投稿者は共著者も含めて本学会員に限る。その他とし、著者は原稿にその何れかを明記するものとする。英文原稿については、英文での投稿の意義について明記する。「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」(2014)等にかなっていなければならない。人を対象とする研究に関しては、対象者の人権に配慮するとともに、研究の実施にあたって講じられた倫理的配慮について投稿論文に明記する。承認を受けていること、また承認番号を明記する。所属先に倫理審査委員会がない場合は、それに代わるものの承認を得ていることを明記する。捏造、改ざん、盗用は、研究遂行における非倫理的行為で、研究者として決して行ってはならない。*重複投稿:すでに印刷あるいは電子媒体で出版されている論文と重複した内容の論文を投稿すること二重投稿:同時期に同一論文を他学会誌に投稿すること分割投稿:一つの研究結果を不適切に分割して発表すること4.著者資格(Authorship)著者とは、投稿された論文に多大な知的貢献をした者である。著者の資格のある者は、以下の4点すべてを満たす者とする。研究の構想もしくはデザイン、データ収集、分析、解釈に実質的な貢献をした論文の作成または重要な知的内容に関わる批判的な推敲に関与した投稿論文の最終確認をした研究のいかなる部分についても正確性あるいは公平性に関する疑問が適切に調査され解決されるために、研究のすべての面において説明責任があることに同意した単に研究組織の長や同僚、資金の獲得、データ収集、部分的な助言というだけでは、著者にはあたらない。これらの著者資格を満たさない者は、研究貢献者として謝辞に記載する。各著者の貢献内容を、論文末尾の「利益相反」の前に記載する。各著者の氏名は、イニシャル(または姓)を用いる。FHはデータ収集と分析、IKは研究プロセス全体への助言を行った。すべての著者が最終原稿を読み、承認した。当該研究の遂行や論文作成における利益相反の有無を、論文の末尾(引用文献の前)に明記する。利益相反となるような経済的支援を受けた場合には、その旨を記載し、受けていない場合は、「本研究における利益相反は存在しない」と記載する。*利益相反とは、外部との経済的な利益関係等によって、公的研究で必要とされる公正かつ適正な判断を損なわれる、または損なわれるのではないかと第三者から懸念が表明されかねない事態をいう(厚生労働科学研究における利益相反の管理に関する指針、平成27年4月1日一部改正)。当該研究の遂行、また論文投稿の際、上記3.4.5.に関して研究倫理に反する行為が発覚した場合、文部科学省の「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」(2014)に則り、厳正に対処する。投稿は、本ページよりリンクされた投稿画面から投稿する。投稿時には、本ページ下部より「投稿論文チェックリスト」をダウンロードし、原稿の点検確認を行い、PDFファイルに変換し、アップロードする。倫理委員会名などの投稿者が特定される可能性のある内容を全て削除したもので、ファイル形式はPDFファイルとする。上記4の手続きを経た原稿の到着日を受付日とする。原稿の採否は査読を経て編集委員会が決定する。編集委員会の判定により、論文の種類の変更を著者に勧めることがある。投稿された論文は理由の如何を問わず返却しない。修正箇所のページ数および行数を明示した修正内容を別紙に記入する。再投稿論文の修正箇所に下線を引く。校正の際の加筆は原則として認めない。投稿原稿の1編は、原稿の種類を問わず、図表および文献を含めて下記の枚数以内にとどめることを原則とする。英文原稿の場合には、四方に25mmの余白を設ける。原稿は、文書作成ソフトを用いて作成する。Wordを推奨し、保存形式はPDFに限る。図表の保存形式も、PDFに限る。和文の場合、外来語はカタカナで、人名、適当な日本語訳がない術語などは原則として原綴のままで書く。本文とは別に一括し、本文原稿の右欄外にそれぞれの挿入希望位置を指定する。本文にはページ数を記入する。文献は、本文末尾に一括して、著者名の和洋を問わずアルファベット順に列記する。al.)として省略する。頁数.*但し、「巻」の通し頁の場合は「(号)」の表示は必要ない。https://www.japmhn.jp/journal上記以外は、APAスタイルに則ること原著論文及び研究報告で掲載希望の場合には、250語前後の英文の要約ならびに400字程度の和文要約をPDFファイル内に含める(原稿の枚数には含めない)。(すべて大文字)、著者名、所属を、後にキーワード(4個以内)を付記する。別刷は30部までは無料とし、30部を越える場合、および送料については、実費を著者負担とする。費用を必要とした場合は著者負担とする。論文とともに送付する。掲載後1年を得たものについては、転載許可願を本学会事務局へ提出し許可を得る。附則この規定の改正は、平成19年4月2日より施行する。この規定の改正は、平成21年11月1日より施行(*)する。この規定の改正は、平成22年6月28日より施行(*)する。この規定の改正は、平成22年12月25日より施行(*)する。この規定の改正は、平成23年9月3日より施行(*)する。この規定の改正は、平成26年9月13日より施行(*)する。この規定の改定は、平成27年12月19日より施行する。