関する基本方針ハラスメント防止に向けた取組ビジョンを知る働く人を知る応援する知って応援する寄付で応援するボランティアに参加する会員になるお知らせアクセスビーンズを知る子ども・若者はもともと様々なチカラを持っている存在だと考えています。私たちは子ども・若者に寄り添いながら、子どもたちが持っている力が発揮できるような社会となることを日々願って活動しています。様々な社会背景の中で厳しい現状に置かれ、孤立していく子ども・若者も少なくありません。私たちはこの『社会からの孤立問題』解消に取り組んでいます。このページでは子ども・若者を取り巻く現状と、私たちの取り組みについて紹介いたします。『生きにくさを抱える』子ども・若者たち不登校の子どもたち、貧困の子どもたち、社会との接点を持ちづらい若者たち、ひきこもりの若者たち・・・ビーンズふくしまにつながってくる子ども・若者たちは、様々な状況の中で、生きにくさを抱えています。その『生きにくさ』とは、『自分だけ』が今この状況にある、という孤立感であり、その中で感じる『自信のなさ』『自己肯定感の持てなさ』なのだと考えます。私たちは、まず今ここにいる子どもたち・若者たちのありのままを受け止めるところから、始めることが大事だと考えます。「あるべき」姿、ではなく、様々な状況の中で、今まで頑張ってきた自分を認められるようになること、今ここにいる自分を認められるようになること・・・そうした関わりを持つことができる『場』が必要なのです。『つながれる場』を地域に創る地域社会の崩壊、そう言われて久しい現在、それが家族の孤立を進め、子ども・若者の生きにくさにつながっていることも、間違いないでしょう。地域の中に、そのままの子どもたち・若者たちを受け入れてくれる、安心できる場を創ること、つながれる場を創ることが必要だと考えます。それは、多様な学びができる場、様々な人と関わることができる場、安心して失敗ができる場、自信を積み重ねていける場、そしてそれらを通して未来への希望を紡いでいける場です。地域社会のつながりの再生を目指し、子どもたち・若者たちだけではなく、ひとりひとりが生きやすい社会を創る・・・ビーンズふくしまはそんな活動を続けています。不登校は、病気や経済的な理由以外で登校しない、登校したくてもできない状況を指します。(文科省の学校基本調査では年間30日以上休んでいる状況)全国の不登校の児童・生徒数は小中学生合算で13万人、福島県内では小学校302名、中学校1,566名(2017年調査)、県内の高校では485名(2016年調査)の生徒が不登校となっています。安心して過ごせる居場所を私たちは団体設立時より不登校の子ども・家族と向き合ってきました。まわりの期待に応えようとしてしまうことでエネルギーが尽きてしまい動けなくなってしまう子、大人や社会・学校に対する不信感や葛藤の中でわかってもらいたい、寄り添ってもらいたい、そんな気持ちを持っている子もいます。不登校の原因は様々です。私たちは原因を探るのではなくこれからどうするかを共に考えます。不登校は病気ではありません。治療の対象ではありません。学校に行っていないことが問題なのではなく、その子にとって安心できる場所がないことが問題なのです。不登校の子どもたちが自ら望む姿で、安心して過ごせる居場所として、フリースクールビーンズふくしまを運営しています。ここでは仲間や人とのつながり作りや、多様な学びの機会を創出しています。(注)1.相対的貧困率とは,OECDの作成基準に基づき,等価可処分所得(世帯の可処分所得を世帯人員の平方根で割って調整した所得)の中央値の半分(貧困線)に満たない世帯員の割合を算出したものを用いて算出。2.平成6年の数値は兵庫県を除いたもの。3.大人とは18歳以上の者,子どもとは17歳以下の者,現役世帯とは世帯主が18歳以上65歳未満の世帯をいう。所得の中央値の半分(貧困線)を下回っている人の割合を指しています。子どもの相対的貧困率は年々上昇傾向にあります。2015年は13.9%、約7人に1人が貧困状態にあることを示しています。大人1人で子どもを養育している家庭の相対的貧困率が、2人以上世帯に対し5倍の高さとなっています。「安心」から、子どもが本来持つ力を回復する相対貧困率が高いことによる問題の一つに、教育を十分に受ける機会が得られないことがあります。学習支援だけで貧困に関する問題が解決するのでしょうか?貧困世帯の子どもたちと接する中でわかったこと、それは子どもや親が圧倒的に孤立状況にあったことです。寄り添いながら共に不安を解消すること。孤立して追い詰められている生活環境が変わることを経て、少し余裕を持って前に進むことができるのです。段階を踏むことで、子どもたちが本来持っている力、考える力や想像力、課題に取り組む力の回復を、連携機関と協働で支援しています。生まれた環境が、子どもたちの将来を左右することがないように、必要なものを補いながら子どもと家庭に寄り添っていきます。』(注)1.各国とも満13~29歳の若者を対象に調査を実施。2.「自分自身に満足している」は、「次のことがらがあなた自身にどのくらいあてはまりますか。」との問いに対し、「私は、自分自身に満足している」に「そう思う」「どちらかといえばそう思う」と回答した者の合計。3.「自分には長所がある」は、「次のことがらがあなた自身にどのくらいあてはまりますか。」との問いに対し、「自分には長所があると感じている」に「そう思う」「どちらかといえばそう思う」と回答した者の合計。4.「うまくいくかわからないことにも意欲的に取り組む」は、「次のことがらがあなた自身にどのくらいあてはまりますか。」との問いに対し、「うまくいくかわからないことにも意欲的に取り組む」に「そう思う」「どちらかといえばそう思う」と回答した者の合計。者がもっとも低い結果が出ています。うまくいくかわからないことに対し意欲的に取り組むという意識も低いという結果でした。各国とも日本とは文化や価値基準が異なるため単純な比較は難しいかもしれませんが、私たちが向き合う若者からもこうした特徴を感じることは少なくありません。他者の承認が自己肯定や誇りにつながる例えば若者に「自分の短所を教えてください」と問います。すると、たくさんの答えが出てくきます。問うと、その答えはなかなか出てきません。これは何故なのでしょうか。短所は今まで生きてくる中でたくさんの人に指摘をされ続けてきました。反対に、長所を伝えられる機会は非常に少ないように思われます。強み、長所を持たない若者は存在しません。どんな若者でも丁寧に、時間をかけて接していくことで魅力的な長所が見えてきます。様々な体験を仲間と共にすること。やったことに対して周囲から感謝され、認められる。した機会が減っていることが、若者の自己肯定感の低下を生んでいるのではないでしょうか。彼らが社会への出にくさを抱えているのか。私たちは、彼らが自信を失うことになる理由のひとつが、『育つ中で「できること」を蓄積できなかった、「できること」を認められてこなかったこと』にあるのではないかと考えています。今できていることを認められず、よりできることを求められ続ける...そこでは、決して自信が育つことはありません。その結果として、「自信がなくて動けない」という状況になってしまっているのではないでしょうか。