Readerが必要です。弊社代表の高雄宏政が、東京ビジネスフォーラムのセミナー講師として招かれ、2015年3月17日、神田神保町の学士会館で「報道分析と広報効果測定」について講演しました。これは、当社の顧客およびベンチマーク企業122社(一部上場企業または業界を代表する企業)の直近5年間の単独主役記事13万5,507件の調査結果を集計したもので、記事1件あたりの平均スペースは、活字や行間の拡大、特集記事の増加、紙面のビジュアル化などにともない年々拡大する傾向にあり、2005年は記事1件あたりのスペースが147.1cm2であったものが、2014年には同196.5cm2と33.6%も大きくなっています。3つの大項目にわけるとともに、各分野ごとに4つ、合計12の小項目をつくり、記事を分類したところ、新製品や事業の動向などを取り上げた「製品事業」が24.0%、業界動向やイシュー、特定の企業などにスポットを当てた「解説論評」が15.8%、経営方針や業務提携などを扱った「経営戦略」が9.0%で、これら3項目で記事全体のほぼ半数を占めていることが分かりました。論調判断は、主要企業122社の直近5年間の単独主役記事13万5,507件のトーンを、読者の目線に立って好印象を与えると思われる「プラス記事」と、ネガティブな報道である「マイナス記事」、そしてニュートラルな「一般記事」に区分し、集計したところ、プラス記事は記事全体の19.9%、一般記事は71.3%、マイナス記事は8.7%でした。企業が配信するニュースリリースがどのくらいの割合で記事になったかを調べると、主要企業グループ55社の直近5年間の情報発信1万540本のニュースリリースのうち、記事になった割合(ヒット率)は41.6%でした。リリース情報が当該企業の記事全体に占める割合(アウトプット占有率)は36.9%でした。トップを含む)の記事は、脇役参考記事(氏名のみの掲載など)を含めて7,756件で、記事全体の15.0%でした。その記事の扱いは、記事中にその人物のコメントが掲載されているものが29.2%、決算発表や新製品発表会などでの露出が14.1%、インタビュー記事が7.5%、その他(氏名だけの掲載なども含む)が49.1%となっています。詳しくはこちらをご覧ください。TEL:03−3296−0768ホーム|会社情報|事業案内|採用情報|お問い合わせ。