明治維新(1868年)の後、立憲政治および税制の確立など欧米の政治・経済の制度を取り入れていきます。身分制の廃止をはじめ封建的な制度が撤廃され市民社会が生まれ、また産業の保護育成と輸出の促進がはかられながら、近代国家としての基盤が日々つくられていきました。【住生活】ちょんまげから散切り頭へ、都市部では着物から洋服へと、衣食住すべてにわたり変化が現れてきます。この頃、「衛生」への関心が高まり、横浜では初の公衆便所(1872年)や近代水道(1887年)が設置され、都市人口が増えたことで借家が急増し、明治30年頃になると「和洋折衷」の住宅が提唱され始めます。日英同盟(1902年)締結、日露戦争(1904年)の勝利など世界における日本の存在感が高まっていきました。設立(1906年)されるなど、国外での出来事が一般の人びとにも日常化していきました。【住生活】住宅への関心が高まり、これまでの住宅が批判され新しい住まいの姿が求められました。大都市部ではサラリーマンが増え、それまでの長屋に加えて木造賃貸アパートが流行しました。国民の大部分はまだ江戸時代とあまり変わらない暮らしでした。第一次大戦によるヨーロッパからの輸入減少を背景に、国内産業の成長とともに重工業などの技術が発展し、工業生産額が上がりました。首都の新しいシンボルとして東京駅も完成(1914年)。大正デモクラシーの高まりで、民衆は政治や社会を動かす存在となりました。専門職や事務職に就く女性も増えていきました。【住生活】住宅への関心が高まり、それらをテーマにした本が出版されました。都市では浴室や食堂を備えた「アパートメントハウス」が登場。雑誌や新聞の普及、電話加入者の増加、また家庭博覧会(1915年)の開催など、住宅を改良する提案や情報が多くなりました。主婦の立場から提案された「1畳半の台所」は、作業効率の高さなどで注目されました。第一次大戦の終結により国内産業は再びヨーロッパとの競争に晒されます。治安維持法成立(1925年)、普通選挙実施(1928年)、世界恐慌(1929年)と社会は大きく変動しました。お茶の水に純洋式の文化アパートメント(1926年)が開館し,同潤会も東京・横浜に本格的なアパートメントを展開するなど、近代的な設備が整った耐震耐火の住まいが建てられていきました。都市部の人口が増加し集合住宅が増える一方、郊外には田園都市型の住宅(文化住宅)が建てられ始めました。景気の低迷と輸入攻勢からの脱却を図るため,国産奨励政策が敷かれました。社会は戦時体制に向かい、国家総動員法(1938年)を経て第二次世界大戦が開始(1939年)。広まり、住まいを自分の好みで選び注文する人たちが現れました。東京や大阪の百貨店では家具や室内装飾、住宅の販売まで手がけ始めます。健康的で清潔な台所や風呂、トイレなどが、モダニズム住宅で実現されていきました。3大改革が進められました。民主政治が始まり、新しい憲法では職業選択の自由や婦人参政権が認められました。ため応急住宅が建設されたものの、予定戸数に達せず,焼けビルや客車などを転用したり自力建設でしのぎました。サンフランシスコ講和会議で日米安全保障条約が調印され(1951年)、日本は世界政治に復帰します。朝鮮戦争(1950-53年)の特需ブームは日本の経済再生のきっかけとなりました。中、公営住宅を中心に狭いながらも食事する空間と寝る空間を分けた間取りが推奨され、台所兼食事室の「ダイニングキッチン(DK)」が登場。ここに採用されたステンレス流し台とともに、モダンな生活の象徴となり広く普及しました。伴い、「三種の神器」(白黒テレビ、洗濯機、冷蔵庫)、それに続く「新・三種の神器」(カラーテレビ、クーラー、自動車)と新しい必需品が家庭に浸透していきました。本格的なプレハブ住宅が開発され、持ち家の需要を支え始めました。「人類の進歩と調和」をテーマにした大阪万国博覧会(1970年)は6000万人以上の観客を集め成功しました。一方で、公害や騒音の深刻化、オイルショック(1973年)などにより、環境や資源、都市問題などを考える,高度成長期とは異なる視点の時代に入りました。【住生活】多様なデザインのプレハブ住宅が登場し、また大量生産による効率化が進み、一戸建て住宅の数は一気に伸びました。一方で、インテリアをテーマにした雑誌が創刊され、部屋の内部や生活自体を充実したいという志向が一部の人たちに顕著になってきました。貿易輸出により経済成長を続けた日本は、プラザ合意(1985年)以降は国内の土地や株の売買が盛んとなり、未曾有の好景気「バブル景気」を迎えました。あらゆる家庭に行きわたり、それまでの理想の生活像が変化し始めました。快適な暮らしが求められ住宅の「リフォーム」が一般化し始めます。独身者に向けたワンルームマンションや電化製品などが登場しました。バブル景気が弾け、破綻や債権処理など立て直しが長く続きました。阪神大震災(1995年)は甚大な被害を及ぼし、予防や免震工法、ボランティアなど新しい技術や仕組みが生まれました。95年以降、携帯電話とインターネットが瞬く間に普及しました。一極集中、そして少子高齢化が進み「バリアフリー」などの言葉も一般化しました。高層のタワーマンションが都心部で建てられました。室内の空間だけでなく、ゲストコーナーやジム、建物の周りや屋上に緑の多いガーデンが備えられるなど、生活環境全体を充実させたいという志向に合った住まいがつくられていきました。外壁に見られるなまこ壁。多くは、水甕と座り流しの台所。間」他(セントルイス万国博覧会出品。1921(大正10)炊飯電熱器登場1923(大正12)関東大震災1923(大正12)関東大震災により、耐震耐火構造及び近代的な台所などの設備を備えた鉄筋コンクリート造の集合住宅が建設された。初の地下鉄道開通1929(昭和4)世界恐慌1929(昭和4)クリンカータイル(防水と耐摩耗性を備えた堅焼き湿式床タイル)製造開始1930(昭和5)百貨店が内装や家具などを請け負う住宅部を開設。潮田健次郎生まれる1945(昭和20)・東京大空襲で妙見屋焼ける。・終戦まもなく、健次郎は闇市の活気に触発され、思い切って上京。焼け跡にバラックを建てて家業を手伝う。工場を葛飾区細田に創業1963(昭和38)・川口技研の納口昭二との出会い、[スピード雨戸]開発に成功。この願いを実現するために私たちは働く」制定1971(昭和46)・販売会社6社が合併しトーヨーサッシに社名を変更。ビルサッシ、カーテンウォールで実績を持つ、日鐵カーテンオールがグループ入り。トステム鈴木シャッター(株))がグループ入り・INAX会長の伊奈輝三から経営統合の提案を受ける"2001(平成13)・純粋持ち株会社の(株)INAXトステム・ホールディングス発足。INAXのあゆみ1766(明和3)・日本六古窯の一つ常滑で、初代長三(伊奈長三郎)が茶器の制作販売を始める。法人化し、伊奈製陶(株)を設立。1980(昭和55)・INAX初のサーモスタット(温度設定機能)付シャワーバス水栓[ミキシーナ]発売1984(昭和59)・システムトイレ発売1985(昭和60)・(株)INAXに社名を変更。企業理念「INAX5」制定。水熱固化する技術を開発2001(平成13)・純粋持ち株会社の(株)INAXトステム・ホールディングスを発足。トイレ」に、[REGIO(レジオ)]が採用2011(平成23)・(株)LIXIL発足SHINNIKKEIのあゆみ1899(明治32)・<那須アルミ(日軽アルミ)>那須鉄之助が東京に那須アルミニューム器具製造所(後の日軽アルミ)を創業。創業当初から新製品開発と高品質化に努める1918(大正7)・<大阪アルミ>大阪アルミニューム製作所(後に日軽アルミと合併)創業1923(大正12)・<那須アルミ(日軽アルミ)>関東大震災で工場焼失。創業者の鉄之助夫妻はじめ多くの従業員を失うも、嗣子利之が再建1928(昭和3)・<那須アルミ(日軽アルミ)>資本金50万円で株式会社となる。・アルミとプラスチックの複合押出形材を開発。1981(昭和56)・これまでの波板屋根材をアクリルに変え、4本柱で意匠性が高まったカーポート[スペースポート]発売1982(昭和57)・業界初、ビスを使用しない「スーパー・フィッティング(SF)」工法によるフェンス[ハイサモア]発売。センター開設1986(昭和61)・本格的な公共エクステリア部門参入のための新組織として環境エクステリア部を設立1986(昭和61)・初の環境自社製品[グリッドフェンス]発売1986(昭和61)・東証二部上場1988(昭和63)・「自然浴」の理念を形にし、ガーデン分野を切り開いた画期的な商品[エクシオール]発売。日本で初めて「ガーデンルーム」という概念を打ち出し、後のガーデニングブームの先駆けとなる・日本で初めて「ウッドデッキ」を規格化し、エクステリア業界の商品として発売1990(平成2)・「ウッディシリーズ」発売。中心に、[エクシオール]のテレビCMを放送。2代目・甚兵衛を襲名1884(明治17)・東堀川1条上ルに川島織場を創設。・パリ万国博覧会に綴壁掛を出品、金賞受賞1891(明治24)・国内初の宮内庁御用達になる・ロシア皇太子(後のニコライ二世皇帝)が川島工場に行啓。間」「網代の間」出品。グランプリ・金・銀・銅賞等を受賞1910(明治43)・2代甚兵衛没。室内装飾織物調整1938(昭和13)・法人組織に改組、(株)川島甚兵衞商店を設立。10年間で19点製作1999(平成10)・カーテン[vita(ヴィータ)]発売。ターゲットとした30~40歳前半の感性豊かな都会派女性から好評を博す2000(平成11)・カーテン[filo(フィーロ)]発売。・(株)住生活グループと業務資本提携契約を締結2011(平成23)・(株)住生活グループの完全子会社となる。