非常食の備えを増やし、車のガソリンはなるべく満タンにしておいて、いざという時には自分で判断して行動する―。東日本大震災を経て、災害に対する意識が高まっていることが、ウェザーニュースが一般市民を対象に実施したアンケート調査で改めてわかった。同調査によると災害への備えのために非常食(水だけという人も含め)を用意している人は全体の8割となり、震災前の2010年調査よりも約2割増加、その備蓄量も平均3.2日分と増加した。一方で、半数近い人が家や家具の震災対策を実施していない実態も浮き彫りとなった。調査は東日本大震災から1年半が経過した今年8月から9月にかけて(8/18∼9/5)スマートフォンのアプリ「ウェザーニュースタッチ」や携帯電話のサイトを通じて実施したもので1万9628人(男性47%、女性53%)の有効回答を得ている。人々の意識の変化を見ることができる。ログインこの記事は会員限定です。続きは、「リスク対策.com」に会員登録(無料)されている方がご覧いただけます。ご登録されていない方は、会員登録をお願いいたします。ご登録済みの方は、ご登録時に入力されたメールアドレスとパスワードを入力してログインしてください。プライバシーポリシーENGLISHスタッフの紹介リスク対策.comに掲載の記事・写真の無断掲載を禁止します。