大気汚染はたとえ米環境保護庁(EPA)や世界保健機関(WHO)の基準を下回っていたとしても、世界で糖尿病のリスクを増大させているという研究結果を、このほど米ワシントン大学などの研究チームが発表した。この研究結果は6月29日のランセット・プラネタリー・ヘルスに発表された。研究チームは、2016年だけでも世界で320万人が大気汚染に起因する糖尿病を発症したと推定。これは全症例の14%を占めている。米国では年間15万人の糖尿病発症が、大気汚染に関係しているとした。論文執筆に加わったワシントン大学の研究者は、「糖尿病と、現在の安全基準を大幅に下回るレベルの粒子大気汚染との間には、否定できない関係がある」と指摘。「多くの業界ロビー団体は、現在の基準が厳しすぎるとして緩和を求めている。証拠が示す通り、現在の安全基準はまだ不十分であり、強化する必要がある」と話す。粒子状物質が引き起こす大気汚染について、EPAの基準では最小で直径2.5マイクロメートル程度の粒子を規制対象としている。10マイクロメートルより小さい粒子は肺に侵入できるだけでなく、血中にも入り込んでさまざまな臓器に運ばれ、慢性炎症反応を引き起こして疾病の原因になるとみられている。WHOによると、2014年までに糖尿病と診断された成人は世界で4億2200万人に上る。これと比較して、1980年の時点では1億800万人にとどまっていた。糖尿病は主に肥満や運動不足や遺伝リスクが原因で発症する。これまでの研究では、糖尿病と大気汚染の関係も指摘されていた。大気汚染が炎症反応を引き起こし、インスリンの分泌をコントロールする膵臓(すいぞう)の能力を低下させると考えられている。Reserved.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。