Incが提供している無料の写真共有アプリケーション。略して「insta」(日本語では主にインスタと表記)と呼ばれることもある。Incが運営していることで、Facebookとの連携機能に強みがあり、利用者データの共有やFacebookと同じターゲット広告の仕組みを持つ[1]。Instagram共同創業者のケビン・シストロムとマイク・クリーガーは2018年9月にInstagram社を退社した[2]。Facebookとは大きく異なっている部分もあり、Facebookでは基本的に個人ユーザーの場合は実名での登録が原則であるが、Instagramでは他のSNSと同様に匿名での登録も可能となっている。コダックのインスタマチックおよびポラロイドのインスタントカメラに配慮して、インスタグラムの投稿画像は正方形が基本である[3]。サンフランシスコのケヴィン・シストロムとマイク・クリーガーが、ベースライン・ヴェンチャーズとアンドリーセン・ホロウィッツの2社から財政的支援を受けて、インスタグラムのグループは始動した。いう名の当初のプロジェクトには数々の機能があった。クリーガーが参加したあとでチームは、モバイルにフォーカスしたものを選択した。そこで残ったものがインスタグラムである[4]。Storeに登場した[5]インスタグラムは、同年12月までに100万人の登録ユーザを獲得[6]。登録ユーザ数は翌2011年6月までに500万人を突破し[7]、同年9月までには、1,000万人に達した[8]。2010年10月、インスタグラムの発表された直後に、コミュニティ・マネジャーとしてジョシュ・ライデルが加わった。同年11月には技術者としてシェイン・スウィーニーが、翌2011年8月にはコミュニティ・エヴァンジェリストとしてジェシカ・ゾールマンがそれぞれ加わった[9][10][11]。2011年1月、ハッシュタグが導入され、写真探しが容易になった[12]。Storeに登場した。オプションのボーダー、ワン・クリック・ローテーションが加わり、アイコンが新しくなった[13]。2011年7月、インスタグラムは、同サービスに1億点の画像がアップロードされたことを発表、同年8月には総数1億5千万点に達した[14][15]。2.2以降とカメラを搭載したデバイスに対応した。2016年6月22日には全世界のユーザー数が5億人を超えた[16]。2017年9月、インスタグラム・ストーリーをウェブ版でも公開すると発表。数ヶ月以内にウェブからのストーリーの投稿も可能になると発表[18]。同月、不正アクセスによりユーザの非公開個人情報が盗まれている可能性があることを発表した。ハッカー集団の主張によれば、取得したのは約600万人分[19]。2017年12月、ハッシュタグのフォロー機能を追加。フォローしたハッシュタグが付けられた通常投稿、ストーリー投稿を閲覧することができるようになった。日本における普及編集2014年2月に日本語アカウントが開設され[20]、日本の月間アクティブユーザー数は2015年6月には810万人、2016年3月に1200万人、同年12月に1600万人、2017年10月に2000万人に達している[21]。2019年末時点では、3000万人を超えた[22]。電通メディアイノベーションラボ主任研究員の天野彬は、インスタグラムをはじめとするSNSが買い物やお店選びのためのユーザーの検索行動の場に進化しているトレンドを踏まえ、若者を中心に情報との出会いはググるからタグる(ハッシュタグ検索+情報を手繰るの造語)へシフトしていると分析した[23]。photogenic)[24]という言葉が流行した。日本では下記の「インスタ映え」のほうが一般的だが、創作作品内で「インスタ映え」の意味を表現する際、商品名であるInstagramの名称を避けて、「フォトジェニック」や「SNS映え」、「写真映え」などの名称を使う。インスタ映え編集photogenicの日本における名称。この年間大賞はファッション雑誌『CanCam』の読者モデル3人が受賞している[25]。ネガティブな呼称として「インスタ蝿」という蔑称も生まれた。インスタグラマー編集インスタグラムにおいて多くのフォロワーを持ち強い影響力を持つ人たちはインスタグラマーと呼ばれ、大きな宣伝・広告効果を持つようになった。LIKE」のような月間約1000人のペースでフォロワーを増やすSNSマーケティングサービスも登場してきている。[26]財政編集2010年3月5日、シストロムはベースライン・ヴェンチャーズとアンドリーセン・ホロウィッツの2社からの元手資本としての財政支援、50万ドルの資金調達を終えた。取り組んでいた[27]。2011年2月2日、シリーズAラウンドにて、供給を受ける資金を700万ドルに引き上げたと発表した。参加した投資家は、ベンチャーキャピタル、ジャック・ドーシー(ツイッター共同創業者)、クリス・サッカ(英語版)(ロウワーケース・キャピタルを通じての投資)、アダム・ディアンジェロ(クオーラ共同創業者)らである[28]。2012年4月、FacebookがInstagramを10億ドルで買収することが発表された。買収後も独立して運営され、TwitterなどFacebookと競合するサービスとの連携もこれまで通り継続するとしている[29]。フィルター機能編集15種類当時のフィルター(インスタグラム初期)。16種類当時のフィルター(インスタグラム2.0)。2011年9月の「インスタグラム2.0」アップデート時に導入されたフィルターを含めた全16種類である。II」、「ロモファイ」、「アーリーバード」、「アポロ」、「ポップロケット」、「インクウェル」、「ゴッサム」、「1977」、「ナッシュヴィル」、「ロード・ケルヴィン」、「リリー」、「スートロ」、「トースター」、「ウォーデン」、「ヘフェ」であったが、「アポロ」、「ポップロケット」、「ゴッサム」、「リリー」が廃止されたか名称を変えた。廃止された「ゴッサム」は、継続した「インクウェル」と同じく白黒写真風効果で、くっきりしたトーンだった。2012年2月10日の「インスタグラム2.1」アップデート時に「ロモファイ」が「ローファイ」に名称変更し、「シエラ」が追加され、フィルターは17種類になった。同年3月1日の「インスタグラム2.2」アップデート時に縁取りの有無を選択できるようになった。ドイツ語で"酵母"の意。白ビールのような濁った効果。変更編集2012年の12月に、利用規約に以下の文言を追加した[30]。」この文言は「ユーザーの写真が企業の広告の素材に勝手に使われる」と解釈され、厳しい批判が広がった。2013年1月16日より以前には、ユーザーがInstagramに対し個人情報の第三者提供を停止させる(オプトアウト)には、アカウントを削除する以外に方法はなく、利用規約変更を受け、アカウントを削除する人も出た[31][32][33][34][35]。CEOのケヴィン・シストロムは、「ユーザーの写真を売ることを意図していない」とブログで発言した。追加した利用規約は「Instagramにふさわしいと感じられる革新的な広告の実験をしたい」とユーザーに伝えるためのものだったが、規約の文章は誤解を招いたとして削除を発表した[36][32][35]。この利用規約の変更とユーザーの反発を受け、競合する他社の写真共有サービスがプライバシーへの配慮を宣伝してアピールする動きがあり、大幅にユーザーの増加した他社サービスもあった[37][38]。2012年12月20日に、Instagramは利用規約の広告に関するセクションを2010年の版に戻すと告知した[33][39]。いう文言があると述べている[30]利用規約の更新では仲裁条項も追加されている[40]。ネガティブなコメント編集ユーザーの写真に対する嫌がらせや否定的なコメントがあり、Instagramはユーザーが投稿やコメント欄を細かく管理できるよう改良してきた。2016年7月には、ユーザーが自分の投稿のコメントを無効にしたり、不快と考える単語を使った投稿を技術的にコントロールできるようになったと発表し、著名人には8月に実装し、続いて9月に一般向けに実装された。12月にコメントを無効にする機能を導入し始め、個人アカウントの場合はフォロワーを削除した[41][42][43][44][45][46]。2017年6月には、文脈を考慮して言葉をスキャンし悪口雑言を検出し除去する人工知能を開発したと発表した[47][48]。インスタ蝿編集Instagramを通じて使用開始以降に著名になる人も現れ、「インスタ映え」する写真が撮れるような料理や場所を提供することがビジネスとなった。そのため、フォロワーに「いいね!」をしてもらうためにおしゃれな食べ物を購入して写真だけ撮って捨てたりなど、写真映えのために社会的迷惑行為やマナー違反をする人々を、「映え」と「蝿(はえ)」をかけて皮肉る単語「インスタ蝿」という言葉も生まれた。読売新聞によると韓国式のアメリカンドッグ「ハットグ」を求める客が集まる新大久保周辺の住民は紙皿・串などの客のゴミのポイ捨てに悩まされている。読売新聞はツイッターによる迷惑行為ツイートである「バカッター」と共に批判的表現として適切だと評価している[49][50][51][52][53]。Healthが行った、14歳から24歳の1,479人を対象に行った不安、抑うつ、孤独、いじめ、身体イメージについてのSNSの影響の調査で、InstagramはSNSの中で若年層のメンタルヘルスに最も悪影響があるという結果が出た。Instagramはこれに対し、若者にとって安全で支えになる場所であることが最優先であると述べた[54][55]。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)は、13〜18歳までの若者にInstagramに似たSNSを使わせ、そのときの若者の脳を調べた。自分の写真に「いいね!」がついているのを見た若者は、脳の広範囲にわたって活性化が見られ、特に脳の快楽中枢であると考えられている「側坐核」と呼ばれる線条体の一部が活発であった。InstagramのようなSNSが、10代の脳にタバコやギャンブルと同じような影響をもたらす可能性が示唆された[56]。違法薬物の取り引き編集Instagramではユーザーが販売している違法薬物の写真を公開しており、批判を受けている。WhatsApp等のインスタントメッセージのアプリを利用することで、薬物の売買が行われていることを発見した。Instagramは取引に使われたハッシュタグをブロックし、BBCに雇われているスポークスパーソンは、インスタグラムは単に写真やビデオを共有するもので売買の場ではなく、許可されるものとされないものに明確なルールがある。違法なコンテンツ・不適切なコンテンツを見つけたら通報してほしいとコメントした[57][58]。その後も新たな違法薬物の取引事件が発生している[59]。Collinsのアカウントを削除した。彼女はアンダーヘアーがはみ出た下着の下半身のセルフィーを投稿した。Collinsは写真界で新しく出てきたスタイルまたはムーヴメントである「ピンク・カルチャー」の騎手で、耽美性とメッセージ性を併せ持つ作家であり、下半身のセルフィーには女性は「ヘアーが下着や水着からはみ出ないように手入れをしておかなければならない」という男性中心社会の偏見にもの申す意図があったと述べている。Collinsは、Instagramの利用規約に違反しておらず、アカウントの削除には根拠がないと主張していた[60]。(女らしい)」な側面を提示することに見慣れ、受け入れている場であるからに過ぎないと書いている[61]。Kaurのアカウントを停止している。投稿し11,000以上のシェアを集めた[62][63]。Instagramでは女性の乳首の写真は規制されるが男性の乳首の写真の掲載は問題がない。女性の乳首が見えても「教育、ユーモア、風刺を目的に投稿される場合はこの限りではありません」とされており、誰がどう判断するのという問題も指摘されている。campaign)が行われた。マイリー・サイラス、チェルシー・ハンドラー、ナオミ・キャンベルら多くの著名人・セレブリティが削除されることを承知で乳首の見える写真を投稿し、Instagramの規制に抗議した[64][65]。Instagramはこの運動についてあまり発言していないが、CEOのケヴィン・シストムは、Instagramでのヌード写真に対する厳しい規制はAppleのガイドラインをクリアし、12歳以上向けのアプリであり続けるためであると語っている。Storeで販売されている他のアプリにはガイドラインを超えたコンテンツもあること、Instagramの男女の体の写真に対する対応の一貫性のなさもあり、この声明が正しいかは疑問視されている[66][67][68]。Starは、あるブロガーが百万もの明らかなポルノ動画が投稿されていることを発見したとリポートした。そのようなガイドラインに明白に違反している動画をアップロードするユーザーは、アラビア語のハッシュタグを使うことで発見を逃れている[69]。スポークスパーソンはザ・サンで、ポルノコンテンツの検出のための技術に投資し、違反アカウントとコンテンツを迅速に削除すると語った[70]。タイムラインのアルゴリズム編集2016年4月に、ユーザーのタイムラインに表示される写真の順番が、時系列からアルゴリズムによるものに変更された。Instagramはユーザーが好む写真を優先して表示するように設計したとしているが、否定的なフィードバックが多かった。会社は戸惑うユーザーに変更の展望についてツイートしたが、アプリのバックダウンは行わず、元に戻す方法も提供しなかった[71][72][73][74][75][76][77]。シャドウバン編集2017年中頃、無関係な多くのハッシュタグを使うユーザー、大量のエンゲージメントを得るために金銭を払うユーザーの対策を始めたと発表した。俗にシャドウバン(Shadowban)と呼ばれるこの対策では、該当するアカウントは検索結果(ハッシュタグ)やアプリのエクスプローラセクションに表示されなくなる、つまりBANされている状態になる。Instagramは、現在は削除されているFacebookの投稿で、コンテンツを開発するときには、ハッシュタグよりビジネスの目標に集中するよう書いていた[78][79]。ブログサイト『テッククランチ』の2010年「ベスト・モバイル・アプリ」に短期間で駆け上った[80]。月刊誌『ファスト・カンパニー(英語版)』誌上の「2011年もっともクリエイティヴなビジネス・パーソン100」にて、最高経営責任者ケヴィン・シストロムが第66位に挙げられた[81]。月刊誌『インク』誌上の「30歳未満の30人」に、共同創業者ケヴィン・シストロムおよびマイク・クリーガーが挙げられた[82]。週刊誌『SFウイークリー(英語版)』誌上の「SFウイークリー・ウェブ大賞」で、「最優秀地方発アプリ賞」を獲得した[83]。月刊誌『7×7(英語版)』9月号、表紙をシストロムおよびクリーガーが飾り、「2011年ザ・ホット20」号として彼らの特集を組んだ[84]。2019年3月22日閲覧。2019年3月22日閲覧。サービス開始から一貫して正方形で固定されていたが、2015年8月27日に長方形の画像も投稿できるように仕様が変更された。2016年1月31日閲覧。2011年10月4日閲覧。2011年10月4日閲覧。2011年10月4日閲覧。2011年10月4日閲覧。