日本生命の社員向けLGBTセミナー2月5日、日本生命の社員向けに開かれたLGBTセミナー。会場の机に置かれていたVRのゴーグルとヘッドホンを装着すると、見えてきたのは...「そろそろ結婚ですか?」と言ったランチ時の会話のシーン。VRの映像これは、職場で自分がレズビアンであることをカミングアウトしていない女性の視点に立ち、LGBTの存在を気づかない人の中にいるつらさなどを体験することができるセミナー。体験を受け、各グループはLGBTの人の気持ちになってみることで、これまで気にしていなかった部分や、新たに気付いたことなどについて意見を交換していた。「VRを使うというのが新しい試みで、『自分事』としてしっかりと落とし込むことに今回のVRが最適かなと思った」と話す。LGBTの人たちへのサポート制度は半数未満こうした取り組みが広がる一方で、同性パートナーに対する配偶者手当といった福利厚生や勉強会の実施など、企業内でのLGBTの人たちへのサポート制度などを行っている企業は、まだ半数に満たないという調査結果もある。LGBTのサポート制度はない...54.5%研修を行う際はメンタルヘルスケアにも注意LGBTに関する企業研修などを行っているNPO法人「虹色ダイバーシティ」代表で、LGBT当事者でもある村木真紀さんは、地方や現場まで、まだまだ広がっていないのが現状だという。「取り組みが進んでいないというか、身近にいるように感じられないというのも大きいのかなと思います。当事者は必ず数%いますので、研修を受ける人たちの中にもいます。企業で研修する際には、参加者のメンタルヘルスのケアにしっかり注意すべきだと思います。「浸透させるには、世代間の感覚の違いがあると思う。デロイトトーマツグループが行ったダイバーシティに関する企業が取り組むべき施策の調査を見ると、LGBT分野を重要と感じる人の割合が世代間で違う。ミレニアル世代(25~36歳)とその下のZ世代(19~24歳)を比較するとギャップが非常に大きい。若い世代ほどLGBT分野を重要だと感じる人が多い。これを経営としてどう取り入れるのか。この辺に普及のポイントがあると思う」と話していた。