ことばかりの世の中で、唯一確実なのは死ぬということである。日々の忙しさに取り紛れて、それを忘れてしまう人が多い。週刊現代は毎週、そのことを読者に教えようとしているのかもしれない。今週も「病気で死ぬのはこんなに不幸」「死んでからわかる、あなたの値打ち」「大事な遺産を親戚に横取りされない遺書の『書き方』『書かせ方』」と「死」のオンパレードだ。死がそう遠くない私は、こんな陰々滅々たる特集を読みたくはないが、週刊現代は、武士道のように、常に死を考えることこそよく生きることだという深遠な編集方針で記事づくりをしているのかもしれない。そんな週刊現代の中で、読んでみたくなったのは「ちゃんとした外国人に聞いた」と頭に付いた日韓問題。米スタンフォード大のフランシス・フクヤマ教授は、今回のGSOMIA破棄は韓国の内政問題だとし、「貿易摩擦については、日本も韓国も、トランプ流の関税強化策に引きずられ、その手法をマネてしまっているように映ります」と、どっちもどっもという見解。米ジョージア大学のセレステ・アーリントン教授は、日韓関係は深刻だと見ている。「分別あるリーダーシップが欠如している両国の政府ともに責任があります」と指摘している。『日はまた昇る』の著者ビル・エモットは、加害者は歴史を無視・忘却・軽視するが、被害者の歴史的な記憶は消えない。韓国で歴史的記憶が重要な役割をしているのは、何ら驚くことではないという。懸念することが3つあるとして、1つは北朝鮮の新たな挑発を助長するリスクがある。2つ目にはアメリカの無関心によってアジアの主導権が中国に移る。3つ目は主要な調停者であるWTOのさらなる弱体化だと指摘する。「今回の摩擦はタイミングが悪く、かつ破壊的なものに思える」(ロンドン大のアレッシオ・パタラーノ日本プログラム部長)「両国のリーダーが歴史問題を、政治的な利益を得るために利用している」(米ポモナ・カレッジのミェチスワフ・ボデュシンスキ准教授)一方的にどちらが悪いという論客はいない。日韓の首脳が話し合い、何らかの譲歩をすることでしか解決できない。誰もがそう考えているようである。一国の政治を動かし始めたSNSテロ!台湾の市長選挙、香港の民主化要求で中国発の偽情報SNSの暴走が止まらない。氏名が公表される前、喜本と似ているというだけで、顔も名前もネットに晒され、恐怖に脅えることになった女性のケースを紹介している。いうブログが、懲戒請求を呼びかけ、全国の21弁護士会に計約13万件もの懲戒請求が寄せられたケースもあった。SNSは今や一国の政治を動かすことさえできる。ニューズウイーク日本版では、昨秋(2018年)に行われた台湾の高雄市長選で、泡沫候補同然だった韓候補が当選できたのは、中国の謎の電脳グループが、親中派の韓の支持率を押し上げるために、対立候補のフェイクニュースを大量に配布したりして"支援"したと報じている。8月19日には、ツイッターとフェイスブックは、香港での抗議活動を損なう宣伝を中国の偽情報ネットワークが行っていると、不正アカウントの停止・削除を発表した。今や、一国の政治を動かすのは、政治家のスピーチではない、サイバーテロである。ソウルを旅行中の日本人女性に、韓国人の男が暴行を働く動画をテレビで見ていて、ケガをした女性には失礼だが、「怖い」と思った。韓国警察はこの男を取り調べ、男も暴行したことは認めているようだから、事実を写したのは間違いないようだだが、いささかの疑問は残る。日本人女性には連れがいたのだろうか。男が声をかけてきたところから暴行シーンまでを克明に撮っているが、撮影者はなぜ彼女を助けないで撮り続けたのだろう。日本人はもちろん、韓国人の多くも、この男の非道を非難している。これが万が一、意図的につくられ、反韓感情を煽るフェイク動画だったらと考えると、怖いではないか。映画「ライオン・キング」のファブロー監督は、「CGアニメーションだと理論的に完璧な絵はいくらでも作ることができてしまう」といっている。韓国よ、ならば全面戦争だ!」(2019年10月号の「WILL」増刊より)となりかねない。「小室圭母VS元婚約者」話し合い始まっても落としどころ見えない・・・相変わらず「金返せ」「いや、もらったもの」かんぽ生命の不適切な契約問題が噴き出る中、週刊新潮は「入ってはいけない保険のリスト」を実名を挙げて特集している。持病があっても入れる保険とテレビで大宣伝しているが、当然ながら、そうでない保険と比べると、保険料が概ね1.5倍から2倍に跳ね上がる。それなら、そのおカネを預貯金に回したほうが賢明だ。週刊新潮は知っておくべき保険の常識を3つ挙げている。「孫のために・・・」「がんになっても・・・」と過度に不安を煽る保険に要注意!――これだけは知っておいたほうがいい。小室圭の母親と、元婚約者の男性との話し合いがようやく始まったようだが、週刊文春によれば、いきなり壁にぶち当たったという。7月中旬、元婚約者とその代理人、小室圭の母親・佳代の代理人の上芝直史弁護士が初めて対面した。元婚約者は「四百万円は貸したという認識なので、全額返していただきたい」といったそうだが、上芝弁護士は「借りたお金ではないので、一切返すつもりはありません」と一歩も譲らなかったそうである。週刊文春は<ここに、小室さん母子の強い『意志』が感じられるのだ>としている。今年1月に圭がこの問題について説明する文書を公表した際、上芝弁護士は「お相手の理解を求められるようにこれから積極的に努力する」と述べていたではないか。このような木で鼻を括ったようないい方では、理解を得られるわけはない。私は、眞子&圭の結婚は、2人が好き合っているなら成就させてあげるべきだと考えている。この対応が真なら、私も小室母子に失望せざるを得ない。1月に上芝弁護士は、返済ではなく支援への謝礼、またはトラブルの示談金という名目で支払う可能性にも言及していたではないか。お互い、辛い思いをしてきたのだから、全額でなくても、半額でも払って、収束させるのが大人のけじめのつけ方ではないのか。元婚約者の代理人は、週刊文春によれば、週刊現代に出入りするフリー記者だという。子どもの使いではないのだから、どこを落としどころにするのか、小室母子に提案するのが代理人の役目だと思う。松本人志の「クレイジージャーニー」外された番組トップ!ADにパワハラいまや吉本興業のドンといわれる松本人志の人気番組「クレイジージャーニー」(TBS系)がクレイジーなことになっているようだ。番組制作のトップである横井雄一郎(38)が、スタッフから外されたというのである。理由は、暴力沙汰を起こしたことだ。高校、大学でサッカーをやっていて、プロになるのではといわれたぐらいの実力があったというが、そういう人間にありがちな、頭より身体を使うタイプだったようだ。今年4月ごろ、テロップを入れる編集作業に不手際があったとかで激昂し、ADの胸ぐらをつかみ振り回した。その時、ADが壁にぶつかり流血騒ぎになったというのだ。それ以前にも、それに近いパワハラを起こしていたそうだ。佐々木卓TBS社長はハラスメントに厳しく対応する方針で、横井は同番組から外されたそうである。フライデーでも、池江璃花子となべおさみをやっていた。こちらも「手かざしでがんを治す」と吹聴するが、科学的根拠はないとバッサリ。長渕剛の20年ぶりの主演映画「太陽の家」が5月に撮影が終わっているのに、フライデーによると、公開日が決まらないそうである。長渕といえば、「とんぼ」がよかったが、たびたび監督と衝突するトラブル男だから、配給会社が決まらなかったという。洋画配給の会社は決まったが、大都市のごく一部の映画館での上映になる。それを長渕が納得しないため、発表できないそうだ。長渕が人情にあつい大工の棟梁になり、広末涼子演じるシングルマザーのために家を建てるというストーリーだという。長渕の演技はいいが、実際の彼とのかい離が大きすぎて、映画にすんなり入っていくことができない。それが彼の最大の問題だと思う。これは消費税8%?10%?日付またぎのコンビニやタクシー、通夜・告別式そういえば、消費税10%値上げまで1か月しかない。何が値上がりし、何が上がらないのか、ポイント還元、クレジット決済など、ややこしいことばかりで、考えただけでも憂鬱になる。週刊ポストは、前日の「9月30日の23時59分にコンビニのレジに並んだら」という特集が巻頭である。時計が12時になったら、コンビニは「最初の商品をバーコードでスキャンした瞬間の税率が適用される」から10%になる。タクシーは、12時に日付が変わっても、メーターを帰庫しなければ変えられないから、8%のまま。結婚式場は「経過措置」がとられていて、今年の3月31日までに契約を済ませていれば10月の結婚式でも8%。葬式はそうはいかない。9月30日に死んでも、葬儀終了の時点の消費税が適用される。酒、医薬品は軽減税率の対象外だから、上がる前に買っておいた方がいいらしい。どんな混乱が起きるのか、起きないのか、それを楽しむとしよう。同じ週刊ポストが、これまで消費税が値上げされてきたが、かなりのカネが無駄遣いに費やされてきたと告発している。30年前、竹下登が首相時代に消費税3%を成立させた。竹下は当時、こういっていた。「新税は全て悪税といわれるが、税制は慣れてしまえばそれまでのことともいわれる」その言葉通り、橋本内閣で5%、安倍内閣では8%、今度は10%に引き上げるが、それがどう使われているのかを、国民は知ろうともしないし、政府も説明責任など果たす気もない。週刊ポストは、血税を何十億円と使って、今は廃墟になったホテルや空港、橋、温泉などを調べている。そのうえ、アメリカに"命令"されて、いらぬ公共事業を追加し、総額630兆円も公共投資につぎ込んできているのである。その挙句、財政健全化は遠ざかり、社会福祉は後退していくばかり。「我々の血税を返せ」。昌彦(もとき・まさひこ)ジャーナリスト1945年生まれ。Web現代』の編集長を歴任。講談社を定年後に市民メディア『オーマイニュース』編集長。(イーストプレス)『現代の“見えざる手”』(人間の科学社新社)などがある。