うかがって診療するものです。身体の衰え・身体の麻痺・病気の後遺症などで通院が困難な患者さんが対象となります。患者さんにとって在宅医療を受ける最大のメリットは、「住み慣れた家で生活ができること」だと思います。家にいて家族・友人を含めた社会との交流があり、住み慣れた場にいることの快適さ・安心感を保ちながら医療を受けることができます。在宅医療には計画を立て定期的に行う「訪問診療」と、発熱など急な状態変化で緊急・凖緊急的に行う「往診」の2つがあります。在宅医療の制度が少しずつ整備されてきました。戦後まもない1948年に制定された医療法では医療を提供する場所を診療所と病院に限っており、在宅における医療は「往診」として突発的な例外的医療とされていました。これに対し1992年には第2次医療法改正により医療を行う場として“医療を受ける者の居宅等が法的に認められ、在宅医療が正式に誕生しました。紹介してもらえるでしょう。よる具体的な基準はありません。個々の患者さんが該当するかどうかは医師の判断によります。下記のような患者さんは在宅医療の適応となる可能性があります。在宅では下記のような検査や医療処置が可能ですが、診療所によっては提供できない場合があります。具体的には在宅医療を提供している医師にご相談下さい。地域緩和ケア医としての役割、の3つがあります。かかりつけ医としての役割には、感冒や頭痛などよくある急性疾患への対応、高血圧や糖尿病など慢性疾患のマネージメントなどが含まれます。スピリチュアルな苦痛を和らげることを緩和ケアと呼んでいます。地域緩和ケア医としての役割には、それぞれの患者さんに応じて、必要な緩和ケアや家族に対するサポートを提供することが含まれます。役割を担うために、患者さんの求めに応じて、必要があれば24時間365日いつでも往診することなどが義務付けられています。していますので、在宅療養中であっても急変時や検査が必要な時は入院することができます。これを「病診連携」と呼んでいます。がん患者さんで集中的な緩和ケアを必要とする時は、緩和ケア病棟に一時的に入院してケアを受けることもできます。「福岡東在宅ケアネットワーク」では、訪問診療を受けているがん患者さんは、必要時には優先的に緩和ケア病棟に入院できるようになっています。支えることはできません。ケアマネージャーなどのさまざまな専門職の人たちが連携してケアにあたることが必要です。これを「多職種連携」と呼んでいます。患者さんの症状や状態の変化は訪問看護師より医師へ報告され、医師はその情報に基づいて往診したり、治療内容を変更したりします。医師とケアマネージャーが連携することで、必要な介護サービスを適切に提供できます。