WARP」の提供を2018年4月5日から開始いたします。WARP専用のアダプターで、販売およびサポートはアーティサンが行います。<システム連携イメージ>近年、SFA※3やCRM※4に代表される顧客情報を管理するシステムと、名刺情報を管理するシステムが別個に存在する事により、シームレスな連携に課題を抱えるユーザー企業が増えて参りました。異なるサービス毎に名刺データを反映させるのにはコストと手間がかかり、また、新しいシステムが追加される度にその対応が求められます。ヤマトシステム開発が提供する「名刺de商売繁盛」は、名刺をスキャンするとほぼ100%の精度で名刺データベースが作成可能となります。WARPの既存の豊富なアダプターを選択し組み合わせて利用することで、名刺de商売繁盛とCRMを代表する顧客情報管理システムやその他システムとの連携が柔軟に対応できるようになり、名刺情報の正確性の向上・メンテナンスコストの削減を実現します。統合し、営業/マーケティング活動における活用や分析を行うことが容易になります。名刺de商売繁盛から名刺情報の絞込条件を指定して取得します。名刺de商売繁盛から名刺情報の件数を絞込条件に指定して取得します。名刺情報を名刺de商売繁盛に新規追加します。名刺de商売繁盛で名刺情報を更新します。<販売価格>通常ライセンスモデル1ライセンス:500,000円(税別)※別途保守サポートは対象正価の15%(年額)が初年度よりかかります。※ヤマトシステム開発「名刺de商売繁盛」の個別契約は別途必要となります。サブスクリプションライセンスモデル1ライセンス:25,000円/月額(税別)※サブスクリプションライセンスモデルは最低3か月からのご契約となります。※ヤマトシステム開発「名刺de商売繁盛」の個別契約は別途必要となります。今後のASTERIAビジネスの展開インフォテリアのASTERIAビジネスは順調な拡大を継続しており、現在の導入社数は6,000社を突破するとともに、企業データ連携市場(EAI/ESB)では11年連続シェアNo.1を継続し、業界のリーディングカンパニーとしての地位を更に強固なものにしています。WARPの多様なデータソースとの連携機能を駆使することで社内の情報資産の有効活用に貢献し、新たなビジネスチャンスの獲得に貢献できるようなITソリューションの構築に貢献してまいります。)1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。中心に6,596社(2017年12月末現在)の企業に導入されています。「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、1,357件(2017年12月末現在)の企業や公共機関で採用されています。WARPを主力製品とするミドルウェアです。メインフレームやクラウド上のサーバから表計算ソフトまで、様々なシステム間の接続とデータの変換を行うロジックを複雑なプログラミングなしで行えることが評価されています。)1973年に大和運輸株式会社(現:ヤマト運輸株式会社)のコンピュータ部門を分離する形で東京都渋谷区に設立。その後、東京都江東区に本社を移し、ヤマトグループの「e-ビジネスフォーメーション」の中核企業として、ICTでヤマトグループを支えながら、そこで培ったノウハウを活かして、多業種の企業に様々なソリューションを提供しています。名刺de商売繁盛」は社内の名刺を一括管理することで、貴社の売上を最大にする法人向けクラウド名刺管理ソフトです。名刺を専用スキャナでスキャンするとほぼ100%の精度で名刺のデータベースが作成できます。その名刺のデータベースを社内で共有・一括管理することで、社内人脈の見える化による商談案件の掘り起こし、見込み顧客の創出やメール配信などのマーケティングなどに活用でき、埋もれた名刺を会社資産として有効活用することができます。コンサルティング等を提供しています。当該製品をリリースするCRM事業部はプラットフォーム型CRMの第一人者が率いる国内トップクラスのCRM経験と実績を持つ組織で、日本のCRMリーディングカンパニーとして他社にはないノウハウを高品質・低価格で提供し、国内外の顧客や多くのCRMベンダーを支えています。WARPにおけるアダプター開発を担うパートナー企業支援プログラム。このプログラムにより、インフォテリア以外の企業によるアダプター開発を推進しアダプターのラインアップを拡充している。Automation。Management。15:00ツイートいいね!インフォテリア、ASTERIA、Handbookはインフォテリア株式会社の登録商標です。本文中の会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。