shibuya」にて、スポーツ×テクノロジーをテーマにTechベンチャー6社の経営陣がトークイベントを開催。Techスタートアップが目指す世界を語ります。本パートでは、協業による今後の展開や、参加者からの「そもそもスポーツとは何なのか?」という質問に回答しました。Techスタートアップの成長戦略1社ではできないことを協力して実現させる福田浩士氏(以下、福田):今のところ、他社と積極的に協業ということはあまり考えてはいないです。逆にハードウェアを作ってらっしゃる会社さんには、とても期待しています。僕らでいうと、Apple製品は使ってますけど、Appleが次に何を出してくるかとか、Xenomaさんのような会社がHADOに使えるようなプロダクトを作ってくれるかというところで非常に期待をしております。それも1つの協業ですかね。ハードウェア部分は自分たちでは作りきれないところがあるので、そこは他社に期待するということです。あとはスポーツ市場を作っていくというところで、先ほど尾形さんがお話しされていたように、決して1社でできる話ではないので、いろんな会社が組み合わさってやっていく。僕らでいうと、プロリーグを作りたいんです。プロリーグは、絶対1社じゃできないので、じゃあ誰を巻き込んでいくのか、どうお金を集めるのかというところは、協業するしかないと思います。泉友詞氏(以下、泉):ありがとうございます。大谷さんはどうですか?大谷宜央氏(以下、大谷):もちろんいろいろ協業したいです(笑)。オシャレな文化を作りたいので、オシャレなダーツバーでちょっと大手の運営の、例えばBeeとかで、うまい感じでグループにちょっとずつ置いてくれるとか、そういうコラボはとてもウェルカムです。イベントもこれから大きく仕掛けていきたいので、そういう音楽運営しているようなメディアともつながりたいです。あとは、今後はプロモーションに力を入れていきたいので、売れてないアイドルとかタレントさんを、プロモーション兼ねて「使っていいよ」と言ってくれるような会社さんとも(笑)、うまいことできたらと思っています。網盛一郎氏(以下、網盛):うちはそもそも、e-skinを着ただけではなにもできないので、絶対ソリューションにつなげなきゃいけない。自社ソリューションを作るという選択肢もなくはないんですが、僕らは大学発スタートアップという性格もあって、汎用的な技術なんです。これってもう致命傷で、スタートアップは、絶対汎用技術やらないほうがいいです(笑)。(一同笑)何に使えるかわからないじゃないですか。僕はほぼマゾのように、あえて趣味でこれをやっていますが。すべてのレイヤーで、全部サプライチェーンを作るわけにはいかないので、すでに持ってるところと組む。BOSSさんもそうですし、医療機関だと、これも発表してますが、ドイツのエッセン大学と一緒に、認知症の患者さんのシャツを作ってます。あとは言えないのが、まだもう2、3個ぐらいあります。そこから先、サービス展開するとサーバーの会社さんとか。上流に上がれば、当然アパレルとかはサプライチェーンがすごく長くて、僕らでは作りきれないので、アパレルと協業を始めています。僕らはなんでもかんでも協業でやってますね。泉:ありがとうございます。確かに、協業でかなり活きるようなビジネスモデルだと僕は思っていて、東急さんも親和性が高いと思うので、ぜひよろしくお願いします。網盛:よろしくお願いします(笑)。泉:太陽くんは、協業についてはどうですか?尾形太陽氏(以下、尾形):電鉄のほうの東急さんとは、実際に協業させていただいたりしています。東急電鉄さんは渋谷をエンターテインメントシティ化させたいというプロジェクトがあって。2020年も近いので、「スポーツコンテンツを使って、どういうふうにエンタメ化させていこうか?」というような文脈で組ませていただいています。プラットフォームとスポーツコンテンツは相性がいい尾形:我々メディアって、歴史的にも協業というか、どこかと組むことにすごく親和性が高いんです。世界で一番大きいメディアの企業は、ESPNという、スポーツ専門の放送局があって売上が1兆円ぐらいのところですが、その一番大きい企業も、ディズニーという大きなエンターテインメントプラットフォームの傘下にいます。日本で一番大きいWebメディアのスポーツナビも、ヤフーの傘下です。プラットフォームとスポーツコンテンツは、すごく相性がいい。東急電鉄さんも渋谷というプラットフォームを持っていますし、メディアと大きなプラットフォームとかは、そういう意味でかなり協業のポテンシャルがある。いろんなところと進めています。泉:ぜひ、不動産さんとも、どんどん進めていただければと思います。峯岸さんは、どうでしょう?峯岸孝次氏(以下、峯岸):協業は絶対にしていかないといけないと思っています。企業だけではなく、人、アンバサダーという文脈でコラボレーションしていかなきゃいけない。スタンドアローンでグローバル企業になるという選択肢は我々にはないです。このグループコミュニケーションの中で、とくにスポーツ分野で拡大していくというところでは、基本的には海外や日本の企業、協業のチャンスは常にくまなく探っていくのが我々の戦略です。