FACTBOOK」によれば、2015年の推計GDPでトップの座を占めたのは、約18兆5600億ドルの米国だった。2位は中国の約11兆3900億ドル、3位の日本は約4兆7300億ドルと、米国の4分の1に過ぎなかった。この圧倒的な経済大国の株式市場に上場している米国株(アメリカ株)の魅力について紹介しよう。上場審査が世界一厳しいことでも知られているNYSEには、エクソン・モービル(XOM)やジョンソン&ジョンソン(JNJ)、JPモルガン・チェース(JPM)といった世界を代表する優良企業が上場している。2016年11月末時点における上場銘柄の時価総額は約22兆ドルで、東証の約5.4兆ドルと比較してみるとその大きさがよくわかる。ちなみに各銘柄の横にあるアルファベットは、ちょうど日本の銘柄コードにあたるもので、「ティッカーシンボル」と呼ばれている。ティッカーシンボルは、AT&Tのように「T」を1文字で表されることもあれば、アリババGHは「BABA」のように4文字もしくは5文字におよぶ場合もある。NASDAQには、時価総額が世界最高のアップル(AAPL)やマイクロソフト(MSFT)、アマゾン・ドット・コム(AMZN)、フェイスブック(FB)といった成長力に富む新興企業が顔を揃えている。2016年11月末時点における上場銘柄の時価総額は約9兆ドルで、こちらも東証を大きく上回っている。ところで米国の株価指数としては、「ダウ平均」とか「ニューヨークダウ」とか呼ばれている「ダウ平均株価」が有名だ。このダウ平均株価は、ダウ・ジョーンズ社がNYSEまたはナスダックに上場している30の代表銘柄を選定しており、2017年2月10日には史上最高の終値2万269ドル37セントを付けている。これに対し、同日の日経平均株価の終値は1万9378円93銭と、史上最高の終値を記録した1989年12月29日の3万8915円87銭の約2分の1に過ぎなかった。勢いに満ちた米国企業の株式を買うにはどうすればよいのだろうか。米国の証券会社に取引口座を開設することもできる。この場合は煩雑な手続を英語でおこなわなければならず、また、税制等の違いから、日本に居住する人の口座開設を認めていない証券会社もある。そこで「ちょっと英語は......」という人や、「わずらわしいのはどうも......」といった人にご紹介したいのが、日本国内のネット証券会社に米国株の取引口座を開設するという方法だ。最近では特に米国株に力を入れているネット証券も登場しており、これらをぜひうまく利用したいところだ。マネックス証券は米国株取引の最低手数料を、業界最安水準の5ドル(税抜き)からに設定している。証券会社が上場株式等の譲渡所得を計算してくれる「特定口座」を開設することもできる。魅力はそれだけではない。マネックス証券を利用する最大のメリットは、主要オンライン証券では唯一の時間外取引対応だろう。時間外取引により、取引機会を逃すことなく24時間いつでも注文ができる。取引時間に縛られながら株価変動にやきもきするような場面も少なくなるだろう。同証券が提供している「トレードステーション」は、最先端のテクノロジーを駆使したトレーディングツールとして、円滑な取引をサポートしてくれる。取扱銘柄数が多いのが、約1400銘柄を扱っている「楽天証券」だ。楽天証券では、2000年12月以降に総合取引口座を設けていた場合には、新たに口座開設の手続きをすることなく米国株の取引が始められる。」でも、約1300の銘柄が取引できる。米国株を実際に買ってみよう取扱銘柄数が最も多いマネックス証券を例に、実際に米国株を買う手順を追ってみよう。同証券にまだ口座を持っていなかったという人は、まずは証券総合取引口座を開設する。手続きはウェブサイト上ですべてが完結するので簡単だ。あとはこの口座に入金した日本円をドルに振り替えておけば、準備完了だ。米国株取引だからといって、口座情報の画面は日本語表示になっているので、何ら心配の必要はない。アップルやマイクロソフト、フェイスブック、インテルなどのハイテク株もよし、ウォルト・ディズニーやラスベガス・サンズなど、エンターテインメントで世界に名を馳せる銘柄もよし。マクドナルドやコカ・コーラ、スターバックスといったフードブランドもあれば、ボーイングやユナイテッド・テクノロジーズなどの重厚なブランドも揃っている。した銘柄を、たった1株から買うことができるのだ。実際に有名銘柄ばかりを1株ずつ購入して、ある種のコレクションを楽しんでいる人もいる。それでも各銘柄の推移に注意を向けているうちに、自然と世界経済の動向が把握できてしまうというのも、米国株ならではの醍醐味だといえるだろう。(ROE)」を気にしたい。ROEは、株主資本がどれだけの利益を出しているかという指標であり、経営の効率を端的に表している。資本が少なくても借金さえ増やせば好景気に乗ってROEを上げることができることもあるため注意が必要だ。そこで、自己資本比率や有利子負債比率にも注目し、不景気になったとき耐性があるかどうかといった財務体質も見極めていただきたい。本業での売上高や利益成長率の伸び率も重要なチェックポイントだ。売上高や利益成長率が毎年上昇している企業なら、経営陣の経営能力を高く評価できる。企業自体の業績には問題がないにもかかわらず、リーマン・ショック時のように株式相場全体の冷え込みによって一時的に株価が暴落している場合には、その企業がもつ本来の価値よりも安い水準で株式を購入できるチャンスと考えられる。最後に米国株投資の注意点としては、「ストップ高」、「ストップ安」といった制限もないので、一気にビッグ・チャンスを手にすることができる反面、大幅に下落する可能性もある。ドル円の為替レートの変動によって円換算の価額が下落してしまう「為替リスク」には留意しておく必要があるだろう。