直行インターネットの急速な拡大を背景に、インターネットを利用して金融サービスを提供する金融機関が増えている。インターネットは世界中の利用者に開かれたネットワークであるため、利便性と効率性が高い反面、セキュリティ上のさまざまな脅威が存在することが指摘されている。インターネットを経由して金融サービスを提供する際には、金融機関もこうした脅威に対する適切な対策を講じておく必要がある。インターネット・バンキングを提供する金融機関が最も重視しなければならないセキュリティ対策は、無権限者による成りすましなどの攻撃によって、正規の利用者や金融機関自身の財産が被害を受けないようにすることにある。そのような効果を実現するうえで鍵となるのは、インターネット上での利用者の認証方式である。そこで、本稿では、現在のインターネット・バンキングの多くで利用されている、SSL、パスワード、乱数表を組み合わせた認証方式にスポットを当てて、考えられる攻撃法について分析した。その結果、現在の認証方式は、システムの設定次第では、情報の一部が漏洩した場合に成りすましの攻撃を受けるとか、乱数表の情報の一部を推定されるといったセキュリティ侵害のリスクが存在することがわかった。したリスクは、現時点では深刻な問題とはいえないものの、将来、インターネット・バンキングがより広範に利用されるようになると、実際の被害につながりかねないものと思われる。わが国の金融機関が、今後、インターネットによる金融サービスを拡大していくためには、こうしたセキュリティ上の問題点について、適切に対処していくことが望ましいといえよう。内容や意見は、執筆者個人に属し、日本銀行あるいは金融研究所の公式見解を示すものではありません。