8)耳:中耳炎を繰り返すようになる9)皮膚:アレルギー症状の悪化、手の皮が剥ける、傷が治りにくい、ヘルペス=疱疹。10)心臓:大人も子供も心臓が痛くなる、病院に行って心電図をとってもらうが異常が出ない。夜中に踏まれたように胸が痛くなる。血圧異常が大人にも子供にも起こる。息が切れるようになる。[福島原発-1で作業員百数十人が心筋梗塞で死んだ]。(放射線計測)が福島市の現地で計測して証言した:2011.10.2除染しても放射性物質は70%位残っている。今の除染は殆ど無意味だ。放射線物質が屋根の下へ入り込んでおり、屋根の瓦とコンクリート・側溝・道路のアスファルトとコンクリートに放射線が吸着してこびり付いている。水洗いや泥の除去、高圧洗浄機では放射性物質を除去できない。除染のあと線量が減っていない。当局は計測しないで除染作業をして、やった後も計測していない。実施中の「除染」は除染ではない。福島市当局は「経済が駄目になるから除染でいく」、と説明した。「除染」は金権支配体制維持のための気休めの官僚的騙しで、未必の故意の大量殺人犯罪だ。屋根・側溝・アスファルト・コンクリート・周辺や庭の土壌等々は取替えが必要だ。それでも放射性物質は屋根瓦を貫通する。密度が粗く隙間だらけだからだろう。福島市は2年後に1mSv/年の実現を目指しているが、今の「除染」では出来ない。都市全体の造り直しが必要だが、山から放射性物質が街に流れ込んでいる。市全体の造り直しが出来ないと、福島市を立入り禁止区域化して移住する以外に対策はない。全原発即事廃炉の運動に発展させよ2011.9.26福島原発-1からは31種類の放射性物質が飛散している。菅と後継野田の政府は半減期の短いCs(セシウム)とγ線しか計測し発表していない。α線、β線は無視して情報を隠蔽している。Cs137だけでも広島原発の150発分飛散した。殺人Pu239(半減期24065年)は76兆Bq飛散したが、飛散し続けている。St(ストロンチウム)90は32億Bq飛散したが飛散が続いている。亡国菅直人は、首都圏の3000万人の避難が必要になると言ったが、宇宙情報では4000万人だ。福島県等々での除染は気休めに過ぎない。低線量の内部被曝の蓄積で、各人の年齢と各時点での体調により臨界点が異なるが、それを超えると体の弱い場所にガンを発生する。除染加速論は、低線量内部被曝の蓄積による大量死をもたらすことになる。除染後の帰宅計画は危険で無責任だ。あとで「想定外」の言い訳は許されない。鉢呂の「死の街」発言は正しかった。ゴーストタウンがあるではないか。真実を直視しなければ、実情に見合った政治も対策も出来ない。メルトダウンとスルーダウンが起って、核燃料集合体が圧力容器の底へ落ちた後、底を溶かして格納容器の底へ落ちて、更に底を溶かして土壌と地下水を放射線汚染している。京大の小出さんが指摘したように「冷温停止」は出来ない。東電は責任逃れのため、無責任な虚構の気休めの工程表を宣伝しているにすぎない。亡国路線で、日本の国難は2乗化している。1,2,3号炉での新たな爆発が近い。+大津波+人災原発爆発も切迫している。1歩前進だったが、浜岡原発を含めて、全原発即事廃炉の実現に決起せよ。東京第5検審会が「疑わしきは罰せよ」と、法体系を覆す政治的な強制起訴決議をして、間もなく小沢裁判が同検審会弁護士が検事になって始まる。厚労省の村木裁判で予断の筋書きに従ったでっち上げ事件で逮捕され有罪になった大阪地検特捜部の元前田検事が、検事側証人で証言する。信用性のない犯罪者の証言を東京地裁の裁判官側が認めたことは、裁判の悪い結果を暗示している。その前に行われた石川ら3人の元秘書の裁判では、2011.9.26の東京地裁裁判の判決で、物的証拠なしで検察と同様な予断のストーリーに従って有罪判決を下した。東京地検特捜部によるでっち上げ供述調書を却下した経緯にも拘わらず、その後こうした判決を出した論理的飛躍には、CIAの小沢排除路線に沿って行動したという陰の秘められた政治的理由があるだろう。判決で執行猶予にしたことには、そうした無法な政治的予断主義に対する精神的動揺が現れている。「日本は法治国家ではない」というEU諸国での評価がまたもや実証された。江川紹子−石川知裕被告が水谷建設から金を受け取ったとされているのは平成16年10月15日で、小沢氏からの4億円を複数の銀行口座に分散して入金を始めたのは10月13日。小沢4億円の中に水谷からの5000万円が入りようがなく、まして大久保氏が水谷から金を受けとったとされるのは翌年の平成17年4月。土地購入の原資になりようがない。石川が銀行に小沢元代表から受取った4億円を5000万ずつ入金し始めたのは10月13日からで、水谷から金を受取ったとされるのが15日では、4億円の中に裏金が入っていたという特捜の筋書きは成り立ちません。その全日空ホテルロビーの喫茶店って業界人がウロウロしてる場所でしょ?そんな場所でカネの授受をするわけがないと、これまた複数のメディア関係者が言ってましたよ。[5000万円ずつ別々に紙の書類袋に入れてテーブルの下へ忍ばせて渡したと言ったが、5000万は紙の書類袋に入り切れない]。判決で執行猶予にしたことには、そうした無法な政治的予断主義に対する精神的動揺が現れている。「日本は法治国家ではない」というEU諸国での評価がまたもや実証された。廃止等々で日本の独立・自主の歩みへの突破口になるうる。オバマとヒラリー、CIAは小沢排除作戦に全力を挙げて来た。Fulford記者がブログで暴露した。今回の東京地裁判決もCIAの根回しが効を奏した結果だろう。デフォルト必至の米国は、ドル箱自公内閣の再来を目指している。間もなく小沢裁判が始まるが、テレ朝が状況証拠と推理だけで小沢を有罪にする危険の問題を指摘したほどである。小沢は先年ロンドンで心臓手術を受けたさいにCIAによって心臓にマイクロチップをインプラントされたが、それは外部からの電磁照射で心臓麻痺を起こす仕掛けになっている(B.Fulford記者)。それは宇宙情報によっても確認されている。東京高裁でも、小沢裁判でも、職業裁判官らが同じ予断主義の筋書き通りに、状況証拠と推理だけで有罪にするのか?そうなれば、日本の司法制度は物証なしの状況証拠と推理だけで有罪を決める無法行為がまかり通って、司法制度は覆され、違憲の非法治国家状態が決定的に確定して、日本は司法ファシズムの無法国家となる。リビアでは、戦局の転換となりうるような逆転の出来事が起った。カダフィー政府軍が維持しているのは、シルト、サブハ、ベニ・バリド、タルフーナの4都市で、NATO軍作成の�領作戦に従ったカダフィーの故郷シルト市へのNATO軍の爆撃と、NATO軍指揮下での反乱軍の総攻撃が撃退されたことは、NATO指導部にとって打撃だった。シルト�領作戦ではNATO空軍が繰り返し執拗に空爆を行ったあと、反乱軍が総攻撃を起こして市内へ突入したが、反撃を喰らって双方で約3000人が死亡し多数の負傷者を出した。シルト防衛は成功して、反乱軍は撤退を余儀なくされた。カダフィー政府軍は、武器・弾薬を向こう数ヵ月間保有している。シルト防衛の成功で、これが今後の戦局に大きな戦略ファクターになっている。転換点になりうると、Newsland.ruが報じたほどだ。この戦闘の最中に、NATO加盟国のトルコ軍の空軍機は、シルト市に空港がないので、食料その他の人道支援物資を約30トンもパラシュートで投下して市民を援けた。ドイツとトルコは、国連安保理決議が決定したリビア市民の援助に限定した空軍の軍事行動を上回る軍事行動に反対だからだ。NATO軍の全加盟国コンセンサスによる軍事行動原則は破綻した。首都トリポリの大部分を�領したのは主として、4ヵ月間入念に作戦準備した英国特命部隊と傭兵らだった。これで英軍は近年アフガンとイラクで打ち砕かれた自信を取り戻したそうだ。彼らはシリアとイランで新たな大変動のドミノを起こすと、公然と語っている。それが、シルトで壁に突き当たって退却したのだから、英仏軍のショックは大きい。Telegraph紙の報道によれば、英軍と英対外諜報機関MI6は、トリポリ�領作戦を「ルサカ(水の精)の夜明け」の暗号名で策定、リビア西部のトリポリその他の都市の反乱者ら、欧州在住者らから秘密裏に傭兵を募集して、英特命部隊とMI6、仏軍、カタール王国軍、イスラム諸国軍の教官らがベンガジの特殊キャンプで彼らを訓練した。トリポリ市内に持ち込まれ、秘密の倉庫に隠された。英SASとMI6の専門家らがトリポリ�領計画を「援助」した。8月中旬に訓練された反乱者ら200人が海路で漁民の姿でトリポリへ投入された。そこで彼らは居眠り戦闘員を集めた。首都近くの諸都市へも同様に戦闘グループを送り込んだ。8月20日夜に戦闘グループは行動開始命令を受けた。カタールの衛星中継で全国放送した暫定国民評議会のジャリル会長の現地20時のTV演説の中の文言が反乱武装決起の合図になった。要するに、トリポリ�領作戦は英軍侵略作戦だった。英国は、第1袖の高品質のリビア石油とガスの略奪が目当てだ。今度はイタリアが、財政赤字の解決不能と、60億ユーロの国家経費削減不能で危機にある。格付け会社S&P社がイタリアの格付けをA+からAに2011.9.20に落とした。イタリアを支援する金は、ギリシャ支援のあと何処にもなく危機だ。ポルトガル、スペイン、ギリシャ、キプロス、マルタ、ブルガリア等がユーロ圏に留まれなくて脱退する見通しだ。ベルギーも財政悪化で危ない。EUに留まるのは独、仏、オランダ、ルクセンブルグ、デンマーク、オーストリアで、多分フィンランドもだと見られている。EUは解体的再編に向かっている。邪悪なEUは解体すべきだ。米国もデフォルトの先送りでペーパードルを大増刷したが、ドル減価で危機が進行中で、5ヵ国:アフガン・イラク・リビア・イエーメン・パキスタン侵略の財政的重荷で経済破綻が深刻化し続けており、デフォルト危機再来が不可避で、USA解体へ向かっている。Pointの爆発・ロックフェラーの拠点NYCの沈没・FL半島の沈没・米ドルと株式市場の崩壊・諸州の連邦脱退・USA消滅に至る。ロスチャイルドの拠点英ブリテン島も巨大地震と共に沈没する。仏南部、イタリア、ギリシャも地中海沿岸の巨大地震で沈没する。59基の仏原発中の多くが爆発する。動物園」「悪の惑星」「悲哀の惑星」と呼ばれて有名だ。大掃除が日本から始まって、目下米国で放射線破局で進展中だ(別記事参照)。http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/84.html中東での米MD計画は破綻したトルコ:自国配備予定米レーダー情報のイスラエル伝達を拒否・パレスチナへ財政支援を約束・国連加盟を支持、米イは孤立2011.9.22トルコのマラチア州に配備予定の米レーダー・システムが集める全情報は、イスラエルには伝達しないとトルコ外相が言明した結果、米MDシステム全体が破壊されるとして、米諜報機関長ジェイムス・クラッパーが9.18に急遽アンカラを訪問した。トルコ側は強硬で、クラッパーはレーダーのトルコ配備を止めると言明した。MDは、弾道ミサイルによる先制攻撃後に敵の反撃ミサイルを打ち落とす、先制攻撃軍備の一環だから、トルコの反対で米帝が配備を断念するのは、中東戦争と第3次大戦の防止に良いことだ。パーは、イスラエルとキプロスによる石油・ガス試掘に対するトルコの強硬な反対・威嚇と関連して緊張が高まっている東地中海で、トルコとイスラエル、キプロス、ギリシャ間に起りうる海軍・空軍の軍事紛争を防止するためと言って、イスラエルの利益代弁者オバマ政権の最終警告をトルコに伝えた。米ノーブル・エナジー社は9.19にトルコ沖のキプロス島で、トルコの反対に逆らってガス井でボーリングを始めた。パレスチナのアッバス議長は、トルコの支持で国連加盟推進のためNYに向かった。米諜報情報によれば、アッバスはトルコのエルドハン首相と9.12にキプロスで秘密会談したが、トルコはパレスチナに資金援助を表明しているので、米国とイスラエルが金融支援を削減しても埋め合わせ出来るから、アッバスはパレスチナの国連加盟断念・イスラエルとの妥協交渉に関する米国の圧力に抗して、国連加盟運動で強硬になっているという。アンカラは、イスラエルの軍艦を12カイリの領海内に封鎖して、寄港する全艦艇の武器を無害化するようにとのトルコ艦隊への新厳命文書の情報をリークした。gidepark.ruが伝えた。米・イ同盟は益々不利になっている。米オバマ政権はパレスチナの国連加盟に拒否権を行使すると発表したが、国連総会では横暴は通らない。大地震+大津波+原発爆発の意味に気づいて新たな行動を起こせ2011.9.21常識人の理解を超えた出来事が続いている。宇宙情報によれば、東日本大地震+大津波と人災福島原発-1爆発は、創造主らによる地球大掃除の始まりだった。それは、邪悪な社会体制を廃止して万事無償奉仕の新社会へ移行せよとの�$命のアポカリプス(啓示)だった。よる大量避難中という米国史上前代未聞の事件だ。Explorerは7月からブログや投稿の核破局記事を全部削除している。反省しない米国はナチ化した。日本人も反省しなかった。被災地では野田政権が、崇高な無償奉仕の精神によるボランティアを利用しながら、拝金主義による旧体制の復旧を試みている。被災者らも、愚かにも旧体制の復旧を催促している。そこで今度は、台風15号の大規模災害が発生、名古屋市では123万人に避難命令と勧告を出している。日本人の暗愚と想念の惰性的な邪悪さが破滅をもたらしつつある。それは地中海沿岸での大地震・仏南部の沈没と原発59基中の多数の爆発・イタリア、ギリシャの沈没の前兆と警告だった。Point原発爆発、NYCとFL半島の沈没だ。続いて英ブリテン島が沈没する。※送信されたトラックバックは管理人の承認後反映されます。トラックバックURLトラックバック一覧とは、この記事にリンクしている関連ページの一覧です。あなたの記事をここに掲載したいときは、「記事を投稿してこのページにお知らせする」ボタンを押して記事を投稿するか(AutoPageを持っている方のみ)、記事の投稿のときに上のトラックバックURLを送信して投稿してください。“AutoPage”AutoPage最新お知らせ。