関わって以来、全国各地で発生するさまざまな自然災害において、仲間たちとともに直接的・間接的に活動を行ってきた。パソコン通信やインターネットなどを活用して被災者支援を行う「情報ボランティア」が初めて出現した。おいては、17年前の阪神・淡路大震災と比べて情報インフラが飛躍的に整備され、携帯電話やインターネットの日常的に利用されるほど情報通信技術(ICT)の普及は拡大していた。実際には、被災地の声は必ずしもそうではなかった。同様に有効な支援活動を妨げる「情報の空白」が発生した。風水害においても、その実効的効果はまだ見られてない。被災者にとっては状況やニーズ情報を発信・受信する手段の必要性は、避難所でも仮設住宅でも変わることはない。生活の減災を実現する意味からも、ごく当たり前に主体性をもって生きることをできる限り早く回復させるために、情報伝達は欠かせない。ICTが普及した現在、テレビ、ラジオ、新聞などの従来のメディアに加えて、携帯電話やインターネット、ソーシャルメディアなどの活用が注目されているが、それらが被災地の人々の主体的な情報交換・共有を十分に実現できていない理由は、いつ襲われるかわからない災害時の互酬関係を意識して内外につながりを構築していないことが大きい。これを解決する方向性としては、下記のようなアプローチが個人や地域に求められている。E-Mail※:URL:※画像に表示されている文字を入力してください。当ホームページ内に掲載の写真・音声・CG及び記事の無断転載を禁じます。