培」「売買」と拡大し、明らかに商売的になってきたのが怖くなる。学生が多く摘発されているのも、このところの事件の特徴といえる。警視庁に摘発された人の9.2%が学生というデータもあり、その実態に驚くばかりだ。止に努める」と表明する。型どおりの表現といえばそれまでだが、多少なりとも大学および大学生と関係のある私としては、どのように再発防止の手はずを取るのか、興味津々である。実際問題として、大学は在籍学生をどのくらい把握しているのだろうか。講師が学生を把握している可能性があるが、高校や専門学校の担任ではないので、どのくらい強制力や抑止力があるのかわからない。ゼミを欠席してばかりいる学生に単位をやらないことはできても、生活指導や管理はできるのでのあろうか。ゼミ担当の教員にしても、そんな役回りはご免被ると言うだろう。そもそも、それが大学の教員の役割ではない。某大学では、在校生全員にメール、郵便等で警鐘を鳴らすと記者会見で述べていたが、就活状況を知らせろという連絡を一学年500人規模の大学の学生に実施しても一割近くに連絡がつかないのが実情なのに、何千という学生がいるマンモス大学でどのくらいの学生に到達するのかわからないし、到達したとしても実効性は上がらないのではないか。そもそも、大学からきちんと連絡がつき、その連絡に従って行動する学生は、大麻などには手を出さないのではないだろうか。高校生、中学生と低年齢化していくのも怖い。私が関係している学校の学生に波及しないことを祈るばかりである。