ネットワーク、略称:JNN)は、TBSテレビ(東京放送ホールディングス〈TBSホールディングス、TBSHD〉傘下)をキー局とする、日本の民間放送テレビのニュースネットワークである。日本のテレビニュースネットワークとしては最も歴史が古い。Networks)についても解説する。テレビ時代と同時並行的に存在するラジオ(ラジオ番組)ネットワークについてはJRNを参照のこと。一般に本項で解説するJNNとTBSネットワークとを合わせてTBS系列という。編集ラジオ東京(KRT、現:TBSHD)が、日本放送協会(NHK)に対抗する日本初のテレビニュースネットワークとして1959年8月1日に結成。この年に放送された皇太子明仁親王(のちの第125代天皇(今上天皇))結婚特番のネット局がほぼそのまま加盟した形となった。[2][3]当時、郵政省ではテレビの全国放送はNHKのみとし、民間放送は各県域内でのローカル放送を前提としていた。ラジオと異なりテレビの場合はNHKに対抗し得る内容の全国ニュースを放送するにはどうしても各地方局間の素材の交流が必要となっていた。これより先、ラジオ東京制作の「東京テレニュース」を上記各局がネット受けを行い放送していた。北海道放送(HBC)、中部日本放送(CBC)、大阪テレビ放送(OTV、ABC朝日放送の前身)、ラジオ九州(RKB毎日放送の前身)とラジオ東京はその前年である1958年にニュース協定を結んでいた。JNN発足当時、他局も放送局間で素材交換を行った全国ニュース番組を放送していたが、日本テレビは自社で制作したニュースをネット局に配給、フジテレビと日本教育テレビ(NETテレビ。現在のテレビ朝日)はニュース番組制作会社が制作したニュース番組を購入して配給する形で全国放送していた。NETの場合は制作に朝日新聞社が関わっていた。これに対し、JNNは加盟各局の自主取材による共同制作であり、ラジオ東京が編集・制作・送出およびセールスを行っていたものの、同社は加盟各局の代表という立場に過ぎない点が他系列と異なっていた。初期はニュース番組のタイトルも各局が自由に差し替えられたが、1975年3月31日、朝日放送から毎日放送へのネットチェンジ後はネット加盟局全社統一となっている。JNN系列局が存在しない[4]。ロゴマークの色は原則緑で「テンプレート:Color」と表示する。全体として、老舗局が多い。TBSを除くアナログ放送VHFを用いている放送局は全てAMラジオを兼営している。中国放送・福岡/RKB毎日放送)は東京を除き全てラテ兼営で、同時にJRNの基幹局でもある(キー局TBSは2001年10月1日よりラジオ部門を分社化)。全局[8]で[9]、JRNにも同時加盟している。[10][11]なおこれらの放送局のほとんどの局ではCBC版キユーピー3分クッキングを放送している。RKB毎日放送)が加盟している。この会議においてプロ野球中継に関する詳細が決定されている。デジタル放送では、すべての加盟局が、映像の権利保護などの観点からCMを除いた放送中、画面右上に自社ロゴ(ウォーターマーク)の表示を行っている(一部系列局ではワンセグでは行っていない)。加盟局はGガイドの番組データを配信している(EPGのGガイドホスト局となっている)。[13]全体的に報道やドキュメンタリーに力を入れており、大賞を受けた局も多い。一般の番組供給系列のネットワークは「TBSネットワーク」と呼称されている。JNNを運営する「JNNネットワーク協議会」による付帯事業として行われ、完全にJNNと別組織とはなっていない。このためか一般には『TBSネットワーク』の名称は浸透しておらず、『TBS系』やニュース系列と同様に『JNN系』と呼称される場合が多い。出していた広告に「日本のお茶の間を結ぶ最高のネットワーク-TBS系-」と謳われており、一般向けには「TBS系」が多用される。TBSのネットワーク局一覧のホームページでも用いられる等、「JNN」をTBS系のネットワークそのものの愛称として使用する例も多い。本来、原則的にはJNN協定が適用されるニュース番組に関して加盟社共同制作という形をとる(そのため「制作著作」のクレジットが出ない)が、適用外のネットワーク番組は、制作した各社それぞれで著作権を持ち、制作局のロゴがクレジットされる。これが両者の違いである。TBSネットワーク扱いで放送している番組には、TBS以外の局の制作番組でもネットワーク・シンボルである『ジ〜ン』が制作局ロゴの隣に付加される(一部例外あり)。※TBSは『ジ〜ン』をステーション・シンボルとしても使用しているため、ローカル番組でも表示される。ファイル:JNNID.png他の民放ネットワークと比較して、キー局(TBSテレビ)と同じリモコンキーID(「6」)を使用している局(地図上で赤で塗られている地域の局)の割合が低い(特にNHKの拠点局がある地域に多く見られる)。これは、広島以西の放送局の多く(地図上で水色で塗られている地域の局)に「3」を使っている事[14]や、アナログ放送親局と同じチャンネル番号をリモコンIDに使っている局が多い事が理由としてあげられる。[15]ちなみに岩手県のIBC岩手放送と石川県の北陸放送はアナログ親局・リモコンIDがともにTBSと同じ「6」を使用している。このことからJNN系列をリモコンキーID6で視聴する人口は国内総人口の半数強に過ぎない。当初から特定の新聞との関係を持っていない。これは民放版全国ニュースネットワークを構築することが狙いであったため。NHKに対抗して地方民放各社が手を携えて独自の全国ニュース番組を放送しようとしたものである。いったいわゆる「三大紙」と関わりを持っていたが、ラジオ東京は寧ろ新聞色を払拭すべく動き、地方局には特定の新聞色を出さないことを条件にネットワークへの加盟を呼びかけた。現在も系列局には地元新聞社が大株主もしくは報道協力先として関係しているケースが多い。i』をスタートさせ、以後系列各局は全国ニュースのみならずローカル(地域)ニュースも動画で配信するようになった。NEWS」全国パートと同一デザインに統一し、各局独自デザインの見出し字・テロップを全廃させている(フォントは局により異なる。スタジオ顔出し時の大見出し等、一部例外あり)。NEWS」は1年ぶりに「JNNニュース」に題名を戻した。加盟局には、JNNと番組名につくものは全ての加盟局が同じ時間に放送すること[17]や、他のニュースネットワークにJNNのニュース素材を提供してはならないことなどを内容とする「テレビニュースに関するネットワーク協定」(「JNN排他協定」「JNN協定」とも)を結んでいる。系列局がスクープしたニュースにおいては、「JNNの取材により明らかになった-」とコメントする。これはネット級のニュースになった時点でJNN基金より取材費が補助されるためである。一部地域(加盟局)でしか放送されないニュース[18]がある場合には、「JNN」の名称を使用していない。TBS系列以外の放送局にも番組を放送している最中に、止むを得ずTBSからニュースを放送する場合も、「JNN」の名称は付かない。TBSニュースバードでも「JNN」の名称のつく番組名(JNNイブニングなど)があるが、CSのオリジナル番組のためJNN協定は適用されていない。番組制作に関しては、すべての加盟局による共同制作番組を企画するほか、北から北海道放送(HBC)・TBSテレビ(TBS)・中部日本放送(CBC)・毎日放送(MBS)・RKB毎日放送(RKB)の五局が『基幹局』に位置付けられ、「五社連盟」を結成している(JNN基幹局)。前出のようにJNNは一般番組の供給システムも(付帯事業という位置付けではあるが)兼ねており、FNNとFNS、NNNとNNSの様に完全に別組織となっていないが、対外的には「TBSネットワーク」や「TBS系列」という名称を使用し、ニュース系列であるJNNとは一線を引いている。深夜アニメや一部スポンサードネット番組、また「協定」を適用しない番組を中心に秋田県や福井県など系列局不在地域を中心とした系列外局や独立UHF局への販売も行っているが、その比率は他系列よりも少ない。[19]他系列では関東キー局で放送されない番組をエリア内の他の独立UHF局に番組販売するケースや、逆にキー局の番組を関西・近畿の独立UHF局に放映するケースがあったが、協定が適用されるTBSネットワークの番組は系列局がネットしないとそのエリアでは基本的に放送されない。系列局内でも放送局の少ない地域は他系列の番組を放送することが多く、ネットワークの中でも番組編成に大きな差が生じている。いずれも日本テレビ系)や、ANN単独加盟時代の青森テレビに対し、JNNニュースを番組販売扱いでネットしていた。番組として完成したものを販売することは、素材提供には当たらないとの解釈から実施された模様である。[20]なお、青森テレビについてはANN加盟時代も例外的特例措置により、番組販売扱いながらもJNNのニュース取材・配信への参加を認めていた。[21]なお、1999年頃に、東京新聞が『テレビ&芸能スクランブル』のコーナーにて、「JNNはこの頃、排他的性格を見直すこと」という情報(記事)が伝えられた。今日まで具体的な結論は出ていないものの、山陰放送[18]・宮崎放送[18]・テレビ山口[22]で認められていた特例的な措置が2009年3月29日をもって廃されており、排他的性格はむしろ強まっているといえよう。ラジオ東京がテレビ放送(ラジオ東京テレビ)開始。この時点でネット局はなし。この日テレビ放送開始の中部日本放送と同日開局の大阪テレビ放送(後の朝日放送と合併)とネットを組む。この日テレビ放送開始の北海道放送とネットを組む。この日テレビ放送開始のラジオ九州[25]とネットを組む。この日テレビ放送開始の山陽放送とネットを組む。この日まで開局した山陽放送を除く5局でニュースネットワーク協定に調印、これがJNNの土台となる。大阪テレビ放送・RKB毎日放送がクロスネットからフルネット局となる。この日開局した関西テレビ放送とも一部に限りネットを組む。この日開局した東海テレビ放送と中部日本放送が番組に限りネットを共有。この日テレビ放送開始の毎日放送と一部に限りネットを組む。これにより北海道放送はクロスネットを日本テレビからフジテレビ・NETに段階的に変更。2局でニュースネットワークJNNを結成(以降、現在の社名で表記)。この日テレビ放送開始のIBC岩手放送(当時は岩手放送)がJNNに加盟。この日テレビ放送開始の大分放送がJNNに加盟。この日テレビ放送開始のラジオ山陰(現在の山陰放送)がJNNに加盟し日本海テレビジョン放送[30]が脱退。[32]・RKB毎日放送が四社連盟を結成し、JNN基幹局となる。これによりフルネット固定となる。これにより中部日本放送は東海テレビ放送との番組クロスネット共有を、朝日放送は関西テレビ放送・毎日放送との番組トリプルクロスネット共有を解消した。北海道放送がJNN基幹局となる。この日テレビ放送開始の秋田放送が番組販売でJNNに参加。この日テレビ放送開始の宮崎放送がJNNに加盟。キー局のラジオ東京が東京放送に社名変更。この日開局の福島テレビが番組販売でJNNに参加。RKB毎日放送が番組に限り日本テレビとのクロスネット復活。北海道放送が北海道テレビ放送の全道テレビ放送開始によりフルネット開始。RKB毎日放送が福岡放送の開局により番組のみの日本テレビとのクロスネットを取りやめてフルネットが復活(五社連盟加盟局のフルネット化完了)。山陽放送が岡山放送の開局によりフルネット局となる。この日開局のテレビ山梨・テレビ山口・テレビ高知がJNNに加盟。後者の加盟により高知放送が番組参加でのJNNを取りやめる。加盟23社で「JNNネットワーク協議会」を発足させる。福島テレビが福島中央テレビとのネット交換によりJNNに加盟。沖縄県の施政権返還により琉球放送が正式にJNNに加盟。東京放送と毎日放送との間で1975年3月31日から朝日放送に代わりネットを開始することで合意に達し、同時に東京放送は朝日放送に対し「1975年3月30日をもってネットを打ち切り翌日から毎日放送とネットを開始する。朝日放送がJNN・五社連盟を脱退し[38]、毎日放送がJNN・五社連盟に加盟(朝日新聞社や毎日新聞社の意向により、新聞社の資本関係を明確にするといった、ネットチェンジ(腸捻転解消政策)を実施。これにより、毎日放送が準キー局となる)。青森テレビがJNNに正式加盟(全国ニュースをJNNに統一、ANNも脱退しクロスネット解消)。福島テレビがJNNを脱退しFNNに加盟。この日開局のテレビユー福島がJNNに加盟。同時にフルネットを開始。1989年(平成元年)10月1日この日開局のテレビユー山形がJNNに加盟、同時にフルネット(他系列の番組は番組販売のみ)を開始。この日開局のチューリップテレビがJNN加盟。1992年(平成4年)10月1日この日開局の伊予テレビ(現:あいテレビ)がJNNに加盟。これにより南海放送が番組販売でのJNN参加を取りやめる。秋田放送が番組参加でのJNN参加を取りやめる。東京放送の放送持株会社移行に伴い、キー局がテレビ放送事業を東京放送から承継するTBSテレビに変更。