Toshinori|Abstract本研究は,地域との連携を重視し,連携の成果を取り入れながら小学校の「総合的な学習の時間」における食育のプログラム開発を行おうとするものである。平成17年に食育基本法が制定され,平成20年改訂の学習指導要領総則においては,学校における食育の推進が盛り込まれた。関連する各教科等でも食育に関する記述が充実するなど,食育の取り組みは活発化していると言える。食育は,その内容が広範囲に及ぶことから教科の学習としては十分に扱いきれず,横断的・総合的に取り扱う必要がある。本研究では,平成29年に改訂された学習指導要領の「総合的な学習の時間」の趣旨をふまえて,小学校において食育を効果的に展開するための単元開発に取り組んだ。単元開発にあたっては地域との連携を重視し,教材研究の中で取り組んだフィールドワークの成果を教材化し,地域とのつながりを実感できるプログラムを目指した。Kazunari|Abstract本研究は,小学校における政治学習の改善を目指して,政治的な見方・考え方の育成を目指した授業構成の原理を明らかにするとともに,その成果を具体的な単元開発を通して示そうとするものである。年3月に,小学校及び中学校の学習指導要領が示され,新しい教育課程における社会科の姿が明らかになった。新しい社会科の特質の一つとして注目されることは,見方・考え方の重視であることは間違いない。本研究では,見方・考え方とは何か,それを育成するとはどういうことか,そのための授業構成はどのようなものかを,具体的に小学校第6学年の政治学習の単元開発を通して明らかにしていきたい。本研究では,まず,社会科教育の目標として見方・考え方の育成に逸早く着目した森分孝治の論に注目した。社会科教育の任務であることを明らかにしている。学習指導要領においては,前回の改訂から見方や考え方の育成が,中学校社会科において特に注目されるようになったことをふまえ,その論理が森分の主張にそったものであることを論じた。今回の学習指導要領改訂にあたっては,見方・考え方が全ての教科の目標として掲げられるようになり,これまで以上に重視されるようになったことを述べるとともに,その原理は,森分の論をふまえた従来の主張を踏襲しつつも,違った側面を持ち複雑な性格をもつものとなっていることを明らかにした。生きるための権利について考えよう」を開発し,その指導案を提示した。Toshinori|Abstract本研究は,教科内容構成の考え方に基づいて中学校の授業づくりのあり方を検討するとともに,それをふまえることで大学の教員養成プログラムの授業が具体的にどのように改善されるかを明らかにしようとしたものである。教科内容構成とは,教員養成において従来から課題とされてきた教科の内容に関わる知識・技能と教科の指導法に関わる知識・技能の分離という問題を克服するために提案されたものである。教科内容構成は,教科の内容と指導法に関わる知識・技能を統合し,それらを応用して,教師が自ら「どのような内容をどのように教えるべきか」を考え,授業づくりに取り組むことができるようになるための考え方を示すものであり,本研究では教員養成プログラムにおける具体的な授業プランを提示してそれを明らかにしていく。本稿では,特に,中学校の音楽科,保健体育科,美術科,技術・家庭科(技術分野)を事例として論じていくことにしたい。Toshinori|Abstract本研究は,教科内容構成の考え方に基づいて中学校の授業づくりのあり方を検討するとともに,それをふまえることで大学の教員養成プログラムの授業が具体的にどのように改善されるかを明らかにしようとしたものである。教科内容構成とは,教員養成において従来から課題とされてきた教科の内容に関わる知識・技能と教科の指導法に関わる知識・技能の分離という問題を克服するために提案されたものである。教科内容構成は,教科の内容と指導法に関わる知識・技能を統合し,それらを応用して,教師が自ら「どのような内容をどのように教えるべきか」を考え,授業づくりに取り組むことができるようになるための考え方を示すものであり,本研究では教員養成プログラムにおける具体的な授業プランを提示してそれを明らかにしていく。本稿では,特に,中学校の国語科,数学科,理科,社会科を事例として論じていくことにしたい。Toshinori|Abstract本研究は,教科内容構成の考え方に基づいて小学校の授業づくりのあり方を検討するとともに,それをふまえることで大学の教員養成プログラムの授業が具体的にどのように改善されるかを明らかにしようとしたものである。教科内容構成とは,教員養成において従来から課題とされてきた教科の内容に関わる知識・技能と教科の指導法に関わる知識・技能の分離という問題を克服するために提案されたものである。教科内容構成は,教科の内容と指導法に関わる知識・技能を統合し,それらを応用して,教師が自ら「どのような内容をどのように教えるべきか」を考え,授業づくりに取り組むことができるようになるための考え方を示すものであり,本研究では教員養成プログラムにおける具体的な授業プランを提示してそれを明らかにしていく。本稿では,特に,小学校の社会科,音楽科,体育科,情報モラル教育を事例として論じていくことにしたい。Toshinori|Abstract本研究は,教科内容構成の考え方に基づいて小学校の授業づくりのあり方を検討するとともに,それをふまえることで大学の教員養成プログラムの授業が具体的にどのように改善されるかを明らかにしようとしたものである。教科内容構成とは,教員養成において従来から課題とされてきた教科の内容に関わる知識・技能と教科の指導法に関わる知識・技能の分離という問題を克服するために提案されたものである。教科内容構成は,教科の内容と指導法に関わる知識・技能を統合し,それらを応用して,教師が自ら「どのような内容をどのように教えるべきか」を考え,授業づくりに取り組むことができるようになるための考え方を示すものであり,本研究では教員養成プログラムにおける具体的な授業プランを提示してそれを明らかにしていく。本稿では,特に,小学校の国語科,算数科,理科を事例として論じていくことにしたい。Toshinori|Abstract本研究は,生活科の授業改善とその指導力育成について,次の二点から論じていこうとするものである。年の小中学校の学習指導要領改訂を受けて,小学校の生活科の目標,内容,方法がどのように変化したか,それによって生活科の授業づくりがどうなっていくかを,提示された学習指導要領解説を読み解きながら明らかにしていくことである。近年取り組んできた教科内容構成研究の成果をふまえて,生活科を指導する教員の力量をどのように育成していけばよいかについて,大学の教員養成カリキュラムにおいてどのような授業を設定するかという点から論じていく。近年の教育改革は,学校の教育課程の改革が注目されるだけではなく,指導する教員の養成をどのように改善していくかということが同時に進められるのが特徴である。授業改善とそれを指導する教員の力量形成を関連付けながら論じていくことと,その二つを教科内容構成研究という,近年,岡山大学が先進的に取り組んできた教員養成カリキュラム改革の成果をふまえてつなげていくことが,本研究の特質である。両者を連続的に検討することで,近年求められている教員のキャリア形成における養成と研修の一体化の具体的な進め方にかかわる方針を提案することができるであろう。原理と方法を解明しようとするものである。ことができるかを明らかにした。権者教育のための小中高一貫カリキュラム・フレームワークを提示した。したが,本稿では「選挙」概念をテーマとして開発した小学校社会科の単元を紹介する。Toshinori|Abstract本研究は,社会科授業において到達目標である学力としての意欲がいかに位置づけられているか,そして,いかにそれを育成しようとしているかを,具体的な授業実践の分析を通して明らかにしようとするものである。分析の方法は,従来の社会科教育研究でよく用いられてきた演繹的なものではなく,帰納的な方法を採用した。それは,意欲の育成をめざしている授業実践を取り出して,それをできる限り授業者の意図にそって分析し,そこに見られる意欲育成の原理と方法を明らかにするというものである。本研究では,社会の改善に寄与しようとする意欲の向上をめざした授業実践を事例とし,歴史教育者協議会に所属する小堀俊夫が実践した「国民から見た戦後」という単元を取りあげ分析・評価した。分析の結果,民衆の立場からの歴史教育を行うことで,社会改善に貢献したいという意欲を向上させていたことが明らかになった。Toshinori|Abstract本研究は,アメリカ合衆国で1960年頃に開発された中等社会科教材ホルト社会科カリキュラムの分析から,概念探求学習の論理を解明するものである。概念探求学習の典型として,本研究では第9学年「比較政治システム」に着目し分析を行った。その結果,この教材は,当時の最新科学とされた比較政治学の成果を取り入れながらも,生徒が自らの社会と他の社会の政治制度を比較し,最終的には価値判断を通して概念を再構成させていることが明らかとなった。政治制度の比較を通してその背後にある価値を捉えさせるという学習原理は,概念探求過程が社会諸科学の成果としての理論・法則の獲得に留まるものではないことを示している。それは,むしろ概念を活用しながら,将来の社会のあり方を構想していく学習となっているのである。本研究によって,中等社会科を科学的な社会認識形成をふまえた開かれた思想形成をめざすものとして構想する手がかりを示すことができた。Toshinori|Abstract本研究は,実践的態度形成を目指した社会問題学習のあり方をアメリカ中等後期段階のカリキュラム『変化する世界の論争問題』を手掛かりとして明らかにすることを目的としている。社会問題学習はこれまでも様々な学習論が提案されており,その有効性が示されてきた。本研究では,社会問題学習に関するこの課題を克服し,学習者自身の実践的態度形成を促す社会問題学習のあり方を,米国の優れた社会科教材の分析を通して明らかにした。Toshinori|Abstract本研究は,仮説の提示と吟味の方法の工夫により,授業の中で子どもたちが主体的に仮説の確からしさを高めていく授業構成を提案することを目的としている。探求学習には,小学校で実施するには困難な部分がある。その第一は,仮説を提示させるための教師の具体的な手立てが示されていない点である。子どもに発問をするだけでは,既有知識の少ない小学生では答えることが難しい。第二に,仮説の誤り排除が困難であるという点である。反証事例としての事実を認識し探し出すことは,小学生には難しい。パースのプラグマティズムにおける探究の理論をもとに,仮説の提示を促し,探求学習の検証過程に代わる新たな認識形成の方法を組み込んだ小学校社会科の授業構成を提案する。意思決定過程を取り入れた様々な授業実践が見られるようになっている。児童の価値認識にまで効果的に関わっている実践は見られない。その理由の第一は、授業で扱う社会問題の取り上げ方が表面的なものにとどまり、その背後にある価値対立にまで踏み込めていないことである。第二に、児童自身の価値観が十分に確立しておらず、教材に含まれる価値対立を自己のそれと比較検討していくことが困難であるということを挙げることが出来る。以上の二点の課題を克服するため、ロールプレイングによる共感的理解の過程と、自己の価値観の吟味の過程を組み込んだ小学校社会科における意思決定学習を提案していく。