contentITの側から農業に携わることになった人は今の農業シーンがどのような状況に置かれているかを考えてみる必要がある。一般の人が手にする農業に関する情報は、ある側面でメディアバイアスが掛かっていることを知らなくてはならない。いくつか例を挙げながら、今の日本の農業について、IT業界にいるものとしていくつか考察を述べる。日本の農業シーンをいくつかの視点で見てみよう。農業IT化市場規模は2020年に732億円強に--2015年比約4.5倍まず農業という産業の性質について考えなくてはならない。エレクトロニクスやIT業界の人が思い込みがちなのだが、農業はIT化が遅れているという考えである。これには主に2つのパターンがある。IT業界の人は「IT業界成功モデル」を持ち込みたがるパターンである。今まで5億円の経費がかかっていた作業をITで合理化し、3億円に減らす――IT導入に1億円かけても元々かかっていた経費が5億円から3億円になったので、都合4億円になったのだから差し引き1億円の得ですね、だからこの1億円かかるIT導入による合理化の仕事ください、といった考え方だ。そこに農業はIT化が遅れていると聞くので、これは大きな市場だという思いで飛び込む。ところが、どうも事態は違うという事に途中で気づく。確かにIT機器はあまり使われていない部分もあり、IT化が遅れているように見えるのだが、そもそも農業の現場に使えるIT機器は非常に少ない。農業といっても1つの産業として幾段かのプロセスがあるが、特に作物を栽培する現場でITによるコストダウンというのは難しい。作物が収穫され、商品となった後は通常の商品を扱うための多くのITソリューションはあるので、大抵はそれらのソリューションを導入する話になんとなく寄っていくのである。前述のIT化による合理化というのは適応範囲が限られたものであったと後から気づくのである。センサネットワークを作ればウケると思い込むパターンである。昨今M2M、IoTなど名前を変えて、色々なものにセンサが付いて云々、という話をよく聞かれるだろう。そこに着想を得て農業向けのセンサネットワークを作りたがる。した取り組みに興味を持つのは、多くの場合ネットワークやセンサ事業者などである。省電力で、伝搬距離が長いかとか長時間、例えば何年バッテリ駆動が可能かとかで得意の技術を披露し、人の好い農家などに持ち込み、「これ使えあれ使え」と強要したがる。正直に言うと私もそうだった。初期「e-kakashi」(膨大な生育環境データや熟練農家の知識や勘をITで得るためのサービス)は、総務省ユビキタス特区でのプロジェクトとして援助をもらい、後に当時の事業仕分けで仕分けられる運命を背負ったものだったが、私を含む当時のe-kakashiプロジェクトチームは、センサネットワークを作り農家や生産法人に持ち込んだ。農業関係者にしても、役に立つものを持ってきたに違いないと当然の期待を持ってくれているので、当初は中々良いスタートである。私たちは自分たちのスタンスと、実際の農業現場のニーズに大きな隔たりがあることに気づいていった。その隔たりはまるで、両者の間には渡れない大きな川が流れているようだった。川の片岸はIT業界、もう一方は農業界である。その川を渡るために、私たち以外の多くのプロジェクトも私たちと同じように橋を架け、川の真ん中あたりで断念していた。私たち、IT側のスタンスはこうだ。「今まで農業はIT化が遅れていたそうですね、でももう大丈夫。