spotlight”という記事が掲載されていました。この記事では、話題となっているオリンパスの1件に対する日本のメディアの対応について述べられています。今回の件の発端となったのは読者数3万人のFACTAという月刊誌で、そこで取り上げられていた記事のことをウッドフォード氏が知人から聞かれたことに端を発しているとのことです。ちなみに、FACTAは基本的に年間購読(年間13,200円)しないと手に入りませんが、一部の書店で試験販売(1冊1300円)されているので興味のある方は、まずは一冊購入してみるのがいいと思います。本題に戻りますが、FTの記事によると、日本の主要メディアはオリンパスの一件を慎重に扱い、ウッドフォード氏の告発をあまり目立たない箇所で報道したし、唯一一面で取り上げた日経新聞も告発から約2週間経った後、社長辞任に関する記事として書いたに過ぎないとしています。このような日本のマスコミの慎重な態度の要因としては、広告料を失うのが怖いため、事態が明らかになるまでは経営者側の目線の記事になるというような大学教授やFACTAの編集長のコメントを紹介しています。10/28/2011)日本の新聞の発行数は上記のとおり減少の一途であり、このような状況にあっては広告料を失うのを恐れて、広告をたくさん出している企業の悪口はかけないというのも納得できてしまいます。この記事では、政治家や規制当局の発言に後押しされて日本のメディアもオリンパスの事件を積極的に取り扱うようになってきたとし、会社の会見で経営陣の説明が不十分であるとして記者がIR担当役員を怒鳴りつけ、1時間の会見を20分延長させたと書かれていました。英語のニュアンスは自信がありませんが、普通に読んでいる限りにおいて日本のマスコミは完全に馬鹿にされているといえます。日本にも世界的に信頼されているFTのような新聞があればいいのですが・・・ちなみに英語の勉強にもなるので以前、FTを購読しようと調べたら年間11万円位かかるので断念しましたが、Web版であれば、月39$ですむので迷っています。)この記事へのコメントはありません。この記事へのトラックバックはありません。URL返信をキャンセルする。