NAVERまとめ対策そもそも、著作権はなにを目的として作られたのかを考えてみよう。実は、著作権法のいちばんはじめにそれは書いてある。この法律は、著作物並びに実演、レコード、放送及び有線放送に関し著作者の権利及びこれに隣接する権利を定め、これらの文化的所産の公正な利用に留意しつつ、著作者等の権利の保護を図り、もつて文化の発展に寄与することを目的とする。分かりにくい文章だけど大切なのは文末だ。文化の発展を目的として著作権法は制定されたのだ。昔はパクられても誰も気にしなかった著作権法がなかったその昔は、苦労して作った作品を誰かにパクられてもそれを止める方法がなかった。いっても1000年以上前ならオリジナル作品の創作もパクリも手作りという技術的方法しかとれないから、社会的影響も少なくあまり問題にはならなかっただろう。したらこの時代は「パクリ」という概念自体がなかったかもしれない。15世紀に印刷技術が発明されると事情が変わった。文学作品をそっくりコピーして大量販売することができるようになり、オリジナルが売れなくなる事件がおきた。作家が困窮するとコピー業者はさすがに世間から非難されたが厚顔な業者には通じない。そこで18世紀初頭の英国でコピー販売を制限するため最初の著作権法がつくられた。作品を複製する権利は著作者のみが持っていると定められたのである。英語で著作権のことをCopylight(複製する権利)というのはこのためだ。楽しい世の中にしたいとクリエイターは考えて作品を作っている美術や文学をはじめ創作作品はすべて、人がなにもないことろから手塩にかけて作り上げたものだ。イラストも写真もおなじ。作品が好評なら作家は嬉しいし、収入があれば生活費や次の作品の制作費にまわせる。よい作品がつくられて世の中を楽しいものにしていける。著作権法はそうして文化が循環しながら発展することを促すために作られた。それにしても著作権侵害の基本的な構図は15世紀から現代まで何も変わっていないのだね。文化の発展を阻害するキュレーションサイト21世紀のLINE株式会社は、IT技術で効率よくパクって利益を得る方法を生みだした。それが、クリエイターたちが時間と労力をかけてつくりだした作品を無断でパクることで成りたつキュレーションサイトのNAVERまとめだ。ネット上で盗品をならべて売る市場を企画経営しているようなものだ。プラットフォームを用意するだけで仕入れ費用がかからないから多大な利益を上げられる。LINE株式会社は高いIT技術と資金をもちながら、それを創作に生かすのではなくパクリサイトの設計に使った。技術はあっても智慧がない、文化の貧困化をすすめるなさけない会社である。抗議に聞く耳をもたないLINE株式会社カメラマン・イラストレーター・作家・ブロガーをはじめ文化的な作品をつくるクリエイターの仕事は、華やかなようでいて実は地道な作業だ。それは農業と似ているところがある。農家は田畑を耕して苗を植え、水をまいて肥料をやり、時間と労力をかけて野菜や果物をつくる。町のスーパーでその野菜を手にする買い物客に農家の苦労は見えない。クリエイターの作品だって完成するまでには見えないところで相応の苦労があるのだ。ところが、NAVERまとめは実った果物をみつけ次第さっそく横取りしていく。2016年1月、ライターの北本祐子さんが時間をかけて作成しアップした記事は、なんと翌日にはNAVERにパクられた。北本さんから抗議を受けたLINE社の傍若無人な対応がネットで話題になっている。読むと本当にひどい対応にあきれる。違法サイトへの対処が問われているLINE上級執行役員の島村氏は昨年12月5日の会見で過去記事への対応を聞かれると「いままで、ガイドラインに従って作られたコンテンツをモニタリングしてきた。基準が甘かったということはない。いまになって見直すことはない。」とこれまで問題がなかったと語っている。このIT会社の経営陣は、ネットにアップされる作品がクリック一発で自動的に生成されるれているとでも思っているのだろうか。LINEのような悪質な会社が現れて社会を害さないために、そしてより楽しく幸せな社会をつくるために著作権法がつくられたのだ。LINE株式会社はプロバイダー責任制限法という別の法律を持ちだしてのらりくらりとパクリをごまかし、著作権法の意図や意義には知らん顔している。いう手合いに社会がどう対処していくか、日本人の文化度が試されている。この端末はこの機能が使えません。下のテキストボックスからコピーしてください。...【朝日vs産経】記事対決!LINE株式会社の横暴さを暴くのはどちら?このところ、キュレーションサイト問題の取材を新聞社さんから受けました。...ブログの写真を無断転載されたら3万円を請求することに決めたぼくの写真を無断転載しているキュレーションサイトがまだあったよ。...引用は自由にしてOK。作者の許可は不要【無断転載とここが違う】ネット界には、引用と転載の違いが分からない人が案外と多い。22:54こんにちは。ぼくの記事を読んでNAVERを退会することを決めて下さって、本当にありがとうございます。ご声援を感謝します!署名にはぜひご協力下さい。駅前などで見かけるアナログな署名は氏名と住所を記しますが、Change.orgでは氏名と郵便番号のみの簡単な手続きで電子署名できます。Japan営業部宛に、署名500ごとに署名数を通知するメールが送信されます。通知メールには署名者の名前とコメントのみが記され、署名者のメールアドレスは記されません。Japanに届けることも考えています。Chang.orgの案内には次のように記されています。「Change.orgのユーザーの間でのメッセージのやりとりに関しても、FacebookやTwitter上のメッセージ機能と同様、Change.orgのプラットフォーム内のシステムを使用しており、相手にメールアドレスが公開されることはありません。ついては「ぼくは初心者の頃から写真で稼いでいて、そのままプロになりました」と答えさせていただきます。どこからどうやって稼ぐかは、試行錯誤を繰りかえしながらみつけていきましょう。本格的に活動したいなら1年ぐらいプロカメラマンのアシスタントになればノウハウがわかります。04:42はじめまして。Shiozawa)と申します。判例集」を手元に置きましょう。大学時代と大学院での知的所有権の講義をおさらいしてみました(大学院の方はまだ修了できるかどうかわかりませんけど)。事実誤認のご指摘は歓迎いたします。知的財産権の根拠としてインセンティブ論が花盛りですが自然権論も根強いです。人類初の著作権法制といわれるアン法が1710年です。日本国著作権法では出版「社」ではなく出版「者」となります(日本国著作権法は出版「者」が法人のみならず自然人であることも想定しています)。rightアプローチとcopyrightアプローチ日本国著作権法は大陸法界のパンデクテン体系であり、物権と債権を明確に区別します。日本での出版「者」と作家の契約関係は著作権の支分権である複製権(21条)の期限付き譲渡となります。伝達する法概念がありません。worksの信託譲渡となります。米国ではコモンローの概念も強いです。copyrightの和訳「版権」は米国連邦著作権法の概念であり、日本では法律用語ではないです。出版権の存続期間は設定行為が無ければ3年(83条2項)ですが多くの出版「社」は設定行為で絶版とせず刷り続ける限り自動更新としているようです。作家さんが書面での契約を嫌がる背景に締切りに間に合わないことも債務不履行となってしまうためといわれています。貸本業について平成17年(2005年)1月1日施行の改正著作権法で貸与権(26条の3)を定義。大手レンタルビデオ店ではVHSテープからDVDに変わり店舗面積に余剰が出たためコミック本のレンタルを始めたといわれています。著作権者には貸与権(26条の3)があり、それは頒布権(26条)と違い用尽(消尽)せずレコードの権利と違い1年後も報酬請求権にはならず、今でも1年後以降でも著作権者は貸与権(26条の3)を行使して貸与禁止もできます。規模の小さな貸本店に対する無償措置はあくまでも業界団体の配慮であって著作権法上は規模の小さな貸本店に貸与権を行使(使用料徴収or貸与禁止)できます。文化庁見解では貸与は客が店外に持ち出す行為としネットカフェやマンガ喫茶の行為は貸与に当たらないとしていますが司法判断がどうなるかは分かりません。アマチュア作品を著作権の保護対象から除外する条文は日本国著作権法にはありません。したがってアマチュア作品に著作権は発生します。アマチュア幼稚園児が画用紙に書いた絵にも著作権は発生します。芸術性の高低は、著作権に関係ありません。アマチュア作品が下手でも著作権が発生します。芸術性の高低によって下手なアマチュア作品を著作権の保護対象から除外する条文は日本国著作権法にはなく、判例もありません。プロ・アマチュア問わず文化庁への著作権の登録が関わってきます。著作権者が著作権の発生のために「無断転載禁止」と表記する義務はありません。日本はベルヌ条約批准国だからです。いえば日本を含むベルヌ条約批准国では著作権者が著作権の発生のために「マルシー©」を表記する義務はありません。発行年,権利者名の順番で記述しなければならない)が必要です。著作者人格権(同一性保持権)について著作権の専門家と工業所有権法学者の間に見解の対立があります。転載(32条2項)国土地理院の地図など掲載(33条1項)検定教科書などは他人の著作物をそっくり利用できる学校の授業での複製(35条1項2項)試験問題複製(36条1項2項)著作権者との事前交渉を義務付けてしまうと試験問題が漏洩してしまうことから著作権者の権利は禁止権ではなく事実上営利目的に対する報酬請求権に著作権の特殊性として相続人がいない場合でも国庫に入らない(62条)です。システムに組み込まれているとここでは考えます。著作権侵害の判断は依拠性と類似性により裁判官が判断します。有賀さんの3万円の請求を認めるかは裁判官の判断になります。正直なところ、裁判にかかるトータルの費用を考慮しますと3万円の請求では著作権者が大赤字です。赤字覚悟で訴訟に踏み切る場合も当然あるわけですが。裁判で正規の使用料しか取れない場合は著作権者の実質敗訴となります(侵害者のやり得を許してしまう)。新条約の検討で遺伝資源,伝統的文化表現,伝統的知識が南北問題の課題となっています。プログラマにとっては他人の著作権を侵害しないことはもちろん重要ですがそれ以上に他人の特許権を侵害しないことに神経をすり減らすことになります。その他の目的で自己の著作物中に他人の著作物の原則として一部を採録することをいい、右引用に該当するには、引用を含む著作物の表現形式上、引用して利用する側の著作物と、引用されて利用される側の著作物とを明瞭に区別して認識することができ、かつ、右両著作物の間に前者が主、後者が従の関係があると認められる場合でなければならない。旧法事件(最判昭55・3・28パロディ事件第一次上告審)本条一項にいう「引用」に当たるというためには、最判昭55・3・28パロディ事件第一次上告審と同様の要件を満たすことを要するが、このことは、引用著作物が言語著作物であり、被引用著作物が美術著作物である場合も同様である。本件における美術全集への絵画の複製物の掲載においては、右絵画の複製物は、これを引用して利用する右美術全集に収録された美術史論文の理解を補足し、右論文の参考資料としてその記述を把握し得るように構成されている側面は存在するが、そのような付従的な性質のものであるにとどまらず、それ自体鑑賞性を有する図版として、独立性を有しているから、従の関係にあるとはいえず、引用に当たらない。(藤田小学館訴訟))「引用物が主、被引用物が従」は文化庁見解ではなく上記最判昭55・3・28パロディ事件第一次上告審で最高裁判所が示した判例なわけです。著作権者の主張が何でも認められるわけではなく中古ゲームソフト訴訟のように最高裁で著作権者が敗訴することもあります。最近のトレンドですと「ひこにゃん訴訟」(61条2項の推定を一部覆す判決)ですかね。61条2項は法務が強い出版「社」に対して法務で弱者になりがちな作家を守る条文ですね。この61条2項に関連して本件著作権侵害の疑いがあるNEVERまとめは二次的著作物の利用に関する原著作権者の権利(28条)に関連すると思われますが、コレ判例がありますね。二次的著作物である連載漫画の利用に関し、原著作物の著作者(原作者)は右漫画の著作者(漫画家)が有するものと同一の種類の権利を専有し、漫画家の権利と原作者の権利とが併存することになるのであるから、漫画家の権利は漫画家と原作者の合意によらなければ行使できないと解されるので、原作者は、漫画家がリトグラフ及び絵はがきの作成販売のために書き下ろした右連載漫画の主人公を描いた原画につき、合意によることなく作成し、複製し、又は頒布することの差止めを求めることができる。(最判平13・10・25キャンディ・キャンディ事件)つまり、水木杏子先生の合意なしにいがらしゆみこ先生は勝手にキャンディス・ホワイト・アードレーを描いた絵はがきなどを頒布・販売できないのですよ。後述の杉浦健二弁護士の解説によるTVブレイク訴訟判例の著作権侵害の蓋然性の判断も発信者だけでなくLINE株式会社への法的責任追及には重要な要素かと思われます。全まとめ記事のうち33.7%の割合で非表示処理をしたそうですからNEVERまとめの著作権侵害の蓋然性を検討できると思います。先ほどの61条2項のときに法務の話題をしましたが今回のNEVERまとめ問題を受けて著作物の種類を問わずプロ・アマチュア問わず参加可能な「著作権者法務アライアンス」設立を提案します。場がこれからは必要になってくるのではないかと思います。アマチュアを参加可能とするのは日本国著作権法がアマチュア作品を著作権の保護対象から除外していないからです。広告主への広告出稿の停止のお願いだけでは限界がありますので同じ利害関係を持つ者でアライアンスを組んで法務を強化することも良いアイデアではないでしょうか?このアライアンスの顧問弁護士をSTORIA法律事務所の杉浦健二弁護士にお願いできないかなあ。23:54塩澤淳さん、こんにちは。LINE株式会社のように、社会の良識に反するパクリサイトをあくまで運営し続ける会社にどう対処していくかは、大変難しいです。ぼくの写真を使用した他の会社はすべて、ぼくに写真使用料を支払ってくださいました。LINE株式会社だけはまったく知らん顔をされました。この会社は文化的な社会を築こうとする作家たち(プロもアマも)に対するレスペクトはなく、自社の経済的利益にしか興味がありません。こんな会社を放っておいていいものでしょうか。わずかな金額であっても賠償金を払ってもらわなければ、他の会社に対して不公平です。LINE株式会社の、他人の作品を無断使用して逃げ切る反社会的な行いを認めることになってしまいます。重要なのは僅かな賠償金ではなく、LINE株式会社がNAVERまとめという著作権侵害サイトを閉鎖し、二度と再開しないことです。広告主への広告出稿の停止のお願いもそれなりに効いているのではないかと思いますが、お願いしているだけではYahoo!さんはなかなか聞き入れてくださいません。利害関係を持つ者たちでアライアンスを組んで法務を強化することは、よいアイデアだと思います。これを個人の作家ではなく、写真部をもつ大手新聞社などが率先して取り組んでくださるとよいのですが、意外に新聞社の動きが鈍いんですよね。21:33>もっとも重要なのは僅かな賠償金ではなく、LINE株式会社がNAVERまとめという著作権侵害サイトを閉鎖し、二度と再開しないことです。損害賠償責任の「制限」及び発信者情報の開示に関する法律http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H13/H13HO137.htmlの「制限」のバリアをぶち破れるかがポイントになると思います。よる情報の流通によって他人の権利が侵害されていることを知ることができたと認めるに足りる相当の理由があるとき」に当たるのか。これに関連して後述の「役務の著作権侵害の蓋然性」がポイントになると思います。有賀さんなら既にご覧になっていると思いますが杉浦健二弁護士の記事「NAVERまとめ問題でLINE社への法的責任追及が可能か検討する」http://storialaw.jp/blog/2526LINE株式会社がNAVERまとめ問題で新方針を打ち出したわけですから杉浦健二弁護士が述べるようにこれまでよりも「LINE株式会社は裁判で有利に」なります。有賀さんには申し訳ないけれども新方針によりこれまでよりも「LINE株式会社は裁判で有利に」なる点については私も杉浦健二弁護士と同意見です。こればかりは仕方ないっスね新方針により「LINE株式会社の法的責任リスクは減少する」しかし杉浦健二弁護士は「LINE株式会社の法的責任リスクがゼロになる」とは述べていません。よる情報の流通によって他人の権利が侵害されていることを知ることができたと認めるに足りる相当の理由があるとき」に当たるのか。杉浦健二弁護士の記事のTVブレイク訴訟の判例で示された「役務の著作権侵害の蓋然性」が「LINE株式会社に対する法的責任の追求」において重要なポイントになってくるのではないかと考えます。「全まとめ記事のうち33.7%の割合で非表示処理」だって重要な証拠になるかもしれません。有賀さん「NEVERまとめは著作権侵害サイトなので閉鎖するべきだ」LINE株式会社「では、閉鎖します」このようなシナリオが現実的ではないことは私以上に有賀さんがよくご存知かと思います。いずれにせよ法務のプロである弁護士のアドバイスが必要になるかと思います。有賀さんが杉浦健二弁護士にご相談されてみてはいかがでしょうか?(事務所は兵庫県神戸市のようです)仮に同法の「制限」のバリアをぶち破って勝訴が確定すればすべての著作権者にとって画期的な判決になりますが相手がLINE株式会社である以上、長い裁判になるでしょう。長い法廷闘争を覚悟しなければなりません。米国のバイアコム対Google(Youtube)訴訟のように著作権者向け著作権マネジメント機能の充実を判決理由とした著作権者側が敗訴の事例もあるのです。ちなみに私はchange.org有賀さんのキャンペーンの賛同者の一人です。Ahttp://www.bunka.go.jp/chosakuken/naruhodo/作品の創作過程で使った準備資料や原稿などを残しておくことで、自分が著作者であることの立証は可能と考えられます。23:44>LINE株式会社がNAVERまとめ問題で新方針を打ち出したわけですから>杉浦健二弁護士が述べるようにこれまでよりも>「LINE株式会社は裁判で有利に」なります。LINE株式会社が、打ち出した新方針を実行するつもりがあるのか、現在、LINE株式会社に問い合わせをしています。長いこと返答を待っているのですが、「検討していますのでお待ちください」というメールが毎週送られてくるだけです。返答を楽しみにしているのですけど。自分が写真作品の著作者であることは簡単に証明できます。・前後のカットを持っていること・写真はRAWファイルで持っていること・写真に記録されているシリアル番号のカメラを持っていることなどなど、著作者のみが持つものをいくつも提示できます。それにしても著作者に対して「本当に著作者なのか疑わしい。証拠を出せ」などどいう失礼な会社はクリエイターの敵です。LINE株式会社がそのような法廷闘争を始めるなら受けて立ちます。すべてのクリエイターのため、そして日本社会のために、癌を取りのぞかねばなりません。いう意識をクリエイターが共有できるように活動していきます。NAVERの署名にご賛同くださり、ありがとうございます。(16)写真と文章の転載を禁じます。NAVERなどまとめサイトへの転載は固くお断りいたします。