森田俊一(流通ジャーナリスト)Tweetアパレルチェーンの多くが長引く不況から抜け出せない中、逆風に立ち向かい健闘を続けている企業も存在する。その代表格が、「ローリーズファーム」「グローバルワーク」などを展開するアダストリア(東京都)、「アースミュージック&エコロジー」を主力ブランドとするストライプインターナショナル(岡山県:以下、ストライプ)である。アダストリアとストライプ、堅調の背景にあるのは?アダストリアが公表している2020年2月期の通期業績予想では、売上高は対前期比1.0%増の2250億円と微増に留まるが、営業利益は100億円と前期比39.1%増となる見通しだ。同社は19年2月期も同43.7%増の71億円と大幅増益を果たしており、2期連続で営業利益を大きく伸ばすことが見込まれる。ストライプはアダストリアとは異なり非上場企業であるが、企業サイトで公表している電子広告を見てみると、19年1月期の単体売上高は914億円と微減収だったものの、営業利益は3億円と黒字化を果たしている(前期の15億円の営業赤字)。両社の業績改善の主要因は、在庫を最適化することで、値引きによるロスをコントロールできたことにある。この取り組みはいわゆる「在庫の適正化」であるため、売上高は伸びないものの、顕著な利益改善効果が見られている。ストライプの石川晴康社長は、「ダイヤモンド・チェーンストア」誌のインタビューで、「これからのアパレルの生き残りのキーワードは『AI』、『EC』、『東南アジア』の3つである」と指摘している。ストライプの19年1月期業績で、営業利益が大幅に改善したのも、AIによる在庫最適化によるところが大きいと見られる。ストライプは18年から主力ブランドの「アースミュージック&エコロジー」でAIによる在庫最適化の検証を行っている。同社によれば、これによって値引き率が改善され、建値消化率がアップしているとのことだ。前出のインタビューで石川社長は「当社のようにショッピングセンター(SC)に店舗展開し多くの在庫を抱えるアパレル企業は(AIの)効果が期待できる」(石川社長)と発言しており、2020年1月期から全ブランドにAIによる在庫の最適化を展開していくとしており、さらなる利益改善効果が期待される。協動研究フォーラム1970年4月に設立された「流通ビジネスを元気にする」流通情報出版社です。ツールの企画制作、セミナーの企画運営など、流通業界を中心に幅広く事業を展開しています。Media消費者とお店の双方が嬉しい!キャッシュレス・消費者還元制度がスタート消費増税に合わせて、キャッシュレス化を支援する国の事業が始まりました。この制度を導入することで、集客率を上げながら、お得にキャッシュレスを導入することが可能になります。詳細はこちら制度期間:2019年10月1日~2020年6月30日(予定)制度へのお申込みを希望される方は、まずは加盟申込みが必要となります。JCBと加盟契約がある方は、2019年6月以降(予定)に本ページより制度へお申込みいただけます。キャッシュレス決済の促進・拡大にぜひ本制度をご活用ください。