)は初代の故岩佐博教授が1974年3月に開講した。1983年に故玉熊正悦教授に引き継がれ、1996年から望月英隆教授が主宰した。)が合併し、外科学講座となり大講座制に移行した。伴い、その後任として長谷和生が外科1の教授に就任した。伴い、外科学講座教授の公募、教授選考が行われた。2016年4月に上野秀樹が第5代教授に就任し、長谷前教授の教室運営方針を引き継いだ。上部消化管科長)、矢口義久が担当し、上野秀樹教授がふたつの科を統括している。)、が本講座に在籍した。臨床・研究教育は、岸庸二教授が主宰する外科3と合同で行っている。ついても合同で行っている。外科2(田口眞一教授主宰)を含む外科学講座全体での教官会議を毎月開催し、教育をはじめとする講座運営に関する意見交換を行っている。円滑な取得は教官会議開催の大きな目的のひとつである。当科では消化管疾患の外科治療と外科学総論の教育を担当している。栄養管理・ショック・炎症・免疫を、各論は消化管・急性腹症を教育している。第5学年学生の教育:4週間ごとにラウンドしてくるBSL学生を4つのグループに分け、教育指導医(スタッフ・研究科学生)、指導医(専門研修医)、初任実務研修医から構成される臨床チームに組み込み、チームと共に行動を共にするCCS方式で実施している。参加、動物実習、クルズスなどで、密度の高い教育を行っている。第5学年、第6学年に対する臨床講義では、BSL実習中の学生が自ら受け持った患者のプレゼンテーションを行う学生参加型の教育を行っている。careを中心として教育している。受け持ち患者数は研修医1名あたり常に10名以上であり、特にICU管理が必要な患者を受け持つと極めて濃厚な研修となる。病院内で最多の病床数を保有する消化管外科の研修医は、疾患の特性からも多忙な日々を過ごすことになるが、当講座は伝統的に明るい雰囲気を有しており、指導体制も明確に確立されている臨床チームの一員として臨床に携わることより、研修終了時には全診療科の中でも最も楽しく有意義な研修であったと評価する研修医が多い。取得し得る知識と技量を身につけ、必要な手術症例数を経験させることを目標として教育しているが、現在までその目標は確実に達成されている。難易度が極めて高い消化器外科専門医の取得の基盤を作ることも目標としている。近年専門研修医として本校に戻ってくる卒業生が増加しているため、3年の専門研修医期間の内の一定期間を学外で研修する部外研修システムを設け、部外研修病院の充実も図っている。センター病院、練馬光が丘病院等)での研修を行う制度を設けている。この制度により専門研修医にとっては外科医としての幅が広がるのみならず、他大学の同世代医師と一緒に研修することにより、適切な刺激を受けるメリットがあると考えている。本講座には研究に関して自由闊達な学風があり、これが学術領域の多様性及びオリジナリティーの創出に貢献してきた。研究科学生は下部消化管外科グループと上部消化管外科グループのいずれかを選択し、教授とグループの教官による研究指導を受ける。実臨床に還元する研究をおこなうことを徹底して指導しており、その研究成果の一部は、実際に治療ガイドライン改定の礎となっている。国際的な感覚を身に着けることは外科医としての成長の大きな糧になると考えており、海外留学を推奨している。fellowとして活動している。研究科学生には学位取得に向けての指導のみでなく、臨床面での成長ができる環境も提供することも配慮しており、教官の監督下で手術指導の経験も積ませている。多施設共同研究に積極的に関わるように指導を行っている。(Florida大学)、渡邊智記であり、全員が学位授与機構より博士(医学)の学位を授与されている。グループが携わった多くの研究のうち、「大腸癌症例における予後予測に重要な組織学的パラメータの探索」はグループ創設期から現在に至るまで、臨床研究の主たる柱である。教室より提唱した簇出(budding)の定義、評価基準は国内で注目され、大腸癌治療ガイドラインや大腸癌取扱い規約に掲載されるに至った。近年では国際的にも注目され、平成28年4月にスイスのBernで開催されたbudding国際コンセンサス会議にて世界の評価基準として採用されることが決定された。signature)の構築を進めている。主要なjournalに掲載されており、その一部はNCCNガイドラインや海外の成書に複数引用されるなど、この方面の研究は着実に国際的にも認められつつある。重要性に関する意識も高い。外科手術に関する研究に関して、現在結腸癌における切離腸管長を確立することを目的とする国内の多施設研究を主導しており、英国、ドイツ、韓国、ロシア等との国際共同研究の事務局としての業務も担っている。平成28年に大腸癌研究会にてpT1癌に関する日英共同研究が開始され、本グループが研究責任者を務めている。術前化学療法の効果予測指標に関する研究である。この分野の研究は学外からも注目され、現在多施設研究を推進中である。大腸癌研究会やJCOG(日本臨床腫瘍グループ)で行われている多施設研究にも積極的に研究分担施設として参加しており、本邦発のエビデンスの構築に貢献している。重症感染症の病態解明などが主たる研究の目的となっている。有用性や新しい術式の開発といった実臨床に直結する課題を始め、癌幹細胞理論からみた胃癌制御の可能性やc-Met癌原遺伝子制御による基礎的検討など多岐にわたる。surgery研究会や日本臨床腫瘍グループ主催の前向き臨床試験に積極的に参加し、世界で類を見ない新しい術式の開発や、至適リンパ節郭清範囲の決定などのevidence構築に向けてグループ一丸となって活躍している。factorが、胃癌や食道癌細胞上のc-Metと結合することで腫瘍進展に大きく関与することを示すなど、「侵襲腫瘍学」という新たな学問の概念を内外に示した。最近ではナノ医学を駆使したドラッグデリバリーシステムを利用して、光線力学療法による悪性腫瘍やヘリコバクターピロリ菌の除菌への臨床応用に向けた基礎的研究を行っている。