/2017年国内オウンドメディア最新トレンド、これだけは知るべきまとめ2017年国内オウンドメディア最新トレンド、これだけは知るべきTweetPocket2017.04.254月から2017年度に入り、新しい目標に向けてWebマーケティング施策を検討されている方も多いはず。年度からオウンドメディアに取り組む予定の方は、2017年、国内でどんなトレンドか気になるところではないでしょうか?とはいえコンテンツマーケティングやオウンドメディア関連は、Web上にさまざまな情報があります。情報が多すぎるとかえって「2017年、国内で今トレンドなのかよくわからない...」ということもありがち。調査データによると「コンテンツマーケティングのプロモーションに使うSNSは?」という問いに対して、FacebookとTwitter、Instagramが1位~3位という結果になりました。これはおそらく日本のSNS事情を踏まえると、納得ですよね。ここで注目したいのは、YouTubeもInstagramとほぼ同数(18%)あるという点です。別の調査では、「2017年度の新たに取り組む・予算をかけるものは?」という問いに「インターネット動画広告によるブランドリフト」が1位(47%)という結果もあります。出典:「マーケターアンケート2017」(コムエクスポジアム・ジャパン株式会社)※マーケティングの国際カンファレンス参加企業に「2017年の取り組み予定」に関するアンケートを実施(2016年12月実施、回答60)こうした結果を見ると、コンテンツマーケティングに動画を活用する企業は今後も増えていく傾向が見えてきます。YouTubeのほか、Facebook、Twitter、Instagramでも今では動画も投稿できますよね。Facebookではライブ配信できる機能が最近話題になっています。した動画のプラットフォームが増えていることもあって、動画コンテンツをオウンドメディアとして活用している企業も増えてきているようです!いくつか事例をご紹介します。YouTubeのプラットフォームを利用していますが、オウンドメディアに近いかたちで自社のブランディングに動画を活用しています。https://www.youtube.com/channel/UC4PzPawnvrt8xfRrKsJOJzwいわゆる製品の広告動画ではなく、職人が手作りする様子や革製品のお手入れ方法、子ども向けアニメーションなどの動画を多く掲載しています。調査データによると「コンテンツマーケティングのプロモーションに使うSNSは?」という問いに対して、FacebookとTwitter、Instagramが1位~3位という結果になりました。これはおそらく日本のSNS事情を踏まえると、納得ですよね。ここで注目したいのは、YouTubeもInstagramとほぼ同数(18%)あるという点です。別の調査では、「2017年度の新たに取り組む・予算をかけるものは?」という問いに「インターネット動画広告によるブランドリフト」が1位(47%)という結果もあります。出典:「マーケターアンケート2017」(コムエクスポジアム・ジャパン株式会社)※マーケティングの国際カンファレンス参加企業に「2017年の取り組み予定」に関するアンケートを実施(2016年12月実施、回答60)こうした結果を見ると、コンテンツマーケティングに動画を活用する企業は今後も増えていく傾向が見えてきます。YouTubeのほか、Facebook、Twitter、Instagramでも今では動画も投稿できますよね。Facebookではライブ配信できる機能が最近話題になっています。した動画のプラットフォームが増えていることもあって、動画コンテンツをオウンドメディアとして活用している企業も増えてきているようです!いくつか事例をご紹介します。YouTubeのプラットフォームを利用していますが、オウンドメディアに近いかたちで自社のブランディングに動画を活用しています。https://www.youtube.com/channel/UC4PzPawnvrt8xfRrKsJOJzwいわゆる製品の広告動画ではなく、職人が手作りする様子や革製品のお手入れ方法、子ども向けアニメーションなどの動画を多く掲載しています。TV時計メーカーSEIKOによる動画サイト(英語版)。製品に関するプレス発表の動画や、テニスのノバク・ジョコビッチ選手によるプロモーションフィルムなど、さまざまな動画を見ることができます。http://www.seikowatches.com/tv/メーカーのオウンドメディアでここまで自社で作った動画を集めたサイトは、まだ日本ではあまり見られませんね。した動きは今後国内でも広まるかもしれません。事例3:AdobeラーニングAdobeでは、各ソフトウェアの使い方を動画で解説する「Adobeラーニング」というオウンドメディアを設けています。Adobeラーニングでは「Photoshopで写真編集する方法」といった、主に初心者向けの動画が多く掲載されています。https://helpx.adobe.com/jp/learn.htmlソフトウェアの操作方法を伝えるには、テキスト+画像よりも音声+動画で説明したほうが間違いなくわかりやすいですよね。オウンドメディアで既存顧客との接点を持つ目的で、こうしたサポート動画を活用する企業が増えてくるかもしれません。オウンドメディア国内トレンド予測(2)SEOはさらにクオリティ重視へ調査データによると、日本のコンテンツマーケティングの目的は1位がSEO(63%)という結果となっています。「コンテンツマーケティングのKPIは?」という質問についても、1位Webトラフィック(69%)、2位コンバージョン(44%)に続いて3位がSEO順位(35%)となっています。オウンドメディアにおいても、引き続きSEO目的で運営する企業が多いようですね。そこで気になるのがGoogleアルゴリズムの変動。2017年に入ってGoogleはさらにコンテンツの質を重視しているようです。日本国内では、2017年2月のアップデートが話題となりました。Googleのウェブマスター向けブログでも「日本語検索の品質向上にむけて」というタイトルで説明が掲載されています。これはSEO目的に不正確なコンテンツを大量生産していた、一部キュレーションサイトへの対応とも言われています。(日本国内でもキュレーションサイトの問題が大きく報道されましたので、ご存知の方も多いと思います)その後2017年3月にもGoogleのアップデートが行われました。一般的には「フレッドアップデート」と呼ばれています。Googleは公式な見解を出していませんが、「過度な広告」「低品質なコンテンツ」「長文すぎるコンテンツ」などがランクを下げたと言われています。一部のキュレーションメディアでは、かつてSEOのために1ページで8000~10000文字という長文のコンテンツを載せていたケースもありました。今後は文字数の多さだけでは、あまりSEO効果が出ないかもしれません。コンテンツの質として「ユーザーに役立つコンテンツかどうか」という点が、さらに重視されていくことが考えられます。スキル、ノウハウ不足」が1位となり、約60%の方が課題と感じているという結果になりました。実際にオウンドメディアの担当者の方からも、こうした声はよく聞かれます。それまでメディア運営の経験がない企業では、オウンドメディアの企画・編集を社内だけでまかなうのは大変です。そこで検討したいのが、外部への委託とツールです。外部への委託は従来からつきあいのある制作会社にお願いするケースも多いかもしれません。オウンドメディアの構築・運営経験があるかどうか確認しておきたいところ。ライターや編集スタッフなどのリソースを確保でき、Web制作だけではなくコンテンツ運用や効果測定まで経験のある委託先を検討しましょう。ツールについては、例えばオウンドメディアの運営支援ツールとして「ミエルカ」というものがあります。ミエルカは「人工知能でコンテンツの課題を見える化」するというのがテーマ。コンテンツ企画に役立つキーワード選定機能のほか、コンテンツが他社サイトからコピーしていないかを調べる機能、人工知能によるコンテンツ改善点の洗い出し機能、アクセス動向やSEO状況のレポート機能など、オウンドメディア運営に特化したツールです。リソースが少ない時はこうしたツールをうまく活用するという方法もあります。複雑なツールになると、せっかくツールを導入しても担当者が使いこなせないという問題もあります。事前に自社の運用体制にマッチしているか検証しておきましょう。別の調査では「2017年度の新たに取り組む・予算をかけるものは?」という問いに、「オウンドメディアの充実」が2位(43.9%)という結果もあります。今後は予算を組んで取り組む企業が増えそうです。出典:「マーケターアンケート2017」(コムエクスポジアム・ジャパン株式会社)※マーケティングの国際カンファレンス参加企業に「2017年の取り組み予定」に関するアンケートを実施(2016年12月実施、回答60)競合に差をつけるためにも、オウンドメディア戦略を立てる中で予算も検討しておきましょう!まとめ調査レポートの結果をみても、今年度も引き続きオウンドメディアに力を入れていく企業が多いことがわかります。日本国内では2016年末のキュレーションメディア問題をきっかけに「コストをおさえてコンテンツの質より量を重視する」という方向性を見直した企業も多かったようです。2017年のトレンドを認識しておきたいところです。今回は「動画コンテンツ」「SEO」「コンテンツ編集・企画力」という3つのポイントでトレンドをまとめましたが、いずれもそれなりのコスト・工数がかかります。