3重課税をも考慮し再計算しました。低コストが魅力のETF、海外株式においてもバンガードのVTなど人気があります。一方で、ETFは必ず分配金を出し、そこで課税されてしまうというデメリットもあります。従来、インデックスファンドで積立し、資産額が大きくなった時点で、より低コストの海外ETFに乗り換えるリレー投資が有効とされていました。(海外ETFの場合、売買手数料が高いため少額の積立には向いていません。海外ETFなら、まとまった資金で購入するのが一般的です。)ここ数年、インデックスファンドの低コスト化も大きく進んでいます。実際に計算し、比較してみました。国内株式については↓の記事で調査しており、若干ですがETFの方が有利という結論になりました。(勿論、リターンや配当利回りにも依存します)参考記事国内株式(TOPIX)、信託報酬低コスト化の中でもETFのメリットはあるのか?今回は、海外株式で調査します。海外ETFと一括りにしていますが、本記事で対象としているのは、米国ETF、しかも米国株式のみでなく米国以外にも投資しているETF、具体的にはVTを想定し、およそ米国50%、米国以外50%のケースを想定しています。対象国により配当課税の計算が変わります(注)本記事で、インデックスファンド、あるいはファンドといった場合は、ETFではない、非上場の投資信託の事を意味します。参考にさせて頂いたサイトインデックスファンド、海外ETFの課税のまとめスポンサーリンクインデックスファンド*インデックスファンドは分配金を出さないという前提で話を進めます。海外株式に投資するインデックスファンドは、保有する株式から配当が出た場合、その配当金は海外で源泉徴収された後、ファンド内で再投資されます。先進国株式インデックスファンドの場合、多くの国の株式に投資し、それぞれの国で課税され、税率も異なりますが、ここでは、米国の10%一律とします。下記記事によると、MSCIコクサイの場合、現地国課税は概ね10%とありますので、そう大きな誤差にはならないでしょう。投資信託(注)国内株式のインデックスファンドでは、配当金が出てもファンド内では課税されず、それを分配金として出した場合、あるいは売却した場合にまとめて課税されます。インデックスファンドを売却した場合は、その売却益に対して20.315%が国内でのみ課税されます。海外ETFETFの場合(ここでは米国ETFとします)、配当金を必ず分配金として出します。その配当・分配金には、米国株式の場合、米国で10%で、国内で20.315%課税されます。米国以外の株式には、その現地国で源泉徴収された後、米国10%、国内20.315%の3重課税となります。(たわら男爵さんより指摘して頂きました)現地国課税の税率も国により異なりますが、ここでは10%と仮定します。19%が海外で課税され、その後、国内20.315%の課税となるわけです。14.5%で計算します。(注)米国で課税される10%は確定申告の外国税額控除を申請すれば一部還付されます(NISAを除く)。ETFの売却時には、その売却益に対して、国内でのみ20.315%が課税されます。(米国での課税は無)課税の違いのまとめ以上の課税に関する情報を表にまとめます。課税口座に加え非課税口座(NISA)の場合も、同時に記載します。*国内課税は20.315%を20%として表記しています。無(*1)計算上、あくまでも仮定した税率であり、実際の税率とは異なる場合があります。(*2)インデックスファンドの場合、配当を出さないと仮定してますので、国内配当課税は無しですが、最終的には譲渡益として課税されますので、正確には非課税ではなく税の繰延べです。スポンサーリンクインデックスファンドと海外ETFのリターン、どちらが得か?さて、本題のインデクッスファンドと海外ETFのリターンの違いを計算してみます。計算の前提条件、方法インデックスファンド、海外ETFにそれぞれ100万円を一括投資し、その後のリターンを調査します。ここで、元本P円、配当込のリターンをR%、配当(=ETFの分配金)をH%、信託報酬・実質コストをS%とし、下記のように計算します。20.315%と順次計算していきます。NISAの場合は、20.315%が全て0となります。海外EFT分配金は年に1回と仮定します。U2と順次計算してきます。計算では最初の投資時、及び売却時に売買手数料をも考慮し、SBI証券の$21.6(上限)、日本円換算で2,376円を入れています。(但し、NISAの場合は、購入時手数料無としています)但し、再投資時の売買手数料は考慮していません。信託報酬・実質コストインデックスファンドは、実質コスト0.28%、0.60%の2通り(0.28%はたわらノーロード先進国株式の実質コストです)、ETFは、VTの0.11%としました。ように米国課税10%は、確定申告で外国税額控除を申請すれば一部が還付されます。そこで、この外国税額控除を適用しない場合、適用する場合の両方について計算します。適用する場合、必ずしも全額が還付される訳ではありませんので、半分が還付されると仮定して、米国課税を5%として計算します。その場合の、VTの海外課税合計は9.75%となります。計算結果10年後に売却するとして、それまでの年率換算利回りで比較します。国内課税を繰延べしたファンドにとって有利な比較になってしまいますので、あくまで10年後に売却し、そこでの譲渡益に対する課税を考慮しています。実質コストが0.28%のファンド1,0.60%のファンド2、そして0.11%の海外ETF、さらに最右列には、外国税額控除で半分を取り戻せるとして米国課税を10%から5%に減らした場合の計算結果も示します。---課税口座では、実質コスト0.28%のファンド1の年率リターン、海外ETF(外国税額控除無)より大きくなっています。外国税額控除を使うと(半分還付)、ようやくファンド1より高い利回りとなりますが、その差は僅かです。実質コスト0.60%と高いファンド2では、海外ETFの方が大きく勝っています。非課税口座(NISA)だと、配当・分配金に対する国内課税が無くなりますので、実質コストの差から、ETFの3重課税(NISAだと国内がないので2重課税)、及び売却手数料分が引かれても、まだ海外ETFが有利です。今回の計算では、為替手数料は考慮していません。すると、課税口座でかつ外国税額控除を受けない・受けられない方は、低コストのインデックスファンドに投資すれば十分、もはや手間をかけてまで海外ETFを選択する意味はない、と言えるでしょう。---先の計算より、配当利回りを大きくして計算してみました。殆ど差がなくなります。結果は示しませんが、逆に配当利回りが低くなると、今度は海外ETFの方が有利になります。まとめ[冒頭でも書きましたが、海外ETFとは、米国50%、米国以外50%に投資するケースを想定しています]以上、インデックスファンドと海外ETFの差を見てきましたが、インデックスファンドの低コスト化が進んだ今、(課税口座で)海外ETFにリレー投資するメリットは、為替手数料や手間も考えると、殆ど無いと言っても良いでしょう。外国税額控除を使える方や、非課税口座(NISA)を利用する場合は、よりコストの安い海外ETFにリレーする意味が出てきます(その差は縮まってきていますが)。NISAでは投資額が限られてしまいます。今回は、ETFの配当金を全額再投資するという前提で計算しましたが、実際は、僅かな配当金で海外ETFを購入するのは手数料負けしてしまいますので、最近始まった100円からの投資信託購入サービスを利用して、再投資はインデックスファンドというのが現実的かと思います。(だけど、ここでまた為替手数料が・・・)勿論、海外ETFには、豊富なバリエーションなど、その魅力はコストだけではありません。逆に分配金が欲しいという方もいるでしょう。いう方は、外国税額控除や非課税口座を使って、うまく海外ETFに投資する事をお勧めします。本記事の趣旨は、決して海外ETFへの投資を否定するものではありません。海外ETFに初めて投資されようという方に対して、安易にコストの違いだけに注目するのではなく、その課税制度までをも理解する必要がある、それを考えるきっかけにこの記事がなれば幸いです。(といいつつ、自分が一番勉強になりました。)そしてもう一つは、日本のインデックスファンドも頑張っているぞ!と。下記記事では、もっと踏み込んで、投資対象国を分類したうえで国内インデックスファンドと海外ETFの比較を行っています。お得なのはどちら?https://shintaro-money.com/kaigai-etf-relay-2/前回の記事で、低コストが魅力の海外ETF(ここでは米国籍ETF)、3重課税、分配金などの問題から必ずしもお得とは言えない、特に課税口座では国内インデックスファンドの場合が有利になる事もあるという指摘をしました。インデックスファンド、海外ETFとも多くの国に投資しており、その配当に対する課税は複雑です。概算の見積もりである事をご承知おきください。私の認識違いなどありましたら、是非、ページ下部のコメント欄でご指摘ください。投資信託とETFの課税関係スポンサーリンク応援お願いします。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。日経平均を毎月バリュー平均法で積立していたらどうなっていたか、過去のデータで検証しました。~その1~前回の記事で、日経平均を毎月ドルコスト法で積立していたら、どうなっていたか、過去のデータで検証した結果をご紹介しました。ヘッジ有無、国内株式との相関は?[2017.3.9]相関係数の計算に誤りがあり、修正しました。今日は、米大統領トランプ・ショックで日本株は大幅安、そして為替も大きく円高に振れました。代表的な指数としてTOPIXと日経平均株価があります。...インデックス投資全般インデックスファンドのベンチマーク、配当込、配当除くで実際の運用成績は異なるか?インデックスファンドのベンチマークとなる指数には、配当込、配当除く(プライス)、さらに、配当込の場合でも、その課税を考慮しないグロスと、課税を考慮したネットの3種類が存在します。...PREV100円からの投資信託購入のお得度を各証券会社で比較してみました。「つみたてNISA」にも相性が良い100円&毎日積立。NEXTIPO(新規公開株式)へ挑戦。サイトは正確な情報を記載するよう努めておりますが、その情報の正確性を保証するものではありません。記載の情報が原因で被ったいかなるトラブル・損害についても責任は負えません。総合力No.1のSBI証券SBI証券は投資信託保有でTポイントが貯まります。楽天証券は楽天カードで投資信託が購入出来ます。大手証券ならSMBC日興証券SMBC日興証券では500円から買付手数料無料(100万円以下)で国内株式に投資・積立できます。@shintaro_moneyfeedlyお勧めの証券会社SBI証券ネット証券、総合力でNo.1。(iDeCo)も魅力。IPOの取扱いも多数。iDeCo楽天証券つみたてNISAに最適。低コスト・インデックスファンドのラインアップが豊富。楽天銀行も口座開設すると、普通預金金利が0.1%と高金利に(マネーブリッジ設定)。