熱その他の自然界に存する熱、バイオマスなどがこれに該当する。導入が企業の参入を呼ぶ2012年7月からは再生可能エネルギーの固定価格買取制度が導入され、投資回収の見込みが安定化したことによって、企業の参入が相次いでいる。2次電池によって再生可能エネルギーやこれらで作られた電気を蓄え、安定的かつ安価な供給を実現するための研究開発も広範に行われるようになった。ベンチャーからエネルギー関連大手に至るまで、多くの企業が再生可能エネルギーに取り組む中、ここでは特に目が離せない銘柄について動向を押さえておくことにしたい。おいては各種の装置から部品に至るまでの幅広い製品群を展開している。メガソーラー事業に本格的に参入オーストラリアからの輸入を中心に、石炭事業で業績を伸ばしてきた三井松島産業は、太陽光発電を主とする再生可能エネルギー事業にも積極的に取り組んでいる。ある三井松島産業の社有地に2MWの太陽光発電設備を設置するなど、メガソーラー事業に本格的に参入した。省エネコンサル事業の草分け省エネコンサル事業の草分けである省電舎は、現在の先進国の経済や生活が化石燃料に依存しており、いずれは化石燃料が枯渇することに着目。エネルギー問題を解決する施策として、自ら再生可能エネルギー発電設備を保有して電力を販売するほか、太陽光やバイオマス、バイオガスなどの様々なエネルギーを活用するための支援を行っている。全国6カ所でメガソーラー施設を展開するほか、地熱発電も手掛けている。川内2基、玄海3基の原子力発電所を保有している九州電力だが、再生可能エネルギーの利用に消極的なわけでは決してない。火山の多い九州という土地柄を反映して、地熱発電への取り組みには積極的だ。地熱発電は地中深くから取り出した蒸気で発電用のタービンを回すというもので、燃料なしに半永久的に安定利用ができる。大容量の発電所ができにくいことや、景観など周辺環境との調和が必要とされるなど、現状では課題も少なくない。OSなどのIT関連を主軸としていたジオネクストは、再生エネルギー関連事業へとウェイトを移しつつある。基づく太陽光発電所の多数購入を進めている。事業の柱にしているが、グループ会社のアストマックス・トレーディングを通じて、再生可能エネルギーなどを利用した発電及び電気の供給に関する事業を展開しており、今後の動向に注目しておきたい。日新商事は、関東や中部等での直営スタンド、産業用燃料販売を柱に、外食FCや不動産なども事業展開している。建設するなど、既存の太陽光発電システム機材販売事業とのシナジー効果を狙いながら、太陽光発電に関するノウハウの蓄積に積極的だ。設置された能力1.5MWの発電所だ。同社は中国企業と合同会社を設立し、みずほ信託銀行が信託受託者として発電所を所有する契約を結ぶなど、長期安定的な資産管理機能の確保に工夫が見られる。省エネ支援と木質バイオマス発電を事業の2本柱とするエフオンは、日田と白河で自社発電所を運営している。両発電所の特徴は、同社が2006年の操業以来培ったノウハウにより、90%超以上の稼働率を実現していることだ。使用燃料の50~60%は含水率の高い非乾燥木であり、生木をこれだけ燃焼できるという技術には注目すべきだろう。