き方・・・老後のお金について今からでも間に合う対策を詳しく解説します。健康への備え年金暮らしになって収入が減少したときに心配になるのは、医療費ではないでしょうか。歳を重ねてくると、どうしても通院や入院が長引いてしまいがち。年金暮らしで収入が少ないのに、もし月に何万円もの医療費がかかったらどうしよう・・・と心配になってしまいますよね。健康でいることが一番の節約だからといって、食事内容に気を付けたり、運動をしたりと努力をしていても、避けることができない病気やケガをしてしまうことがあるかもしれません。それほど心配することはありません。不幸にも病気やケガをしてしまったときでも、できるだけ医療費を抑える制度やサービスがあります。一緒に確認していきましょう。高額医療費制度によって、一ヶ月間に支払う医療費の自己負担の限度額が決まっています。限度額を超えた医療費の支払いが発生しても、限度額を超えた分の支払金は後から還付されるのです。限度額は年齢や所得によって変わります。70歳を超えて月収が28万円未満の場合であれば、自己負担金の月額上限は4万4千円で済みます。介護保険とその高額介護サービス費制度を利用するもし病状が改善せず介護が必要になってしまった場合も安心です。介護保険を利用することで、在宅介護、ショートステイ、デイサービスなど、要介護度に応じて公的介護サービスを受けることができます。自己負担は、利用金額の1割に抑えられます。一定以上の所得がある人については、2割負担になります。介護保険には高額介護サービス費制度があり、自己負担の上限が設定されています。所得等によって上限は変わりますが、4万円前後で収まります。月に何十万円もの請求が発生する、ということはありませんから、安心ですね。高額医療制度と高額介護サービス費の両方を使用して合計の自己負担額が増えた場合でも、合算した場合の上限額があります。申請をすれば還付されますので、安心してください。高額介護サービス費制度を使えば、医療負担を一定額までに押さえることができます。負担上限をしっていれば、医療費の目処が立ちますので、今からコツコツと貯蓄をするなどの対策を取ることで安心に繋がりますね。確定申告で医療費控除の申請をする年間の医療費が10万円(所得が200万円未満の場合は、所得の5%)を超えた場合は、確定申告で医療費控除の手続きをすることで、税金の還付を受けることができます。確定申告には医療や介護に関する領収書が必要なので、紛失しないようしっかりと保管しておきましょう。薬局で購入した薬や、通院に使った交通費なども控除の対象になります。10万円という金額は、世帯合算です。扶養家族がいる場合は、一緒に申請できます。自治体の高齢者向けサービスを利用する自治体によっては、介護に必要な大人用の紙おむつや尿取りパッドを支給したり、車いす矢介護用ベッドの貸し出し等のサービスがあります。お住まいの自治体でどのようなサービスがあるのか、予め調べておくと、いざというときに役立ちます。まとめ年金暮らしになって収入が減少しても、健康保険の高額医療制度を利用したり、介護保険や高額介護サービス費制度によって、医療や介護にかかる費用は、一定の範囲内に抑えることができます。医療費や介護費について、過度に不安を感じる必要はありません。費用の上限があるにしても、年金で生活をやりくりしている中での、医療費や介護費の負担は、決して小さくありません。確定申告で医療費控除を申請したり、自治体の高齢者向けサービスを上手に活用したいですね。損をしないためには?老後の生活を考えたときに不安に感じることの一つは「健康」ではないですか。「60歳以降の健康保険はどうなるのだろうか」「年金暮らしで医療費を支払えるか心配」そんなとき頼りになるのが健康保険。リタイア後の健康保険がどうなるのでしょうか。健康保険の適用外治療は不用か?もしかすると、自分もガンになるかもしれない、という漠然とした不安はありませんか。日本人の死亡原因のトップはガンですから、自分もガンになるかもしれない、と不安に感じても不思議ではありません。ガン治療には高額な治療費がかかるケースもあります。健康保険制度のおかげで、大きな病気を患ったりケガを負っても、高額の医療費を自己負担することはありません。いって医療保険は不用かと言うと、一概に不用だとは言えない現実があります。老後に備えて医療保険の再確認をオススメします。老後に向けて保険整理をしよう。遺言書の前にまずは財産目録のススメ。老後のお金Q&A特集.。