その当時は時刻を表すのに「時」ではなく「字」を使用していた。明治5年11月9日、太政官布告第337号により明治改暦と時法の改定が発布され、翌明治6年1月1日から時法が定時法となり、「字」は「時」に改めることとなった。「時」の表記が用いられている。この時刻表は福澤諭吉がイギリスの時刻表を元にし編纂させ、手塚猛昌が発行したものである。その後、この10月5日は「時刻表記念日」となっている。その他の時刻表は在来の表記法をその後も使用し続けたが、太平洋戦争後はすべてこの表記法となった。1987年(昭和62年)3月号まではJTB(現・JTBパブリッシング)の『時刻表』が国鉄監修として発行されていたが、5月号より弘済出版社(現・交通新聞社)の『時刻表』がJR各社の編集する『JR時刻表』として発行されている。4月号については旧国鉄が編集し弘済出版社に発行をゆだねた形となっている(『JNR編集時刻表』)。共に時刻表・賃金表が横浜活版社から発売された(日本初の市販時刻表)[7]。時刻表が官報に掲載された最初の事例[8]。静岡の文正堂から発行された[10][11]。1892年11月24日以降、1900年まで毎月1回月末近くに掲載される[12]。庚寅新誌社から刊行される[13]。ノート]など)からも続々と時刻表が販売されるようになり激しい競争が起こることとなった。鉄道記録として高評価の『鉄道時報』を発行していた帝国鉄道協会(現・日本交通協会)系列の交益社から『最新時間表旅行あんない』が創刊され、時刻表市場に参入[14]。『旅行案内』のどちらかを購入した者に、もう片方をおまけとしてつけた[15]。発行、時刻表市場に参入[16]。時刻表競争はこの頃ピークに達した。鉄道院が業務用として『汽車時刻表』を発行。1912年6月には『列車時刻表』を発行[17]、翌年から改正ごとに発行[18]、1923年からは毎月発行した[19]。杉浦非水がデザインした表紙には合併前の3社を象徴する3本の松の絵が描かれ、『三本松の時刻表』と呼ばれた[20]。この時刻表は太平洋戦争中まで刊行された。創刊し、こちらも表紙には三本松が描かれ、1943年1月号まで刊行された[21]。汽車時間表は現在の『JTB時刻表』の前身である[22]。4月1日から鉄道などの運輸営業にメートル法が施行されるのに伴い、各時刻表も哩(マイル)表記から粁(キロメートル)表記へ改められている。『汽車時間表』が4月号から『時間表』に改題。『時間表』が11月号から『時刻表』に改題。この時までは南満州鉄道を除いて日本の鉄道時刻は「午前・午後」を使って識別する「12時間制」がとられていたが軍事上の都合から10月11日に「24時間制」が施行されるのに伴い、同月号から「24時間制」表記に改められている。『時刻表』以外の時刻表はすべて廃刊となる。この頃は用紙難であり時刻表は部数も減り不定期刊行となるなど、受難の時代が続いた。『時刻表』も1943年11月号をもって月刊発行は休止され、以降は紙1枚の『地方版』のようなものが多数刊行された。時間表の販売を開始(主にポケット版)[23]。改組して弘済出版社を設立。(現『九州時刻表』)及び『全国時間表』(現『全国版コンパス時刻表』の発行を引き継いだ[24]。10月号から『観光時間表』と改題[25]。『観光時間表』が『大時刻表』に改題[26]。日本交通公社の『時刻表』が創刊500号を迎え、この時現在の『(JTB)時刻表』の大きさ(B5判)となった[27]。『大時刻表』が『ダイヤエース時刻表』に改題[28]。『ダイヤエース時刻表』がA4判に拡大され、再び『大時刻表』に改題[28]。『北海道ダイヤ』(北海道ジェイ・アールエージェンシー発行)創刊[29]。日本交通公社の『時刻表』にかわり、弘済出版社発行の『大時刻表』がこの年4月発足したJR各社公式の時刻表となる。この月の号はJRに承継された国鉄が編集したので、国鉄の英字略称を冠した『JNR編集時刻表』となった[30]。サイズもこのときA4判からB5判に改められている。『JNR編集時刻表』が『JR編集時刻表』となる[30]。『JR編集時刻表』が『JR時刻表』に改題[31]。『JR時刻表』の本文が黒と赤の二色刷りとなる[32]。発行会社はJTB(現・JTBパブリッシング)と交通新聞社のみとなる。『北海道ダイヤ』廃刊。通算して1000号目の発行を迎えた。4月下旬になっても実施されずそのメドすら立たなかった。その為発売予定日を過ぎても発売することができずゴールデンウィークも迫っていた為読者から「発売はまだか」との問合せが殺到し、やむを得ず日本交通公社は国鉄営業案内を旧運賃・料金に差し替えた時刻表を急遽発売した。その後、国鉄運賃改定が国会で可決され(実施は5月10日)本来の5月号も発売されたが、同じ月に2度時刻表が発売されたのはこの月のみとなっている。この運賃改定の際に、等級制が廃止され一等車に代わってグリーン車が登場した。1985年3月号は東北・上越新幹線の上野駅延伸に伴うダイヤ改正特集が組まれ、表紙も東北・上越新幹線を走る200系が掲載された。掲載された200系の写真のライト部分が明らかにおかしなものであった。その後、日本交通公社(現・JTB)は表紙の写真について下り「やまびこ」の最後尾を撮影した写真のライトを加工して上り列車の先頭部であるかのように合成した写真であると発表をした。『時刻表』ではJR線や私鉄の列車の運転時刻を中心に各種の交通機関の運転時刻を掲載している。JR以外の鉄道会社が自社のダイヤ改正などで発行する場合もある。その場合、必ずしも月刊ではなく不定期刊行物となる。貨物列車のみを扱った『JR貨物時刻表』(鉄道貨物協会発行)もある。これは主に荷主向けであり同様のものとしてかつて発行された時刻表の内、創刊号や重要なダイヤ改正があった年月などいくつか意義あるものをまとめた『復刻版時刻表』もJTBなどいくつかの会社から販売されている。駅などで折りたたみ式や一枚ものの時刻表として無料で配布されているものもある。(2006年10月発行分以降。(九州新幹線(鹿児島ルート)が全線開業した2011年3月12日発行扱い分以降。JR西日本発足当初からしばらくは折りたたみ式)などがある。JR各支社では駅、旅行センターでの無料配布の冊子時刻表や駅売店(キヨスク)で売られている冊子時刻表がある。以下、価格は特記あるものを除き、2019年10月現在のもの。休廃刊となったものは最終号のもの。JTBパブリッシング(旧・JTB)と交通新聞社の2社から発行されている。この他に、かつては交通案内社などからも発行されていたが現在は廃刊となっている。発売日は通常前月20日前後だが、季節の変わり目は臨時列車を収録するため前月25日となることが多い(日曜日に重なる場合などに1日ずれることもある)。ダイヤ改正の場合は変則的な発売体制が取られることがある。1988年から1993年まではJR各社のダイヤ改正が3月中旬に一斉に行われていたので3月号の発売を2月10日頃に早め、改正後の時刻を収録していた。改正直前号で全列車の時刻を掲載することが原則となった。同月13日頃となった例がある。2016年は3月26日改正に対して19日発売)がJR各社では冊子の時刻表の発売をダイヤの公式発表と捉えているため、時刻表発売前に他の媒体(電話・ウェブサイト等)で調べようとしても情報が得られないことが多い。線区によっては、片乗り入れの路線(正規の区間を越えて、何駅か先の駅まで当該路線の列車として別路線を運転する路線)では所属路線のページのみにダイヤを書き乗り入れ先路線のページでは省略している。新津間の本数が少なく見えてしまう)。末端区間ではない場合で、通常の乗り入れ区間を越えて運転する列車については分岐駅から全駅の時刻を掲載する場合がある(例:水戸線は水戸・勝田発着の列車については小型時刻表では水戸線のページのみ掲載しているが、高萩・いわき駅発着となる列車は常磐線のページでも友部駅から時刻を掲載している)。これは、主に小型時刻表で取られる形態であるが、大型時刻表でもこれに準じた形態となる路線もある。郡山駅間(一駅)に乗り入れる水郡線の列車は掲載していない。このため予備知識がない地域では乗り入れの情報に注意する必要がある。重複する区間の他の列車の掲載ページは、最初のページの欄外にその旨の案内がある。新津間は○○○〜△△△ページの磐越西線もご覧ください」という記載がなされる。して(運賃制度の大都市近郊区間とは異なる)、それぞれJRグループの時刻表の末尾(JR時刻表は一時期巻頭だった時代がある。別枠で掲載した時期があった)にすべての駅の始発・終発付近の時間帯の電車(一部線区では別掲載で主要駅やの全列車)の標準発車時間を載せている。列車時刻以外には、主要駅の構内図、高速バス路線、航空ダイヤ、運賃計算規則などが掲載されている。これらの情報を網羅しても、大型時刻表の重量は第三種郵便物の最大限度である1kgを超えないように編集されている[35]。用紙も特注のものが使われているという[36]。荷物列車が運行されていたときは、大型時刻表には荷物列車の時刻も記載されていた。定価1095円(税別)B5判、月刊JTBが前身の日本旅行文化協会の時代であった1925年に、同年の4月号として創刊[37]。それ以後毎月(第二次世界大戦中の一部除く[38][39])刊行している大型の時刻表で、日本で現在刊行されている時刻表の中では最古のものである。判型は何度か変わったが1967年10月号(通巻500号)以降、現在のB5判となっている[40]。全列車、そして他社路線の概ねが掲載されている(私鉄のうち、旧国鉄から転換した第三セクター線はJR線のコーナー内に掲載、ほかは私鉄線のコーナーとして掲載している<以下同じ>)。業界で最も早く1976年から誌面編集の電子化が実施されている(全ページの電子編集切替は1988年)。現在も鉄道各社からは紙に印刷された時刻表が送られてくるため、編集部側で人手によりパソコンに打ち込むことでデータをデジタル化しているという[41]。発行部数はピーク時の1986年に200万部を超え[42]、2004年5月現在で公称80万部だったが、2011年時点で108,000部にまで減少している[43]。