火5月31日は世界禁煙デー。WHOが制定した禁煙を推進するための記念日だ。日本では、5月31日から6月6日までの1週間が禁煙週間となっている。1995年時点で世界の喫煙者は10億1千万人であり、約5人に1人の割合となっている。毎年世界で300万人が喫煙が原因とみられる癌や心臓病で亡くなっている。自分は二十歳前後から吸い始め三十八歳で禁煙した。ヘビースモーカーというよりはチェインスモーカーで、ショートホープを1日60本吸っていた。自分の禁煙動機は親への仕送り金の捻出であり、禁煙成功すれば母親の健康が回復すると願をかけたので、禁煙破りは母親の短命化に繋がるためどんなに苦しくとも吸うわけにはいかなかった。そのお蔭で禁煙初期の苦しみを何とか乗り切った。それ以来今日まで1本も吸っていない。今では僅かでも煙を吸うと胸が苦しくなるので喫煙者からは遠ざかるようにしている。日本では最近タバコが値上がりし喫煙者が多少減少したようであるが、受動喫煙の影響が問題視されている。禁煙願望の喫煙者は中西準子「環境リスク学:日本評論社」を読むとよい。昨年の文化功労者であり、リスク学の権威だ。環境リスクについては、いたずらに危険性を騒ぎ立てるのではなく、リスクの程度を可能な限り定量的に評価・比較し、それをもとに合理的な対策をとるべきであると主張している。種類の違うリスクを「損失余命」という尺度で統一的に評価することで、リスクの大小の比較を可能にした。その研究成果の一つとして、この本に「日本における化学物質のリスクランキング」が載っている。損失余命が大きいほどリスクが大きいことを意味する。(120)4)ディーゼル粒子(14)5)受動喫煙・肺癌(12)6)ラドン(10)7)ホルムアルデヒド(4)8)ダイオキシン類(1)。なんとタバコはダイオキシンよりも数百倍から数千倍もリスクが高いということだ。喫煙者はタバコにより得られる効果とリスクを比較してみるべきだ。「わかっちゃいるけど止められない」などと、決してタバコの奴隷にはなってはならない。今日の日経朝刊の1面に若者の写真が載っている。40年以上日経を購読しているが、今までにこれほど若い人が朝刊トップを飾っていた記憶はない。灘高2年生の丹羽君だ。昨年の夏頃からグーグルのスマートフォンの基本ソフト「アンドロイド」を狙うウイルスが出回り始めた。防御策開発のため日本では1月に技術者が自主的にウイルスを見張る「アンドロイド・セキュリティ部」を立ち上げた。IT企業のプロなど約180名のメンバーが認めたリーダーは16歳の丹羽君だ。アンドロイドの設計図を分析して弱点を見つけ出し、メンバーと安全対策を練るという。一昨日は60歳代の集まりの世界に浸っていたため、今朝の日経はなおさら新鮮さを感じた。ITの世界とはいえ、年齢に関係なく実力本位でリーダーを選び、事を進めることに極めてエネルギッシュな動きを感じる。過去の成功体験に縛られている古い会社業界にも、若者のパワーを最大限活用し脱皮新生していく努力が必要だと思う。昨日は昔同じ地区に初任配属された会社の同期会があった。在京の同期が全員集合した。何十年も会っていない人もいたが、顔を合わせた瞬間に全員が40年前にタイムスリップした。初任地の同期は一種の連帯意識があり気が置けない。昔話と近況報告で盛り上がった。アルコールも相当進み不覚にも久し振りに酔いつぶれてしまった。昨日は帰宅できず仲間の家にやっかいになってしまった。楽しかったが少し反省。菅は中東民主化と欧州債務問題には一言も発言しなかった。菅は国際問題や経済は考えていないし能力もない。へたな意見で失笑を買うよりは無言で通したことが正解であった。フランスの配慮で、異例の冒頭発言の機会を与えられたのに大きなヘマをした。全世界で建設中計画中の原発は160基以上あり増設の勢いは止まっていない。フランスや米国は今後も原発を推進しようとしている。G8が望んでいるものは原発の安全化だ。原発の大事故を起こした日本に今期待していることは、事故の早期解決と原因検証と情報開示により、今回の大震災クラスの災害が発生しても原発は安全だといえる対策作りと安全宣言だ。菅が原発事故対策を安全宣言出来るまで責任を持って行うと言っていれば少しは信頼されたかもしれない。それなのに、目標の裏付けもない自然エネルギーを20年代に20%を目指すと表明したので、各国首脳は開いた口が塞がらず言及なし。各国首脳は、菅は首相としての資質もないしKYだと呟いたにちがいない。杜撰さで元々日本政府は世界からの信頼を失っていたが、菅発言で日本への不信感は更に増大し決定的なものになってしまった。結局サミットまでに退陣すべきと言っていた西岡参院議長の意見は正しかった。気象庁が関東甲信と東海地方での梅雨入りを発表した。関東甲信では統計開始以来2番目に早い梅雨入りだそうだ。因みに1番早かったのは48年前の1963年5月6日で、この年は初の日米間の衛星中継実験が行われ、最初に飛び込んできたニュースが衝撃的なケネディ大統領暗殺事件であり記憶に残る年であった。「梅雨」の語源は、この時期は梅の実が熟す頃であることからという説や、この時期は湿度が高くカビが生えやすいことから「黴雨(ばいう)」と呼ばれ、これが同じ音の「梅雨」に転じたという説、この時期は「毎」日のように雨が降るから「梅」という字が当てられたという諸説がある。旧暦で5月頃であることに由来する五月雨(さみだれ)という別名もある。「五月雨」の語が転じて、梅雨時の雨のように物事が長くだらだらと続くことを「五月雨式」と言うようになった。大震災の復旧復興がだらだらと五月雨式にならないよう、政治についても早期の梅雨明けを望みたい。木シンガポールのリー・クアンユー元首相と日経との会見内容。日本は大震災に見舞われたが必ず復活する。日本は東南アジアにとってとても重要なパートナーだ。アジアの地域統合はASEANと日中韓に、インド、オーストラリア、ニュージーランドを含めた方が中国中心にならずバランスがよい。TPP参加は長期的には合理的な考えだ。IMFは欧州のためだけの組織ではない。世界に対してもっとオープンな組織になるべきだ。欧州の財政危機でユーロが破綻するとまでは思わないが、制度の修正が必要だろう。アジアの通貨統合は経済の発展段階が違いすぎるので無理だろう。人民元、円による国際決済制度ならありうる。顧問相を退いたが今後の役割はの質問に対し「私がリー・クアンユーであることに変わりはない。政治への助言はしないが、自らの見解は今後も示すだろう」と答えた。世界的な経済上政治上の見識のない日本の首相経験者と較べなんと卓越した人物なのかと感心した。日本の政治家OBには、リー・クアンユーの最後の言葉を肝に銘じてほしいものだ。水サッカーのアジア・チャンピオンリーグの決勝トーナメント1回戦で、ガンバ大阪とセレッソ大阪の大阪ダービーが行われ、セレッソが1-0でガンバを破り初めて8強進出を決めた。2010年J1リーグの2位ガンバと3位セレッソの試合だけに締まった好ゲームだった。前半の前半はセレッソが前半の後半はガンバが攻め、後半はセレッソがゲームを支配した。試合終了間際に高橋大輔が値千金の決勝ゴールを鮮やかに決めた。全体的にセレッソの躍動感が目立ったゲームだった。セレッソの対ガンバの対戦成績は8勝1分け18敗。セレッソは何故超苦手のガンバに勝利出来たのだろうか。クルビ監督の言葉が的を射ていた「一生忘れられない勝利だ。この集中力があればもっと上に行ける」と。集中力こそが事を制する原動力だと思う。火ソニーが上場以来初めて3期連続の最終赤字になったと発表した。今期は大震災の影響も大きいが、問題はもっと根深いところにありそうだ。今年4月ソニーのインターネットサービスにハッカーが不正侵入し、日米欧などで延べ1億人以上の顧客の個人情報が流出した。命綱のインターネットサービスがハッキングされたこと自体問題だが、その後のソニーの対応が杜撰で経営上も技術上も問題だらけだ。ユーザー離れが進み、米国では巨額な賠償を求める集団提訴も起こされている。これだけでも大変だがソニーの最大の問題は、創業社風の崩壊だ。トランジスタラジオ、トリニトロンテレビ、ウォークマンなどを創出してきた技術のソニーの社風を破壊し、二流のエンタメ会社に舵を取った出井元社長が元凶だ。後任のストリンガー現社長は、利益捻出のため次世代有望技術への研究開発投資を大幅に削減。その結果有能な技術者が流出し、明日を拓く力は最早ない。政治家は落ちてしまえばただの人というが、技術のソニーから技術を取ってしまえばただの会社ということだ。大震災の翌日、福島原発1号機への海水注入が一時中断したことについて、揉めている。斑目の助言に動揺し、菅が注入中断を口走り東電は官邸指示として中断したのが真実だろう。ところが事故対応を官邸が妨害したということで非難を浴び始めた。すると枝野は官邸が指示したことを否定。東電は再臨界の危険性を指摘され中断したと反論。枝野は斑目が言ったと訂正。陣頭に立たず菅にこっそり入れ知恵していた人間だ。自分の責任となると俄然高慢になる、全く信用のおけない人間だ。同日菅が福島原発に物見遊山で視察に出かけたことにより、ベントを遅らせ原発事故を悪化させた。当初は「原子力を勉強したい」と言っていたが、後日国会で追及され「現地の状況を把握する必要があった。その後の判断に役立った」と開き直った。復興構想会議はいきなり復興財源から始まった。菅の指示によるものであろう。財源から始まるのか批判が多く、第一次提案には盛り込まない見通しとなった。内閣官房参与で劇作家の平田オリザが17日にソウルで「米政府からの強い要請で放射能汚染水を海に放流した」と述べた。翌日本人が発言を撤回し陳謝。平田参与がありもしないことを言うはずがない、政府のもみ消しだろう。判断を待つ」という台詞で思考停止させてしまった。歴史の判断とは、ダメ首相がクビになったときの捨て台詞として使う言葉だ。恥の上塗り政権は歴史の判断を待つことなく評価は既に確定している。東北市長会の総会が20日開催され、東日本大震災と福島原発事故について、国に万全で迅速な対策を求める特別決議を行った。その内容は、震災対策として(1)実効性のある特別措置法の制定(2)国庫補助の一括交付金化(3)がれき処理の全額国負担―などを求める。被災現場では、既存の法律による規制が妨げになり復旧復興が進められないことと、財源不足に頭を悩ましている。政府は緊急を要する現場の意見をうまく吸い上げずに、能天気に復興構想会議をダシに問題解決を先延ばしにしている。非常時は拙速で対応するのが鉄則だ。対応が遅くなればなるほど現場は疲弊し復旧機運が低下してしまい脱力感だけが残ることになる。震災から2か月過ぎた現在でも、瓦礫の処理も進まず被災者は避難所暮らしを強いられ、大量の失業者への対策もなく放射能汚染地をいかに対処するかの考えもない。菅政権が復旧の足を引っ張っている。菅政権は財源の確保だけ行い、復旧復興は現場に一任した方がよい。土イスラエルの問題は相当根深い。イスラエル王国が建国された紀元前十一世紀頃から領地の主権が目くるめく変わり三千年が経過している。いつの時期をもって国土の所有権を主張できるのか、世界中の人も判断出来まい。一度も他国に征服されたことのない日本人には想像もつかない極めて難し問題だ。オバマ米大統領は19日中東政策に関して、将来的なパレスチナとイスラエルの国境線は、1967年の第3次中東戦争前の境界線に基づくべきだと演説した。これに対しイスラエルは反発し、パレスチナはOK、EUはオバマ提案を支持した。今までの米国はイスラエルのためになることが政策のベースであった。今回のオバマ演説は、それとは相当異なるニュアンスがある。エジプトのムバラク政権の崩壊は、CIAによるイラン揺さ振りともいわれている。米国の対イスラム政策は、エジプトの民主化それに続く流動化と、ビンラディン抹殺によるアルカイダの弱体化にあるとも言われている。イスラムの民主化を迫り、アルカイダ弱体化を成し遂げ、そしてかつイスラエルに大幅な譲歩を迫る。米国は世界をどうしようとしているのだろうか。世界は大きく変動している。振り返って日本を見ると、オバマ大統領のダイナミックな政治活動に較べ、菅首相は何を目的にどのようにしたいのだろうか、自分の保身しか考えずに汲々としている首相を見て嘆かない人はいない。周囲の気象予測と地形データに基づいて大気中の拡散シミュレーションを行い、大気中の放射性物質の濃度や線量率の分布を予測するためのシステムで、文部科学省によって運用されている。昨日今日のニュースでこのSPEEDIがどのように利用されたかが明らかになった。大震災の翌日未明(3月12日午前1時)には、放射性物質が原発の海側に向かうことを示す予測図が首相官邸に届けられていた。3月12日朝に菅首相は放射性物質の放出状況予測図を頭に入れベント前の福島原発へ視察に向かった。その後SPEEDIは封印され、その予測データが重要ではなくなってきた4月25日から公表されるようになった。「首相はSPEEDIを自分のために使い、住民のためには使わなかった」と話している。その翌日5月20日枝野官房長官は、予測図は官邸に届いていたが誰も見ていなかったとほとんど嘘と思われる釈明した。結局SPEEDIを活用したのは菅一人で、かつその後1か月半もそのデータを隠蔽したのも菅だった。おかげで、国民は風評被害を被り、日本は世界各国から信用を失墜することとなった。こんな人間に迅速な復旧復興が出来るわけがない。能力に欠けるのだから長居は迷惑、早く退場すべし。中国でスイカの爆発が話題になっている。原因はスイカを大きくするために使われた成長促進剤のホルクロルフェニュロンにあるらしい。日本では果実の形が悪くなったり、腐りやすくなったりすることから、今では使われていないとのこと。このニュースで中国の豚肉のニュースを思い出した。中国は1997年に豚の成長促進剤クレンブテロールの使用を禁止したが、今でも一部で使われたびたび中毒事件が発生している。事の発端は、ドイツの反ドーピング機関NADAが、中国で流通している肉を食べると検査で陽性反応が出る恐れがあるため、遠征する選手らに同国では肉の摂取を控えるよう要請したことによる。これに対する中国側の反論は、ドイツが行った措置は過剰反応だと反論し「外国人選手には、中国で提供される料理の質が保証されている」と主張したという。この反論もユニークだが、はたしてクレンブテロール入り豚肉を誰が食べているのだろうか。狐に騙されているようなおかしな気持ちになったことを思い出した。東電の救済スキームには問題が多い。賠償責任が曖昧で今までの東電の維持しか考えていない。東電は民間会社であるのだからそれなりの処理方法がある。今後の電力会社のあり方について、もし考えていれば政府は抜本的な改革案を提示すべきだ。当事者能力のない菅政権にとっては、ぴか一の案がある。提言した「東京電力の処理策」だ。以下は週刊ゲンダイから転載。貸し手責任も厳格に求めるものだ。このスキームであれば、国民負担は5兆円近く減るという。処理スキームは2段階。ような独立組織を設立する。ここが管財人の役割を果たし、東電の資産査定や賠償額確定作業と並行して株式の100%減資、銀行の債権放棄を実施する。最終的には東電を発電会社と送電会社に分割し、発電に関する資産は順次売却する。送電会社は再上場を目指す。この案を採用すれば、発電送電分離が実現し、競争原理が働き、電気代は下がっていくし、東電は発電資産の売却で巨額資金を得られて、人員整理などのリストラも進められる。国民負担なしで、賠償資金を得られるのである。考えられない菅政権は石頭そのもの。石頭をかち割る知恵者を広く採用すべきだ。菅政権は自民の右派よりも右にいる超保守にみえる。福島原発事故の復旧作業をしている作業員には、被曝による白血病発症の恐れがある。谷口修一医師は憤慨しているとのこと。谷口医師の提案は「造血幹細胞を事前採取保存し、発症後移植すれば約2週間で造血機能は回復する。日本では未承認の薬剤モゾビルが必要だが、独自に製薬会社にかけあい無償提供の確約までとりつけた。常識のある日本人ならば万一の備えがあるほうが作業員の精神的負担は軽くなると考えるが、保安院たちは何を考えているのであろうか。実際の作業員達は、正規社員は少なく殆んどが下請けの下請けだ。1970年代から東電労働組合は「被曝量が多い作業は請負化してほしい」と会社に要望し、東電は「秩序ある委託化」を経営方針として打ち出しているような会社だ。下請けは人間と見なさない社風とみうける。早急に東電を送電会社と発電会社に解体し、社風も跡形なく木端微塵にしてしまうべきだ。昨日今日で足利/伊香保へドライブ旅行してきた。あしかがフラワーパークの大藤のスケールには驚いた。残念ながら盛りは過ぎていたが、またいつかは盛りの時期に是非観てみたいと思った。由緒ある足利学校を見学後、前日偶々アド街ック天国で放送のあったポテト入り焼きそばで昼食を摂った。今朝は妻の温泉饅頭の買い出しから始まった。伊香保の勝月堂は温泉饅頭の元祖で有名店らしく朝から大賑わいだったとか。榛名山のドライブは快適だった。裾野から山頂に登るにつれ木々の新緑が、緑から透きとおった淡いき緑に、更に芽吹いたばかりのき緑の点々に変わり、時の流れを数十分間で味あわせてくれた。湖畔の黄色い水仙もとても綺麗だった。道路が音楽を奏でるメロディラインには笑ってしまった。山頂の天候は薄曇りで遠くの山々は霞んであまりはっきりとは見えなかったので、パノラマ看板を背景にパチリ、記念写真はこれで良しとした。帰りは元祖田丸屋で念願であった水沢うどんを堪能。山菜の天麩羅も大層美味しかったが、「水沢うどん」は聞きしに勝るものだった。生うどんと半生うどんを買って帰路についた。大震災から2か月過ぎたのに、未だに被災者の手元には義援金が届いていないとのこと。日赤に寄せられた義援金は総額1740億円、このうち約650億円が4月に被災地都道県に送られている。県レベルでは届いているが、被災者への配分の大半はまだ行われていない。問題は地方自治体の多くが壊滅的な被害を受け、義援金が必要な被災者の身元が確認できないことだという。概数は把握できるはずだ。義援金総額を被災総数で割れば、各被災への義援金が算出出来る。被災者は悲鳴をあげている。被災者には判明した被災分だけでも即配分すべきだ。日赤社長は「公平性と迅速性はなかなか両立しない」などと呑気なことを言っている場合ではない。昨日のプロ野球、ロッテ対楽天は成瀬/田中両エースが投げ合った。結果は延長12回で1対1のドローに終わったが、締まった好ゲームで珍しく最後まで観てしまった。成瀬/田中両エースとも凄いと思ったが、それ以上に凄いと感じたのは、解説の黒木知宏だ。多くの解説者は観衆目線で素人と殆んど変わらない内容しか話さないが、ジョニー黒木は違っていた。選手目線、チーム目線で解説をしていた。その解説は野球観戦を数倍楽しませるものにしてくれた。昔は真の解説者は川上しかいないと言われた時代があった。黒木はそれに次ぐ名解説者になりそうだ。金2月13日に書き始めたこのブログが、今日でめでたく丸3か月を突破した。物事を継続する目安として三日三月三年というが、その三月をクリヤー出来嬉しい限りだ。ブログの内容は当初から限定せずに感じたままを書いてきた。今振り返ってみると、大震災の影響が大きく、半数以上が大震災/政治がらみの内容であった。日本の政治は三流とよくいわれているが、実態は三流には程遠い五六流であることを実感し情けなくなってしまった。政治を変えるは個人個人が意見を発信し世論を形成していく必要がある。このブログも続けていかねばなるまい。政界に新潮流の気配がみられる、世の中やっと動き始めたらしい。一つは、大震災の復興推進を掲げた民自両党中堅若手の議員連盟だ。党内抗争や政局にうつつを抜かしている暇はない、大連立で乗り切ろうという立場だ。一つは、大震災の復興財源に充てる増税に反対する超党派の議員連盟で、西岡参議院議長の呼び掛けにより、民主の松原仁、自民の中川秀直、公明の遠山清彦、みんなの渡辺喜美、社民の阿部知子、国民新の亀井亜紀子、たちあがれ日本の平沼赳夫たちが名を連ねている。増税では日本経済へのダメージが大きく、震災国債の発行と日銀買上げで凌ぐという立場だ。特記すべきは、自民の石破茂だ。石破は過去の自民を懺悔し、これまで自民が担ってきた原発政策をきちっと検証しなければ民主に反論資格がないとまで言い切った。今までの自民党員には決して口に出せない意見ではないかと思う、少し応援したい。河野太郎も今までの自民の原発政策を反省している、これについては後日述べてみたい。各々主張の焦点がかみ合ってはおらず日本のためにはなりそうもないが、少なくとも今までよりは主張が明確になった気がする。一歩前進かも知れない。菅首相が福島原発事故について「東電とともに、原子力政策を国策として進めてきた政府にも大きな責任がある。責任者として国民におわびしたい」と陳謝し、6月から事故収束のめどが立つまで首相給与とボーナスを全額返上する考えを表明した。これは問題のすり替えだ。原子力を国策として進め安全神話で国民を騙し甘い利権を吸い続けてきたのは、自民党と経済産業省官僚と電力会社だ。給与を返納すべきはこれらの者たちだ。菅には給与返納では到底償いきれない罪がある。大震災の初動遅れと無為の罪、原発事故の初動妨害による被害拡大化の罪、東電社長に対し暴力団紛いに恫喝し入院を余儀なくさせた罪、放射能測定値を隠蔽し全世界と国民に不安を与え風評被害の元凶を創った罪、十分な対策も検討せず高濃度の放射能排水を海洋放棄し海外から日本は放射能テロ国家だと言われるようになった罪、法律に基づかず勝手に対策会議を増産し指揮者不在のまま救済復旧を遅らせた罪、原発事故の真の原因も究明もしないまま思いつきで浜岡原発を停止させ日本経済の足を更に引っ張った罪、一次補正予算の財源にマニフェスト見直しをほとんど行わず年金積立金の取り崩しを充てた罪等々数えあげたらきりがない。菅がこれらの罪を贖うには、即首相を辞めるか解散総選挙しかない。中核となり約1ヶ月間検討してきたとのこと。真面目に検討してきたのだろうか。未検討部分が多すぎ疑問と不安だらけだ。事実は下記の通りと推測できる。菅が誰かに浜岡も危ないと入れ知恵され、大震災対応のまずさ隠しのため浜岡原発停止の目眩し作戦を思いついた。弁護士出身の枝野は法律を調べ、原発停止を政府が指示は出来ないが行政指導は出来ると結論。海江田は全国の原発立地の地震予測のみを調べ、浜岡以外は問題ないと報告。海江田のいう安全とはあくまで地震予測についてのみだ。中部電力に何も連絡していないことに気付き、海江田が慌てて連絡。