本科研の2年目を終了したが、昨年度に続いて研究・調査実績を蓄積した。この1年間の訪問国としては、昨年度と同様に米国、ブラジル、中国、ミャンマー、イタリアを現地調査した。し好」に関しては、各地域で日本食ブームはその後も継続的な広がりを見せ、このブームが今後20年間は維持されるという感触を得た。2.「ジャポニカ米の主要生産国における生産コスト、需要、及び市場価格の相互関連構造」に関しては、米国、イタリア、中国における生産コストのデータを取得できた。海外におけるジャポニカ米の生産量のデータの把握はかなり困難であるが、イタリアにおいては長粒種からジャポニカ米への移行が着々と進んでおり、日本食レストラン向けに数万トンの生産量に達しているようである。タイとベトナムでは近年は急激に増産されており、市場価格の低迷ももたらしているという口頭での情報も得ている。ブラジルでも現在は小規模ながらも本格的かつ安定した生産が始まっている。3.「海外産及び日本産ジャポニカ米の品質・食味に関する世界基準の策定」に関しては、昨年度に続き、官能食味試験を継続してきた。4.「海外産ジャポニカ米食味の理化学的特性の解明と日本産米との比較分析」においてはデータをかなり蓄積することができた。評価価格の連携モデル構築」に関しても、データを蓄積することができた。よって、分析への準備がほぼ整った。比較」に関しては、作付けが減少するという傾向も見受けられた。イタリアやブラジルでは稲の研究機関がジャポニカ米の生産に関心を寄せている。米国南部のアーカンソー州の稲作農家もジャポニカ米生産にはかなり強い関心を抱いていることが分かった。コスト、食味のレベル、潜在性などについて、かなりのデータが集まった。生産量のデータに関しては、ジャポニカ米に関する正式なデータが存在しないため、聞き取り調査に頼らざるを得ないが、正確性においては疑問が残る状況である。カリフォルニア州においては、データがそろっている。生産コストにおいては、各研究機関が発表しているものが入手でき、また、個別の農家のデータもある程度収集できているので、比較分析が可能となっている。官能食味試験に関しては、中村学園大学のメンバーをベースにした大学全体の協力が得られたことにより、継続試験が可能となった。秋田農業試験場とはこれまで同様に食味試験を継続している。外国産米の食味の理化学特性について、日本産米との比較分析を継続している。中国のジャポニカ米生産量は世界最大かつ断トツであり、その深い調査・研究が必須となるが、中国の研究機関とも共同研究を推進しながら情報収集と分析を継続している。このため、収集できたサンプル数は分析にほぼ十分である。世界の日本食レストラン・ジャポニカ米の普及状況の予測には依然として困難が見受けられる。データがそろいやすいカリフォルニアを例にシミュレーションを試みているが、将来に向けた普及率(全レストラン数に対する日本食レストランのシェア)の最高値をどの値に設定すべきか、検討中である。栄養改善の面からジャポニカ米の需要がどのように影響を受けるかについて、調査を継続している。ジャポニカ米の生産拡大が見込まれるミャンマーにおいて現地の研究機関と共同で調査を進めている。ホームページによる情報発信は毎月データ更新を行ってきており、食料の国際価格、コメを含む穀類、畜産物の世界各国における需給統計データをグラフと数値で提供している。今後も引き続き情報収集のための海外調査を行う。)、シンガポールとベトナム(ハノイ、メコンデルタ地域)、タイ、ミャンマー、ラオス、韓国、南米(ブラジルとチリ)、アメリカ、スペインとし、それぞれグループ派遣及び単独派遣のいずれかを分担者が選択して実施する。2019年度もほぼ全員の分担者が海外調査を行い、海外におけるジャポニカ米の研究機関による研究の状況、流通、政策などについて可能な限り情報を収集する。海外の研究機関とのコンタクトはそれぞれ各自が自分の専門分野で担当する。調査日程は各メンバーの状況を踏まえ設定する。グループ派遣ではそれぞれのグループで日程調整する。調査の方法はアンケートやインタビューによる現状把握、サンプル収集による機器分析と官能食味試験、ウェブや図書館訪問による資料収集、などによる。海外の日本食レストラン、大学の学生へのアンケート、生産現場の訪問、研究機関への訪問、など多岐にわたる。官能食味試験はその食味パネルを形成している中村学園大学及び秋田農業試験場で実施する。本年度は本科研の最終年度となるため、これまでに収集したデータを分析し論文作成に多くの時間が要される。研究成果をまとめ、書籍の年度内の出版を予定している。研究成果の報告会を11月に開催する。広く出席を呼びかける。すべての研究成果は食料の需給データや国際価格データとともにホームページで情報発信し、一般に公開する。