TIMES)は、最新の広報トレンドの実情を把握すべく、企業の広報担当者を対象にアンケート調査を行い、101名から回答を得ました。調査結果によると、戦略PRが定番手法として根付き、ソーシャルメディア拡散を図る手法も定着しつつある中で、最近のトレンドとして動画コンテンツを活用したPRが注目を集めている様子がうかがい知れました。【現在取り組んでいるPR手法】を尋ねると、1位「プレスリリース配信」(61.4%)、2位「商品が属すカテゴリ全体を対象とする啓発活動」(58.4%)、3位「ソーシャルメディア拡散を意図したPR」(54.5%)、4位「危機管理・リスク対応体制づくり」(53.5%)、同率5位に「PRイベント・記者発表会」「メディアキャラバン」(ともに52.5%)、と続きました。広報活動のベースとなる「プレスリリース配信」に次いで、2位には戦略PRが既に定番化したことを思わせる「カテゴリ全体の啓発活動」がランクイン、さらにこれも生活者を巻き込む情報流通として定着しつつある「ソーシャルメディア拡散」が上位に入りました。リスクが多様化し危機意識の高まる「危機管理」がそれに続くかたちとなりました。【いま注目が集まっているPR手法】(「以前より更に注力して取り組んでいるPR手法」と「今後取り組みたいPR手法」の合算)には、1位「ソーシャルメディア拡散を意図したPR」(32.7%)、同率2位「動画コンテンツを活用するPR」「プレスリリース配信」(ともに29.7%)、4位「アンケート調査などのデータを用いたPR」(28.7%)、と続きました。ソーシャルメディア拡散が引き続きPRトレンドとなっていることに加え、昨年と今年のカンヌ・ライオンズでもPR部門グランプリ受賞で注目を集めた「動画コンテンツを活用したPR」が2位に入り、広報パーソンの3割が動画活用により力を入れる傾向にあることがわかります。「プレスリリース配信」に注目が集まっているのも、プレスリリース自体がソーシャルメディアで生活者にシェアされる「ネタ」になるなど、生活者における情報流通やニュース価値が変化する中で、改めてPR手法として見直されているのではないかと考えられます。現状は商品を“マジメ”に紹介する動画利用が主流、今後は“話題化を図る”動画の活用検討も【現在取り組んでいる動画を使ったPR活動】の種類を尋ねると、1位「商品の機能性を説明する動画を用いたPR」(39.6%)、2位「動画を組み込んだプレスリリース」(37.6%)、3位「PR主導の動画コンテンツ制作」(36.6%)、同率4位に「CMなど広告用に制作された動画を用いたPR」「実験による立証結果をアピールする動画を用いたPR」(ともに32.7%)が入りました。「機能説明」や「実験結果」など、どちらかと言えば“マジメ”な動画、或いは広告用に制作された動画の流用と、それらを告知したり引用したりするプレスリリース配信などが、現在主流となっていることが読み取れます。【今後の動画利用を検討しているPR活動】は、1位には「商品の機能性を説明する動画を用いたPR」(27.7%)が再びランクインしたものの、2位に「話題化を図る切り口で制作された動画を用いたPR」(25.7%)が入り、動画を用いた話題化が注目されていることがわかります。動画を活用したPRの実施経験者および検討者(n=66)を対象に、【動画を活用したPRに期待すること】を聞くと、1位「企業・商品などのイメージをより分かりやすく伝える」(72.7%)、2位「動画が話題になり、Webサイトなどへのアクセス増加」(42.4%)、3位「言葉にできない表現を感覚的に伝える」(34.8%)などが続きました。ここでも動画による話題化に期待が集まっている様子が見えます。TIMES」において、実際に動画関連のプレスリリースがここのところ伸びていることが配信データより明らかになっています。2013年1月から2014年6月の配信実績から、「動画」というワードを含むプレスリリースが徐々に増えてきており、この傾向が今後も続くことを予想させる軌跡を描いています。PRにおける動画活用が活発化してきていることを裏付けるデータであると言えます。露出獲得を狙うメディア、3位のTVを除き上位はほぼWeb関連TV・新聞・雑誌・ラジオ・Webなど各種メディアの中で【現在露出獲得に注力しているメディア】を問うと、上位をほぼWeb関連が占めるような結果となりました。1位「Webメディア(PC)」(54.5%)、2位「Webメディア(スマホ、タブレット等)、アプリ」(42.6%)、3位「TV(地上波)」(40.6%)、4位「ソーシャルメディア」(39.6%)と続きます。WebPRへの関心が高まっていることが如実に表れていると言えます。【現在採用している広報活動の効果指標】を聞くと、1位「広告換算額」(37.6%)、同率2位「ソーシャルメディアでの波及数(Facebook「いいね!」数やTwitterのツイート数など)」「メディアでの露出量」(ともに31.7%)がランクインしました。効果指標として代表的な広告換算額やメディア露出量と並んで、3割の広報担当がソーシャルメディア波及数を指標に採用しており、Webにおける話題拡散を成果とする向きが強まっていることが確認されました。映拓のコメント「動画関連のプレスリリースが増えている背景として、動画そのものに対してユーザー側の視聴環境と企業側の制作環境が整ったことに加え、“Web上での話題化”を目的にネタを作り、顧客と接点を持とうとする企業が増えていると感じています。実際、それを裏付ける調査結果も今回出ました。中小企業や地方企業にとって、全国放送のテレビ番組に取り上げられることは敷居が高い話でも、Webで話題化することはアイデア次第で可能であり、時にそれは全国規模の影響力を持ちます。その話題化の発火点としてプレスリリースが寄与するケースも増えています。従来の「報道関係者向け資料」という用途に加え、Webでの配信が定着した今、生活者にも同じタイミングでダイレクトに公開される一次情報として、プレスリリースには新たな機能と可能性が生まれています。ユーザーにとって面白い、価値ある情報なら、プレスリリース自体が企業と生活者の橋渡しとなるのです。数百ツイート、数千いいね!シェアされるプレスリリースも日常的に生まれています。18時56分5菊池真由子さん、喜多村緑郎の不倫続報に「どれだけ嫌われてるのかなと。17時12分2”残業を減らせ”圧力の中で残業する人たちの言い分。%])が発表されています。