近年発生した大地震では液状化現象が発生し、多くの被害が発生しています。液状化が発生すると、住宅が傾き、住めなくなる可能性があります。傾いた住宅を修復する方法もありますが、数百万円単位の工事費がかかります。液状化が起こりやすいかどうかは、液状化マップで調べることができます。全国にある市町村の約2割にとどまっているとのこと。1343市区町村がハザードマップを公開しており、いずれも全体の約8割。「努力義務」とされていることがある。公表が遅れる自治体が多いようです。自治体の建築課に出向いて聞いてみるとよいと思います。自治体は、何かしらのデータを持っていると思います。液状化マップのリンク集を作りました。昔の地形図を重ね合わせたりできる充実したシステムを採用しているところもあります。該当地域にお住まいの方は、ぜひご自宅付近の液状化のしやすさを把握してください。