これに対して、組織は何を考え、どう意識転換するべきか。Japanは、2020年の国内IT市場において注目すべき動向およびテクノロジー主要10項目を発表した。同社は「DXに対する意識はここ1〜2年で大きく変化した。今後国内企業はそのトレンドに乗り、ITベンダーはそれを支援していくべきだ」としている。企業のDXが進展を続ける中、何を考えるべきか。Japanの寄藤幸治氏(リサーチバイスプレジデント)が、2020年の動向について解説した。寄藤氏は、「デジタルトランスフォーメーション(DX)を実践する企業は今後ますます増えるだろう。それらの企業が生み出すサービスや製品が世界経済の多くを占める『デジタル優位』が、4〜5年のうちに訪れるだろう」と今後の展開を捉えている。DXが進展しデジタル優位が訪れようとしている中、国内企業のDXに対する考え方には少々課題があるようだ。Japanが実施した調査によると、「DXによって得たベネフィットは何か」という問いに対して、「コスト効率性」「生産性の改善」「業務プロセス時間の短縮」といった回答が上位を占めた(図1)。効率性、生産性を重視する国内企業に対して、グローバルでは顧客とエンゲージし新しいビジネスを生み出す手段としてDXを捉えているようだ。日本のDXは内向きであるのに対して、グローバルでは外向きのDXが進んでいるということだ。したグローバル基準のDXに付いて行くために必要な要素として、寄藤氏は「ハイパースピード(超高速)」「ハイパースケール(超大規模)」「ハイパーコネクテッド(超他接続)」の3つを挙げた。これらの単語だけでは分かりづらいが、つまりは「顧客体験やサービスを速いスピードで生み出し、それらを大規模に展開する。自社にとどまらず、他社と積極的に結び付くことで新しい価値を生み出す」ということだ。この点が、2020年で国内企業のDXが新たな次元に進めるかどうかの鍵となるようだ。Japanは、国内IT市場において2020年に起こりうる事象を予測し「10大予測」として次のようにまとめた(図2)。これらはエンタープライズITにどのようなインパクトをもたらすのか。ここからは同社が発表した10大予測について説明していく。設定を有効にする必要があります。10へのリプレースや働き方改革、消費増税などが需要を後押しし、プラス成長になるとみている。2020年以降のIT市場の見通しはどうか。IT担当者500人が答えた「来年注目のテクノロジー」2020年の企業情報システム担当者が注目するテーマはかなり攻め気味——。情報システム部門の会社員約1000人を対象に「今年と来年に注目/期待するテクノロジやソリューション」を調査。回答者が2020年に注力すると答えた技術とその概要を紹介する。イエイエ、メッソウもございません」——目先の成果を求める日本企業のDXは総じて保守的。そんな結論が調査から明らかに。この状況で成果を出す日本企業がやっていること、特徴も分かった。IT導入の課題解決に役立つ資料を簡単に入手できます。契約書承認のサイクルタイムを33%削減。インデックスへ会員登録ログインパスワード再設定キーマンズネットとはFAQお問い合わせ広告掲載について会員規約RSS一覧サイトマップITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。