Readerが必要です。はじめ、米国の学者などが提唱している「PIIモデル」(準備・実践・影響の3段階評価)や「マクロ・モデル」(インプット・アウトプット・アウトカムの評価)などの問題点を指摘するとともに、新たな広報効果測定法として「ETAモデル」を提唱したものです。equivalency)に基づき算出するもので、それぞれの英語の頭文字を取って名づけています。「ETAモデル」に基づく広報効果測定値は、調査媒体や調査期間を統一することで、ベンチマークとの比較だけでなく、全調査対象企業の測定値分布や平均値などを参考にすることができます。トピックスなどのアイテム抽出、「インプレッション効果」(1面掲載や写真の有無)や「レピュテーション効果」(ブランド報道やCSR報道)などについて言及するとともに、テレビやWebの分析についても解説しています。ビジネス誌の21紙・誌)における掲載記事約12万件の報道分析で判明したことが紹介されています。そのほかにも、広告料金換算値の月平均額が約6,100万円であることや、ニュースリリースによるインプット情報のうち、記事になる割合(ヒット率)は平均46.3%、記事全体に占めるアウトプットは平均35.1%という調査結果も掲載しています。44ページ『報道分析の手引き』は一般書店では販売しておりません。ご購入を希望される方は、こちらまでへご連絡ください。的確な情報発信のための広報ツールの手引き本書は、広報部門が関わる各種広報ツールについて、その特徴や最近の傾向などを紹介しています。紙媒体の広報ツールは、Webサイト、電子媒体、SNSの広がりの中で、ややもすると時代遅れのように見られがちですが、(財)経済広報センターが2012年3月に発表した「企業の広報活動に関する意識実態調査」によると、広報部門が対応している業務の割合は「社内報」や「PR紙・誌」の作成が3年前の調査より5ポイント以上増加しており、デジタル化の反動からか、従来の広報ツールが再び見直されるようになってきたようです。本書では、こうしたデータを盛り込みながら、情報発信の手段、各種広報ツールのターゲットやポジショニング、特徴や最近のトレンドなどを解説。「ニュースレター」では、台割構成のサンプルなどを掲載するとともに、ニュースレターが有するリレーションズ効果やパブリシティ効果を実際の調査データに基づいて紹介。目新しい「手帳型ファクトブック」についても、その誌面イメージなどを掲載するとともに、マスコミからの評価を含めて特徴や発行意義を箇条書きで説明しています。「社史・年史」については、ハードカバーの豪華装丁本ではなく、最近のトレンドである簡易型社史を紹介。これは、会社の沿革などを必要最小限にまとめ、ソフトカバーのハンディサイズとしたもので、印刷コストが大幅に削減できるほか、社員全員に持たせることでインナー・コミュニケーション・ツールとしての役割も担います。そのほか、「企業出版」や「PR誌」では、そのPR的効果や歴史などを紹介。あることなどが紹介され、これらの冊子が日本のPRの源流であるとしています。一般的な使い方」が補足資料として掲載されています。54ページ『広報ツールの手引き』は一般書店では販売しておりません。ご購入を希望される方は、こちらまでへご連絡ください。広報活動の手引き本書は、広報活動に関する基礎知識やノウハウ、そして広報活動のチェックポイントについて、グラフやイラストを使って紹介。PR用語についてもわかりやすく解説しています。見直し」などにも言及しています。広報・危機管理マニュアル』などを発行し、その中で紹介した広報活動のチェックポイントは、協会発行の『PR手帳』でも「広報・PR実務に役立つチェック&フロー」の中で引用されています。トップ取材」についてそれぞれ1ページずつチェックポイントを設けています。「経営トップの役割」では、「トップの露出が多い企業は論調も良い」「トップの認知度が高い企業は企業イメージも良い」「トップの評価が高いと企業評価が高い」というPI(プレジデント・アイデンティティ)の原則を、当社が行ってきた報道分析やマスコミサーベイの調査結果をもとに、データをイメージ化したグラフで示しています。60ページ『広報活動の手引き』は一般書店では販売しておりません。ご購入を希望される方は、こちらまでへご連絡ください。危機管理の手引き本書は、危機管理に関する基礎知識やノウハウ、ケーススタディごとのチェックポイントなどについて、図表を使って詳しく解説しています。収録した内容は、危機管理の基礎である「リスクマネージメント」「クライシスコミュニケーション」「レピュテーションマネジメント」から、「取材対応の原則」「記者会見の心得」「緊急時のトップの心得」「緊急時の広告の取り扱い」「CM自粛の考え方」などの実務編を網羅。表現」などにおける基本対応やチェックリストを解説しています。マニュアル』を作成しており、2008年には「PRアワ-ドグランプリ」(公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会主催)でスキル部門賞を受賞しています。今回、発行した「危機管理の手引き」は、これまでのマニュアルをボリュームアップするとともに、最新情報を盛り込み、スタンダード版として改定したものです。92ページ『危機管理の手引き』は一般書店では販売しておりません。ご購入を希望される方は、こちらまでへご連絡ください。TEL:03−3296−0768ホーム|会社情報|事業案内|採用情報|お問い合わせ。