「日本はテロあると思う。あること前提に国家政策の中で努力する。イラク撤兵はできない。日本はアメリカなくして生存できない。58年間日本が安全だったのは安保があったから。日本はアメリカに言うこと言っても、守るべきものは守る。「アメリカについていけば、テロのリスクがある。核爆発により引き起こされると考えられ、現実に震度8までの地震を誘発することが可能である。少なくとも2004年に生じた津波を伴う地震の場合、核兵器による誘発は考えられない。地震の測定数値が異なるからだ。先ほど引用したロシアの地震研究家ボーコフは長年の研究から大抵の地震が大気中(ないし周回軌道)で引き起こされるとの見解に達している。「極地圏研究所は毎日、天気予報を入手しているが、それを見れば、多分どこで地震が起こるか予測できる。太陽と気圧が地震発生に対し最大の影響を与える。3乗)で、丘陵や平野を作り上げている。気圧が上昇すれば、地殻活動も活発になる。地殻プレートの張力が最大値に達すれば、地面が揺れ始める。」この発言は既に何十年も前に同じ主張を行った科学者----ニコラ=テスラ----のテーゼを確認するものである。テスラは大気中に波長の長い電磁波(現在では《シューマン波》と呼ばれている)が存在し、その助けを借りて地面を振動させることが出来ると主張していた。この原理に基づく技術は複雑ではなく、核爆発に比べ必要とされるエネルギーも少ない。適切な周波数及び十分な強度の電磁エネルギーを発射出来るジェネレーターがあれば十分で、衛星からの発射も可能である。ある国際スタディーによれば、発射されたエネルギーは地殻層の中で5倍から6倍に集積する。して仕掛けられた地震が数日後に引き起こされる。米国(ユダヤ金融資本)は地震兵器を保有しているという仮説がある。活断層、プレート境界面などに爆弾をしかけて、あるいは電磁波を利用して地震を誘発するのだという。妄想と笑い飛ばす人もいるかもしれない。2004年のスマトラ沖での巨大地震が地震兵器によるものである可能性について指摘する分析が幾つかあるようだ。現場はちょうど、米国海軍がイラク・アフガンへの攻撃で活動している地域である。米国の主要都市や主要港湾にはモサド(ユダヤ金融資本の実行部隊だろう)によって核爆弾が設置されており、その脅迫のために米軍はユダヤ金融資本の言いなりになってイラク攻撃等の戦争を行うことを強いられているという情報もある。ハマコーの愛称で親しまれた浜田幸一元代議士はかつてテレビで「何故日本は米国の言いなりになってイラクに派兵するのか?」と質問されて、「日本が米国に逆らうと三発目の原爆が落ちますよ!」と叫んだのを私は覚えている(上記のテレビタックルの資料もそれを指したものだろう)。私は当時これは何かの比喩と思っていた。同盟国である日本に米国が原爆を投下できるはずがないと考えたからだ。米国に仕掛けられた核爆弾の話がもし本当ならば、日本の大都市、あるいは大都市の地下の活断層等に原爆が本当に仕掛けられていてもおかしくない。1995年1月17日、大阪で開催された日米防災会議の初日早朝に神戸で地震が発生し、多数の米国の地震学者が大阪から被災地の視察に向かったという事実が気になる。神戸の地震のちょうど一年前の同じ日の早朝にロサンゼルスでも地震が起きていることは偶然なのだろうか?震源地であった淡路島では、関西新空港建設にも参加した米国の大手土木会社であるベクテル社が活動しており、地震兵器に関与しているのではないかという情報(ただし、ソースはオウム真理教系らしい)もある。この地震兵器説が真実であるなら、早朝の神戸でなく、東京都心でラッシュ時に地震兵器を使用するという脅迫は恐るべき威力を持つだろう。横須賀や厚木、相模原など神奈川県には米軍基地が集中している。これらの基地は相模湾から南関東の地下に沈み込むプレートの境界面に近く、地震兵器に利用できるのかもしれない。韓国の首都ソウルは非武装地帯に非常に近いため北朝鮮軍の攻撃の脅威に脆弱である。朝鮮戦争当時のソビエト共産党の幹部の多くがユダヤ人で米英のユダヤ金融資本と親密な関係にあったとされることを考えると、韓国政府は南北からユダヤ金融資本の影響下にある軍隊に挟み撃ちにあっており彼らの言いなりに行動するしかなくなってしまう。同様に、日本の首都東京は地震の巣の上に建設されており非常に脆弱である。日本政府が地震兵器により脅迫されたら、残念ながら日本は言いなりになるしかないだろう。裁判官はこの映像観て欲しいものだ。http://www.rui.jp/tb/tb.php/msg_164706※トラックバックは承認制となっています。PM10[過去の記事へ][一覧へ戻る][新しい記事へ]◆実現論本文を公開しています。28下記のタイトルを押して下さい。市場は等価交換ではない、外部不経済を捨象している等価交換など存在しない消費の自由のいかがわしさ。