当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。先週の225先物は前週末比670円安(下落率2.81%)の23,130円と2週連続の下落となった。新型肺炎の感染が拡大し、世界各地で感染者が出たと報じられた。先行き不透明感が広がるなか、225先物は週初から大幅に下落してスタートした。その後も売りが膨らみ、30日には終値ベースで昨年11月21日以来となる23,000円台割れまで水準を切り下げた。中国を除いた春節休暇明けのアジア株式市場の動向を受けた、海外短期筋による売買に振らされる展開が続いた。1月24日時点の裁定残高は、ネットベースで3,225億円の売り越し(前週は3,626億円の売り越し)と減少した。株数ベースでは、1億1,449万株の売り越しで、1月17日時点(1億3,007万株の売り越し)から減少している。日経平均と裁定残(1月24日時点)CSが両先物で売り筆頭に225先物手口では、CS、モルガンS、GS、ドイツ、JPモルガンといった海外勢がコンスタントに売りをこなし、売り方上位に名を連ねた。新型肺炎の感染拡大による先行き懸念を背景に商品投資顧問(CTA)業者など海外短期筋が売りを膨らませたとみられる。一方で、買い手口では、1月29日と31日に2,000枚超買い越した野村が買い方筆頭になったほか、三菱UFJも週を通じてコンスタントに買いを入れた。TOPIX先物手口では、225先物同様にCSが売り方筆頭となったほか、GSやドイツなど海外勢の売りが目立った。買い手口では、裁定取引業者のソジェンが27日、28日に3,000枚超買い越し買い方トップになったほか、日銀による上場投資信託(ETF)買いの注文を執行した大和がこれに続いた。週間累計上位15社(売り買い差し引き)※各取引所より発表される売り買い上位20社のデータをもとに、売り買いの差し引き週間累計の上位順に表示してあるため、日々ベースで上位となっている証券会社でも表示されていないケースがあります。日々発表される手口は20位以下が未発表であるため、差し引きが実際とは異なる(大きく傾いて表示される)場合があります。日々の手口は限月間スプレッドを含み、イブニング、立会外及びSGXは含んでいませんが、推定建玉はイブニング、立会外の分も加味しています。推定建玉は週初一回のみ各取引所より発表される建玉残に日々の売り買い差し引き枚数を加減算した推計値となっています。週間累計上位15社(売り買い差し引き)※各取引所より発表される売り買い上位20社のデータをもとに、売り買いの差し引き週間累計の上位順に表示してあるため、日々ベースで上位となっている証券会社でも表示されていないケースがあります。日々発表される手口は20位以下が未発表であるため、差し引きが実際とは異なる(大きく傾いて表示される)場合があります。日々の手口は限月間スプレッドを含み、イブニング、立会外及びSGXは含んでいませんが、推定建玉はイブニング、立会外の分も加味しています。推定建玉は週初一回のみ各取引所より発表される建玉残に日々の売り買い差し引き枚数を加減算した推計値となっています。VIは一時20ptに達する場面も日経平均ボラティリティー・インデックス(VI)は前週末比3.71pt高(上昇率24.93%)の18.59ptと2週連続で上昇。中国で多発する新型肺炎の感染が拡大するなか、世界経済の停滞に対する懸念が増幅したことから、VIは週初から上昇基調に。28日には一時20.62ptと危険水域とみられる20pt台を、昨年8月26日以来約5カ月ぶりに突破する場面があった。週末にかけては、日本株に対するリスク回避目的の売りがやや和らぎ、米主要株価指数が上昇したことなどから、センチメントも幾分改善。VIは週初の水準からはやや切り下がったレベルで終了。ボラティリティNT倍率(先物)はやや拡大、引き続き新型肺炎への懸念もNT倍率(先物)はやや拡大。週初27日の日経平均は新型肺炎懸念やイラクの米大使館付近へのロケット弾着弾などをうけ、一時500円安と大きく下げ、NT倍率も低下。その後29日は自律反発期待の買いなどがみられ3日ぶりに反発、つれてNT倍率も拡大した。翌30日の日経平均は引き続き新型肺炎に対する懸念などから約3カ月ぶりに23,000円を終値ベースで割り込みNT倍率も13.71倍に低下。週末31日の日経平均は、NYダウの3日続伸と為替相場の落ち着きを好感して反発し、NT倍率は17.77倍に拡大した。今週の225先物は、波乱含みの展開が予想される。休暇中、ヘッジ目的で225先物は下落していたが、市場では「上海株が急落すれば、さらなる日本株への影響は避けられない」とみる向きが多い。実際、2/3の日経平均は23,000円割れとなっており、新型肺炎の実体経済への影響懸念が本格的に顕在化している。今後も新型肺炎の原因とみられるコロナウイルス感染拡大が続く可能性があり、警戒が必要だろう。現時点では感染者数増加速度の減速は見られず、有効な治療法が見いだされない状況から実態経済への更なる影響が懸念される。ちなみに2002年11月に中国の広東省南部で発生したSARSの際には、2003年7月5日にWHOが終息宣言をするまで約8ヶ月の期間を要した。終息するまでの期間中に株価の下落は主要市場で10%程度で、終息宣言が出される数か月前に株価は反発している。過去の例を見ると過剰反応をする必要は無いが、どこが底になるかは現時点で判断するのは難しいため、反転を確認してから投資再開しても遅くないだろう。民主党候補者争いが始まり、米大統領選が本格的にスタートする。市場では「金融市場に好意的でない左派陣営が台頭すれば、株安懸念が台頭する」との声も聞かれる。週末には米雇用統計の発表が控えるほか、国内でも主力企業の決算発表が予定されており、業績動向に225先物も一喜一憂する展開となるだろう。予想レンジは22,500-23,500円とする。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。Value)の総額となります。Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、、またはお客さまごとに変更することがあります。「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額はSPAN証拠金×50%~90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20~30程度)に回帰するという特徴を持っています。日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は取次ぎ手数料をSBIジャパンネクスト証券から受取ます。J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。