2016二拠点居住2016今年もいよいよ終わろうとしている。早いなぁと今年は特に感じる。一体、自分は今年何をやってきたのだろうか。来年はどこへ向かっていくのだろうか。そんなことを振り返り&展望してみたい。下呂の就労継続支援B型事業で利用者が6名へ下呂交流会館アクティブにて利用者の方が展示、そして岐阜新聞社からの取材を受けるこのような感じだ。して見ると今年はゼロから挑戦する年であったと言える。何でもそうだがゼロから何かを創り上げていくことはエネルギーが要ることだ。それをほぼ1人で行ってきたことで自信を持つことも出来た。弥富市のシェアハウスもほぼ満床で推移しており、個々に問題を抱えつつも皆入ってらっしゃる方たちが何とか健康を保つことが出来ているとは思う。就労支援事業を過疎地域で開業する事には反対の声も少なくなかった。多い声だったのが過疎地域に作ってもお客さんなど来んよというもの。1年目が終わる2017年5月の目標は5名だったが、半年足らずで目標には達した。SNSやテレビの力は大きいと学んだ。良いことばかりでも無かった。自分1人ではやることに限界はある。した人材不足を痛感した年でもあった。これからはもっともっと都会で様々なことを学んだ若者が田舎に入ってきてほしい。二拠点居住は21世紀前半でこそ成立する生き方であると僕は思っている。(世代内、世代間共に)による深刻な貧困、過疎地域の自然人口減が加速し始めていることによる村落の消滅への恐れなどが具現化していきている。現在は核家族が主流であった1970年以降の動きから進み、単身世帯化が急速に進んだ。50歳以上の独身男性を生涯結婚しない人口と仮定した未婚率は男性が25%、女性は10%と言われているが、今後この数字もさらに上昇していくようである。30代の女性未婚率が33.8%であり、女性の未婚率は男性のそれに近づいていくようだ(生涯未婚率は実は闇が深いデータhttps://kekkon.biz/column-102/)。僕は学者でないのではっきり言えないが、子供の出生率が下がり続けたのも化学物質に端を発する人体への悪影響も不妊化を助長させているのでは?と疑ってもいる。単身世帯が増えれば身の回りの世話をする方がいなくなることを意味する。何か自身に起こった場合には途端に困窮したり、セーフティーネットが脆弱になる。湯浅誠さんの提唱した「溜め」が無くなっていっているのが現代だ。家族で支え合う溜め(家族を自分は絶対視していないが...)は時として大きな溜めになると思う。始まった当初は大盤振る舞いをし(信じられない方もいるかもしれないが、医療保険は老人医療が無料だった時がある。介護保険も保険が出来た2000年過ぎには介護度の水増しが横行していた<つまり軽い方でも重く出てサービスを使いまくれる>)、気付いてみると本当に介護が必要な、医療が必要な方に手が届いていないのでは??ということも出てきている。何より単身で医療・介護の世話になることになればカネがかかる。金が無ければ選択肢が極端に狭くなる。こんな矛盾が出ている都市部と違い、過疎地域では若者が本当に少なくなっている。祭りをしても高齢者が主体、地域の店に行っても老人ばかり、畑に出ている方も高齢な方がほとんどだ。毎週のように葬式があることも珍しくない。1人暮らしをしていたおばあちゃんが亡くなり空き家になった。息子、娘も返ってくる気はゼロ。街に一軒家を建てているし。いった具合で、空き家も増えに増えている。実は空き家は増えているが、本格的に増え始めるのはあと5年後だと考えている。私が住んでいる過疎地域の山之口村では380人の人口のうち高齢化率は40%。150人が65歳以上。その中ではっきりとした数字は分からないが、1人暮らしで住んでいる80代の男女の数がかなり多い。彼らは長命だが90歳を迎える所でさすがに亡くなっていく方が増えると見ている。それが5年以内に起こってくる。70代、80代以上の1人暮らしは知っているだけで10世帯はある。山之口区は110世帯なので9%、約10件に1件だ。これが10年以内には20件から30件空き家になることが想定できるので110世帯のうち40件が空き家になればインパクトは大きい。2025年は団塊の世代がこの世を去りはじめる年と言われているが節目の年のような気がするのは僕だけか?空き家はほぼ無償で入居できる物件もある。住んでくれるなら家賃はとらんよという方もいる。これに加え、耕作放棄地も増えに増えている。僕は畑を7枚ほど借りてやっているが、誰でも借りることは出来る。信頼が出来れば直接賃貸可能だ。始めは既にそこに入っている方を通して借りれば良いのだ。発達障害を持ち、地域で純粋な農業をやっていく希望の彼は来年5畝(160坪ほど)の畑を自分でやる。水も山水をどの世帯も引っ張ってきておりタダ。家を借りればもれなく山水付きという物件もある。電気やガスを利用するだけで生活は営める。6000円くらいあれば居住費は大丈夫なのではないか。僕も平日山之口にいるときにはお金を使わない。月に16日から17日いるので月の半分はお金がほとんど要らない。何か素敵ではないだろうか。話がそれていたが21世紀前半でしか二拠点居住は出来なさそうな理由の大きなものとしては、都市部で住むコストがいよいよ高くなってくるだろうという予測にある。都市部は今後、インフラを維持するコストが天文学的な数字でかかることをご存じだろうか。根本祐二さん(東洋大教授)が研究されているのでそちらご参照あれ。賃金はアジアの発展途上国と言われていた国の水準に収れんしていく。減るという概念で間違いはない。見れば収入が上がっていても、ドル建てで見た場合の収入はぐっと減る、つまり円安に長期的には避けられない。途上国の通貨は相対的に上がる。収入は差が縮まっていくということだ。雇用も国内にこだわらない仕事は安い国へ移管される。トランプがメキシコへ工場移転を検討していた企業を国内にとどまるよう圧力をかけていたが、一時的な流れだ。