不自由展・その後」が開幕後わずか3日で展示中止になった。(MOT)で開催された『カルティエ現代美術財団コレクション展』のオープニングレセプションで「私は巨大ブランドは嫌いだ」「すばらしい展覧会だというから楽しみにして来たが、大したことはなかった」「ここにあるものはすべて下手物だ」「説明されなければわからないものはよい作品とはいえない」などと、祝辞とは思えない個人的意見を並べ立てたのだ。数百人の招待客には、顧客を含む多数のカルティエ関係者がいたことは言うまでもない。直後に『フィガロ』『リベラシオン』などフランスのメディアが次々に発言を記事化し、国際的なアート雑誌『アートフォーラム』ウェブ版も『リベラシオン』の記事を引用する形で事件を報じた。同展は典型的な外部協賛企画であり、MOTの副館長(当時)によれば予算の分担は「我々は1000万円以下、カルティエさんが1億円以上」。石原知事は、上得意に対して暴言を吐いたことになる。不自由展・その後」が開幕後わずか3日で展示中止になった際に、そんなことを思い出した。(日本維新の会代表)が事前に河村市長に連絡し、展示が問題だと指摘したともいう。ポピュリズム右翼政治家による、これもとんでもない発言だ。予算は県が約6億円、市が約2億円を負担し、文化庁からの補助金8000万円弱を見込んでいる。菅義偉官房長官は「補助金交付の決定にあたっては、事実関係を確認、精査して適切に対応したい」と恫喝したが、知事と津田大介芸術監督は、河村氏と菅氏の発言は展示の中止決定にまったく影響せず、主な理由は大量のいやがらせ電話とテロ予告とも受け取れるファクスだと述べた。僕は8月3日の緊急記者会見で、知事に「両氏の発言は憲法21条違反だと考えないか」と問うたが、その時点では「菅さんの発言は(補助金交付に関わる)事業としてどうだったかということ。事業の手続の中で精査していきたいということだから、それ以上でも以下でもない。河村さんのご意見は内容についてのご意見なので、それに対してコメントすることは(展示の)内容にコミットすることになるので言わないことにしている」という答だった。「行政が芸術祭の内容に口を出すと、表現の自由を制約することになるので、それはしない」というまっとうな見識である。大村知事は5日、河村市長の発言は「憲法21条で禁止された『検閲』と取られてもしかたがない」と一転。「行政や役所など公的セクターこそ表現の自由を守らなければいけない。自分の気に入らない表現でも、表現は表現として受け入れるべきだ」と述べた。めぐって不仲と言われるが、それをさっ引いてもまったくの正論である。河村市長は「ああいう展示は良いんだと県が堂々と言って下さい」と反論したそうだが、そうじゃにゃーのよ、市長。知事の言うとおり、内容についてはコメントしにゃーというのが、民主主義の基盤をなす表現の自由を守るべき行政のどえりゃー正しい態度なんだわ。「検閲の可視化に成功した」などといって浮かれていてはならない今回の展開を津田監督は予想していたのだろうか。SNSの炎上も、大量の電話やテロ予告も、ポピュリズム右翼政治家の発言も、すべてがシナリオに書かれていたのだろうか。しれないし、そうではないかもしれない。いまごろ津田氏はひとりほくそ笑んでいるのかもしれないが僕にはわからない。身の危険を感じたり、業務に多大な支障が生じたりしたトリエンナーレおよび愛知県のスタッフや、抗議の意を込めて自作の撤去を要請したふたりの韓国人作家を含めた出展作家には気の毒と言うしかないけれど、いずれにせよ、この国の一部の為政者たちがとても情けない反民主主義者だということが知れ渡ったのはよかった。いえ、「検閲の可視化に成功した」などといって浮かれていてはならない。冒頭に記した元都知事は、その後も暴言を繰り返した。刘鼎(リュー・ディン)の作品が中国当局によって文字どおり検閲され、美術館は海外機関の意向に従う義務などないにもかかわらず、実質的にその検閲に加担した。同様の事例はほかにもある。トランピズムの時代になって、他国と同様、日本でも状況は悪化の一途を辿っている。あいちの件はまだまだ紆余曲折があるだろうし、ネトウヨによる理不尽な炎上や、政治家のトンデモ発言はこれからも大いにありうる。心ある者は戦い続けなければならない。「正義は必ず勝つ」という世界が存在するのはフィクションの中だけである。現実社会においては、「正しいこと」は戦い続けて勝ち取るしかない。小崎哲哉1955年、東京生まれ。