1951年6月に「モーターボート競走法」が制定されたことを受け、52年4月、長崎県の大村競走場で初開催。順調に収益を伸ばし、57年6月、モーターボート競走法が一部改正され、収益の一部を財源として機械工業の振興にあてることとなり、その後の振興業務制度のもとになった。1962年|日本財団の前身、(財)日本船舶振興会が設立。幅広く支援することが可能に。これに伴い、交付金取扱団体として(財)日本船舶振興会が設立された。1964年|東京オリンピック開催アジア初のオリンピック開催に日本中が興奮の渦に。日本船舶振興会も大会準備資金の調達に積極的に協力し、設立初年度の62年度から64年度にかけ、(財)東京オリンピック資金財団に対して、ボート、ヨット、カヌーなどの購入のための資金を提供した。1969年|マラッカ・シンガポール海峡の航路整備事業に助成開始。太平洋とインド洋を結ぶマラッカ・シンガポール海峡は、日本に運ばれる石油の80%が通過する重要な航路。潮流の変化の激しい浅瀬が点在するだけでなく、海賊も出没することなどから、航路整備事業に力を入れることになった。Foundation。