EコマースやクラウドといったITインフラを活用して、アマゾンの「中の人」がどのような経緯で復興支援活動に携わったかをお話しすることで、ITだけではなく、人の行動力やアイデアがいかに重要かについてご理解いただけるセッションの予定です。非常時におけるソフトウェア開発において成否を分ける点は何か。情報産業は災害対策のために何ができるか。2011年3月11日に発生した東日本大震災は、いまだにその爪痕を残し、復興の努力が続けられています。この事態に直面し、我々開発者も多くのことを考え、学び、何かできることはないかと悩みました。その中で、本来はe-commerceなどの商用目的で開発された技術が、被災者への支援目的で活用され、多くの成果を上げています。本セッションは、大手と呼ばれるソフトウェア会社所属の開発者たちが、自分たちの立ち位置で何ができるかを考え、実施に移していった経緯と結果についての講演です。通じて】3.11の震災後、日本のアマゾングループが行った2つの震災復興支援についてご紹介します。ニーズが多様化かつ小口化していく中で、必要なときに必要なものを必要な量だけ調達する仕組みとして、多くの避難所や学校などでほしい物リストを活用頂きました。支援者からも、特定の被災地に、直接、手間をかけずに支援ができる新しい仕組みであると、多くの反響を頂いております。避難所が解散し仮設住宅に移行している現在も続いているこの取り組みのきっかけや現状について、プロジェクト担当者より直接ご紹介いたします。事例をはじめご紹介いたします。3月11日の震災直後から救援および復興を支援するための活動を続けている。本セッションでは、その舞台裏で実際に何が起きていたのか、また、そこから非常時におけるソフトウェア開発について何を学んだのか、について実際の経験をもとに説明する。最後に、コンピュータエンターティメント業界が、今後の災害対策において重要な役割を果たしうることについて言及する。ジャパン株式会社マーケティングマネージャーAWSの日本におけるマーケティングを統括。電子フォーム/XML関連ソフトでのマーケティング責任者や、アドビシステムズでのPDF、RIAのエンタープライズ、デベロッパーマーケティング等一貫してITのマーケティング職を経験。2009年12月より現職。1997-2006年、日本電信電話(株)コミュニケーション科学基礎研究所にて、自然言語処理および機械学習の研究に従事。2006年より、グーグル株式会社にて、ウェブ検索および機械翻訳の研究開発に従事。