神奈川新聞キャリア会員はコース変更をお願いします。クレジットカード決済会員は新コースに自動移行するので特に作業は不要です。(上)」(1976年)によると、新聞広告の総行数に占める業種別の割合は36年の時点で14・5%あったが、40年には9・2%に。順位も2位から4位に転落した。薬品と出版は既に説明したように時局に乗じ、存在感を維持した。化粧品と同様の経過をたどった業種が、長らく三大広告に次ぐ位置にあった食料品だ。これまで取り上げてきた赤玉ポートワインの寿屋(後のサントリー)も含まれる。37年に日中戦争が始まると、業種別の割合は37年の9・0%から39年に6・6%、40年に2・7%、41年にはベストテンの圏外へ、と激減した。米、味噌(みそ)、醤油(しょうゆ)、塩、砂糖などの主要食料品を含む10品目に切符制の採用を決定するほどに食料品関係の統制が比較的早く進行したこと」などを挙げた。キャラメルなどの菓子、カルピスのような「滋養飲料」、粉ミルク、日本酒、ビールなどの広告は「1940年7月には前年同月に比べ最低50%以上も落ち込んでいた」。森永製菓は41年、広告課そのものを廃止してしまった。同書によれば、原料の入手難などが理由という。商品を広告する以前に、製造自体が困難になっていたのだ。それなのに、寿屋は41年以降も広告をやめなかった。自社製品を売り込むことなく、国策に忠実に沿ったスローガンを繰り返し載せる「献納広告」を、出稿し続けたのである。