寄った時点での株価を元に計算する。従って、そのような場合はSQ値は日経平均株価の始値とは異なってくる。日経225miniでは限月は1か月刻みになっているので、毎月の第2金曜日がSQである。そのため、先物とオプションが同時にSQとなる3・6・9・12月のSQを、特にメジャーSQと呼ぶことがある。これに対し、3・6・9・12月以外のSQを、マイナーSQ、シリアルSQと呼ぶことがある。取引の実際[編集]取引例[編集]仮に、先物が18,000円、後述する必要最低証拠金が1枚あたり60万円の場合、口座に100万円を入金して先物を1枚買い建てたとする。この時の証拠金の余力は40万円である。含み益が生じ、証拠金の余力は90万円となる。この場合は、翌日にさらに1枚追加で買い建てることも可能である。なって、50万円の含み損が発生する。マイナスとなってしまうため、建玉を保持したまま取引を継続するには、追加の証拠金(追証)を10万円納める必要がある。先物終値と建値との差額を計算し、含み益・含み損の額を更新する。これを「値洗い」という。場合、18,500円になった所で反対売買(この場合は返済売り)を行って決済すると50万円の利益が確定し、口座残高は150万円となる(ただし別途売買手数料がかかる)。決済後は建玉がない状態なので、拘束される証拠金は0円である。このように、証拠金とは玉を保持している間に一時的に拘束されるものである。上記の例では買いの場合を扱ったが、売りの場合は逆に株価指数が上がれば含み損となり、株価指数が下がれば含み益となる。Risk)という証拠金計算方法が採用されている。証券会社では、このSPANのうちの「プライス・スキャンレンジ」という指標を用いて、必要最低証拠金を計算することが多い。プライス・スキャンレンジは、指数の終値の対前日の増減値(絶対値)のうち、(1)過去4週間のうち最も変動した値、(2)過去24週間のうち上位2番目に変動した値、のうちの大きい方を30の倍数に切り上げ、それを1,000倍したものである。プライス・スキャンレンジは大阪取引所から毎週発表される。2007年の初めでは、(1)が234.16、(2)が408であったので、プライス・スキャンレンジは408を420に切り上げて千倍した42万円となる。含み損が拡大するなどして、値洗い後の必要最低証拠金が口座に入金されている金額を上回ってしまうと、「追証」(おいしょう)という追加の証拠金が必要になる。オプションと組み合わせてポジションを組んでいる場合は、先物とオプションを合わせたポートフォリオ全体の持つリスクに応じて必要最低証拠金が計算されることが多い。その場合の計算は非常に複雑になるため、本稿では割愛する。ヘッジ[編集]日経225先物取引のリスクヘッジ(リスク回避)の手段として、日経225オプション取引を利用することができる。オプションを先物と同数買い建てる(ロングの場合はプット買い、ショートの場合はコール買い)ことで、株価指数の暴落(ロングの場合)・暴騰(ショートの場合)による大きな差損発生のリスクを回避することが可能である。この場合は先物取引が成功した場合でも、得られる利益はオプション価額の変動(この場合は減少)分だけ少なくなる。ヘッジ目的の場合はオプションを買い建てることが必要で、オプションを「売り建て」た場合はオプション取引によって得られる利益が一定額に限定されてしまうため、株価指数の暴落・暴騰に対するヘッジとはならない。オプション取引は必ずしもヘッジ目的だけに限られるものではない。影響[編集]原理でいえば日経225組入現物株式と日経225先物は相互連動の関係に立つ。そのため、双方の乖離率が高ければ何らかの形で修正する動きを持つのは当然である。この性質を利用した取引を以下に示す。大口機関投資家の場合は、日経225組入現物株式の大量売買(日経平均を変動させるほどの売買)の直前に、必ずと言って良いほど事前に日経平均先物を売買することで短期利益も取りに行く。現物株式の短期筋は、大口機関投資家の行動原理を理解したうえで、先物の動きを見ながら注文を出すことも多い。これら投資行動が合わせあって、先物価格の変動が実際の株価指数(日経平均株価)に与える影響が決して少なくない。先物は比較的少ない金額で大量の注文を出して約定させることができるため、大口の機関投資家であれば先物価格を瞬時に数十円程度動かすことは容易である。このことを利用し、現物株を大量に買ったのち先物価格をつり上げて現物株の値上がりを誘う、また現物株をカラ売ったのち先物を売り崩すなど意図的な先物価格の操作は珍しくなく、それに従う形で日経平均株価がほぼ同じ動きを見せることがある。株式ニュースなどで「先物主導で買われ(売られ)...」というのはこれら一連の取引による現象を表したものである。日経225先物取引の取引単位を10分の1にし、呼び値を5円にしたもの。この日経225miniを「ミニ」、miniではない本来の日経225先物の方を「ラージ」ということがある。日経225miniでは、ラージのシリアル限月の月13限月に加えて直近3か月を加えた16限月取引制(マンスリー限月制)であり、ある時点で市場に存在するのは常に16種類の限月となっている。2015年5月末時点で取引されているのは、以下の16本である(太字はminiのみの限月)。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。