そこで展開されている収益還元法礼賛の論調について批判した。収益還元法が最も理論的で信頼性の高い手法であるという主張が、そこかしこでなされている。当サイトでは一貫して、そのような主張の危うさ、おかしさを指摘してきた。当サイト運営の強い動機になっていると言ってもいい(※注1)。私の主張に近い記事が掲載された。2割程度価格が上昇していることを示し、その陰には収益還元法という評価手法の危うさが潜んでいることを指摘している。鑑定価格で取得しなければならないわけではないものの、実際には、鑑定価格と取得価格が同額となっているケースが多い。上昇していることを示している。割引率が低下するかのいずれか(あるいは両方)の条件が必要である。理由があれば、CFの顕著な上昇も肯定される。割引率の急速な変化は肯定しがたい。尽きるが、これらはいわばブラックボックスの中にあると言っていい。不動産価格には上昇の余地があるとの主張がまかり通っている。そのようにつり上がった売買価格が、更なる高値取得(より低いキャップレート)を正当化する理由として用いられている。自分たちで高く買っておいて、「ほら、みんな高値で買っているから大丈夫」と言っているのに等しい。こんな行為が繰り返されれば、いくらで買っても異常ではないということになってしまう。少々無茶をしても批判されることはあるまいと考えているかのようである。マスコミ受けがすこぶる悪かった。そのような文章を書くアナリストが重宝されてきた。市場で既に先行きに対する相当な危機感が広がっていることを示しているとも言える。東京のキャップレートが2%でもぜんぜんおかしくないはずだ」などといった煽りには乗らないはずである。それは構造計算書を偽造した建築士と同罪である。大幅なキャピタルゲインの容認は、地価上昇の安易な肯定と同義である。見込んでいるリスクプレミアムの妥当性)を見極めた上で、CFやキャピタルゲイン予測の妥当性を検討しなければならないのである。それらの用語が正しく理解され、用いられているかを吟味しなければいけない。投資市場の健全な育成にとっても好ましいことである。反応をいただくことがある。金融工学との融合も提唱してきた。客観的かつ説得力のある方法を取らねばならないと警告したいがためである。私は断じて収益還元教の宣教師ではないけれども、収益還元法など使えないと主張する者でもない。単なる一つのテクニックに過ぎないものを神格化したり、不用意に過信したりする風潮を見過ごせないだけである。道具は道具として、限界を理解した上で利用すべきなのである。長期金利とのイールドギャップが確保されている限りは、市場は正常だと言える。くだりがあるが、これは非常に危険な発想である。実現困難な高水準であるなら、健全な投資とは言えないのである。こんな状況が今後もずっと続くことは考えにくい。博打にも等しい行為である。