携帯あるいはケータイと略称することがある。有線通信の通信線路(電話線等)に接続する基地局・端末の間で電波による無線通信を利用する。マルチチャネルアクセス無線技術の一種でもある。携帯電話は、移動しながらの通話が可能な電話サービスである。いう表現がなされていたが、現在は「携帯電話」になっている[1]。Talkie」が、前身といわれる。これは、回線を使用していないトランシーバーである。携帯電話の構想は、電話機が考案されて間もない頃からあった。電波を使用して無線で通信でき、かつ人間同士が音声にて会話することが夢として描かれていた。モールス符号を用いる無線電信機は携帯電話の元になる技術だが、実用化されても爆発的に普及するようになるものだとはこの時点では考えられていなかった。携帯できる電話を開発する具体的な研究は古くから行われてきたが、電波のノイズの問題やバッテリーの問題、また通信速度などの多くの問題により電話機が非常に大型になってしまうため、実現は難しかった。1960年代になると、両手で持ちながら会話できる程度まで小さくすることが可能となった。短時間の通話でも疲れてしまうほどに重かった。1970年代になると頑張れば片手で持てる程度の大きさまで縮小することができた。これは1970年に大阪で開催された日本万国博覧会にワイアレスホンとして出展された。これは、今で言うコードレスフォンである。1980年代になると事業として成立するようになり、一部の先進国で車載電話機(自動車電話)として携帯電話機の販売、及びサービスが開始された。共に数十倍であり、また通信エリアも都市部に限られていたため、よほどの理由が無ければ導入できなかった。1978年、“AT&T”と「モトローラ」に実用化実験許可がおりる。1979年、日本において世界で初めて実用化される。1981年、バーレーンとスカンディナヴィアで実用化。遅れをとったアメリカもレーガン大統領へのモトローラからの直訴により1981年、実用化がなされた。1990年代になると普及が進み、本体に液晶ディスプレイが搭載され始めた。1990年代半ばには通信方式がアナログからデジタルへと移行し、着信音に好みの音楽が設定できる着信メロディや、ポケットベルと連帯したメッセージサービスが使用できるようになった。1990年代後半にはインターネット網への接続が可能となり、通信速度が向上し、画像やJavaを使用したゲームなどの利用が可能となった。2000年代に入ると第三世代携帯電話が登場し、テレビ電話が可能となったほか、パソコンと接続して高速なデータ通信が行えるようになった。Media”の2007年11月29日(英国時間)の発表によれば、世界全体での普及率が5割に達した[2]。端末本体は、一般社会や日常生活では単に「携帯(けいたい)」と呼ばれることが多く、「携帯」の語は携帯電話の端末を総称するような言葉のように使われており、完全に定着している。通称として「ケータイ」「ケイタイ」と表記されることも多い。「NTTドコモ」や「電電ファミリー」の制作した技術文書では移動機(いどうき)と書かれることもしばしばある。携帯電話の端末には、アンテナ、スピーカー、マイクと、これらを制御する電子回路と、入力のためのボタン(ボタンは暗い場所でも見やすいよう大体光るようになっており、色は緑、オレンジ、赤、白、青などがある。輝度を変えることができるものもある)と、電源から成っているが、機能の増加からパーツは増える傾向にある。最近の端末ではディスプレイを搭載しており、液晶や無機EL、有機EL、発光ダイオードなどさまざまな素材が利用されている。初期型の製品にはアンテナがほとんど露出していたが、2000年代中頃に内蔵の機種が増え、現在のアンテナはほとんどが内蔵型である。充電器の役割も兼ねており、二次電池の充電回路を搭載している。そのため外部電源を接続することで本体から電池を取り出さなくとも充電が可能である。機種によっては専用の充電用簡易スタンドが付属する場合があり、外部電源との接続が容易である。外部電源としてはACアダプタによる直流電源が用いられる。家庭用電源を電源とし、リチウムイオン電池の定格電圧である3.7Vよりも高い、5V程度に落として供給される。端末のデジタル化により、通信処理を司るベースバンドLSIを利用してコンピュータ化が進み、電話帳機能や発着信履歴の保存のためにフラッシュメモリによる不揮発記憶装置による補助記憶領域も備え付けられるようになった。このことで着信音にバリエーションを持たせることが可能となった。携帯電話でモバイルブラウザを動かしたり、画像や音楽といったマルチメディアデータを扱うようになると、ベースバンドLSIとは独立したCPUが搭載されるようになった。補助記憶装置の必要性はさらに増し、内蔵の補助記憶装置のみでは容量不足となった。そのため2000年代に入ると外部にメモリーカードのスロットを設け、外部メモリへの記録も可能とした。初期ではSDカードやメモリースティックが用いられていたが、端末に占める容積が大きかったためminiSDカードやmicroSDカード、メモリースティックDuoなどの、携帯電話に特化したメモリーカードが開発された。このような外部メモリのスロットは主に端末の下部や側面部などに設けられていたが、近年発売されているmicroSD対応端末においては頻繁な交換を想定せず、バッテリスペースの内部に設けられている機種もある。凌ぐ多機能な機種まで、さまざまな製品が存在する。高機能機種の中には、内蔵するオペレーティングシステムの機能を利用者に開放し、利用者自身でプログラムを追加したり開発したりできるものもあり、スマートフォンと呼ばれる。日本では、高機能(高価)な機種でもインセンティブ(販売報奨金)により安価に流通させるビジネスモデルがとられたため、高機能機種が広く普及している。韓国の携帯電話も高機能機種が多いことで知られる。その他の国では、回線契約と端末の分離により端末の価格が機能に比例することや、コンテンツサービスが発展途上であり必ずしも高機能な端末が必要とされないことなどから、安価で基本的な機能の端末にも根強い人気がある。カメラ付き携帯電話が登場し、カメラ機能を利用した画像解析機能によりQRコードやJANコードが読み取れるようになった。QRコードは大容量の文字データを格納することができるため普及した。デジタルツールとしての携帯端末の多機能化なども参照。open.jpg携帯電話は、その発展の歴史において、初期には小型化・軽量化に主眼が置かれていた。ワンセグといった付加機能が製品差別化の要素となった。携帯電話業界の競争激化と共に、ユーザーへの大きな吸引力となる端末のデザイン・機能開発について各メーカーがしのぎを削っている。手に持つ・テンキーで電話をかける、といった機能を維持する共通条件のもとで、その差別化は容易ではなく、タッチパネルやジャイロセンサーの採用など現代最先端の技術を用いている。現代の携帯電話は、おおむね「ストレート式」「折りたたみ式」「スライド式」の3種に大別できる。日本ではパステルカラーの携帯電話が多く見られるが、海外ではシルバーや黒といった地味な色の物が多い。詳細については日本における携帯電話#端末も参照されたい。操作部と表示画面がひとかたまりの延べ棒状になっている。表示画面がそのまま外に露出しているため傷つきやすい。表示画面の大型化に伴って肥大化しつつあり、コンパクト化が難しい。近年では、タッチパネルを採用することで表示画面も操作部も一体としたコンパクトな製品も登場している。派生型として、操作部分をカバーで覆い、使用時にはカバーを開けるフリップ式と呼ばれるタイプもあるが、折り畳み式の普及以降、そうした製品は少ない。携帯電話が多機能化するに従い表示画面が大型化し、ストレート式では平面形も大きくなりがちであること、また、操作部と表示画面を未使用時に保護する観点から、本体中ほどにヒンジを設け二つ折りにできるようにしたものである。近年は技術革新により、二つ折りでも非常に薄い製品が登場している。縦開き、横開きの両開きが可能な製品もあり、使い勝手に合った開き方を選択できる。折り畳み式は画面や操作部を保護できる反面、ヒンジや折り畳みの支点で双方の情報をやり取りするケーブルがストレスを受けるため断線しやすく、折り畳みの可動範囲を超えて強く曲げると折れる可能性がある。本体が上層部と下層部の二層に分かれており、上層部をスライドさせることで下層部内側にある操作部を露出させる。スライド方法はレールによるものと回転軸によるものの2種類がある。横長で短辺が上下にスライドし、インターネット閲覧やメール送信用を容易にするためQWERTY配列のボタンを搭載したものもある。折り畳み式と違い表示部が表面に露出しており、スライドしなくても基本機能が使えるものが多い。ストレート式や折り畳み式よりも表示部が大きく設計でき、しかもコンパクトにできる反面、ストレート式と同様表示部が傷つきやすく、スライド機構のスペース分下層部のボタンが小さくなる事が多い。スライドさせるときにボタンを押して意図しない動作をさせてしまうこともある。第3世代以降は、インターネットブラウザのパソコン風表示やメール、ワンセグ等を大画面で閲覧できるように16:9の画面比率であるほか、横向きに傾けると横画面表示に切り替わる機能が形を問わず普及している。携帯電話は限られたメモリ空間である一方で、多くの機能を搭載する高性能な電子デバイスであることから、専用のソフトウェアが搭載される。Xのようなパソコン用OSのサブセットが搭載されている場合もあるが、パソコンのアプリケーションがそのまま動作することはない。ITRON/T-Engine(TRONプロジェクト)がある。MobileSoft、MIZI、SavaJeがある。Mobile、android、BlackBerry、iOSなどがある。OSやLinuxなど携帯電話向け汎用OSの採用に動いているのは、3Gの到来とともに、その開発コストが高騰しているからである。端末の高機能化が進み、ソフトウェア規模が巨大化してきているため、限られたハードウェアで動作させる組み込み用途を想定したRTOSでは、開発環境、ミドルウェア調達など、コスト面で不利な点が多くなってきている。「RTOSは通信制御を受け持ち、ユーザインターフェースやアプリケーションの動作は汎用OSが担当する」というハイブリッドOS実装もあるが、2つのOSを協調動作させることには難しい点も多く、リアルタイム性能を高めた汎用OSへ集約される傾向にある。防水機能のない携帯電話は軽微な水濡れでも故障するので、利用者から「この程度の水濡れで故障するのは欠陥品ではないか」といった苦情が国民生活センターに寄せられている。国民生活センターでは、利用者に防水でない機種では水に濡れないように注意し、水に濡れる使い方をする人は防水の機種を購入するように呼びかけている。携帯電話会社には消費者への周知徹底と日常の軽微な水濡れで故障しないような改善、修理をする場合は消費者に一方的な負担をさせないことを要望している[3]。100.0国際的に端末を供給しているのは以下の企業である。国名は本社所在地であり、2008年の端末出荷台数順に並べてある(米国調査会社IDC調べ)。2008年の世界合計出荷台数は、前年比3.5%増の11億8090万台であり、上位5社で約81%のシェアを持つ。tower.jpg通常は、屋外で高速移動中でも安定した通話・通信が可能。高速パケット通信と高い周波数利用効率が特長。高速な無線アクセスとしても利用可能であるが、利用形態によっては高額な課金となり、この現象が俗にパケ死と呼ばれる。電話機端末単体による通話・通信の総トラフィック(データ量)に占める割合が高い傾向にある。デジタルツールとしての多機能化も関係している。携帯電話での音声伝送方式は、当初はアナログ方式を採用しており途中からデジタル方式へと切り替えられた。当初サービスが開始された時点でのアナログ方式での通信は、暗号化されずにそのまま送信されていたため、ノイズが乗りやすいだけでなく、傍受が容易に行えるという欠点があった。そのため、強固な暗号化が可能なデジタル化が行われた。形式)を使用している。両電話網の相互接続通話の際には、アナログ方式同士ならば単純だが、デジタル方式では(アナログ・デジタル併存の時期を含め)コーデック変換が、網関門交換機において必要である。音声コーデック変換も必要となる。このため、コーデックの組み合わせによっては変換ロスにより、音声の品質が劣化してしまう。携帯電話同士の通話では変換によるロスは起こらないため、本来の通話品質を発揮できる。当初の携帯電話には通話機能しか無かったが、音声通話のデジタル化により端末全体がデジタル化し、これによりパケット通信によるデジタルネットワークへの接続が可能となった。デジタルネットワークの中でも、世界的に普及しているインターネットへの接続が早くから行われ、携帯電話でインターネット網にアクセス出来るようになった。クライアント化である。これにより携帯電話を対象にしたウェブページが携帯電話会社から公式サイトとして設立されたり、また個人でインターネット上に携帯電話を対象にした勝手サイトと呼ばれるサイトが開設されるようになる。携帯電話の高速通信化により、通信機能を利用して携帯電話で金銭の管理を行うモバイルバンキングやオンライントレードも行えるようになっただけでなく、動画コンテンツの閲覧も可能となった。従来、携帯電話ではそれのみを対象にして作られた簡素なHTMLによるウェブページしか表示できなかったが、近年ではブラウザを搭載した端末も実現し、パソコン向けに作成されたコンテンツの閲覧が可能となった。各地域での携帯電話の通信規格(方式)はおおむね以下のようになっている。(以下2G)はGSM方式が世界的に主流となっている。日本と韓国では、GSMは採用されていない。いう独自の方式が主流だったため、独自の端末やサービスが普及する一方、海外端末メーカーの参入や国際ローミングサービスが進まず「鎖国」的状態にあった。いう方式を全面的に採用し、サムスン電子やLG電子などが国際的に飛躍する基となった。北米はEUとは異なり、政府は携帯電話事業者に技術の選択について強制せず、各社の選択に委ねた。規格、IMT-2000の決定においては、携帯電話を全世界で利用できるようにするための指標が立てられた。規格策定の過程で、W-CDMAとCDMA2000が並行採用という形となり、GSM陣営はW-CDMAへ、cdmaOne陣営はCDMA2000へ移行することとなった(南北アメリカ・アジア地域の一部)。中国政府は、自己技術育成の観点から独自のTD-SCDMAを導入しようとしている。3G技術の特許代に関し、「クアルコム」のライセンス価格が高すぎるとして、Qualcommと電話機ベンダー(販売会社)、チップセットベンダー数社の間で、現在係争中である。日本ではNTTドコモ、ソフトバンクモバイルがW-CDMAを採用し、国際ローミングや海外メーカー参入が促進されている。2GはcdmaOne方式のためCDMA2000方式を採用している。日本のcdmaOneおよびCDMA2000は、UHFテレビ放送波との干渉回避のため、上りと下りの周波数が他国と逆転している。このためグローバルパスポートCDMA端末以外では国際ローミングができない。先進国やcdmaOne陣営のほとんどは3Gの導入が済んでいるが、GSM陣営では、ユーザーがより安価なGSM端末を好む傾向もあるため、コストがかかるW-CDMAへの移行は進んでいない。安価なGSM端末は、高価なW-CDMA端末より人気がある。スマートフォンなどの高価なGSM端末でも、電池の軽量化を図って消費電力の多いW-CDMAやCDMA2000などの3Gには対応しない端末もある。Evolutionを用いて3G並みの高速なデータ通信ができる。このため、GSMのサービスの停止時期を打ち出しているGSM事業者は2008年現在、存在しない。発展途上国では、固定電話網の未整備を補完し、低価格でデータ通信網込みで広域エリア化するために、最初からCDMA2000技術を400MHz帯に使ったCDMA450による3Gネットワークの導入なども行われている。2割強、W-CDMAは1割弱である。第3.9世代移動通信システムでは、日本は4社ともLTE方式を採用する見込みである。料金は基本的に、音声通話の場合は通話時間、データ通信の場合は通信時間またはデータ量で算出されるのは国際的に共通であるが、通信事業者が複数ある分だけ、選択肢は多い。プリペイドの場合、基本料金はないが、最後に入金してからの経過日数によって有効期限が定められているため、使用頻度が低くても定期的に入金する必要はある。EUは、全般にプリペイド比率が高い。アメリカなどでは、音声通話は一定時間まで定額であるのが一般的である。夜9時以降および週末の通話は無料になる契約が多い。その反面、一般的に、電話を掛けた側だけでなく、受けた側も通話料が発生する。編集2007年現在、世界の携帯電話で使用される通信方式はGSMが約7割を占めている。GSMでは、音声通話サービスはもとより、データ通信サービスの仕様までもが、ほぼ共通化されている。技術的には、SIMカードを交換することにより、通信事業者を変えることが可能である。このため、端末メーカは最初に世界共通モデルを開発して、必要な場合にだけ、小規模の特定事業者向けのカスタマイズをするのが主流である。海外ではひとつの機種でもメーカーの出す業界標準の機能のみを搭載している「スタンダードバージョン」とキャリア独自のサービスを付加したものの2種類販売されている。前者はSIMロックがかかっていないため通信方式が同じなら世界中どこでも利用できる。後者はインセンティブ制度のもと、SIMロックがついて販売されている。この辺の事情は日本と同じであるが、インセンティブの額は、日本は突出して大きい。マーケット規模の巨大なGSM携帯電話は、世界規模での大量販売による価格競争が行われ、膨大な出荷台数を獲得している。振り込め詐欺被害防止。ライセンスの下で利用可能です。Info広告について媒体資料Fandomアプリアプリをダウンロードすれば、いつでもどこでもお気に入りのコミュニティに簡単にアクセスできます。ジャンルのFANDOMコミュニティです。