個人や集団の健康の維持・増進に資する知識とビジネスマネジメント技能を統合することによって、健康水準の高い社会のあり方を企画・実践でき、スポーツ文化の振興とスポーツ産業の発展に貢献できる能力を修得した者に対して学位を授与します。スポーツの捉え方スポーツは、狭義に捉えれば、共通ルールの下で相対的に高度な技能をもって行われる競技活動と定義されます。activity;安静にしている状態より多くのエネルギーを消費する全ての営みのこと)まで含めて、スポーツを広義なものとして捉えています。スポーツは、スポーツ医科学の観点からは、種類別に強度×時間×頻度と捉えることができます。スポーツ社会学の観点からは、時間×空間×仲間という3つの「間」から構成されるものとして捉えることができます。スポーツ経営学の観点からは、消費財という従来的な位置づけにとどまらず、投資財や公共財としても位置づけることができます。スポーツの根源が遊びであることの理解も重要です。以上のように、本プログラムでは、スポーツを多面的に捉えています。モデルカリキュラムスポーツマネジメントプログラムでは、主に以下の専門家の養成を目的としたコースを用意しています。行う課題研究論文に取り組むことが推奨されます。ライフステージに応じて変化します。壮年・中年期にはメタボリックシンドローム、高年期にはロコモティブシンドロームやフレイルが健康上の課題となります。した健康課題への対策として運動(あるいは身体活動)が有効であることは、多様な科学的根拠(エビデンス)が数多く示されています。エビデンスを示しただけでは、運動習慣の定着にはつながりません。身体不活動というような課題は、個人の努力によって解決すべき課題と捉えるのではなく、個人的要因から公共政策に至る多重レベルのアプローチによって解決すべき課題として位置づけることが重要となります。「スポーツが健康によい」といっても、過度・過剰であれば健康を害することもあります。したがって、スポーツに携わる者には最低限のスポーツ医学の知識の習得が求められます。スポーツと医学は相互補完的な関係にあり、スポーツと医学の双方向性を理解することで、運動や身体活動の意義をより科学的にとらえることができるのです。健康スポーツ医科学領域の専門家を目指すコースでは、身体活動による健康上の効果に関するエビデンスを押さえ、健康行動等に関する基礎理論を身につけたうえで、個人や集団に働きかける仕組みを企画・実行し、また環境を整備できる人材の育成を目指します。健康スポーツ医科学領域の専門家を目指すコースでは、スポーツ医学研究センター(日吉キャンパス)と緊密に連携しながら、学生の教育を行う体制を整えています。同センターはインターンシップの受け入れ先の一つでもあり、同センターの業務活動(塾体育会所属アスリートのサポート活動等)や研究プロジェクト(藤沢市民を対象とした身体活動促進活動やウェアラブルセンサーを用いた動作解析等)に参加することで、実務経験を積みながら、プロジェクトに関連した課題研究に取り組むことができます。『レジャー白書』(日本生産性本部)によれば、スポーツ市場は、1992年に6兆を超える規模にまで拡大したものの、以降は一貫して減少基調にあり、2011年には4兆円を割り込み、現在は規模縮小に歯止めがかかった状態にあります。『レジャー白書』によれば、スポーツ市場が自由時間市場(余暇市場)に占める割合は6%(2015年)と算出されます。2017年3月に発表された第2期スポーツ基本計画(スポーツ庁)では、施策目標のひとつとして、スポーツ市場規模を2020年までに10兆円、2025年までに15兆円に拡大することが掲げられています。スポーツ産業は斜陽産業ではなく、成長の余地が十分に見込める産業と位置づけられているのです。スポーツ産業が拡大・発展するために克服すべき課題として、マネジメント系人材の不足が指摘されています。した社会的課題を解決するため、スポーツビジネス領域の経営管理の専門家を目指すコースでは、スポーツという商品の特性を理解し、マネジメント理論や科学的分析手法を身につけた人材、すなわち、ロジカルに戦略を練りエモーショナルにスポーツの価値を訴求できる人材の育成を目指しています。adst.keio.ac.jp*[at]を@に変換して送信してください。University。