5G技術とドローン2020年の東京オリンピックを控えて、5Gの話題が増えてきました。米中貿易摩擦でも注目されましたね。今回は、ドローンと5Gについてのお話です。ワイヤー無しで電話をかける時間とそれに接続可能なデータ速度で比較すると1980年にアナログ電波で開始された1Gで2.4キロバイト毎秒であり、1990年代の2Gになって、デジタル通信化されSMSショートメッセージサービスとインターネット接続が可能となりました。データ速度は1秒あたり50キロビットでした。2001年からユーザーがGPSを使用したり、最大の速度を提供する音声品質を実現したのが1秒あたり2メガビットの3Gした。iモード、ezweb等のサービスが実現しました。活用され始めたのが、2012年スマートフォンの登場を促した4Gからです。4Gの登場で出来ることが爆発的に増え、サポートされるビデオストリーミングの速度は、2200メガビット/秒となりました。Tube等へのライブ動画配信が可能となりました。多少の遅延がありますがFPV(目視外)飛行が可能となり、リアルタイムでGPS情報と地図情報を取得して飛行することが可能となり、ドローンの活躍出来る場が一気に広がりをみせました。2020年開始される5Gでは、インターネットをサポートする通信速度は100倍となります。この事は実際に何を意味するのでしょうか。2時間の映画をダウンロードするには、3Gネットワークで26時間、4Gで6分、5Gでは3.6秒です。瞬間的な情報をディバイスが応答する速度は、4Gネットワークでは遅延は45ミリ秒です5Gでは、わずか1ミリ秒であり、瞬きよりも早い速度なのです。この事は、ドローンの発展に大きな起爆剤となります。操縦者は、ドローンの操縦やプログラミングするのは、何処にいても可能となります。5G技術で遠隔医療診断や、遠隔手術が可能となるといわれているのと同じ理由からです。充電ステーションとドローンがあれば、設置場所から24時間リアルタイムで離着陸が可能となります。警備会社でドローンを運用するとします。町の中に一定間隔で給電できるドローンのシステムがあれば何か起こった時にいち早くドローンが現場に急行可能になります。警備員が所定の場所に拘束される必要は無くなります。IoT(モノとインターネットをつなぐこと)向けの要求条件でもあります。ドローンは、空飛ぶIoTとも呼ばれますが、産業用途におけるドローンの活用は大きな広がりを見せる事でしょう。1Gから4Gまでは、具体的な需要や必要性に技術開発が追随していましたが、5Gでは、根本的に違い、技術の発展によってもたらされる潜在的需要の発見が非常に重要になるといわれています。見えていないモノやサービスの実現が可能となる革命でもあるのです。キーワードは、B2B2Xといわれています。今までのB2C(企業と一般消費者の取引)B2B(企業間取引)その全てに5Gの技術が利用されるようになるのです。Xは消費者や企業などのエンドユーザーを指します。Xを開拓するために、「B→B→X(エンドユーザー)」の流れで5Gを介してサービスが提供されるようになるといわれています。ドローンとブロックチェーンドローンとブロックチェーン技術で、未来はどうかわるのでしょうか?ブロックチェーン技術は皆さま良くご存知の仮想通貨に利用されていますが、その特徴は、改謬が事実上不可能な分散台帳型システムである事。セキュリティが高く、ハッキングされにくい事。(多くの仮想通貨絡みの事件は、サーバーのセキュリティ上の問題で仮想通貨自体のシステムの問題ではありません)データの改謬が事実上出来ないので、公証性があり、中央集中型では無いので、ハッキングに強く冗長性があり、安定性、安全性が高いシステムになります。ブロックチェーン技術は、Ethereum(イーサリアム)という仮想通貨により、お金の帳簿であったものが拡張され、任意のプログラムを帳簿として載せることが可能になりました。様々な分野に応用することが可能となりました。このようなブロックチェーン技術は、ドローン(無人航空機)を用いたサービスの実用化や、それに関連する全く新しいプラットフォームの開発に大きなメリットをもたらす可能性を秘めています。宅配用ドローン」を実用化させ、一般的に広く普及させるためには、解決すべき問題が未だに多く残っています。宅配サービスで活用する場合には「配達先となる顧客の位置情報」や「配送中に撮影される映像」なども扱う必要があり、ドローンを飛ばす際には「ドローンを操縦するパイロットとの通信」や「自動操縦のためのドローン間での通信」、他のドローンや航空機との衝突を避ける管制システムなどといった情報を適切に管理することも必要となるため、より安全で信頼できる情報管理システムを採用することが重要となります。ブロックチェーン技術を活用してドローンの情報を記録すれば、ドローンの運行データやIDデータ、顧客情報などをより安全に記録・管理して「スムーズな取引」を実現することができ、分散型の管理方法をとることによって「ドローン台数の増加」にも対応することができます。「ブロックチェーン管制システム」と言われるドローンの情報管理システムを用いれば、顧客に届けられる荷物に関する情報を管理し、実際に荷物が届けられた際の「荷物の開錠・施錠」なども自動的に行うことができます。Alliance」は、2016年にプロトタイプの「ドローン配送サービス」を設計し、開発を行なっています。IoT(モノのインターネット)機器を活用してドアや窓などとの接続を可能にし、ドローンとの相互通信を行い。ドローンはIoT端末と情報のやり取りを行い、ブロックチェーンを通じて身元確認が取れた場合には配達を完了させて自動的に帰還します。ブロックチェーン技術とドローンを用いた配送サービスは大手企業でも実際に採用されており、Walmart(ウォルマート)は、2017年の5月に「安全な場所への無人航空輸送」と題された特許を出願しています。プラットフォーム」を運用しています。産業を改善するためにブロックチェーン技術を活用して航空写真を収集しています。drone-employeeという会社は、ブロックチェーン技術を利用して観光地にドローンを送り込むサービスを行っています。観光客はドローンを飛ばしたいと思ったら、drone-employeeの運営するサービスにメッセージを送信します。drone-employeeは、サードパーティーにその空域でドローンの飛行が可能かどうか各種状況を参照し、問題が無ければ、OKの通知を受けます。drone-employeeは飛行許可が下りれば、スマートコントラクトを依頼した観光客と結びます。目的の場所にドローンを自律飛行で送り込み、観光客はドローンを使用して撮影を楽しむ流れになります。観光客は手ぶらでスマホ一つで観光地でドローンを安全に飛ばせる仕組みです。した技術は様々な応用が可能な様に見受けられます。将来は私たちにとって身近な様々なサービスにドローン+ブロックチェーン技術が応用されている事でしょう。Unit」の略で、3Dグラフィックスなどの画像描写を行う際に必要となる計算処理を行う半導体チップ(プロセッサ)のことです。パソコンやスマートフォンの仕様表に記載されたCPUの情報に、デュアルコア(コア数:2)・クアッドコア(コア数:4)・オクタコア(コア数:8)などの表記があるのを見かけたこともあるでしょう。CPUではそれらが並列的に計算処理を行うわけです。コア数が2個(デュアルコア)より、4個(クアッドコア)、8個(オクタコア)の方が性能は高いことになります。一方のGPUでは、1つのプロセッサに数千個のコアを搭載しており、CPUとは桁違いです。司令塔であるCPUに対して、人海戦術で大量の処理を行う工場のような存在がGPUといえます。膨大な計算処理を必要とする3Dグラフィックス用途に設計されたプロセッサ・GPUは、その高い演算性能から、画像処理以外の用途にも利用されるようになっています。最近では、CPUの代わりにGPUを搭載し、その高い演算性能を活用するGPUサーバーが注目されています。AIを急速に発達させた機械学習の1つ「ディープラーニング」用に適しているからです。ディープラーニングでは、大量のデータを機械に読み込ませることで、機械が自らそのデータから規則性や特徴を導き出し学習します。この際、大量のデータを深い階層まで掘り下げ分析するため膨大な量の計算が必要です。以前はコンピューターの処理能力が足らず、ディープラーニングのアイデアがあっても実現しませんでした。その点、CPUよりはるかに高い演算性能をもつGPUサーバーであれば、比較的安価にディープラーニングを実行できるわけです。現在のドローンの多くは、人手による操縦を補助するために、機体に取り付けたカメラや赤外線センサーからの情報を解析し、障害物を検知して操縦者に警告したり、回避や停止などの処理を行っています。現在のDJI社製のファントム4タイプでもスマートフォンの約2倍以上の28個ものCPUが使用されていますが、近い将来の実現を目指している目視外での完全な自律飛行には、不十分な技術とされています。AIドローンに求められているのは、「考えて飛ぶ」技術になります。そこで、世界をリードするAIプラットフォームを提供するNVIDIA社は、AIによる自律飛行ドローンの研究開発に取り組んでいます。NVIDIA社が得意とするAI技術は、高度な画像認識を基盤としたディープラーニングモデルによる推論とフレームワークと呼ばれるAI学習モデルを用いて、画像などの学習データを大量に投入し、そこから得られたディープラーニングモデルを用いて、ドローンの自律航行に求められる推論エンジンを生成します。この推論エンジンを搭載したAIドローンは、高度な自律的な飛行が可能となります。NVIDIA社のAIドローンの中核となる技術は、JETSONというカードサイズの小型AIコンピュータです。JETSONを搭載することにより、ドローンは深層学習で得られた「推論」を搭載して自律的な飛行を可能にします。JETSONで画像認識を学習したAIドローンは、空からカメラで撮影した画像を解析して、人物や対象物を発見できるようになります。インフラ点検ではヒビや破損などの問題を自動的に検出できるようになります。DNNというAIでリアルタイムに解析し、ドローンの飛行制御コントロールに指示して障害物を回避します。DNNに投入して、AIドローンの自律飛行を実現しています。その様子は、以下の動画でも公開されています。AIドローンが山林の中の障害物と林道を認識して自律飛行する様子が紹介されています。Things(インターネットオブシングス)の頭文字を取った単語で、日本語では一般的に「モノのインターネット」と呼ばれています。IoTは、これまでインターネットとは無縁だった「モノ」をインターネットにつなげることにより、モノが相互通信し、遠隔からも認識や計測、制御などが可能となります。人が操作してインターネットにつなぐだけではなく、「モノ」が自らインターネットにアクセスすることがこのIoTの特徴なのです。あらゆるモノがインターネットと繋がり、情報交換をすることで相互に制御するシステムを指しており、日本でも総務省がIoTの普及に取り組んでいます。これらの技術を取り入れることにより、コンピューターが人工知能などにより、自分で判断し動くシステムが確立できるようになります。これにより製造業のさらなるデジタル化・コンピューター化が進むとされています。ドローンは、スマートフォンの需要の拡大に伴い、無線技術やセンサー技術の進歩が格段に進み小型化・高機能化されました。それによって、数万円程度の安価なモデルも登場したため、日本でも徐々に浸透し、近年では業務に活用する動きも急速に進んでいます。災害現場や高所など、人間が行くには危険を伴ったり、時間がかかったりする場所にも簡単に行けることがドローンの特徴です。ドローン本体には、カメラや通信機能、GPSなどを搭載することができるため、さまざまな現場の情報を収集して遠隔地に送信することが可能です。現在では、タブレットやスマートフォンといった誰でも扱えるデバイスでドローンのコントロールや制御もできるようになり、インターネットから地図情報等必要な情報も取り込めますし、YouTube等を利用して、インターネットを介してドローンが撮影した映像をリアルタイムに全世界に同時中継する事も可能です。これが、ドローンが空飛ぶ「IoT」と言われる理由なのです。このようなドローンの特徴に、業務改革の可能性や新たな収益機会を見出す企業は多く、自社の業務に取り入れたり、企業向けのドローン関連サービスの提供を開始したりする企業も増加しています。産業ドローンの潜在市場規模は14兆円ともいわれており、起業家や投資家に加え、大手企業、政府など、さまざまなプレーヤーが注目しています。具体的な成長率でいうと、世界では2020年の時点で約1兆3,000億円と試算されており、今後は年率にして約30~40%の成長が見込めると考えられているようです。いった活用例が残りの半数を占めているとの報告があります。日本の市場規模については2015年時点で約16億円、これが2020年時点で約186億円規模と10倍以上の伸びを見せ、2022年には約400億円市場とする試算があるといわれています。これは、ある程度少なく見積もった場合の予測のようで、官民の取り組み次第で飛躍的なマーケットを創り出す可能性も秘めていると考えられているのです。ドローンが空飛ぶ「IoT」と言われる理由についてお伝えしてきましたが、いかがだったでしょうか。未来を予測する事は困難ですが、ドローンとIOTを基盤として、AIやビックデータ解析、ブロックチェーン等の新しい技術が組み合わされていくことでしょう。ドローンは私たちの生活にどんな影響を与えてくれるのか、今後も注目していきたいですね。いう言葉自体は、ドイツが2012年から打ち出している技術戦略「インダストリー4.0」を日本語化したものです。「蒸気」という新しい動力が出現した第一次産業革命は、18世紀から19世紀に渡って英国を中心としたヨーロッパとアメリカで起こりました。「鉄」と「繊維工業」がその中心でした。農村、地方から都市部への人口移動が起こりました。続く第二次産業革命では「電気」と「石油」による大量生産が実現しました。技術的革新が起こりました。第三次産業革命では「コンピュータ」が登場し自動化が進みました。1980年代から始まり、現在も継続中とされています。パーソナルコンピュータ、インターネット、情報通信技術(ICT)が中心となり、デジタル革命とも呼ばれます。アナログ回路及び機械デバイスから今日用いているデジタル技術への技術的進歩を指します。第四次産業革命はデジタル革命の延長として登場し、さまざまなモノがインターネットにつながり、それを「AI」が制御するようになると言われています。革命は既に始まっています。金融取引ではAIが主流となって取引を行っています。アメリカでは、家に帰るとAI「アレクサ」が出迎え家族のように話しかけ、家電を操作してくれます。までは人間が機械を調整していたのに対し、第四次産業革命では人間の代わりにAIが機械を自動制御します。ここが大きく違います。262万人、管理部門で145万人が仕事を失うという予測が出ています。Schwab氏は「その変化はとても重大なものである。どのくらい重大かというと、人類史の観点からは、かつてこれより大きな希望、もしくは脅威の可能性はなかったほどだ。欧米と違って、日本では、積極的に変化の肯定的な側面を捉えています。実はすでに第5次産業革命という言葉が登場しています。現在第4次産業革命の真っ只中にも関わらずにです。いった現代社会が直面する課題への解決策になりうるとして、第5次産業革命というべき変革を生み出す可能性があるとしています。エネルギー産業など、様々な分野で活用できると期待されています。現在、日本の第4次産業革命は欧米諸国から大きく後れを取っており、今後は急激に変化してくことが予想されています。空の産業革命ともいわれるドローン技術も第四次産業革命の技術革新の中に含まれますが、他の技術と相互作用しながら大きく発展していくものと思われます。最盛期には2000人を超える従業員を抱え、月300トンの銅の精錬能力を持っていた犬島精錬所(いぬじませいれんしょ)は、1909年(明治42年)、都窪郡中庄村(現在の倉敷市中庄)に所在する帯江鉱山の精錬所として岡山県宝伝沖2.5kmにある犬島に建設されました。岡山の実業家であり、代議士でもある、帯江鉱山経営者の坂本金弥氏の主導で、当時帯江鉱山が発生させていた公害問題の対策として開設されました。島の人口は5000から6000人程度もあったといわれ、この時期には銅価格が高騰していたこともあって、銅鉱石を巡って三菱、古河、久原など12の精錬所が争奪戦を展開したといわれています。ところが1916年(大正5年)にピークを迎えた銅価格は、第一次世界大戦の終息と共に暴落し、1919年(大正8年)には、ピーク時の半値にまで下落し、1919年中にとうとう操業を停止しました。1924年(大正13年)12月に住友合資会社が買収するも再建のめどが立たず、1925年(大正14年)廃止となりました。銅の精錬所としてわずか10年で役割を終え、それから約90年間瀬戸内の波間に静かに佇んでいた事になります。ロケ地や映画「カンゾー先生」、「鉄人28号」のロケ地として利用されました。より、精錬所跡を利用した犬島アートプロジェクトの一部として銅製錬所の遺構を保存・再生した犬島精錬所美術館として再利用されています。「在るものを活かし、無いものを創る」というコンセプトのもと作られた美術館は既存の煙突やカラミ煉瓦、太陽や地熱などの自然エネルギーを利用した環境に負荷を与えない三分一博志の建築と、日本の近代化に警鐘をならした三島由紀夫をモチーフにした柳幸典の作品、また植物の力を利用した高度な水質浄化システムを導入しています。明治期の近代化以降に煙突は数多く作られたようです。日本国内の近代的煙突として、当時世界一の高さを誇った有名な煙突は、大正初期に造られた次の2本ではないでしょうか。(大正4年)高さ155.7m、完成当時は世界一の高さを誇りました。1993(平成5)年2月19日に台風の影響で倒壊し、現在は1/3の高さです。日立という工業都市にあって企業と地域との共存共栄のシンボルであった為、市民は78歳と2カ月の寿命を非常に惜しんだようです。http://www.adnet.jp/nikkei/kindai/12/小坂鉱山(秋田県)の再建に成功した久原房之助(くはらふさのすけ)氏が、経営不振で苦しんでいた茨城県の赤沢銅山を1905(明治38)年に買収し、屈指の銅鉱山・製錬所に育て上げたのが日立鉱山だそうです。採用などで創業10年足らずで有力鉱山会社に成長したようです。1910(明治43)年には初代工作課長の小平浪平(おだいらなみへい)(日立製作所創業者)の進言で日立製作所の起源となる電気機械製作の工場も造られました。銅製錬で発生する亜硫酸ガスが地元で大きな問題となりました。豆やタバコは煙に弱く、周辺住民との共生を重視していた同社は損害賠償に応じていたものの事態は一向に改善しなかったそうです。そこで久原氏は「思い切って高い煙突を造り、上空で拡散させたら」と発想を転換。陸軍に人を派遣して係留気球の研究をさせ、どのくらいの高さなら煙が上昇気流に乗って拡散するかを調査させたようです。建設費は当時の金額で30万円(今の貨幣価値で9億1千5百万円)。大煙突の効果は期待できないという反対論も社内では出そうですが、久原氏は「この大煙突は日本の鉱業発達のための一試験台として建設するのだ」と譲らず、1914(大正3)年建設に着手しました。寺の跡に作った製錬施設の裏手の山の斜面、海抜325メートルの地点。鉄筋コンクリート製で高さは155.7メートルあり、当時、米国モンタナ州の製錬所の煉瓦(れんが)煙突152メートルをしのぎ世界一の高さを誇りました。コンクリートミキサー車などなかった時代に、3万本にもなる丸太と5万4000把(たば)の棕櫚縄(しゅろなわ)で作った足場で延べ3万6000人の人力を動員してコンクリートをこね、注入していく大掛かりな作業だったにもかかわらず、着工後わずか9カ月足らずで完成して、翌1915(大正4)年の3月には稼働したそうです。同時に製錬所の周囲10キロメートルに設置した観測所で気象をチェック、風向きなどで煙害が悪化しそうになると操業を大幅に抑えるなど煙害防止に努め効果を上げたようです。現在でもPM2.5に苦しむ国もある中、世界的に見ても、かなり先進的な取り組みだったと言えそうです。戦後の1972(昭和47)年になると、密閉型の自溶炉を採用、亜硫酸ガスは全量硫酸として取り出し、無公害化を達成したそうです。日立鉱山は1981(昭和56)年に閉山しましたが、大煙突建設のころ、製錬所の周囲は禿山(はげやま)だったようですが、1000万本の植林事業が実を結び、大島桜とヤシャブシを中心にした木々に覆われて、低くなった「大煙突」を取り囲んでいる姿が見られます。(大正5年)現パンパシフィックカッパー社。高さ167.6m、これも当時は日立煙突を抜いて世界一の高さでした。パンパシフィック・カッパー佐賀関製錬所https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%91%E3%83%B3%E3%83%91%E3%82%B7%E3%83%95%E3%82%A3%E3%83%83%E3%82%AF%E3%83%BB%E3%82%AB%E3%83%83%E3%83%91%E3%83%BC%E4%BD%90%E8%B3%80%E9%96%A2%E8%A3%BD%E9%8C%AC%E6%89%80明治時代の佐賀関鉱山では銅の精錬が行われていましたが、1894年(明治27年)から1895年(明治28年)にかけて煙害により農作物が枯死したことが問題となり、操業が休止されました。明治30年代初めに再開が計画されたものの、住民による反対運動が起き、1900年(明治33年)に福岡鉱山監督署が精錬場の設置を不許可とする指令を出したため、再開は実現しなかったようです。その際、煙害を防止するために高い煙突を建設することが計画され、高さ167.6m、下部の直径約29m、上部の直径約8mの鉄筋コンクリート構造の第一大煙突が1916年(大正5年)12月に完成。翌1月に操業を開始しました。大煙突(高さ155.7m)をも抜き、世界一の高さを誇ったものの、約1年後の1917年(大正6年)11月には米国ワシントン州の製錬所の煙突(高さ174m)に抜かれることとなりました。その後も「東洋一の大煙突」、「関の大煙突」と呼ばれ長らく佐賀関地区のシンボルとして親しまれました。1972年(昭和47年)には、高さ約200mの第二大煙突が完成し、2本の煙突が並び立つ姿が見られました。佐賀関製錬所は、1992年(平成4年)11月に、日本鉱業が設立した日鉱金属に譲渡され、2006年(平成18年)には日鉱金属と三井金属鉱業が共同で設立したパンパシフィック・カッパーの子会社の日鉱製錬に継承されました。2010年(平成22年)4月1日にパンパシフィック・カッパーが日鉱製錬を吸収合併したことにより、パンパシフィック・カッパー佐賀関製錬所となりました。2012年(平成24年)9月、建設から100年近くが過ぎ老朽化が進んでいた第一大煙突について、崩壊の危険もあることから、解体・撤去を行うことが公表され。解体工事は同年10月から行われ、2013年(平成25年)5月末に完工し、跡地には、記念として高さ1.5m部分までが残されています。解体後には第二大煙突に排煙機能が集約され、製錬所の操業は続けられています。このように、日本の工業煙突は、工業化のシンボルであると同時に、住民との共生のシンボルでもあったと言えそうです。煙突で、高さ231mです。煙突で、高さ210mです。mのザフスタンのエキバストス第二発電所煙突。mのカナダのインコ・スーパースタック。mのアメリカ合衆国のホーマーシティ発電所となります。江戸時代の浮世絵や、古い民家を見ても煙突が見当たりません。幕末に日本を訪れた外国人が、日本の屋根には煙突が無いことを記述しており、囲炉裏の煙を茅葺屋根の燻蒸に使っていた伝統的な日本家屋には、煙突の概念は無かったのかも知れません。実は、西欧式の煙突の導入はオランダの書物から得られた知見によって、反射炉の研究と建設から始まりました。江戸時代の後期になると、日本近海に外国船の出没が増えてきました。それに伴い西欧諸国の植民地政策などの情報も入り海防の必要性が問われるようになってきました。外国船に対抗するには精度が高く飛距離の長い洋式砲が必要とされましたが、従来の日本の鋳造技術では大型の洋式砲を製作することは困難であり、外国式の融解炉が求められたのが反射炉建設の目的でした。Huguenin原著、金森建策訳)等を参考に作り始めたのが切っ掛けです。各地で反射炉が作られました。これらは幕府による伊豆国の韮山反射炉や江戸の滝野川反射炉を除き、主に幕藩体制の藩が中心となりましたが、鳥取藩では郷士で廻船業を営む武信家によって進められ、また島原藩では民間人の賀来惟熊によっても進められました。して正式登録されましたが、日本に現存する近世の反射炉は、アヘン戦争に危機感を覚えた韮山代官江川英龍が反射炉の建設を建議した韮山反射炉と萩反射炉のみとなります。残念ながら、薩摩の反射炉は薩英戦争でパーシュース号とハボック号の砲撃によって消失しています。その姿は現在、仙巌園で見る事が出来ます。反射炉に必要とされた耐火煉瓦の製造技術は、明治時代の洋式建築物に利用されるなど、歴史の転換期に重要な役割を担いました。1853年に造られた韮山反射炉。鉄骨のフレームは耐震補強用。wiki又、反射炉の製造技術の導入が、日本史において特記されるのは、鉄製の大砲の製造が可能になったからです。当時、日本では青銅砲の段階で技術が停滞したままであった為、反射炉による鉄製砲の製造は、日本にとって鎖国下の技術停滞、開国による技術革新の象徴的な出来事でもあったからなのです。明治期になると、面白いことに、古来から伝わる登窯にも煙突が利用されるようになりました。こちらは、日本に現存する登窯としては最大級で、傾斜角約17度、8つの焼成窯、高さの異なる10本の煙突が特徴的です。D’Andrea(ラファエロ・ダンドリーア)氏のTEDトークをご紹介致します。古いものですが、古さを感じません。ドローンの可能性について考えさせられる構成になっています。https://www.youtube.com/watch?v=w2itwFJCgFQ長い棒をドローンの上に乗せバランスを取らせたり、ワイングラスに水を入れてドローンの上に乗せ激しい動きをさせたり、ドローンにつけたラケットでボールをはじかせ、プロペラを一部切り落としたドローンを回転しながらも制御させる。ボール回しのように3台のドローンを制御する。観客は大喜びですが、ラファエロ・ダンドリーアは静かにこう語りかけます。「こいつらあそびすぎだろ」と思われるかも知れませんね。集団を結び付ける社会的役割があるという説もあります。私たちは同様にスポーツや競技のアナロジーを使って機械の為の新しいアルゴリズムを作り、限界を押し広げようとしているのです。機械のスピードが私達の生活にもたらす影響は何でしょう?過去のあらゆる発明や創作と同様それは人々の生活の改善に使えるだろうし、誤った使い方もできるでしょう。私達が直面しているのは技術的ではなく社会的な選択です。正しい選択をして未来の機械から最善のものを引き出すようにしましょう。スポーツ競技が私達の最善の部分を引き出すように。公開)https://www.youtube.com/watch?v=RCXGpEmFbOwトークの内容は、近年の商業向けドローンの盛り上がりの紹介から始まる。Centreで生の観客の目前で行われた、自律飛行するドローンによる1500個のブロックの積み上げ実験や、数年前から実験されているロープと組み合わせたドローンによるロープ橋の編み上げ実験飛行等を例にあげながら、検査、環境モニタリング、撮影、そしてジャーナリズムまで、商業向けドローンが数十億ドルの市場になりつつあることが説明されました。ラファエロ・ダンドリーア氏は、最新のプロジェクトで、妨害を受けても自ら体制を立て直しホバーする「羽」や、8枚のプロペラを持ち回転しても見分けのつかない航空機、そして統率のとれたマイクロクアドコプターの群れまで、自律飛行の限界に挑戦します。TEDステージ上でホタルのように飛び舞うドローンも披露しました。ダンドリーア氏は最後に、自律飛行を研究する意味についてこう締めくくりました。実際のところ、生まれたばかりの技術の影響を予測する事は困難です。私たちのような者にとっての何よりの報酬は、創造の行為とその過程そのものにあります。いつも感じるのは、我々の住むこの世界が実に素晴らしく驚きに満ちていて創造性に富んだ賢い生き物たちがこうした見事な方法で生きることを可能にしているということをいつも思い出させてくれます。このテクノロジーが大きな商業的、そして経済的ポテンシャルを持っていることはただの副産物でしかありません。した技術が活かされた例をいくつか紹介します。「空の産業革命に向けたロードマップ2018」とは今後、ドローンの活用と発展はどのように進んでいくのでしょうか?それを占うものに、「空の産業革命に向けたロードマップ」があります。官民合同のロードマップを経産省は発表していまが、これは、いわば国の政策指針となるものです。変革をもたらすことと考えられる。将来的には、多数の自律飛行する小型無人機が空を飛び交って、都市における物流などの様々なサービスを提供する社会が実現することも想定される。」と定義されています。ドローンの活用と発展の技術レベルを分かり易く表にしたものがこれです。各レベルの飛行による利活用としては、例えば、表2のようなものが挙げられています。素直にみると、空の産業革命は、まず地方から進み、実証や経験値が上がり、十分なデータの蓄積や安全面での課題の克服を経て、都市部での活用が本格的に始まると考えられます。http://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/mono/robot/drone.htmlそしてレベル3、4に向けた技術開発として技術的課題が明確になっています。有無等)⇒運航管理システムの構築。人等)の存在を把握し衝突を防止するとともに、周囲の気象(風、雨及び雲等)等の状況の変化を把握し運用制限からの逸脱を防止。⇒各種センサー等衝突回避技術の開発。異常が発生したときの第三者への危害を抑制する。充電技術などの技術開発にも取り組んでいくことが重要とされています。レベル3、4の飛行による利活用の本格化に向けての環境整備として、制度整備や実証環境の整備等に取り組みが具体的に紹介されています。空の産業革命に向けた総合的な検討ドローンハイウェイ構想等の論点整理を行う。・物流や災害対応、インフラ点検に用いられる機体の性能評価基準を検討及び策定。・操縦技能に係る講習を行う団体等を航空局HPに掲載し受講を奨励。System)を開発。提供するアプリケーションとも接続できるようにするためのインターフェースを整備。利便性の向上や高度化の実施。浪江町において、無人航空機や災害対応ロボット等の実証実験拠点である「福島ロボットテストフィールド」を2018年7月に一部開所。レベル3の目視外飛行を日常的に行うことのできる拠点として運用。レベル4に向けた陸上での飛行実証試験も行い、その成果が第三者上空飛行等に求める要件の検討にも資する。サンドボックス」制度を創設し、高度で革新的な近未来技術に関連する実証実験を迅速かつ円滑に実現。実証実験を実施する民間事業者に対し、各種相談や情報提供、手続の代行等を行う「ドローン実証ワンストップセンター」を拡充。よる携帯電話等の上空利用について、その性能評価や国際標準化に対応し、国内制度等の整備と新制度の運用につなげる。このロードマップを見ると、空の産業革命に対する国の政策や取組が理解し易く、しかも、具体的に説明されている事が分かります。世界市場の動向を見ながら近い将来を予測してみるのも楽しいかも知れませんね。