被災時に、限られた水と電気やガスで調理ができるレシピ本が発売されました。料理という基本的な行いが、人々が災害時に生き残る上で役に立つのならば、コミュニティ全体の強靭性を維持させることができる国の政策には、どんなレシピ(手段)があるでしょうか。都市開発より強靭なアフガニスタンを目指して日本政府と防災グローバル・ファシリティの支援を得て、災害の根本原因の分析と地域社会の強靭性向上に関する研修を、世界銀行とそのパートナーが80名以上のアフガニスタンの技術者と政策立案者に提供しました。[[tweetable]]世界では、最貧国を中心に、今後10年間で約6億人分の雇用が必要になると予測されています。カトマンズで高齢者のソーシャル・ベンチャー事業「ビハニ」を運営していたサントシ・ラナさんは、2015年4月のネパール地震の後、多くの若者が救援・復興活動に参加していることに気づきました。「高齢者は、完全に蚊帳の外におかれ、ケアを必要とする受け身な存在として扱われていたのです。今日は傘を持って行った方が良いのか。私たちが日常、天気予報をチェックする際にはこの程度のことしか考えない。気象や天候に関する情報は、実際は傘や日焼け止めの必要性よりも遥かに重要な役割を担っている。気候変動がもたらす影響の管理、経済的損失の回避、そして極端な天候に見舞われた際の人命救助に役立つからだ。」の今日、南アジア諸国におけるジェンダーの不平等がどれほどの弊害をもたらし、その解消のために何ができるかについて考えてみたい。不平等がもたらす大きな弊害の一つとして、南アジア諸国が本来備えている力を最大限に発揮することができない点が挙げられる。女性コミュニティーのリーダー達。3月8日は国際女性の日だ。インドにおいて女性は伝統的に家庭を守る立場であることから、防災面での役割は見過ごされてきた。