」川谷絵音との不倫騒動・・・というよりも不倫やその報道を茶化した「卒論騒動」による影響でタレント活動休業中のベッキー。5月11日に複数のスポーツ紙が「ベッキーが『金スマ』で芸能活動復帰」を報じた。『金スマ』とは、SMAPの中居正広が司会を務め、ベッキーが不倫騒動で休業するまでレギュラーを務めていた「中居正広の金曜日のスマイルたちへ」(TBS)のことだ。収録にも参加し、撮影を終えているとの報道もある。これから都内で撮影の予定という報道も。真実はすぐに判明するのであろうが、いづれにせよ、極めて近い段階で、ベッキーの芸能活動復帰は叶うことになるのだろう。休業の発表からおよそ3ヶ月という期間が不倫問題を起こしたタレントの「禊(みそぎ)期間」として短いのか、長いのかは判断の分かれるところだ。筆者としては、不倫という「大人の情事」などは大した問題ではなかろうが、「騒動の重みを軽視した言動」「優等生キャラの裏の顔」という部分に関しては、不倫そのもの以上に心象も悪く、「禊期間」は長引くように思う。復帰に際して、どんなに誠意をもった表現や言葉を駆使した記者会見をしようが、「でも、LINEでは何を言ってるかわかりゃしない」「陰では不満を言ってるんでしょ?」と思われることは確実だ。嘘をつく、表裏がある、陰口を言う、人が見ていないところでは態度が違う・・・などなど、人間として信頼されなくなる条件にはいくつかある。不倫もさることながら、シビアな騒動を茶化したり、相手をバカにしている「本心」がバレてしまうと、人間としての信頼性は致命的に低下する。ベッキーが失った信頼と視聴者からのニーズは、「不倫をしたこと」にではなく、むしろ「人が見ていないところでは態度が違う表裏がある人」と思われてしまったことにあるはずだ。一時期の批判のピークは過ぎ、「炎上状態」も鎮静化しているようにも感じる。所属事務所としても稼ぎ頭であるベッキーを1日も早く「騒動以前」に戻すために、どうにかして復帰のタイミングや方法を探っているはずだ。不倫を「炎上」させたベッキーにとって、その道は通常の「芸能人の不倫問題」とは比べものにならない困難を伴うはずだ。不倫という「どこにでもある問題」が、人格否定/全否定にまで至る「炎上」となった引き金は、ベッキー&ゲス川谷のLINEのやりとりの流出だ。「卒論」「センテンススプリング」「レッツ・ポジティブ」などのキーワードに象徴される、ベッキーのテレビでの「優等生ぶり」とは異なる印象が露呈したLINEでのメッセージ群。これまで「優等生キャラ」であっただけに、その反動も大きい。ピークは過ぎたとはいえ、まだまだ炎上要素は残りそうだ。彼女の「炎上」は鎮静化しているのか、あるいは鎮静化するのだろうか。「だからデザイナーは炎上する」(中公新書ラクレ)の著者で、ネット炎上に詳しい東洋大学・准教授の藤本貴之氏は次のように述べる。「ネットで批判されたり騒がれる程度では『炎上』ではありません。『炎上』とは、リアルな社会や生活にまで波及してゆく状態のこと。考えると、『炎上』とはそうそう起きない。マスコミは『炎上』という言葉を乱用しすぎかもしれません。一方で、本当に『炎上』してしまった場合、その結末は凄惨です。五輪エンブレム騒動の佐野研二郎氏、STAP細胞問題の小保方晴子氏などを見ればそれは明らか。本当に『炎上した』場合の最大の困難は、その批判のエネルギーに賞味期限がない、ということです。忘れたと思っていても、いつでも時間差を感じさせないエネルギーで再燃する。何かあれば時間を超えて、昨日のことのように話題にされ、引き合いに出される。鎮静化しないのが『炎上した』なのです。)確かに、過去の例を見れば、本当に「炎上した」のか、それとも「単なるネットで批判」であったのかは、その後の経緯を見れば明らかだ。タレント・矢口真里は、不倫騒動が「炎上した」ことで、騒動から3年を経た現在でも、視聴者の反発からCMの放送中止騒動が起きている。「炎上したベッキー」が、そのチャンスを生かそうとするたびに批判され、苦情が起き、続々とそのチャンスは塞がれる危険性は濃厚だ。「炎上」が簡単に再燃する可能性も小さくない。復帰の機会とチャンスが多そうなだけに、それがことごとく「民意」によって潰されてしまうネット世論が形成されてしまうとすれば、ベッキーの苦難は、これまでになく長引いてしまうかもしれない。」川谷絵音との不倫騒動・・・というよりも不倫やその報道を茶化した「卒論騒動」による影響でタレント活動休業中のベッキー。選出する「オープンエントリー」プロジェクト。自民党としては、将来的なインターネット選挙や、公認候補の公開公募も視野に入れた試みであろうから、「候補者選びの模擬選挙」とはいえあまりの失敗はできないはずだ。今回の自民党オープンエントリーは、いまいち盛り上がらないものの、試みとしては非常に魅力的であるし、今後のネット選挙の可能性への試金石にもなるはずだ。オープンエントリーのようなシステムは、通常の候補者選びとは異なり、たんに集票力がある人(例えば有名人とか元・現議員など)を選ぶものではない。集票力や資金力がある人は、普通に後援会などの組織を作り、これまでの手続きで党の公認を得れば良いからだ。今回のオープンエントリーが対象としている「公認候補の候補」とは、そのような人物でないことは誰でもわかることだろう。「新しい試み」と言えよう。現段階で、集票力や資金力や知名度はないけれど、魅力的な政策を持っている、党の人材として人物が優れている、将来の強い可能性を秘めている、新しい社会のニーズや感性に合致した感覚を持っている・・・などの「可能性」にベット(賭け)するためのシステムであるべきだと思う。ようは、浮動票集めに貢献する有名人候補や、もともと地盤と看板を持っているような候補とオープエントリーで選出された公認候補とでは、同じ「公認」でも、その位置づけは全く異なるはずなのだ。有名人候補に期待される「単なる人気投票」であってはならないし、ましてや、美人やイケメンというような「ルックス競争」は無関係でなければならない。ファイナリストたちは、できる限り、従来型の政党公認候補のような「政治テクニック」を使うべきではないのだ。魅力的な政策を持ち、国民からの広い指示を得られれば、党(今回は自民党)は、十分にバックアップをしてくれるだろう。これはオープンエントリーのようなシステムを完全に勘違いしているとしか言いようがない。いったファイナリストを選んでいる自民党の見識も疑われるぐらいだ。「公認候補の候補」とは言え、これから政党の公認を得て、国政に挑もうとする人物が、公認候補になる前に、そのような「まやかし」のテクニックにエネルギーを注いでいるようでは、先が思いやられる。図を見ていただきたい。この図は、現在、自民党オープンエントリーの公式サイトに掲載されている「プロフィール写真(右)」と「現実の本人の写真(左)」の比較図だ。過剰な修正写真は、もちろん「プロフィール写真(右)」の方に見られる。筆者が、どの候補のプロフィール写真を「過剰な加工」だと感じているかは、ここではあえて記さないので、ぜひ自分の目で判断していただきたい。「現実の本人の写真(左)」は、自民党が制作したファイナリストの所信表明を収録した公式PR動画から抜き出した。ランダムな写真の抽出では、アングルや表情によって写りの良し悪しに多少の差が出てしまう可能性があるため、機械的な平等性を確保するために、「動画開始から最初の5秒目」の部分をスクリーンショットで入手した。写真を比較をしてみると、過剰な修正や加工などはしていないファイナリストと、もはや同一人物とは思えないほどに加工されたCGファイナリストとの差は歴然だ。政治家や選挙にもルックスや見た目のイメージは重要だ。全ての候補が見た目の心象を良くするために、少なからぬ努力とお金を使っていることは周知だろう。いった「選挙テクニック」を使うのは、公認候補として採用され、実際の選挙が始まってからでも遅くはなかろう。自民党「オープンエントリー」の制度は、自民党の公認候補としての「適格性」や「可能性」を試すためのシステムであろう。そのようなシステムで、なぜ過剰な写真加工をするのか。化粧だけでも相当な修正はできるのだから、画像加工まではするな、と心から言いたくなる。過剰修正と思われるファイナリストの「美しい写真」を目にするたびに、公認候補としての審査を受けている段階で早くも「虚偽」をしているように思え、心象はこの上なく悪い。本来は、実際の選挙でも、過剰な写真加工はして欲しくないのだが。選出する「オープンエントリー」プロジェクト。びの「オープンエントリー」プロジェクト。盛り上がりに欠ける一方で、12名の候補者がズラッと並んでいるだけの印象は、イマイチよくわからない、というのが正直な感想である。盛り上がりそうな感じではない。企画、試みとしては決して悪くないだけに、残念な現状だ。筆者もメールアドレスを登録し、一票を投じてみたが、実に簡単に投票ができるので、自民党の支持者でなくても、試してみることをお勧めする。少なくとも、「この人だけには候補になって欲しくない」という意味で、「その人以外」に投票することで、意思表明は可能だろう。ところで今回のオープンエントリーには致命的な問題がある。登録が楽なだけに、楽に集票コントロールができてしまうという点だ。あれば投票者として登録することが可能だ。わかれば、自分で乱造したフリーのメールアドレスを登録し、投票できてしまうのだ。住所を知っている友人・知人が、Facebookなどをやっていれば、生年月日を入手することは容易だ。実に、簡単に「偽造投票」ができてしまう。そもそも現状では、登録・投票されたメールアドレスと個人情報を照合したり、「本人が投票したかどうか」を確認することはないだろう。この問題に気づいている人は多いはずだが、オープンエントリー自体の注目度が十分でないためか、全くメディアに取り上げられることはない。冷静に考えれば、ここで選ばれた候補は、自民党の公認候補として参院選に立候補する。現在の自民党の党勢を考えば、当選し、国会に議席を有する可能性は決して低くない。考えれば、自民党の支持者・反対者の別なく、オープンエントリーでの人気投票は、すべての有権者にとって、結構大きな問題になる。「自民党の候補者選びには興味がない」というだけでは済まされない話だろう。逆に、「こんな奴だけは政治家になって欲しくない」という想いを、水際で阻止できる貴重なチャンスでもある。自民党の支持や是非とは無関係に、ファイナリストたちの背景には、よくよく注目する必要がある、というわけだ。信じられないレベルで驚かされるのは、元・民主党議員である柳澤亜紀氏の存在だ。このファイナリストは、2011年に民主党の公認候補として港区議に立候補し、当選している。民主党の凋落と歩を合わせるように、2014年に民主党を離党し、自民党へと鞍替えしている。それを自身のプロフィールやホームページには掲載していないので、オープンエントリーから柳澤亜紀氏を知った有権者はその事実を知ることはできない。(総合職)を経て、港区議会議員へ(自民党。」これをみる限り、初めから自民党員のようにさえ読める。元民主党の公認議員だ。過去にどこの議員であっても良い。いった過去や変遷を含めてオープンにした上で、広く国民の信を問うべきが、本来のオープンエントリーのあり方であるはずだ。「オープン感」を揺るがしかねない現状のオープンエントリーは、やはり「杜撰」と言わざるを得ない。「候補者」候補を選ぶ今回のような企画であれば、多少の「盛り(虚飾)」や「過去隠し」は許されるのではないか、という味方もあろう。それは大きな間違いだ。今回のケースは、候補者になれば十分に国会議員になる可能性を有するからだ。最近、経歴の詐称や「盛り」などが大きく注目されている。メディアでは、出演者の経歴や実績に詐称や虚偽がないか、といった点にはナイーブになっている。乙武氏の不倫騒動を見れば、それは政治の世界でも同様なのだろう。ネット時代の今日、自分でうまく着飾ったつもりでも、嘘や「盛り」はすぐにバレてしまう。外部から発覚し、批判される前に、自ら十分な「身体検査」をしておくことが重要だ。正式な公認候補になってから疑義が発覚しては、企画としては建設的であるはずのオープンエントリーの発想や試みそのものが水泡に帰してしまう。筆者の知る範囲であれば、同じファイナリストの伊藤洋介氏は、オープンエントリーに参加する以前から、自民党からの立候補を目指し、地道に自民党員として活動し、自民党入党への勧誘活動を続けてきた人物である。伊藤氏が入党させた自民党員の一票と、メール登録で簡単に入手できる一票が同一であるとは思えない。これは伊藤洋介氏に限った話ではない。同じように、自民党員としての地道な活動を続けてきたファイナリストは決して少なくないはずだ。党員の有無を問わず、広く国民からの人気投票で「公認候補者」選ぶというオープンエントリーのシステムは非常に魅力的なシステムだ。他の政党も積極的に導入すべきだと思う。一回目の運用には慎重になることが重要だ。びの「オープンエントリー」プロジェクト。2016年4月16日4月14日に熊本で発生した大地震。止まることのない余震、刻々と被害の拡大が報告される中で、避難中の方々から口々に聞かれ、早くから報道されていたことは「余震による電気(や家具)の落下が怖くて屋外で避難している」という状況だ。避難所に指定された学校などに行ったはいいが、余震を恐れて、屋外で毛布にくるまったり、自動車内で夜を明かしている光景が早くからニュースなどでも報道されていた。そんな中、政府は15日、「全避難者の屋内避難」の方針を出した。よる「今日中に青空避難所というのは解消してくれ」というメッセージが、熊本県の蒲島郁夫知事に伝えられた。「避難所が足りなくて屋外に出ているわけではない。余震が怖くて部屋の中にいられないのだ。現場の気持ちが分かっていない」と嫌悪感を示したと報道された。「政府の指示を伝えただけだ」と言い訳もできるかもしれないが、率先して現場の情報を集め、最良の選択を政府に進言し、判断することこそが、防災担当相の役目のはず。それが、政府の決定を伝えるだけであるばかりか、現場感覚と当事者意識の欠落した発言。今回、迅速に対応を進めた政府および自衛隊への評価が高まっているが、そんな動きに泥を塗っているようにさえ見える。情報収集能力と想像力の低さを感じるこの発言には、さすがに呆れさせられる。【あわせて読みたい】フジテレビのタブーに踏み込んだショーンKの後任モーリー・ロバートソンの「空気を読まない発言」に期待<キー局全部になぜ出ない?>安倍首相『ワイドナショー』出演情報で考えるテレビの公平中立<なぜ「炎上」は起きるのか>五輪エンブレム選考に見る「日本のデザイナーは勘違いで時代遅れ」<消去法で「C案」が合理的か>五輪にふさわしいエンブレムってどれ?<『フジテレビはなぜ凋落したのか』著者が指摘>テレビがスクープをとれない原因は蔓延する「横並びで安心する空気」4月14日に熊本で発生した大地震。よれば、保釈にあたり身元引き受け人となった父親は体調不慮。認知症の母親は介護施設で、弟とは絶縁状態であると言われる。元妻のモデル・亜希(旧名・清原亜希)とは2014年に離婚している。保釈後に病院のVIPルームに直行した清原被告を囲んでいる環境は、高度なセキュリティを持つ一方で、家族の支援やサポートが期待できる状況とは言い難い。薬物中毒からの治療・更生には人間関係も大きく影響する。家族のバックアップや関わりも重要な要素だ。依存性の強い覚せい剤からの更生は簡単ではない。自分の意志や病院の治療、あるいは「罰」だけでは更生が難しいとも言われる。清原被告が薬物に手を出し始めた時期に関しては、今後の裁判の中で明らかになってくるとは思うが、一部報道によれば、巨人現役時代(1997〜2005)にまでさかのぼるという説もある。考えると、2000年に結婚し、2014年に離婚した元妻の亜希氏は、結婚期間の多くで、清原被告が薬物依存である時期と重なる。出会ってから結婚期間の全てが薬物中毒であった可能性すらある。「アサ芸プラス」(2016年2月14日)によれば、芸能記者の話として、(亜希氏は、清原被告が今回の逮捕以前に)「薬物で入院した際には“死んでほしい”とまで願った」という情報が伝えられている。これが事実だとすれば、家族(今回の場合、元妻の亜希氏になるのだが)が、薬物に溺れる清原被告を警察に通報するという選択肢も十分にあり得たように思う。重度の中毒者の場合、家族から警察への通報で逮捕に至るケースは少なくないからだ。「死を願う」ほどの思いがあったのにもかかわらず、なぜ通報できなかったのか。別居に至る2014年3月までは、どんな形であれ一緒に暮らしていたのだから、決して短くない同居生活だ。亜希氏の家族としての清原被告との関わりは、今後の裁判でも明らかになるのだろうか。(薬家連)」のホームページに、「家族への12の助言-依存症者をかかえる家族が、依存症者本人に接する場合の原則-」という文章が掲載されている。薬物依存に陥った患者の家族がどうあるべきか、何を知るべきか、が簡潔にまとめられている12個からなる文章だ。12の助言は、そのタイトルを見るだけにも非常にわかりやすい。本人に関する一切の思い込みを捨て、白紙に還る本人を子ども扱いしない本人への過度の注意集中を避け、自分自身に注目を向け変える孤立を避け、家族同士で集まる本人に対する脅し、すかしを止める本人に対する監視的、干渉的ふるまいを止める本人の不始末の尻ぬぐいを避ける本人の行動に一喜一憂しない言ったことは実行し、出来ないことは言わない適切な機会をとらえて、本人に問題点を直視させる本人の暴力に屈しない本人を病院任せにしない(http://www.yakkaren.com/bigina.a/kazoku12jyogen.html)この「12の助言」の全文は薬家連のホームページで確認してほしいが、これを読む限り、清原被告を囲む環境が、過去も現在も薬物依存者としては「絶望的」であることがよく分かる。現在保釈中の清原被告は「(3)本人への過度の注意集中」の状態にある。いうまでもなく「(4)孤立を避け、家族同士で集まる」ことはできておらず、「(12)本人を病院任せ」にしているのが現実だろう。すると、それらが結果的に、「(10)適切な機会をとらえて、本人に問題点を直視させる」ことを困難にさせている可能性もある。今、メディアは清原被告のスキャンダラスな面、あるいは病院のVIPルームの値段や「焼肉弁当」などといったネタばかりに注目を集めてしまっている。これを単なる有名人の薬物事件として「楽しむ」だけであってはならない。今回の事件を薬物問題を考える一つの契機としてゆくためにも、「薬物依存症と家族」の関係についても報じ、議論してゆくべきだろう。その要因は、多かれ少なかれ「家族」「家庭」の中にもあるように思う。これらについて改めて考えてみるような報道も今後は必要なのではないか。よれば、保釈にあたり身元引き受け人となった父親は体調不慮。覚せい剤取締法違反で起訴された清原和博被告が、3月17日に保釈保証金500万円で保釈された。保釈後は、持病の検査・治療のために入院先の病院へと直行した。入院先の病院はVIPルームもある万全の設備を備える病院であるいう。持病の入院といっても薬物依存治療ではない。血糖値900以上(通常は100〜140)とも言われる重い糖尿病の治療である。薬物依存者のリハビリ施設「ダルク」でリハビリとスタッフ活動に専念している元タレントの田代まさし氏は、次のように述べる。「時々、やりたいという気持ちが首をもたげてくることもあった。今まではそれに勝てなくて再犯を繰り返してきた。」(スポーツ報知・2016年2月26日)「2回目に捕まった後、刑務所に入っている間も含めて6年近くクスリを止めていた。現物を目にすると『神様が一度休憩しなさいと言ってくれているんだ』と思ってしまった」(zakzak・2016年2月10日)つまり、必要以上に注目をされ、且つ薬物依存のリハビリ施設に専従している田代氏のような人物でさえ、油断をすれば簡単に薬物の魔力に引き戻されてしまう。そんな危険と常に隣り合わせにいる状態が「覚せい剤中毒」なのだ。報道によれば、重度の覚せい剤依存であると言われる清原被告。重度の覚せい剤中毒者の場合、刑務所の中でも「出所したら次はバレないように」と考え続けるという。かなりの重症といわれる清原氏だけに、覚せい剤の魔力から抜け出ることは並大抵ではあるまい。持病の糖尿病の治療も命に関わるだけに大事ではあろうが、それでも清原被告がまずなによりも直行すべきは、薬物依存治療ではなかったのか。清原被告にとっては、設備の完備された病院で、保釈後に「一息つく」ことも目的なのかもしれない。仮にそうだとすれば、その程度の甘い気持ちで果たして覚せい剤の魔力から逃げ切ることはできるのだろうか。覚せい剤取締法違反で起訴された清原和博被告が、3月17日に保釈保証金500万円で保釈された。まとめてみた<おっさん若者?>椎木里佳氏の古すぎる感性は「現代の若者」の縮図<自分の障害を笑ってほしい障害者>小人プロレスのテレビ放映がなくなった時、小人レスラーたちは「俺たちの仕事を奪うな」と言った。2020芸能界にも言論を。2020メディアゴンについてメディアゴンはメディアの虚実を見抜けない人は読んではいけません。各種メディアへの転載や紹介、取材依頼などは原則断りませんので、お気軽にご一報ください。mediagong.jp。