当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。日経平均は12日のソフトバンクG決算が影響か3週ぶりの上昇、新型肺炎への過度な懸念和らぐ先週の225先物は前週末比700円高(上昇率3.02%)の23,830円と3週ぶりの上昇になった。週初は新型肺炎の感染拡大に対する警戒感から売りが先行で始まった。春節休暇が明けた中国・上海株が売り一巡後に持ち直したほか、新型肺炎の治療薬に関する報道などが相次いだことから、週半ばにかけて買い戻しの動きが加速した。足元で新型肺炎への懸念から売り持ち高を膨らませていた海外短期筋が買い戻しの動きを強めたもよう。好決算を発表したトヨタ自動車<7203>や米アクティビストファンドによる株式保有が伝わったソフトバンクG<9984>など指数寄与度の高い銘柄が値を上げたことも、225先物高に寄与した。1月31日時点の裁定残高は、ネットベースで4,919億円の売り越し(前週は3,225億円の売り越し)と増加した。株数ベースでは、1億8,741万株の売り越しで、1月24日時点(1億1,449万株の売り越し)から増加している。日経平均と裁定残(1月31日時点)海外勢による両先物の買いが目立つ225先物手口では、週半ばから週末にかけて2,000枚超売った裁定取引業者のAアムロCが売り方筆頭になったほか、週を通じてコンスタントに売り越したソジェンやメリルもそれに続いた。買い手口では、週を通じてコンスタントに買ったドイツが買い方トップになったほか、週半ばから週末にかけて大幅買い越し基調になったCSがこれに続いた。TOPIX先物の手口では、6日に8,000枚超売り越したソジェンが売り方トップになり、週を通じてコンスタントに売り越したバークレイやBNPパリバの欧州勢がこれに続いた。買い手口では、週を通じてコンスタントに買ったドイツやCS、GSが買い方上位に名を連ね、週初に日銀によるETF買いとみられる手口で2,800枚近く大きく買い越した大和が国内勢としては上位にランクインした。週間累計上位15社(売り買い差し引き)※各取引所より発表される売り買い上位20社のデータをもとに、売り買いの差し引き週間累計の上位順に表示してあるため、日々ベースで上位となっている証券会社でも表示されていないケースがあります。日々発表される手口は20位以下が未発表であるため、差し引きが実際とは異なる(大きく傾いて表示される)場合があります。日々の手口は限月間スプレッドを含み、イブニング、立会外及びSGXは含んでいませんが、推定建玉はイブニング、立会外の分も加味しています。推定建玉は週初一回のみ各取引所より発表される建玉残に日々の売り買い差し引き枚数を加減算した推計値となっています。週間累計上位15社(売り買い差し引き)※各取引所より発表される売り買い上位20社のデータをもとに、売り買いの差し引き週間累計の上位順に表示してあるため、日々ベースで上位となっている証券会社でも表示されていないケースがあります。日々発表される手口は20位以下が未発表であるため、差し引きが実際とは異なる(大きく傾いて表示される)場合があります。日々の手口は限月間スプレッドを含み、イブニング、立会外及びSGXは含んでいませんが、推定建玉はイブニング、立会外の分も加味しています。推定建玉は週初一回のみ各取引所より発表される建玉残に日々の売り買い差し引き枚数を加減算した推計値となっています。日経平均ボラティリティー・インデックス(VI)は前週末比1.28pt安(下落率6.88%)の17.31ptと3週ぶりに低下した。週初は春節休暇明けの中国・上海市場も大幅に下落して始まったことなどから、VIは上昇基調を強め、一時22.03ptまで水準を切り上げた。週末にかけては、新型肺炎の治療薬に関する報道が海外で相次いだことから、株式市場において過度な警戒感が和らぎ、次第に低下基調になった。ボラティリティNT倍率(先物)は小幅に低下、週後半にかけ拡大NT倍率(先物)は小幅に低下。1月31日のNYダウが603.41ドル安と4日ぶりに大幅反落したことを受けて、週初3日の日経平均も大幅安のスタートとなり、NT倍率も低下してのスタートとなった。その後もやや軟調に推移したが、6日の日経平均は指数インパクトの強いソフトバンクGやファーストリテイリングがけん引し大幅続伸となりNT倍率が拡大。翌7日もソフトバンクGが7%高となりNT倍率を下支えした。日経平均は12日のソフトバンクG決算が影響か今週の225先物は、先週の上昇が急ピッチだっただけに利益確定の動きなどを背景に上値の重い展開を余儀なくされそうだ。今週も焦点は、新型肺炎を巡る報道や、米民主党の大統領候補指名争いの行方となろう。新型肺炎の動向について、市場では「経済指標や企業業績に与える影響が出てくるのはこれからだけに、影響を見極めるにはしばらく時間がかかる」との声も多く聞かれる。(FRB)議長の議会証言が11日、12日に予定されており、新型肺炎に関する発言が出てくるのかどうかに関心が集まるだろう。米大統領選関連では、11日にニューハンプシャー州で予備選が実施される。市場では「急進左派候補が勝利すれば、米株式市場にはマイナス材料となり、東京市場にも悪影響を及ぼす可能性がある」と警戒されている。国内では、11日が祝日で休場となるが、主要企業の2019年4-12月期決算発表が終盤戦に入る。12日にはソフトバンクGが決算発表を予定しており、決算会見で孫正義会長兼社長の発言内容にも関心が集まりそうだ。今週の想定レンジは23,500-24,200円とする。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。Value)の総額となります。Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、、またはお客さまごとに変更することがあります。「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額はSPAN証拠金×50%~90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20~30程度)に回帰するという特徴を持っています。日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は取次ぎ手数料をSBIジャパンネクスト証券から受取ます。J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。