p1iFKfdRv1s[1]投稿者は、私の記憶が正しければ、何年か前に東国原氏と宮崎県知事のポストを争い、数ヶ月前には埼玉県知事選にも出馬された方であろうと思います。経歴によれば理科・数学・英語の教師を長く勤められたとあります。選挙に当たっての供託金の工面、選挙での自らの主張訴え、聴衆の反応などについて阿修羅のしかるべき掲示板でご披露願いたいものです。それはさておき、投稿内容は既存のHPデータのいわば垂れ流しで、そこには理科・数学の先生の経歴なればこその分析が窺えません。単なる既存機関データの垂れ流しであり、「情報力」欠如と言うしかありませんね。同様は台風と地震の関連を論じた投稿です。多くのコメント者が書くように、そもそも台風の原因となる海面温度の源は太陽光であると言われています。すれば例えば昨今の太陽表面の異常活動との連関をまずは調べるべきでしょう。この投稿者は自らの理学的素養を生かさず、たんなる思いつき、垂れ流しで、投稿の書きっぱなしです。すると着想は何がしか示唆的であるのかもしれません。データーを整理するならばと思いつつ、もったいないこととも思います。p1iFKfdRv1s[2]本投稿に付された激烈な「反小保方、反STAP」コメントには驚かされますな。匿名性故に激烈な罵詈雑言を書けるのかもしれない。中には専門用語を駆使しているのも少なくない。したコメント者はこの分野に精通した研究者なのだろう。言って、理研再実験、ネーチャ誌の高々100余の再現実験が、いかに厳密な環境でなされた実験といえども、そこまで、STAP現象否定を確言できるものなのか?私はそれが理解できない。実験結果の是非を判断するために資するであろう定量的物差しが存在するとは思えない。そもそもが極めて稀にしか起きない現象なのだろうから。した現象の可能性、発生確率を検証して見ようなどと言った研究者は皆無なのだろうか?「ありえない」と思える現象についても、頭から否定するのではなく、発生可能性を探るあるいはそれを追求する研究者を尊重するべきではなかろうか。これが知的好奇心に駆られる研究者としての姿勢ではなかろうかと思う。生物、とりわけ知性を持ったヒトの出現は宇宙論の視点からも論議されてきた。稀有な存在であるとしか考えようが無い。すれば偶然のその又偶然の過程が生物を生み出したと考え、そこから生物進化を発想する学問がありえるのではなかろうか。今般のSTAP現象、生まれた胚細胞は一旦次のステージに分化するが、その環境が自ら生きながらえるに厳しいと知ると、出直す道を模索するのではなかろうか。それがSTAP過程〔現象〕であり、特別な物理・化学環境で自らをリ・プログラミングして違う生きる道を探す。した過程の積み重ねで現在の生物ができてきたのではなかろうか?と、門外漢は想像する。故笹井博士は、STAP現象のもっと奥にあるかもしれない発生・進化の本質に思いを馳せて居られたのだと想像している。それは私の及びもつかないことであったろうと思うにつけ、返す返すも惜しい研究者を理研の思惑とマスコミの浅薄な断定から失ってしまったのだと思える。少なくもマスコミは今回の事態を肝に銘ずべきではなかろうか。地震専門家の串田嘉男氏が警告!「24日頃から強い前兆現象を観測した。p1iFKfdRv1s[3]串田氏の地震予知が「はずれっぱなし」と批判されている。理論的に裏付けるための物理モデル、それに基づく数値シミュレーションがなされてしかるべきだが、どうもそれがうまくいかないらしい。串田観測ほどの顕著な変化を数値シミュレーションが再現しないらしい。言葉を変えれば、常識を超えるような地下の電波発生源の変動を仮定せねばならぬようだ。2011年3月11日の地震で地下の地震発生環境が激変したとの発想転換が必要なのかもしれない。3月11日以前は、所謂ダイラタンシ仮説のような物理過程があり圧縮されると割れ目が広がり、そこに水が入り込み電気伝導度が高まる。それが電磁気現象の感度の向上につながったのかもしれない。1995年の神戸地震がそうであったようだ。2011年3月11日以後は、GPS計測に地震環境感度を増大せしめるような変化が地下に生じたのかも知れない。結果として村井俊次氏の観測にひっかかるのかもしれない。地震予知は発展途上である。色々な試みがあってしかるべき。した物理・化学的計測であれば、其れは一過性の毀誉褒貶にひるまず継続さるべきだ。その際、世論に阿って、途中結果から性急に「地震予報」を言う必要は無いと思っている。この板でも防災科研が公開する地震数を一々投稿し、地震予測をする人が居る。したデタの所在するHPアドレスを閲覧者に教えてあげればいいだけの話でその都度、この板に投稿する必要は無い。図示したものを投稿すれば、其れは、村井俊次氏の「地震予報」との比較から、興味深い示唆を与えるかもしれない。p1iFKfdRv1s[4]ある陶器職人Aさんのつくる陶器が小売業者を通して消費者の手元に届く過程を考えます。Aさんは家の近くの山から窯と陶器用粘土を自らの肉体労働で入手するので、そこには「商取引」は介在しません。窯焚きには周辺の薪を拾って使うのでここでも商取引は介在しません。さんは作った陶器の原価をA円と設定し、これを小売業者にA(1+a)円で売却します。ここでaは消費税率です。ここでは商取引が介在しそれに伴って消費税が課せられるからです。小売業者のBさんは包装などの付加価値および自らの儲けとしてB円を設定します。円で売却することになります。A+B円のみの出費ですみます。円を支払わねばならないことになります。小売業者は当初目論んだ儲けB円を消費税のあるなしに関わらず得ることができます。陶器製造者AさんはBさんから支払われたA(1+a)円から消費税aA円を国庫に納入し、当初目論んだA円の儲けをえる。して、「泣きを見るのは」消費者のみと言うのが私の結論です。このどこが誤っているのか、お教えください。p1iFKfdRv1s[5]会話中の相方のありようが気になりますな。「うん、うん、・・・・」これはいかにも尊大だ。人の話を正面から聴く姿勢ではなく、むしろ「隙あらば反撃せねば、」との魂共産党特有の狭量の表われだろう。小池氏は自らを省みるべきではないか。共産党は好きではなかったが、小池氏の国会質問は高く評価してきた私としては、この動画を見て氏への評価を落とした。p1iFKfdRv1s[6]防災科研のHPやらアムールプレート介在論を展開する石橋克彦氏の著書やらを読んで勉強して居ることは、ここに出入りするコメント者はしっかりと評価してあげなければいけない。長い高校教師の習性(ならいしょう)で、他人に語るときには「上から目線」つまり「お前ら、こんなことも知らないのか」風な語り口になってしまい、それがコメント者を逆撫でしてるんですな。その勉強も上っ面で真の理解ではなく正しくないから問題が起きる。い地震は地上真上に地震をひき越す論」、地震学には「震源球」なる用語は無くそれを言うなら「発震機構」図(解)である、など不正確な知識をふりまわしている。ここには「ケムトレイル」女史が頻繁に出没し、「アクセス稼ぎ」との指摘を受け、以後出没しなくなった。この御仁が日本列島を駆けずり回って「あそこが危ない!、ここが危ない」と騒ぐのを見てケムトレイル女史を思い出した。あちらこちらに「唾をつけておけば」そのうちのどれかに当てはまるのが日本列島の地学的実情だからだ。売名または一攫千金を狙っていると批判されても仕方が無い。本当に地震現象を追求したいのであれば、PCに備えられた機能・技術を習得しそれらを駆使した整理を定量的にし、それに基づいた議論を立てることだ。それが高校教師としての教え子に示す矜持でもあろう。p1iFKfdRv1s[7]自分のPCは不安定なので数値データを処理できないなぞと、酷(むご)い言い訳をする。この御仁が自負する知的好奇心とは真逆な態度だ。エクセルを開いて、表の一列目にわずか11個の数値を書き込むだけの作業である。それを“グラフ”機能を用いて図示すると、なかなかサジェシティブな図が得られる。大西洋海嶺は地中のマントル物質が、地表プレートに供給される場所だ。供給形態は火山に近い動態なのだろう。地下のマグマだまりが満タンになると爆発的に地上に噴き上がる。それが地震を伴うのだろう。従ってマグマだまりが空になると随伴する地震も少なくなる。マグマだまりが満タンになる周期は7-8年らしいなぞも、簡単なグラフから見えてくる。周期の長い間歇温泉のイメージだ。この御仁の言う「地震衝撃波」は、単なる大振幅P波だ。P波が建造物の足元から来襲する場合は時に何がしかの損壊を与えるだろう。波の振幅の5.2倍である〔理論から導かれる〕。波の振幅は横ずれ断層では断層沿いで振幅最大となる。神戸地震の建物損壊分布はまさに理論と合致している。大振幅P波が損壊に全く関わっていないと断言は出来ないが、耐震視点からはそれは二次的に考慮すべきであろう。この御仁の言う「地震衝撃波」は、所謂「スーパ地震」に伴う衝撃波とは全く異なる。スーパ地震による衝撃波は断層が破壊面を広げてゆく際そのスピードが弾性体物理学から理論的に導かれるスピード〔ほぼS波の伝播速度と同程度〕を上回る際に生ずる。音速を超えるジェット機のようなものを考えればよい。破壊面を作り出すのに必要なエネルギが断層面を締め付ける応力から賄われるというメカニズムだ。した衝撃波の存在が実験で明らかになったのである。米国東部の地震と西海岸の地震による有感域を比較していた。あの図を見つけたのであるからには、図の説明をも和訳してつけるべきだ。英語教師としてそれくらいはやるべきだ。p1iFKfdRv1s[8]「太陽系は今から40億年前に形成された」とすると、地球が出来た46億年前より6億年も遅れたことになる。その時期に全部のTV局に出演したりすれば、それはそれで大問題ではなかろうか。p1iFKfdRv1s[10]投稿に異を唱えるということではなく、アッシラさんのこれまでの消費税議論への私の理解を以下に書かせてもらいます。)よりの転載%%%%%転載はじめ安倍首相は、大多数国民に不評である消費増税を2019年まで施行を延期することとしたので、今急いで消費税の事を書く理由はないのですが、自らの消費税に関するぼんやりとした認識を整理しておきます。(I)消費税とはまずは私の消費税に関する理解です。これが誤っているとなると以下の議論は全て壊滅します。実際の商取引は複雑なのでしょうが、ここではその過程を単純化して考察することにします。ある陶器職人Aさんのつくる陶器が小売業者を通して消費者の手元に届く過程を考えます。Aさんは家の近くの山から窯と陶器用粘土を自らの肉体労働で入手するので、そこには「商取引」は介在しません。窯焚きには周辺の薪を拾って使うのでここでも商取引は介在しません。さんは作った陶器の原価をA円と設定し、これを小売業者にA(1+a)円で売却します。ここでaは消費税率です。この商取引に伴って消費税が課せられるからです。小売業者のBさんは包装などの付加価値および自らの儲け(従業員給与を含む)としてB円を設定します。円=A(1+a)+B(1+a)=(1+a)(A+B)で売却することになります。A+B円のみの出費ですみます。円,a(A+B)円を支払わねばならないことになります。A(1+a)・・・・(1)=(1+a)(A+B)-aB-A(1+a)です。ここで第一項は売り上げ、二項は税金、三項は仕入れ額となります。円となり、小売業者は当初目論んだ儲けB円を消費税のあるなしに関わらず得ることができます。陶器製造者AさんはBさんから支払われたA(1+a)円から消費税aA円を国庫に納入し、当初目論んだA円の儲けを得る。消費者であるCさんが負担した税金はBさん(事業者)とAさん(製造者)が夫々の分に応じて国に支払う。さんの納税をAさんとBさんは代行しているだけで、自らの取り分はしっかりと確保しています。付加価値に対して税金がかからないので、結局「泣きを見るのは」消費者のみとなります。B(事業者)は、消費者の購買意欲を減退させないために、儲けBを縮小したり(勤労者への給与をへずる)、あるいは仕入れ価格の縮小(下請けいじめ)などを策することもあろうが、ここではそうした事は考えないことにする。さんとCさん(消費者)との間に複数の事業体が介在したとしてもそれは数式で簡単に表わせる。円,a(A+B)となる。消費税制の下ではもっぱら消費者のみがこの税を負担をすることになる。