ある問題を浮き彫りにした。原子力の黎明期に官主導での開発方針に反発し、学術界が手を引いて以来、日本では基礎研究と原子力開発は距離を置いて来たため、基礎研究者の中にはこれを機に脱原発に向かうべきだという意見がある一方で、原子力産業が多くの基礎系出身の学生を受け入れてきた事実がある。核物理のコミュニティーが高エネルギー、ハドロン物理に急速にシフトしている中で、原子力分野が低エネルギー核物理の一翼を担っている一面もある。加えて、小資源国家であり、かつ加工貿易立国である日本は、簡単に脱原発に迎えない事情もある。低線量被曝や放射線についての公衆の一部の過度な反発は社会問題となってきた。原子力は国家の基幹エネルギー問題であり、科学的根拠に基づかない議論で安易に結論を出すべきではありません。基礎研究者は科学的事実に基づいて中立的な意見を述べることのできる立場にあり、今こそ冷静な議論と貢献が必要とされている。軽水炉とは異なる安全性の高い原子炉や効果的な放射性廃棄物処理の芽も生まれつつある。本講演ではこれまで原子力の基礎としての核反応研究に携わってきた経験から、今後の基礎研究と原子力研究開発のあり方についての意見発表を行う予定である。事故は、稼働している原子炉の安全性確保だけでなく、使用済燃料の適切な保管と処理処分が極めて重要であることを示した。今後のエネルギー源として原子力の利用のあり方についての議論が進められているが、どのような選択がなされても、既に大量に発生している使用済燃料の処理処分は決して避けてとおることはできない。使用済燃料の処理処分については、従来の再処理や直接処分が選択肢として検討されているが、いずれにしても最終的には深地層に埋設することになる。地層処分については、再処理で発生する高レベル放射性廃棄物のガラス固化体の最終処分地については候補地の選定すら進んでいないのが現状である。東日本大震災で被災した地域の震災がれきに対する各地での拒否反応を見ると、使用済燃料の直接処分が本当に可能な選択肢として議論されているのか甚だ疑問である。我々は、高レベル放射性廃棄物の地層処分に係る負担を可能な限り軽減することを目的として、加速器と原子力システムを組み合わせた加速器駆動未臨界システムを提案しており、本システムについての研究開発の状況を紹介するとともに、原子力以外の分野からの英知を結集して、原子力のバックエンドを如何にするべきかを議論したい。我が国において、今後とも原子力エネルギーを利用して行くためには、原子力システムの安全性に対する国民の信頼を取り戻さなければなりません。(NSHTGR))を考案し、検討を開始しました。このシステムは、事故時に、既存炉に設置されているような安全設備を一切用いずに、自己制御性により原子炉を停止し、自然の力により燃料の冷却を行って、セラミック被覆の燃料の有する優れた固有の特性により、燃料内に核分裂生成物を閉じ込め続けることができる革新的に安全なシステムです。高温ガス炉は、1)冷却材として化学的に不活性で放射化しないヘリウムガスを用いること、2)燃料は高温での核分裂生成物の保持能力に優れたセラミック製の被覆燃料粒子を用いること、3)炉心の熱容量が大きく出力密度小さいため事故時の燃料温度挙動が緩慢であることなどにより、安全性の高い炉として注目されてきました。(HTTR)を建設し、現在は、高い安全特性を確認するための試験を実施しています。今回提案したシステムは、既存の高温ガス炉の安全性をさらに向上し、配管が複数個所同時に破断して無尽蔵の空気が侵入するような事故においても、セラミック製燃料の被覆層に安定な酸化被膜が形成されることにより、燃料の酸化による破損を防ぐことができるようにしました。その他にも、冷却方法等などに改良を行っています。私たちは、このようなシビアアクシデントが起こらず、従って事故時の退避が不要なシステムこそ将来の原子力システムとして、国民に受け入れられると期待しています。本発表では、本質的安全高温ガス炉の概念とその安全設計方針、HTTRを用いた安全特性の確認試験等について紹介します。コミュニティーから、福島およびその周辺で採取された土壌からの放射線分析により放射性物質の分布状況調査の必要性が提案され、文部科学省のプロジェクトとして2000以上の地点の土壌分析が実施されました。その結果、様々な核種からの放射線マップが作成されました。23の大学・研究機関が参画したこの活動の内容、分析、およびその後の分布状況調査の内容を紹介します。シナリオの解明を進めてきた。本報告では、その研究結果を紹介するとともに、ブラックボックス化の危険をはらむ計算機シミュレーションに比して簡易モデル計算の果たす役割と利点など、事故分析における方法論の重要性についても論じてみたい。事故を理解するに当たり、一般的な原子力発電所の安全設計の考え方を紹介し、事故の原因となった電源喪失への備えについて解説する。襲った地震・津波がどのようなものであったか、この地震・津波により発電所安全設備の被災の状況を踏まえ、事故進展について説明する。東電福島事故により原子力への国民の信頼性は失墜しています。我が国のエネルギー安全保障を冷静に考えれば、原子力技術は維持し、より信頼あるものにしていかねばなりません。その為に、原子力技術者は国民の不安に真摯に向き合い、高い安全文化精神と社会倫理感をもって、国民の信頼を地道に回復することが求められています。その為の参考として、国産化導入の初期から携わってきたメーカーのシニア技術者の体験談を提供致します。地道に向上し、日本型の軽水炉に仕上げてきました。向上を目指した日本型の軽水炉開発をお話しします。(原研)などで自主開発の努力がなされたが、GE社の動力試験炉導入を契機に、米国軽水炉の全面的な技術導入路線が敷かれ、しかも、米国メーカーの「実証済み」という言葉を全面的に信用して、各地に大量建設がすすめられた。した事態が進行する中で、軽水炉の安全性に疑問を持つ原研などの研究者の発言は徹底的に抑圧されたことを、筆者は原研所員・当事者として体験した。米国でも、シビアアクシデント問題が指摘されたが、その確率は極めて小さいというラスムッセン報告によって世論は沈静化してしまったことを、同報告の批判を行ったUCSのダニエル・フォードが詳細に述べている。シビアアクシデント問題を抱える軽水炉技術は基本的に欠陥技術といえる。原子力開発史の中で、シビアアクシデントなど軽水炉の安全性はどのように扱われてきたのか、筆者の体験なども含めて報告する。クリーンアップ分科会等にで諸活動を行ってきた。その中で複数のシンポジウムを東京、福島などで行ってきた。最近では福島特別プロジェクトを立ち上げ、福島現地に更に視点を置いた活動を強化することにしている。学会が信頼をなくしたと一部指摘されるなかで、学会の在り方について種々考える中での活動であった。今後さらに、中立的な立場である学会としての活動を常に自問し、進化させながら活動していきたい。このような内容を紹介させて頂くとともに、今後の除染および事故を起こした原発の廃炉措置についての課題等を話したい。放射線発がんについては、いまだにその機構についての議論が絶えない。その理由として、実験的に厳密な解析が可能なのは、放射線照射後に数秒以内でおこる物理的過程と、数秒から数時間のあいだに起こる化学的過程、さらにそれに続いて数日・数週間で起こる細胞レベルの過程であり、その一方でヒトでの発がんは、最低でも数年、長いものでは数十年の潜伏期を経て発症するため、この間のギャップがあまりにも大きいためである。このギャップを埋めるための機構解明における作業仮説は、ヒトの放射線発がんについての疫学データを説明できるものでなくてはならない。本講演においては、疫学データをもとに機構解明のための作業仮説を考え、それに基づいて行った研究と、さらにこれらから考えた組織の幹細胞の動態に基づく放射線発がんのモデルを紹介したい。放射線と原子力は、切り離すことのできない人類が原子力の存在を知ってから高々1世紀を経たにすぎない。人間の長い歴史に比べて極めて短期間に、原子力の本質を見極めようとする人々の知的活動によって原子力の源はエネルギーであることが明らかにされ、エネルギーが宇宙万物の源であることが判ってきた。この活動によって、私達は人も植物も鳥も星も宇宙にあるあらゆるものが同じものできていることを知ることができた。そのことはmc2=hνの公式で示される。この公式の左辺は、物質の運動エネルギーを表す式で、右辺は光のエネルギーを表す式である。こんな難しい解説をすると間違いなく頭が痛くなると嫌われるが、簡単に言えば、形ある物質はいつか光に、光もいつか形ある物質に相互に変換できることを意味している。その意味で、質量のある物質を”色”、質量のない光(エネルギー)を”空”と表した般若心経の一説は最先端の原子物理学そのものといえる。”色即是空”は、万物が光と物質の間を行き来するエネルギーだということを示した言葉であるとともにビックバンに始まりブラックホールに終える宇宙の一生を表している。古きに自分を見つめた賢人がその思考のなかで辿り着いた結論と近代的実証科学の結論が同じであったことに感動を覚える。このように、原子力を巡る研究の流れは、科学をすることの意味を示す好例である。生命の存在の仕組みを理解するうえで極めて重要な知見となる。“生命はなに?”と全く同じものと言える。それに対する解答は、“生命はエネルギーそのものである”と答えることができる。エネルギーは、原子を作り、原子は分子を作り、分子は様々な物質を作っており生命もその例からもれない。生命が尽きると生体は、分子、原子と分解しエネルギーに戻る。この一連のつながりから、生命が存在するということは、一連のエネルギーの流れのなかでエネルギーの存在形態が物質化しているに過ぎないことが漠然と理解できるのではないか。いった様々な物理化学的要因に満たされた環境で生き進化してきた。それらのストレスから切り離されて存在したことはないと断言できる。言い換えれば、そうした“環境要因との間でエネルギーのやり取りをする営み自体が生きている”ことに他ならないと表現できる。すれば、生命が存在するということは、様々な周囲の要因とのエネルギーのやり取りであると言うことが朧げながら想像が付く。生命は細胞膜で囲まれた極めて狭い空間に宇宙の法則に逆らった自立的な環境を作り出すために様々な進化を遂げてきた。その能力を獲得できていない。永遠に到達できない望みであると思います。放射線(エネルギーhν)と生命(物質mc2)は互いに切り離せない存在であり、生命の本質を知るためには、恐らく原子核物理や宇宙科学と同じように量子生物学といった視点での解析が必要になる。あることを理解された皆さんは、あるレベルの環境要因は生命に対するリスク要因として切り出すことはできないことに容易に気がつかれるだろう。最近注目されている自然放射線レベルに近い低線量の放射線に対する生体の応答反応の仕組みは、生命現象そのものと捉えるべきでありそのリスクを問うことに余り意味がないことに気づかれるだろう。本講演では、こうしたことについての私感を述べたい。私たちが約30年にわたり、臨床家と共にヒトのがんの発生を、できるだけ定量的に追いかける仕事を続けてきた結果、明らかになったのは、成人に多い癌種(上皮性悪性腫瘍)では、初発してから20ないし30年の時間がたたないと誰にでもわかる「がんという病気」を発症することはない、ということであった(ただ、若年者に多い肉腫や白血病では、この期間はずっと短い)。この長い期間、がん細胞は変異を重ねる。末期の様相は確かに認識できるが、人体内で、がんへ向かう最初のがん性細胞は、どのようにして出現するのか、どんな特徴があるのかについては、人体病理学者の長年をかけた追及と膨大な観察事実の積み上げにもかかわらず全く不明であった。そこで、発想を変え、できるだけ正鵠に近いと思われる仮説を「たたき台」として提出し、それを元に、どこまで観察事実に基づいて、その初期像が説明できるか、やってみることにした。そのとき考えたのが「初発癌性細胞のDNA—crosslinkage説」である。状態が作り出され、これが細胞世代を越えて繰り返される。実際の人体で前癌といわれるものや初期癌・早期癌を調べて見ると、この仮説から導きだされるような細胞性変化が、実際に、見出されるのである。働きで、たちまち修復され、分裂後DNA—crosslinkageが残るようなことはない。この酵素の欠失する遺伝病では予想されるように、がんが多発することが知られている。放射線で照射したヒト線維芽細胞ではDSBの周りに、速やかに修復タンパクの大集団(顕微鏡下で直径が1ミクロンにも及ぶ塊になっている)が出現し、修復を行う。想像をたくましくすれば、放射線では、DNAが傷害されDSBができたりするほかに、多数のこの種のタンパクたちが放射線によるラジカルで傷害され、DNA修復機能を失っている可能性が考えられる。このターゲットのサイズはDNAより遥かに大きい。お断りしておくが、これらのストーリーはあくまで仮説からの理論的演繹であって、エビデンスが挙げられているわけではない。「問題提起」とさせていただいた所以である。徹底的なご批判を期待している。参考文献は、ルイ・パストウール医学研究センターのホームページ内の以下のページをご覧ください。近年、がんの高精度放射線治療の一つとして陽子線治療が世界的にも注目されている。陽子線の持つ高い線量集中性を活かした治療法であるが、その一方で、がんに対して陽子線が実際に照射されたのかを確認することの重要性が非常に増している。より生成されるポジトロン放出核を情報因子とし、患者体内における陽子線の照射領域の可視化や生体反応を観る。本講演では、これまでの研究成果を中心に報告する。厚生労働省が公表した資料によると、日本人男性の約2人に1人、女性の約3人に1人が一生のうちに“がん”と診断され、残念なことに肝臓がん、膵臓がん、肺がん患者の5年生存率は僅か20%にも満たないことが報告されている。この様な治療成績の不良は、一部のがん細胞が抗がん剤や放射線治療を生き延び、再発を引き起こすことにある。我々は独自のイメージング技術を駆使して、がんの再発を引き起こす細胞群を同定し、その動きを追跡することに成功した。「がん細胞の動き」をキーワードに、最新の研究成果を紹介する。炉心溶融事故により、放射性物質が広範囲に拡散した。その後、政府の放射線基準の度重なる変更もあり、放射線の健康影響に対して国民の不安が広がった。私は科学・技術に携わる者として放射線の生体へのリスク・影響についての知見がどこまで科学的事実として確認できるかを検討する責任を感じた。そのためには物理学と生物学者との共同で議論する場が必要であった。LDM)」(京都大学キャンパスに研究室があるNPO法人あいんしゅたいんが積極的に組織した自発的な検討会)の存在を知り、参加した。各分野の専門家が各々の知見を出し合いながら、毎週数時間にわたって様々な検討を行った。通じて実験データが集積されているが、放射線照射による生物への影響は統一的な説明の出来る理論的枠組みを得るには至っていないとの結論に達した。物理学的な視点から見ると、多くの放射線の生物への影響に関する実験データを貫く定量的・理論的な枠組の構築が必要であることを痛感した。Japanに2012年4月に投稿。Preprintはhttp://arxiv.org/abs/1204.2324)。LDMモデルでは、生物を構成する細胞を、正常な細胞(正常細胞)と、放射線によって傷ついた細胞(破壊細胞)とに分類する。細胞の自己増殖率・傷ついた細胞の修復率・アポトーシス率・照射する放射線の細胞破壊係数をパラメータとしてあらわに考慮出来る。それらのパラメータを決定すれば、放射線の線量率、照射時間などの実験条件からリスクの計算が可能となる。LDMモデルからは放射線の影響について次のような定性的な傾向があることが導かれた。1.高い線量率の放射線を短時間に照射する場合、いずれ破壊細胞数が正常細胞数を上回る。正常細胞数がゼロになることもある2.低い線量率の放射線を長時間に照射する場合、正常細胞数がゼロにならないし、いくら時間が経っても破壊細胞数が正常細胞数を上回らない3.初期の正常細胞数が多いほど、正常細胞数が破壊細胞数を下回る可能性が少ない。アポトーシスと修復効果が破壊細胞の増殖率を上回っている限り、長期間の低線量被曝おいてガンにならない放射線の照射率の閾値(総放射線量ではない)がある可能性が予見される。今後はモデルの精密化と実験データの定量評価のためのパラメータの決定を目指す。発表は真鍋勇一郎氏が行います。IGRT)において、主要なmodalityとして知られている。IGRTにおいて、放射線治療前に撮影するCBCTの画像は、腫瘍の位置を正確に捉え、患者さんの位置を修正することを可能にする。Linac)を開発する企業において、Linacに併設して開発され、治療室内で患者さんが移動することなく撮影できる利便性から、世界的に利用が広がっている。CTの画質より劣っており、この画質の悪さは、IGRTの治療において、位置精度の正確さに限界を与えることになる。放射線治療においては、何日かに分けて分割照射を行うことが多い。日々の治療毎に、日々の変化する臓器の位置形状がCBCTで撮影される。私たちの最終的な目標は、この日々撮影されるCBCTの画像を用いて、真の積算処方線量を見積もることである。CBCTの画質向上は、日々変化する臓器のimageを計画用CT上のimageに変形・移動させることを可能にし、腫瘍や、危険臓器への処方線量を経時的に重ね合わせていくことにより、真の積算処方線量を得ることができる。それに対応した、適切な治療計画の変更も可能となる。CBCTの画質の低下の主要な原因の一つとして、光子の散乱が挙げられる。CBCTにおける、散乱光子の影響を取り除く為のいくつかの方法が提案されている。一つは、照射口に短冊上の鉛のgridを設け、gridによりprimaryのX線成分をcutし、散乱成分のみを見積もる方法である。一つは、解析的な方法、あるいはモンテカルロシミュレーションにより、散乱プロファイルを計算する方法である。求められた散乱成分を投影画像上で取り除いた上で、画像再構成を行うことにより、より正確なCT値と、均質な画像が得られると考えられる。<方法>私たちは、Klein-Nishinaの式を用いて、再構成する物体の各点における散乱カーネルを仮定し、解析的に散乱プロファイルを求めた。その結果を用いて、散乱補正された再構成画像を得ることができた。再構成方法による画質の違い、散乱補正効果についても検討した。<結果・考察>骨の周りのCT値が増加し、体の外側近傍ではCT値が減少し、画像全体として、コントラストの増加が確認できた。散乱補正後の再構成画像に見られたストリークの理由は、今後の研究課題である。この解析的手法による散乱成分の見積もりは、繰り返し再構成法を行う際の散乱補正項の見積もりにも役立つと考えられる。どのように土壌調査の開始の重要性を政府に訴え、開始されて行ったのかを報告します。我が国の研究者の協力の協力がどのようにして得られて行き、どのような課題が浮かび上がってきたのか?福島県民220万人その他多くの人々が放射能汚染という長期に亘る課題に取り組まなくなりました。新たにはじまった課題などにも言及したいと考えています。きっかけにして、それまでに行っていた放射線理解のための授業プランに基づいて、急遽、授業書案<放射線とシーベルト>をまとめた。よる研究会で(3月27日・東京)提案された。シーベルト」分科会で報告や検討が行われた。山田は、その分科会の司会を務めた。<放射線とシーベルト>の内容の検討や改訂が繰り返された。作成した授業書《もしも原子が見えたなら》は,子どもたちが歓迎することで定評がある。山本は、その実践や研究を踏まえて、今回、編集作業を終えた『もしも放射線が見えたなら』(仮題)に基づいて、「放射線から見えてくる素粒子の世界入門教育」について紹介する。霧箱を用いたフィールドワークから得た新しい知見についても話す。山田は、小学校や中学校での《もしも原子が見えたなら》の授業、『もしも放射線が見えたなら』を踏まえた授業プランの実際やその記録から見えてきたことについて話す。私達は、素粒子の世界が、原子の世界とはまったくの別世界であるイメージを描くことで、放射線をめぐって知的好奇心にあふれた子どもたちが育つことをねらっている。脱原発依存が進んだとして、放射線の利用そのものは、止まることは無いでしょう。ここ数十年は、事故処理をめぐる実際的な研究も進ませなければなりません。今のような状況で、教育の中で扱われる放射線が、ひたすら悪者で忌み嫌われるもの、「危険性と安全性」という視点だけで語られるもので良いのでしょうか。放射線を学ぶたのしい授業により、現状の困難を切り拓ける子どもたちが育ってくれることが希望です。2012年7月3日(火)に実施の、中学校教員を対象とする放射線研修会の報告を行う。講師は秋田県の「博士号教員」3名で、物理系(瀬々)と生物系(遠藤・田中)による「オムニバス形式」で実施した。影響など、3.11以降の放射線教育に求められる広範囲の内容をカバーできたことが特徴である。中学校で手軽に行える放射線実験の実習など、現役教員ならではの、教える立場に立った内容を重視した。実施の効果について、質問紙調査の結果を報告する。東京大学教養学部では前期課程全科類の学生を対象にテーマ講義「放射線を科学的に理解する」を開講し、好評を博している。専門家を加えて多角的かつ科学的・定量的に放射線を理解してもらうことを目指したもので、異なる分野の教員が連携した講義ということでも注目されている。主催する高校生のための金曜講座で、全国の高校約20校延べ1000人以上と中継で結び、放射線の講座を2週にわたり開講した。時事通信社と博報堂との共同企画で、放射性物質による汚染に対する人々の不安が拭いきれない震災がれき問題についてワークショップを行い、学生たちを現地に派遣し、議論を重ねて発表を行うとともに、環境大臣に面会して直接提言を行った。粒子線物理学を専門とする私が企画・講義・参加をしたこれらの教育活動について、報告する。ついて、いかに教えたらいいのか、経験を踏まえつつ、考えを述べたい。テーマ講義をまとめた書籍を9月に丸善より出版予定であるので、併せて紹介した。損傷と修復機構に関する知識は必須です。遺伝学を担当した時に、非生物系の学生にどのような説明をしたのかお話します。組合わせて考えるべきであること、リスクを極端に見積もる説はその一部だけを取り上げていることなども、伝える必要があると考えています。放射線の解説をマリー・キュリーから始める紙芝居の試み。サイエンススタジオ・マリー(SSM)と紙芝居:★キュリー夫人はノーベル賞を受賞した最初の女性で、2度のノーベル賞を果たした最初の人。『放射能』という言葉はキュリー夫人がつくったものです。そんなキュリー夫人が研究と同様に情熱を注いだものが子供達への教育でした。幼少のころからの教育の大切さ、人材育成です。この思いを放射線教育の紙芝居で紹介します。科学や技術に親しみ、楽しんでもらう”ため、2002年に「サイエンススタジオ・マリー(SSM)」を結成しました。名前の由来はもちろん、マリー・キュリー=キュリー夫人にちなんでいます。★初めに日本独自の大衆文化である“紙芝居”によるマリー・キュリーの紹介に取り組みました。紙芝居の取材のために訪問しましたフランス・オルセー原子核研究所で、エレーヌ・ランジュヴァン=ジョリオ博士(キュリー夫人の孫娘)からマリー・キュリーの理科実験のノートの日本語への翻訳を依頼されました。★『キュリー夫人ってどんな人?』紙芝居作品に加えて、昨年制作した新作品『放射線とひかり』紙芝居と実験ショーで放射線を計測します。1)簡易放射線測定器を使って中高生達と活動してきたこの10年の内容を報告したい。生徒達にとって見えない放射線を計測値で可視化し、被爆地広島の浄化メカニズムをKClを用いて校内実験で探ってきたことなどを報告したい。2)3)先輩達と広島へ通い、広島の浄化メカニズムを校内実験した手法で、2011年9月に福島市内で計測した内容とそこから中学生の発達段階で見えてきたことを当事者が発表したい。計測で見えてきたこと、爆心の直近のこの河川を歩いている最中に被曝した学徒動員学生さんの被爆時を追体験(実感)するために考えた手法などを報告したい。学生メンバーが作成した「放射線に関する単位表」を軸として紹介する。学生メンバーが関わってきた活動について、メンバーの過去の発表の要約を使って紹介する。一員として、福島県白河市にて住民の学習会に参加、講演した。JA、日赤、消費者庁の要請に応じ、市民向け講演会・学習会の講師を務めた。これらの経験から、1.学習会のニーズは、時の経過と共に変わってくること2.現在の低線量放射線の影響を、科学的かつわかりやすく説明する必要のあることを実感した。私の論点1)低線量放射線と高線量放射線の影響は異なる、これを混同してはならない2)エイズパニックの経験から、科学者はリスクを過剰に言うも過小にいうも不正義3)今回の事故による低線量放射線の影響は、これからの先の生き方で克服可能である4)低線量放射線の影響は、かなりの部分が活性酸素による。従ってその作用は、タバコや他の発癌物質の作用と比較できる5)抗酸化食や免疫機能を上げる生活は低線量放射線の影響克服に有用である現在、福島では子供をもつ母親たちの間で、まだまだ不安が払拭されていない。保育体制とセットにし、アロマセラピーやハンドマッサージによるリラクゼーション、抗酸化食の料理教室などを取り入れた、行動を伴った学習会が、有効であると期待された。放射線に関する知識(教育訓練)や被曝管理は、従来は専門家に一括して任せる形をとっていた。このため放射線の基礎知識も応用知識も、一般にはほとんど知られていなかったのが現状である。実際、放射線に関する基礎知識は、中学校の教科書では1980年から消えてしまった。中で中学3年の理科の教科書で復活した。一般への放射線知識普及を直ちに期待することには無理があるのが現状であろう。2011年から一般向けの放射線に関する本は急に増加したが、その大部分は原発事故を主体とするものであり、市民の放射線に関する今後の主体的判断に資するものはあまり見られないのが現状であろう。福島第1原発事故の後、一般市民も生活の中で、放射線に関する基礎知識と応用的理解を必要としている。経験的にいって、放射線の知識伝達は非常に困難であるのも現状である。そもそも放射線について、一般市民はどのように理解しているのか、何を知りたいのか、何を不安に思っているのか、それを専門家はほとんど理解していないという問題もあると考えられる。そこで本講演では、生活の中での放射線の理解と対応という問題を、チェルノブイリ原発事故での経験に学びつつ、これまでの知識と経験、および福島における取り組みの現状の一端を紹介し議論したい。チェルノブイリ事故後のベラルーシで1996-98年に行われた、ECによるETHOSプロジェクトを紹介する。その支援経験をモデルの一つとして作成されたICRP-103(2007年)とICRP-111(2009年)なる勧告文書に言及する。それらを範型の一つとして現在、進みつつある「福島のエートス」と呼ばれる活動を紹介し、また福島県田村市のNPOによる社会教育的な動きなども紹介しつつ、「市民と学ぶ放射線」の問題の今後の方向性について議論する。その中で物理学者を含む科学者・研究者らが、21世紀の市民社会において果たすことが望まれる役割についても考察したい。mambasana.ru。