自信を持って予測するのなら、それでもよい。いう評価をすればよい。変動率をプラスとしたからといって、今後ずっと成長し続けるということを意味するのでは決してない。そのあたりを単純に間違えている人が多すぎる。アナリストと呼ばれる方しかり。残念なことに、不動産鑑定士の中にも、この単純な誤りに陥っている人が少なくないのは、悲しい限りだ。このような幼稚な誤りに陥りかねない。正しい理論が業界内外に周知されるまで、何度でも、何度でも、語り続けようと思う。それを否定するならば、土地残余法で土地の価格は求められない。するとそうなのかもしれない。建物の存しない宅地(農地等は別)に価値はない。それは未来永劫建物の建たない土地の場合である。そのポテンシャリティに値段がつく。そこから建物投資額を引いた残りが土地価格であるとする方法に変えるべきであると考えている。取引利回りから推測するという方法(インプライド・キャップレートという)で、実証可能である。考える場合は、純収益予測は経済成長予測から独立となる。賃料トレンドは経済成長にリンクしていると考えざるを得ない。明確な根拠をもって予測できるというのなら、そのような論者は、そのモデルに従って評価を行えばよい。私には、とてもそんな予測はできない。それは、No.33であげた比喩を用いれば、明日の天気はヤリが降る、と予測するようなものだからだ。※注3:直接還元法(永久還元式。次のような結果を招く。A[t]×(1+g)において、g<0であるから、純収益の対前期比1+gは、1+g<1となる。純収益曲線は横軸に漸近する)。このように、初歩的な数学によって、当該主張の滑稽さが証明される。この数学的事実の前では無意味である。