Smith—アメリカ人著述家。1950年カリフォルニア生まれ。して活躍、特にHAARPをはじめとする環境改変兵器の専門家として執筆はもとよりテレビ、ラジオ等様々なメディアでその危険性を訴えていた。2010年3月、僅か2カ月前に発症した膵臓癌にて死亡。1999年に不自然な死を遂げた著述家ジム・キースとは長い盟友であり、彼の著作を刊行していた出版社社主と共に反世界秩序派の同志3人が全て早世したことになる”——。著者プロフィールにあるように、著者は日本を覆った“不幸”の1年前に死亡、その後昨年12月冬、日本で、この本に纏められた内容が翻訳・刊行された。この本で示された内容を前提とした時、今回日本で起きた“悲劇”が全体の流れの中でどういう意味合いを持つのか、その兆候を慎重かつ冷静に読み解き、“震源”を探らなければならないだろう。地震兵器について云々する時、決してそれが奇想天外な妄想を取り扱っているのでないことは、前回紹介した資料と共に、今回の内容からも確認出来るはずであり、それと共に、“陰謀論”というレッテル貼りこそが、周到な意識操作であり陰謀の一部であり、洗脳支配における巧妙な“罠”なのだということを理解し、偏狭さという目隠しを取り払い、一刻も早くその先にある深刻な実態、危機的状況についての真摯な議論に取り掛かれるような素地と仕組みを、世界全体レベルで、世界中の一般市民の意思によって作られなければならない。Coleman氏の著作に以前このような一文があった。“陰謀者は社会構造を変える前に必ず、民衆がそうせざるを得ないような状況を作り出す”“我々は今、個人主義による解決策ではなく、集団主義的な方法で問題を解決しようとしている。(中略)彼らは非常に周到に考え抜かれた戦略を用いている。カルト集団らは、我々の最も無防備な点を攻撃している。それは、人間が自分をどう捉えるか、即ち人間の「自己(セルフ)イメージ」である。この自己のイメージを破壊された人間は従順な羊のように自らの死に導かれていく。我々は、あまりにも多くの決断を下さなければならない状況に置かれている。その為混乱し、決断する代わりに全てを投げ出して無関心になってしまっているのだ”——。Coleman氏の作品は宗教観の違いなどから一部参考程度に読むだけだが、この一文は真実味があり、印象に残った。Wells氏の言葉を引用。“スマトラ島沖地震の津波は自然に起きたと考えるのが一番合理的だとは思う。自然現象は隠れ蓑にもなる。「プロジェクト・シール」は、私達の多くが論外だと考えていることが軍にとっては実はそうではないことを物語るもう1つの実証例だ。60年前に、軍はそのような“論外な”ことを実行していた。反対派や、新たに立ち上がった人々の中にも、現在もペンタゴン(国防総省)が進めている、自然の力を自分達に都合の良いように変えようとする蛮行から目を背けている人は多い。したくなる気持ちも理解出来ないではない。自然の摂理以外にそのような強大な力が存在すると考えるのは空恐ろしいし、人為的だなどと言えば容赦なくこき下ろされかねない。ペンタゴンにとっては何とも好都合なことだ”——。■コーエン国防長官が明かした“秘密”<一部の国がエボラウィルスのような病原体を造ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。「特定の人種や民族を抹殺する為、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもあるそうだ。電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者達もいる。多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない。米国防長官ウィリアム・S・コーエン(1997年)>1997年4月28日にジョージア州アセンズのアトランタ大学で行われた「テロ・大量破壊兵器及び国家戦略に関する会議」の基調演説で、当時国防長官だったウィリアム・S・コーエンは、こんな驚くべき提言を行った。これは曲がりなりにも国防長官の言葉であり、(少なくとも当時の)米政府の公式見解と見ることも出来る。Age』で次のように述べている。<皮肉にも1878年に普仏戦争を論じたフリードリッヒ・エンゲルスは次のように述べている。「実戦で使用される兵器は今や高度に完成された段階に達し、革命的な影響を及ぼすこれ以上の進歩はもはや不可能である」。進歩を遂げたのは軍事兵器にとどまるわけではない。地政学や戦略上の基本的な概念も根本的に変わった。空間と気象のコントロールが戦略上の鍵を握る要素として、スエズ運河やジブラルダル海峡などの戦略的要衝にとって代わったのである。Wikipediahttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%83%89%E3%83%AA%E3%83%92%E3%83%BB%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B2%E3%83%AB%E3%82%B92004年のクリスマスに南アジアを襲った津波や、2005年に記録的な被害を米国南部に齎した一連のハリケーンを見て、本当に純粋な「自然災害」だったのかと疑問に思った人は少なくない。テロリストやならず者の国家が関わっていた可能性はないのか。「電磁波で遠くから噴火や地震を起こしたり、気候を変えたりする」ことは可能なのか。「気象コントロール」が現実に国家戦略の鍵になったのではないか——そんな疑問が次々に浮かんでくる。電磁波を利用した高周波兵器が使われた可能性を立証するのは極めて困難だ。そのような兵器は、図面上のものから既に完成したものまで実際に数多く存在する。コーエン国防長官は、テロ対策予算を増やしたくて話をでっち上げたわけではない。彼は“情報”を確かに持っていたのだ。その情報は、私達誰もが知っておくべきものである。■既存の科学を超えた兵器が存在する「誰もが天気のことを話すが、誰も何もしようとはしない」——。Twain(1835−1910)はこんなことを言ったそうである。当時から天気を操作する試みは既にあったし、現在では彼の指摘は全く筋違いと言っていい。これは、世間一般で「常識」だと思われていることが如何に当てにならないかを示す好例だ。今日では、明らかに天候の操作を目的としている民間のプロジェクトも沢山ある。あなたが本書を読んでいる今この瞬間も、そのような試みが世界各地で行われているのだ。hailstorm(こうひょう)の抑制が行われている。これらはあくまで代表的な例に過ぎない。民間の気象コントロールは軍の技術に比べれば子供騙しのことも少なくないが、本書ではその功罪についても簡単に述べておく。Wikipediahttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B0%E3%83%AC%E3%83%BC%E3%83%88%E3%83%97%E3%83%AC%E3%83%BC%E3%83%B3%E3%82%BA私が本書に書いたことの8割以上は極めて確度の高い情報であり、主流派の科学者も引用しているが、主流派の科学者は偏狭で、科学やその基盤となっている知識はなかなか軌道修正されない。これには様々な理由があるが、その1つは、修正することが、科学や科学者にとって間違いを認めることに繋がるからである。これは知識人の多くが嫌うことだ。自分が間違っていることを喜んで認めたがる人はいない。科学者として成功出来るかどうかは、如何に正しいことを主張出来るかに懸かっている。重要な教授職や助成金も、主流派の学者のみに与えられる。科学界においてはこのように、新しい理論にブレーキが掛かる構造になっている為、定説を覆す発見が「ナンセンス」から「誰もが認める事実」に昇格する迄には50年から100年の歳月が掛かるのが通例となっている。理論や説が提唱されてから完全に受け容れられる迄に長い時間が掛かった例は、あなたも幾つか思い浮かぶはずだ。「大陸移動説」を思い出した人もいることだろう。著書『大陸と海洋の起源』で大陸移動説を唱えた。この説は半世紀近くものあいだ相手にされなかったが、今日では、殆んど全ての学校で「プレートテクトニクス理論」として教えている。2009年12月27日http://tanakanews.com/091227warming.htm現在、科学の様々な分野の研究者が、従来とは異なる説を“トンデモ”として執拗に攻撃しているが、それらの中には、ウェゲナーの理論のように、後に正しいことが証明されるものも少なからず混じっていると考えられる。1例を挙げると、米国では今、考古学と人類学における論争が繰り広げられている。これ迄は、南北アメリカに最初に到達したのが、1万2000年前にベーリング陸橋を渡ってきた一握りの中国人だとされてきた。多くの「修正主義者」の研究により、ずっと多くの人類が、様々な場所、様々な時期に移り住んでいたことが示されつつある。エジプト学においても、独立した調査研究者達によって従来とは異なる見方が提示されている。ギザのピラミッド群とオリオン座の星の並びに関連があることを発見した。これらは取り分け有名で論議の的となっているが、最も注目すべきは、優れた職人でもある技師クリストファー・ダンが唱えている説だ。彼の研究で、古代人がエジプトの巨大建造物を、銅製の鑿(のみ)で石を叩いて造ったという従来の考え方が如何に馬鹿げているかは、ほぼ証明されたと言っていい。ダンの研究を見る限り、古代人が高度な機械加工技術を持っていたこと、取り分け高速の旋盤を持っていたことは明らかである。ダンは、大ピラミッドが墓所ではなく人類史上最大の機械であることを示す、反証が極めて難しい証拠も提示している。これに対して主流派の科学者達が取った態度は、ひたすら黙殺することだった。気象を巡る戦争についても、これらと同様に、従来の枠組みを超えた視点を持つことが重要だ。天気予報がしょっちゅう外れるのは何故か。気象学はまだ科学として不完全だからだ。大気や、他の地球物理学的要素との相互作用(海洋と地磁気の関係など)については、まだまだ解っていないことが多い。拘らず、気象学者も他の主流派の科学者と同様、従来の枠組みから外れた理論を“トンデモ”の1語で切り捨てている。このように独善的で傲慢な態度のせいで、多くの気象学者は重要な事実に目を向けられずにいる。地球に単独で最も大きな影響を与えているのは太陽である。黒点フレアが地球の気象に影響を与えることは、既に事実として認められている。太陽の黒点周期には様々な要因が影響していると考えられ、距離的に近い内(ない)惑星や、質量の大きな木星や土星の位置も影響していると見られる。太陽の磁気圏は太陽系全体に及び、内部の全てのものに影響を与え、地震も影響を受けている。太陽系においては、内部の全ての要素が互いに関連し合っているのである。これらの関係の理解を深めれば天気予報の精度は上がるはずだが、当面は予報的中率が高まることはないだろう。私達がこのような事実を指摘したとしても、気象学者が耳を塞いでしまうからだ。2006年1月の北米地域は記録的な暖冬となった。気温が上がったのは、本当に自然現象によるものなのだろうか。人が関わっているとしたら、それは偶発的な現象なのか、それともアメリカを狙う環境テロリストの仕業なのだろうか。本書のテーマから考えて、私がテロだと結論付けるだろうと読者は思うかも知れない。私の見立てはすっと意外なものだ。この年の暖冬は純粋に自然現象で、気象学者の頭さえ固くなければ事前に予測可能だったというのが私の考えである。Effect」というものがある。いわゆる“トンデモ”と見なされている説だが、要は特定の天文学的事象が地球に影響を与えているという考え方である。人々の間で「山火事日和(びより)」と呼ばれているものに何か根拠があるのではないか、大規模な森林火災は気象の循環によるものではないのかという疑問を解き明かすことをライフワークにしてきた。Planet』という画期的な著書で、惑星レベルのメカニズムで引き起こされている気象循環が四季だけではないことを概説している(四季が惑星的要因によるものであることは殆んどの科学者が認めている)。Histories.comhttp://www.jewellhistories.com/index.htmジュエルが発見したことの1つは、北米地域で8年毎に1月に融解期が訪れるということだ。2006年の現象と同じことが、定期的に起こっているのである(この年が最も温かかったのは、地球温暖化などの諸要素が複合している為だ)。ジュエルによると、冬至の時期に金星が地球と太陽の間に入る度に、1月に雪解けが起きると言う。占星術では、これは「合(ごう)」と呼ばれている。それは、気象学では“トンデモ”ということになる。知識エリートの気象学者らは、占星術じみているということで端から相手にしない。主流派の科学者がこのように新説を拒絶している例が実際にどれだけあるかは知る由もない。この辺りは、人間が自然の力を操作して不自然な現象を起こさせているという本書のテーマにも深く関わってくる。問題は、何が自然で何が自然でないかをどうやって見極めるかだが、これはなかなかに難しく、デリケートな作業だ。後で述べることになるが「自然現象は隠れ蓑になる」為、見分けるのが困難なのである。地球物理学を利用した軍事攻撃が魅力的な理由の1つは、自然現象で誤魔化せる点だ。私達には、自然現象だと断定する為の基準が必要だ。そのような基準があって初めてこれは自然現象ではないと明言出来る。ところが、現代の地球科学は中途半端で、そのような基準は存在していない。従って本書では、それぞれの部分について主流派の科学で認められている知見を説明した上で、その枠組みから外れた見方を示すという形を取らざるを得ない。分かりにくいと思われるかも知れないが、往来の知見から異説に移る際に、境界が出来るだけはっきり分かるように書くつもりなので御安心頂きたい。■HAARP=高周波能動オーロラ研究プログラムコーエン国防長官が懸念していた、電磁波で遠くから噴火や地震を起こしたり、気候を変えたりといった試みに話を戻そう。これらについては、様々に取り沙汰されている軍民の地球物理学的プロジェクトがある。高周波能動オーロラ研究プログラム)だ。HAARPの関係者達は、大気上層の性質を調べる民間の研究施設に過ぎないと主張しているが、鵜呑みにしている研究者は殆んどいない。Conspiracy』(全245頁)http://books.google.co.jp/books?id=CfXjAR0LlTQC&pg=PA177&lpg=PA177&dq=Andrija+Puharich++Russia+TMT++1978&source=bl&ots=thrNH4F0D6&sig=aBVWMjyNPV43Uik5tVW1SMwEK8U&hl=ja&ei=IlbNTce_LIS6ugP6tbSTCg&sa=X&oi=book_result&ct=result&resnum=1&ved=0CBkQ6AEwAA#v=onepage&q&f=falseHAARP〔米国特許:No.4686605〕は建て前としては“民間”プロジェクトで、民間の科学者が研究に携わっていて誰でもアクセス出来ることになっている。ところが、プロジェクトを管理しているのは米空軍と海軍の合同委員会であり、資金は国防予算から出ている。)の指示で動いている世界最大手の軍事契約企業だ。アラスカの南東部の大地には現在、1990年に建設が始まったIRIのアンテナが並んでいる。2005年の終わり頃に完成したと見られ、DARPAのホームページで2006年3月にその事実が公表された。米国最大のAMラジオ局(単体)の出力は50キロワットだから、その72倍の規模だ。2011年4月9日http://nosilent.jimdo.com/2011/04/09/haarp-magnetometer-data-shows-japan-earthquake-was-induced/IRIは設備で発生させた高周波エネルギーを独自の方法で集中させ(その特許も取得している)、大気の最上部にある電離層と呼ばれる部分に照射する。すると電離層の希薄な大気が熱せられ、温度が数千度も上昇すると言う。HAARPは一種の電離層加熱装置ということになるが、これによって科学者達は電離層に様々な影響を齎すことが出来る。このように電離層のプロセスや力を制御して方向付けることは「電離層強化」と呼ばれている。HAARPの初期の文書には、この辺りが次のように説明されている。<プログラムの柱は、電離層を加熱する独自の能力を開発し、国防上の目的に電離層強化技術を活用可能かを評価するのに必要な先駆的実験を行うことにある。>「国防上の目的」とは、一体何を指しているのだろう。戦争に勝つことだろうか。した目的をどのように達成するつもりなのだろう。未来の戦争で勝つには、どのような技術が必要なのだろうか。これらの疑問について考えた研究者達は、いくつもの可能性を見出している。その大半はSF1じみたものだが、優れたSFが未来の問題を予見し、事前に解決策を示すことが出来るのも事実だ。1983年3月23日、ロナルド・レーガン大統領が全米の科学者にこんな要請を行った。「この国に核兵器を齎してくれたあなた方の偉大な才能を、今度は人類の大義と世界平和の為に役立てて頂きたい。Program(スター・ウォーズ計画)」と呼ぶようになった。Wikipediahttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%88%A6%E7%95%A5%E9%98%B2%E8%A1%9B%E6%A7%8B%E6%83%B3SDIにより、米国の軍産学複合体は人類史上最も大規模で金の掛かる兵器開発へとのめり込んでいった。何千ものアイディアが出され、そのうち何百ものアイディアに資金が投じられた。SDIの研究は中止されたことになっているが、アイディアの一部は今日も研究が続けられている。それらの開発計画の全てが、軍や軍事契約企業の研究所で行われているわけではない。これらの中には兵器として用いた場合に国際条約に抵触する技術が含まれているものが多数ある他、大多数の米国人が倫理的、道徳的に許されないと感じるようなものもある。世論の非難や国際的批判を避ける為、計画のいくつかは民間研究の体裁を装っており、HAARPもその1つである可能性ある。博士(1938−2007)は、こんな風に述べている。「SF(空想科学)と科学の差は、提示したものを実現出来るかどうかに過ぎない」イーストランド博士はマサチューセッツ工科大学(MIT)で物理学修士課程を修めた後にコロンビア大学で博士号を取得した物理学者であり、アトランティック・リッチフィールド社(ARCO社)の完全子会社であるアドバンスト・パワー・テクノロジー社(APTI社)の科学者と技術者のチームを率いている。イーストランドのチームが考案した「大規模アンテナアレイ」という考え方は、レーガン大統領が求めている“盾”として活用出来る可能性を秘めていた。Wikipediahttp://en.wikipedia.org/wiki/Advanced_Power_Technologieshttp://www.aptinc.net/index.htmlHAARP〔米国特許:No.4686605〕の基盤になっていると考えられるAPTI社の特許群においては、ジェット気流を動かして気象を操作することや、別の技術を用いて意図的に洪水や旱魃(かんばつ)を引き起こすとなどが公然と語られている。電離層を上昇させて宇宙空間にまで拡げ、通過した電子装置(接近するICBM〔大陸弾道弾〕やスパイ衛星など)を全て、電荷を帯びたプラズマで破壊するといった特許まである。これら〔特許群〕を見る限り、HAARPは地上版のスター・ウォーズ兵器であり、冷戦の遺物と言うべきものだ。他の多くの遺物と違うのは、現在も稼働していて、潤沢な資金が注ぎ込まれているという点である。2002年8月、ロシアの下院がHAARPに対し、「往来を質的に異なる新型兵器」の開発計画であるとして懸念を表明した。次のような報告を行っている。この兵器は高周波で地球近傍の媒質に影響を与える可能性があり、質的な変化は刃物から銃火器、或いは通常兵器から核兵器への進化に匹敵する。この新型兵器は、地球近傍の媒質に直接影響を与え、兵器の一部にするという点において、旧来の兵器とは異なっている。>報告は更に、米国がHAARPの名の下で国際社会の規制を受けずに大規模な科学実験の計画を進めており、無線通信の妨害、宇宙船やロケットの装置の破壊、送電網や石油・ガスパイプラインへの深刻な打撃、地域全体の住民の精神的健康に悪影響を齎すといったことが可能な兵器の開発を目指していると主張している。議会と首脳送られた他、科学界やマスコミにも伝えられた。引き起こしたことは間違いない。HAARPについては第2章で最新の動向を見ていくことにする。2011年3月17日http://atlas.kek.jp/sub/CERN-LHC/20110317_CouncilMemo.pdf(2頁へ続く)(1頁からの続き)■地球物理学兵器が齎す“見えない戦争”人類が誕生した時から、戦争に関わってきた者達は天候が勝敗を左右することを知っていた。米国もベトナム戦争以降、気象を操作して紛争を有利に終結させる方法を積極的に探っている。旧ソ連や中国、更には北朝鮮のような国が同様のことをしていると批判されてきたが、流れとしては取り立てて不思議はないわけだ。ベトナム戦争以降、世界の軍がどれだけ発展してきたかを考えてみるといい。私達は今、かつては未来であった21世紀を生きている。40歳以上の人は、子供の頃にSFで描かれていたことの多くが日常的な現実になっていることに気付いているはずだ。天候を制御する手法も既にある程度確立され、科学的研究は勿論、商業利用についてもどんどん広がりを見せている。洪水や旱魃(かんばつ)を起こしたり、ハリケーンの進路を変えたりといったことはどうなのだろう。津波を起こしたり、果ては地震や噴火を引き起こしたりというようなことが、実際に出来るのだろうか。これらは未だSFの世界の話なのか、それとも、既に科学的事実になっているのか。本書では、コーエン国防長官やロシアの議会が指摘したような、気象その他の自然現象を悪意を持って制御する行為(纏めて「地球物理学戦」と呼ぶ)が実際に行われていることを示す証拠を検証しながら、先ずは第1章でこの辺りを明らかにしていくつもりである。博士(1929−2002)がこんな指摘をしている。「地球物理学戦の鍵は、僅かなエネルギーを加えるだけでそれを遥かに上回るエネルギーを放出させられるような、環境の不安定な部分を見つけることにある」——。Environment)」という論文の一節だ。マクドナルド博士はマッドサイエンティストなどではなく、国際的に著名な米国のトップレベルの科学者であり、ジョンソン大統領の科学顧問を務めた人物である。副所長だった(ちなみに同校のプラズマ物理研究所〔PPL〕はここ20年、アラスカ州フェアバンクスでもう1つの電離層加熱装置HIPAS〔ハイパス、高出力オーロラ刺激装置〕を稼働させている。HAARPはこの成功を受けて造られた)。訳)の「宇宙」という論稿で、マクドナルド博士は地球物理学戦争の可能性について論じている。<2018年迄には、技術は、大国の指導者達に、秘密戦争を遂行する為の様々な技術を提供しているだろう。秘密戦争の場合には、防衛体制を殆んど全く眼中に置く必要がないのである。或る国家は、密かに細菌兵器を用いて敵側を攻め、武力に訴えて占領する前に、死亡者を最小限に食い止めながら住民を徹底的に衰弱させるという手段を取るかも知れない。一方では、気象調節の技術を用いて、敵の領土に長期の旱魃(かんばつ)や嵐を発生させる方法も取れる。すれば、敵側の国力が弱まり、自国の要求を飲ませることが出来る。Age』において、旱魃や荒天、噴火、洪水を利用した水面下での軍事攻撃を公然と論じている。マクドナルド博士が言うように、真相が一握りの軍人や科学者にしか知らされなかった場合、一般市民にはそれが戦争であることを知る術はない。ハリケーン「カトリーナ」で亡くなったり家を失ったりしたニューオリンズの人々は、見えない戦争の犠牲者かも知れないのである。数年前から(或いは数十年前から)水面下で気象戦が行われていると確信している人も、世界には数多くいる。そのようなことが行われている証拠については、追って見ていくことにする。MITRE社(1958年創業。7000名の研究者を擁し、クラウドコンピューティングから無人戦闘機まで幅広い新技術を開発している)の取締役も務めていた。HAARPが環境に与える影響に関する許し難いほど欠陥だらけの調査報告書を作成したのはこのマイター社だ。この報告書は、アンテナアレイから放出された電波の行き先に言及するのを巧みに避け、HAARPによる環境への影響はないと断じている。マクドナルド博士は、新世界秩序の研究者から世界主義の陰謀に加担していると名指しされている2つの組織のメンバーでもある。ジェイソン)という怪しげな顧問団だ。関連機関と共に、グローバル化や世界統治計画を強力に推進している。Affairs』にも述べられている。JASONは「世界トップクラスの科学者の精鋭集団」とされ、米政府の複数の部局の為に研究を行っている。「JASON国防顧問団」とか、単に「JASONグループ」とも呼ばれ、現在はマイター社のJASON計画室が本部となっている。JASONは元々、IDA(防衛分析研究所)の精鋭部門として創設された。IDAの沿革史には、次のような記述がある。<IDA(防衛分析研究所)の歴史は、1947年にジェームズ・フォレスタル国防長官が、兵器システム及びプログラムの技術的分析を行う為にWSEG(兵器システム評価グループ)を創設したことに始まる。Wikipediahttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%81%E3%83%A3%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%82%BA%E3%83%BB%E3%82%BF%E3%82%A6%E3%83%B3%E3%82%BA1950年代半ばには国防長官と統合参謀本部議長がマサチューセッツ工科大学(MIT)に非営利の民間研究所の創設を求め、大学連合組織の主導で集められた極めて優秀な科学者達が、我が国の最も困難な防衛上の課題に取り組むWSEGをサポートする体制が整えられた。>その後IDAは出資母体の要請に応えられるように組織を改変していった。1958年には国務長官の求めに応じて、新設された高等研究計画局を支援する部門を創設した。評価などの部門が追加されていった。開発したARPA(アーパ、高等研究計画局)である。ARPAは1972年3月にDARPAと改称され、1993年2月に一旦ARPAに戻ったのち、1996年3月に再びDARPAという名称になっている。Engineering)http://www.dod.gov/ddre/ddre_history.htmマクドナルド博士は未来の兵器技術に関して膨大な論文や記述を発表している。これらにおいて「先端」技術として紹介されているのは、気候や気象の操作や制御である。具体的には、「海洋波による破壊」「極氷冠の融解」「オゾン層の意図的な破壊」「地震の誘発」「地球のエネルギー場を利用した人の脳の制御」などだ。現在、極氷冠は現実に溶け出しており、オゾン層の穴(ホール)も拡大している。これは先端兵器によるものなのだろうか。地震やマインドコントロールはどうなのだろう。私達一般市民は、これらの現実離れした兵器のターゲットにされているのだろうか。HAARPで地域全体の住民の精神的健康に悪影響が齎される可能性もあるというロシア下院の主張も気になる。Magazine』誌に掲載された「空が破壊の舞台に?」と題する重要な記事がある。この記事において、ニック・ベギーチ博士とジーン・マニングは、HAARPを使えば精神障害を引き起こすことが可能だとしており、その根拠としてマクドナルド博士の提案に対するブレジンスキーのコメントを引用している。<政治戦略の立案者にとって、脳や人の行動に関する研究は大変魅力的だ。戦争における攻撃手法に関する専門家である地球物理学者ゴードン・J・マクドナルドは、正確なタイミングで人為的に電子的異常を発生させれば「或る種の振動を引き起こして地球の特定領域に比較的高出力のエネルギーを齎せる可能性がある。(中略)この方法を用いれば、ターゲットとして選んだ地域の大勢の人々の脳活動に長期にわたって深刻なダメージを与えるシステムを造ることも可能だ」と述べている。人類の環境科学及び技術の知識と、それらを政治の枠組みの中で捉える能力との間に横たわるギャップは、ここ数十年殆んど縮まっていないようだ。レイチェル・カーソンの『沈黙の春』以降発表されてきた多くの類書と同様に、本書の目的も、科学がパンドラの箱を開けて怪物を生み出している現実(しかもその怪物は時代を追う毎に大きくなり、数も増えている)を告発し、問題を解決する機運を高めていくことにある。本を読むだけでは何の力も持たない。市井(しせい)の人々である読者が行動し、「手を加えた結果に対応する為の政治形態や手続き」を生み出していく必要がある。先端技術が意図的な気候の改変に用いられている可能性は、「コントレイル(飛行機雲)」と「ケムトレイル(化学雲)」にまつわる議論でも取り沙汰されている(これについては第3章で詳しく見ていく)。最近よく空を見上げている人は、空の変化に気付いたのではないだろうか。ある程度の年代の人なら、昔はジェット機の後ろに伸びた飛行機雲の細い筋が、彗星のように鮮やかに航跡を描いた後にすぐさま消えていたのを覚えていることだろう。ところが最近では、この雲が何時間も空に残っている。った空が、午後の遅い時刻には白い膜がかかったようになってしまう。飛行機雲が拡散して混じり合い、人工の巻雲の層が出来てしまうのだ。こんなことが起こっているのだろう。何かを噴霧しているのだろうか。空を覆い続けているこれらの雲は、何かの化学物質を含む、いわゆるケムトレイルではないのだろうか。したら、誰が、何の目的でそのようなことをしているのだろう。専門サイトが沢山見つかる。別に何かを噴霧しているわけではなく、空に滞留しているのも全く自然なことだと説明しているサイトもあれば、空で発見した奇妙な現象を詳細に扱っているサイトもある。バリウム塩やアルミニウムといった化学物質や金属、更には大腸菌や、遺伝子組換えされたヒトの血液が散布されているといった奇怪な説まで、俄かには信じ難い様々な説が主張されている。散布しているのが民間航空機だと言う人もいれば、正体不明の軍用機が恐怖に怯える人々や怒れる目撃者の上に、秘密の積み荷をばら撒いているといった主張まで様々だ。aerosol」と呼ばれる。様々な分野に多くの研究機関や監視組織が存在することが分かるはずだ。それらの中には、大気にエアロゾルを“加えて”いるところもある。されており、現在開発中のものも沢山ある。ケムトレイルとされているものはどうやら単一の現象ではなく、複数の計画や目的があるようなのだ。私の調べたところでは、様々な人々が、様々な技術、様々な目的で、環境中に驚く程の種類のエアロゾルを放出していることが明らかになっている。※劣化ウランのエアロゾルhttp://www.nuketext.org/du.htmlケムトレイルの章では、デマや被害妄想の疑いが強いものを排除し、何が現実なのかを明らかにしていくつもりである。≪≪軍の情報部は、UFO問題でやってきたのと同じように、化学物質の問題についてもでたらめな情報を流して、水面下の作戦を隠蔽している可能性が高い。科学的知識の不足している人達がヒステリックに騒ぎ立てていることも、問題の真相を分かり難くしている。飛行機雲の全てがケムトレイルというわけではないだろうし、撒かれている化学物質が全て悪意に基づいているとも限らない。それらが例外なく環境にリスクを齎していることは確かで、何らかの対策が必要である。科学関連の専門書でもそのことは認められている。拘らず、何故か主要メディアは全く報道しようとしない。世界を震撼させた2001年9月11日のテロ事件の後に民間航空機が数日間飛行禁止になったことで、大気を研究する科学者達は、人工的な影響を受けていない状態の空を調査する絶好の機会を得た。その結果、飛行機雲(ないしはケムトレイル)で生じた巻雲が日中は太陽光を宇宙に反射して夜は熱を地球側に閉じ込めており、そのせいで北米地域の平均温度が10年当たりで約0.3°C上昇していることが明らかになった。飛行機雲とケムトレイルの議論においては、悪意を持った(軍事的)環境改変であるとする見方と、意図的なものではないという見方ををうまく結び付ける視点も存在する。科学界においては、無数の航空機が日々発生させている人工巻雲が環境に深刻な影響を与えているということは既に常識になっている。これは公式には「意図的ではない環境改変」として、地球温暖化の議論の枠組みの中で捉えられている。そのような環境改変のうち、今日まで最も大きく取り上げられてきたのは熱帯雨林の破壊だ。ここ数年は、飛行機雲と、それによって生じている可能性が高い「地球薄暮化」に議論の中心が移っているが、飛行機雲が本当にケムトレイルだったとしたら、この議論も当然変わってくるはずだ。滞留し続ける奇妙な飛行機雲は、化学物質を散布する邪悪な秘密作戦の産物かも知れないのである。2025」が暗示する近未来の戦争デザイン悪意を持った(軍事的)環境改変や意図的ではない改変は、文明の始まりの時代に既に行われていた。今から7000年〜1万年前、チグリス川とユーフラテス川に挟まれた「肥沃な三日月地帯」(現在イラクがある地域)には、西洋において最古の文明とされるシュメールの都市国家が栄えていた。現在、この土地は広大な砂漠になっている。農耕と放牧をやり過ぎた結果だ。砂漠化は、意図的ではない環境改変でもこれだけ恐ろしいことが起きるという典型的な事例であり、現在も複数の地域で進行している。米国も大恐慌の時代に数年にわたり大規模な砂塵の被害を経験したが、科学者達はまた同じ場所で同じ事態が起きると警告している。悪意を持った環境改変の古い事例としては、ローマ軍による「カタルゴの塩撒き」がある。莫大な戦費を投じた長期にわたる当時の両大国の戦いは、ローマの勝利に終わった。この時ローマ軍は、カタルゴが二度と脅威にならないようにと農地に塩を撒いて耕作不能にし、人々が都市を放棄せざるを得ないようにした。米国でも過去に、悪意に基づく環境改変が幾つか行われている。1840年代、政府は北米地域の先住民と一連の戦争を繰り広げていた(インディアン戦争)。当時グレートプレーンズ(中西部の太平原)の先住民には独自の経済体制があり、バッファロー(野牛)が生活の基盤となっていた。政府はバッファローさえいなければインディアンは自滅すると考え、何千人ものハンターを雇って数千万頭のバッファローを殺させた。これによりバッファローは絶滅寸前に追い込まれ、インディアンは降伏せざるを得なかった。それから100年後、米軍が東南アジアで同様のことを行っている。ベトナム戦争では長期的な影響を齎す2つの環境改変が行われた。インディアン戦争の時とそっくりの発想で、軍の作戦立案者は密林が敵の住み処になっていることに目を付け、オレンジ剤やホワイト剤などの数百万ガロンの枯れ葉剤を散布したのである。2006年6月29日http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=207344〔資料〕旧731部隊関係者のその後及び厚労省との関係http://www5.ocn.ne.jp/~kmatsu/iryou/731butai/kitikunoshokugyou.htmまた、これと並行して、気象を攻撃に利用することも企てられた。seeding(雲の種まき)が実施され、未舗装の道路を豪雨でぬかるませて輸送能力を奪うことが試みられた。インディアン戦争における環境改変は劇的(というより悲劇的)な成功を収めたが、ベトナム戦争における作戦は戦争そのものと同様に失敗し、同じくらい甚大な被害を齎した。この条約は、国家間の紛争において環境を兵器として利用することを禁じるものだった。米ソが提唱したこの条約は、1976年12月10日の国連総会で正式に採択され、1977年5月18日に公式に署名が開始された。20番目の締約国ラオスが批准したのは国連加盟国193カ国のうち70カ国にとどまっている。この条約には事実上強制力がない。〔国際連合の前身である国際連盟、RIIAとCFR、これらは表裏一体に設立された。多数国間条約集http://www.ioc.u-tokyo.ac.jp/~worldjpn/documents/indices/mt/index.htmlhttp://www1.doshisha.ac.jp/~karai/intlaw/docs.htm尚、国連が禁止したにも拘らず、米軍は現在も環境改変への関心を持ち続けている。米空軍参謀長はアラバマ州マクスウェル空軍基地の空軍大学に、21世紀に米国が航空宇宙分野の軍事的優位を保つ為に今後30年間に必要になる概念、能力、技術を明らかにすることを要請した。学生、教育界及び財界の優秀な民間人指導者のチームを率いて、フォーグルマン将軍の要請に応える為に10カ月にわたる研究を行った。空軍長官に報告された。研究報告「2025」は後に、41編の論文と要旨からなる3300頁を超える一連の白書の中で公開されている。白書の1つ、「戦力増強要因としての気象—2025年に気象を掌握する為に」を読むと、軍の計画立案者の中に、環境改変を軍事利用していくことを考えている者達がいることが分かる。この論文はこんな書き出しで始まっている。<先進技術に投資して、それらの技術を軍事利用する方法を精力的に開発することにより、2025年、我が国の航空宇宙軍は「気象を掌握」出来るようになる。これにより、戦争当事国が従来は不可能だった方法で戦場をデザインすることが可能になる。これは紛争の作戦全般に大きな影響を及ぼす可能性があり、全ての未来にも関わってくることである。本稿の目的は、未来の気象改変システムを利用して軍事目的を達成する為の戦略の概要を示すことにある。>「2025」は米国の公式の政策ではなく、政策(及び兵器システム)の叩き台にする目的で作成されたものである。本書では現在開発が進められているいくつかの技術を見ていく他、それらの技術を組み込んだ政策やビジョンについても見ていく。」(ジェイソン・ジェフリー執筆)という記事の1節をお読み頂きたい。この雑誌は2004年のクリスマス時期に南アジアを津波が襲った直後に発行された。Wikipediahttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%83%B3%E3%83%90%E3%83%BC%E5%9C%B0%E9%9C%87<「人工地震」の研究は公に行われており、既に科学技術の1分野となっている。5つの方法で地震を引き起こせるというのが、地質学者や地震学者の共通認識である。ダムや貯水池の建設」である。1962年から65年にかけてデンバー一帯で起こった一連の地震の研究を通じて、地質学者達は廃液を地中近くに注入して処理すると地震が誘発される場合があることを明らかにした。注入された廃液の時期と量が、同地域で起こった地震の頻度や規模と一致していたのである。これらの地震は、超高圧で廃液が注入された結果、岩盤に蓄えられた弾性エネルギーが解放されたことが原因だった。>この記事が主張するように、人類の活動により偶発的に地震が起こることは確かにあり得るかも知れない。軍が意図的に地震を引き起こすなどということが果たしてあるのだろうか。“人為的な地震”などと聞くと、大抵の人はナンセンスだと思うだろう。このような決め付けは科学的に根拠があるとは言えない様だ。世界の科学者は、人類の活動が複数のメカニズムで地震を起こして来たことを確認しており、数多くの論文や研究報告を書いている。これらはあくまで偶発的な地震であるが、それらが起きたのと同じ条件を再現するのはそれ程難しいものなのだろうか。偶発的に起きたのなら、再び意図的に起こすことも可能なのではないか。Magazine』誌が指摘した5種の人的活動による地震は実際に起こっており、公式に記録されている。科学者達も、人間の活動によって地震が起こることを認め、次のように報告している。人的活動により直接的に誘発地震(人の関与で引き起こされた地震活動)が引き起こされた事例が検知されている。十分な大きさの応力変化が起こって岩盤が破砕したり(採掘や地下爆発などのケース)、岩盤の弱い部分にズレが生じた場合には、地震が引き起こされる可能性がある。>中国の長江・三峡(さんきょう)プロジェクト開発総公司が長江に建設してきた三峡ダムは賛否両論を巻き起こしているが、このプロジェクトについては開発当初から地震の問題が懸念されていた。三峡プロジェクトは完成すれば世界最大のダムとなる。貯水量は220億立方メートルを超え、マグニチュード7迄の地震に耐えられる。ダムの自重と水の重さでそれだけの地震が起こる可能性も考慮に入れてそのような設計になっているのである。地下核実験によっても地震が生じてきた。1968年に広大なネバダ砂漠の地中深くで行なわれた実験については豊富な記録が残っている。米政府が断層境界で核爆弾を爆発させて地震を起こせないかと考えて行ったこの実験では、実際に地震が起こっている。Faultless」というコードネームが付けられていた。[1分36秒]http://www.youtube.com/watch?v=6ETHnsKnKiA環境保護庁ネバダ州事務所によると、プロジェクト・フォールトレスでは1968年1月19日、ネバダ中部実験場の採掘孔の地下975メートルの地点に核爆弾を設置し、爆発させた。このプロジェクトの目的は“公式”には2つあった。1つは、核実験で生じる地震波を自然発生した地震と区別する為、ふるまいや特性のデータを得ること。1つは、ラスベガス近くのネバダ実験場安全に行うのが難しい規模の大きな爆発実験に利用出来るか評価する為、ということになっている。fault)のある場所に設置された。計画にフォールトレスと言う名前が付けられたのは、担当した科学者達が実験で断層がズレることなどあるはずがないと考えていた為だとも言われる。Makedon)教授は、1986年よりネバダ核開発計画委員会の副委員長を務め、ネバダの核開発についての著書もある人物である。Ground)」と題する論考で、あくまで偶発的な結果であるとしつつ、実験により地震が発生した経緯を綴っている。この論考はユリーカ郡ユッカ山情報局のホームページで読むことが出来る。自治体の公式HPということもあり、マケドン女史はこの論考を著作権フリーで発表して世界の誰もが読めるようにしている。行政が如何に私達に嘘をついてきたかを伝えるこの驚くべき論考(しかもそれが行政側のサイトに載っている)を是非皆さんに読んで頂きたいので、ほぼ全文を掲載することにしよう。※ネバダ実験場では928回の核実験が行われた。http://www.yuccamountain.org/faultless.html<核爆弾の実験という概念は、それ自体、竜巻の実験やビッグバンのシミュレーションと同じくらいに途方もないことである。その途方もない核兵器の実験を、この国は1945年7月16日以来続けている。Trinity」というコードネームの核実験が行われた。圧倒的な威力の兵器を造る為に、原子核を分裂させたのである。その凄まじい光景は、実験を目撃した人にとって生涯忘れられないものとなった。トリニティ実験によってパンドラの箱が開かれたという危惧の声も上がったが、実験はネバダの砂漠に場所を移して続けられることになった。1951年、ラスベガスの北90マイル(約145キロ)に位置するネバダ実験場が、陸地における核実験場に選定された。これに先立つ1946年と1948年にもマーシャル諸島で原子爆弾の実験が行なわれたが、ニューメキシコの核兵器設計者達は、研究所にもっと近い場所で実験を行いたいと考えたのである。朝鮮戦争が起こったことも、核兵器の性能を高める取り組みを促す要因となった。ネバダ実験場では以後40年間に928回の実験が行われたが、核実験の凍結に伴って1992年を境に停止された。そのうち100回の実験は大気圏で行われ、航空機から投下されたり、塔や気球、大砲を利用して実験が行われた。これらの大気圏内実験ではいわゆるキノコ雲が発生し、危険な放射性降下物が降り注いでいる。調印し、実験が地下に限定されることになった。以後行われた828回の実験は、縦坑(たてこう)やトンネル内で行われている。※悪魔の所業・核実験が周囲の住民に齎した重大な後遺症の数々、その写真http://www.morizumi-pj.com/地下実験しか出来なくなったことで、ネバダ実験場での実験には色々と問題が生じてきた。この為、核計画立案者はユリーカとトノパの丁度中間あたりに位置するナイ郡ホットクリークバレーに注目し、同郡のある地点を補助的な実験場にする計画が水面下で進められた。実験管理者が直面した問題の1つは、ラスベガスを訪れる観光客が増えているという現実だった。核実験が始まって間もない時期は、観光地としてのラスベガスは未だ小規模で、地元住民も観光客も、核実験をラスベガス観光資源の一部として受け入れていた。「実験期間の特別ツアー」にあえて参加し、「原子カクテル」と名付けられた酒を片手に原子爆弾の壮大な爆発を見物する観光客までいたほどだ。地下核実験に移行してからは放射性降下物の危険は減ったが、実験の度にラスベガスでも感じられるほど地面が揺れるようになった。この振動は、実験の規模に応じて大きくなった。地面が揺れるだけでなく、窓ガラスが割れるなどの被害も散発的に生じ、住民や観光客、カジノ経営者達は不安を感じるようになった。1960年代半ばにはメガトン級の弾頭を搭載出来る「スパルタン弾道弾迎撃ミサイル」の開発が進められ、軍は更に強力な核兵器の効果を確める計画を立てていた。して、必要に迫られる形で補助的な実験場の候補地が検討され、1965年までにアラスカ州アムチトカ島とネバダ中部に絞り込まれた。Commissionの略、原子力委員会)から、ネバダを本格的に実験場として使う前に、メガトン級の爆発実験による地質学的影響を評価するよう注文がついた。影響を測定する実験)という形で行われることになった(結局これが同地で行われた最後の核実験となる)。超大規模実験という位置づけで1メガトンを僅かに下回る爆弾を用いる計画が立てられたが、その規模が国民に公表されることはなかった。Faultless」というコードネームの校正実験を行う旨を住民に伝えた。この時伝えられた実験の予定日は1968年の初めという曖昧なものだった。広報班はネバダ中部の住民に、実験は地域の利益になるからとして説得を試みたが、この仕事はいつになく困難を極めた。校正実験の調査エリアが、1950年代に行われた大気圏内実験の半分以上で放射性降下物の降下地域に入っていた場所だったからである。1957年にブッチ・バードリという8歳の少年が白血病で亡くなったことは、人々の記憶にまだ新しかった。ナイ郡で牧場を経営していた少年の遺族は、そこに降り注いだ放射性降下物が白血病の直接の原因だと考えていた。AEC(原子力委員会)は当初、実験を「オープンに」行うべきだと提言していた。核実験では往々にして「秘密主義」が批判の対象となってきたからである。彼らは過去の例から、実験場を非公開にすると様々な憶測が飛び交って面倒なことになると知っていた。軍は、4〜5メートルも地面が盛り上がっているところが人々に目撃され、フォールトレスの爆弾の規模に対する警戒心が広まることは避けたいと考えていた。両者が最終的に到達した妥協点は今にして思えば大変滑稽なもので、そこには核実験の広報の舌先三寸ぶりがはっきりと表れている。AEC(原子力委員会)の或る内部メモには、実験が「直接見えない」ようにし、中継用のテレビカメラの設置を許可してその映像をベースキャンプ付近でモニターするという提案が書かれていた。observe』というのは直接見ることを意味するわけではない。特定の場所に居合わせれば『見学』したことになる。(中略)爆心地が直接見えない場所に見学者向けのエリアを作ればいい。AEC(原子力委員会)のベースキャンプの辺り、ベースキャンプから30マイル(約48キロ)くらい離れた場所に設けるといいだろう」。今から考えると滑稽にさえ思えるメモがもう1つある。このメモでは厄介な質問や抗議に繋がる情報を市民に伝えることなく、実験に関する「情報提供」を行っていくという矛盾したことが論じられている。「“どれ位の時間で”核爆発の準備が整えられるかという点は、出来るだけ曖昧な表現にするべきだ。準備が完了する正確な日時を公表してはならない。(中略)準備の日時が定まっていいないことも明確に説明しておく必要がある」ユッカ山を高レベル核廃棄物処分場にするという現在の議論に関心がある人は、プロジェクト・フォールトレスでネバダ中部の住民に対してどんな広報活動が行われたかを知っておいたほうがいい。核実験の計画を受け入れさせる為に彼らが取った手法の1つは、実験の必要性を強調し、地元に利益が齎されると訴える一方で、リスクについては大したことはないという態度を取ることだった。これと全く同じことが、現在でも行われている。1968年1月の実験の3カ月前にAEC(原子力委員会)が主催したトノパ町民会議の議事録には、AEC(原子力委員会)の実験推進チームがネバダ中部の住民に核実験を受け入れさせる為にどのような手管(てくだ)を使っていたかが記録されている。彼らは冷戦を引き合いに出して実験の必要性を訴えていた。地元の利益については、ネバダ州ファロンに齎された経済効果が喧伝されていた。Shoal」というコードネームで12キロトンという比較的小さな爆弾を用いた地下実験が行われていた。「生活への影響は最小限に食い止められたと考えていますし、地域経済にも貢献出来たのではないかと自負しています。(中略)専門家や技術者には実験の場が必要なのです。車にだって燃料が必要です。予想されるリスクについては、こんな簡単な説明がなされていた。計画への賛同を得る為に最も強調されたのはやはり、「地域への経済効果」だった。そのことは、1967年末にネバダ中部の牧場主が同州選出の上院議員アラン・バイブルに送った手紙にも書かれている。<AEC(原子力委員会)の広報担当者や政府の代表者から、AEC(原子力委員会)の人や設備がやって来ることで地域社会に様々な経済的恩恵があるという話を色々聞かされてきました。計画で齎される巨額の金を目当てに、他の州もあの手この手で実験場の誘致を図ってきたということも承知しています。一時的に繁栄が齎されてもそれは表面的なまやかしに過ぎません。推進しているのは、自分の店のレジに入る金額のことしか頭にない連中です。一握りの地元の商店主やカジノ経営者は潤うかも知れませんが、土地や水資源は犠牲になります。汚染されていない現在の土地と水を守ることが出来れば、それは実験計画を実施した場合よりも遥かに大きな、真の意味での繁栄に繋がります。>「プロジェクト・フォールトレス」の準備が進んでくると、伝説的億万長者のハワード・ヒューズが口を出し始め、このメガトン級の爆発実験場をラスベガスから遠いネバダ中部に移すことをAEC(原子力委員会)に求める圧力が一層高まっていった。ヒューズは矛盾が服を着て歩いているような人物で、奇行が目立つ謎の世捨て人というイメージがある一方、銀行に巨額の金を預けるカジノ王としても知られ、ラスベガスの市政や核計画にもかなりの影響力を持っていた。「ネバダ実験場での地下核実験が大規模化になるとラスベガスの賭博産業が滅びてしまう」と考えたヒューズは、同実験場でメガトン級の実験をすることに表立って反対し始めた。ヒューズの会社がネバダ実験場での実験を延期させようと試みたこともあった。彼は全ての地下核実験をラスベガスから離れたネバダ中部の実験場や、補助的実験場として調査が進められていたアムチトカ島で行うようAEC(原子力委員会)に圧力をかけ始めた。ネバダ実験場の管理責任者J.T.リーブズが残していた個人的なメモに、1968年初頭の状況が綴られている。そのメモによると、リーブズはこの年の春に同実験場で行われる予定だった滑車を使った実験に関して「あんたはまるでヒステリー患者だ」とハワード・ヒューズになじられたそうである。ヒューズは、AEC(原子力委員会)がネバダ実験場での実験をやめ、以後はネバダ中部とアラスカで実験を行う意向を既に職員に伝えているとの“感触”を得ていたらしく、リーブズに「AEC(原子力委員会)が地域の建物に恒久的に被害を与え、空気と地下水を汚染し続けている現状ではクラーク郡の新空港建設には出資しない」と通告している。Wikipediahttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%8F%E3%83%AF%E3%83%BC%E3%83%89%E3%83%BB%E3%83%92%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%82%BAフォールトレス実験の成否は、以後の流れに大きな影響を与えるはずだった。ネバダ中部実験場には3つの設置孔が掘られた。1つはフォールトレス用、残りの2つは校正実験が成功した場合に続けて実験を行う為のものだった。Adagio」というコードネームまで与えられていた。Cannikin」という名前の実験で、規模は5メガトンだった)。フォールトレス実験は1968年1月19日に実施された。一般市民の見学者は、予定通り爆発が直接見えない場所に集められていた。仮に目撃出来ていたとすれば、爆心地の土が5メートルも盛り上がり、北側と南側に落ちて、長さ数千メートルに及ぶ巨大な断層地塊(ちかい)が現れたところが見えたに違いない。降り積もった土の高さは、場所によっては3メートルにも達していた。この爆発で、爆心地から140キロ離れたイーリのホワイトパイン高校の校舎の窓ガラスが割れている。この校正実験で齎された地上の被害だけを見ても、実験場に相応しくないことは明らかだった。結局、ネバダ中部実験ではこれ以上の地下核実験を行うべきではないとの結論が出され、アダージョ実験も中止された。この結果に、ヒューズは動揺した。フォールトレス実験については、2つの顛末(てんまつ)が伝えられている。1つは、ヒューズのジレンマに関するものだ。フォールトレスが失敗に終わった次の年の1969年5月頃から、ヒューズはネバダ実験場での実験への反対を余り口にしなくなった。ヒューズの下で働いていたジョン・マイヤーはAEC(原子力委員会)ネバダ事務所のロバート・ミラーを訪ね、核実験に関してヒューズ・ツール社内で混乱と「意見の相違」があったと述べた。マイヤーは「これまで反対してきたが、財政的観点からは政府の(弾道弾迎撃核ミサイルに関する)立場を支持することが明らかに同社の利益に適っている」と認め、ネバダ実験場とのビジネスを再開する用意があるとのヒューズ社の意向を伝えた。ハワード・ヒューズのファイルに含まれていた最後の関連文書は、1972年1月31日付でヒューズ・ツール社からAEC(原子力委員会)のミラーに送られた書簡である。現在ラスベガスのエネルギー省資料館に保管されているこの書簡には、こんなことが書かれている。「新たな年を迎えるに当たり、貴委員会の事業と支援に対し深く御礼申し上げます。ヒューズ社社員一同、ご愛顧に対して心より感謝しております」どうやら市場原理のおかげで問題は解決したようである。第2の顛末は、現在の状況やネバダ中部実験場の未来を考える上で、より重要な意味を持っている。地下核実験を行うと地下に巨大な空洞が形成され、そこに強い放射能を持つ放射性粒子が閉じ込められる。地面が陥没することで、破砕物縦穴(地表と空洞を結ぶ、放射能を帯びた土砂が埋まった縦穴)が出来る。時間が経つにつれてこの縦穴と地下空洞の土砂に地下水が染み込み、放射性粒子が爆心地から居住地域へと流れていくことになる。地下核実験で残った放射性核種の多くは極めて危険であり、長期にわたって毒性を持ち続ける。危険な残留物であるプルトニウムの場合、放射能の半減期は2万4500年に及ぶ。Experience(PDF、全180頁)http://www-pub.iaea.org/mtcd/publications/pdf/pub1239_web.pdf〔画像〕フォールトレス実験のブロンズプレートhttp://v11.lscache8.c.bigcache.googleapis.com/static.panoramio.com/photos/original/11578876.jpghttp://static.panoramio.com/photos/original/18506443.jpgフォールトレス実験を行った場所は現在、ブロンズのプレートが打ち付けられたスチールパイプでそれと分かる様になっている(その真下に実験で生じた空洞がある)。掘削を制限する杭も打ち込まれているが、制限の理由に関する説明はなく、放射性物質の崩壊に何千年という単位の歳月がかかるということも住民には伝えられていない。誰が遥かな未来までこの話を語り継いで、地中に危険な核の残渣(ざんさ、濾過した後などに残ったカス・固体)が埋まっていることを警告するのだろう。造ろうとしている人々の目をプロジェクト・フォールトレスをはじめとする核実験の結果に向けさせ、その危険性を認識させることであろう。核爆発由来であれ原発由来であれ、地中に埋められた放射性粒子は何千年にもわたって毒性を持ち続け、半永久的に水源への脅威となり続ける。過去から学べるもう1つの教訓は、地球がどうなるかを予測するのが難しいということである。フォールトレス実験のコードネームは、計画を立てた科学者達が、メガトン級の爆発による圧力が加わっても実験場の地質学的安定が損なわれることはないという「科学的」予測に基づくものだった。実際にはこの予測は外れ、コードネームは皮肉なものとなった。このコードネームはまた、予測に不確定要素があること、取り分け放射性核種のように危険なものを扱っている場合は大きなリスクが生じるということも私達に教えている。ユッカ山に処分場の建設を計画している人々は「地震や採掘、興味本位で訪れる人、雨水の染み込みや地下水の湧出その他の様々な要因を考慮しても、処分場は1万年以上にわたって安定である」とする予測を改める気配はない。私は20年にわたってネバダ州に暮らしてきたし、核や原子力には反対の立場を生涯貫くつもりである。ユッカ山に高レベル核廃棄物処分場を造る計画にも当然反対だが、その詳細については紙幅の都合で別の本に譲ることにする。地震を引き起こした核爆発は「プロジェクト・フォールトレス」だけではない。それらの爆発の中で最も豊富な記録が残っているものとして取り上げたが、別の事例も紹介しておこう。2004(PDF、全136頁)http://www-ns.iaea.org/downloads/rw/waste-safety/north-test-site-final.pdf1992年6月19日、米国はネバダ実験場で地下原爆実験を行い、その僅か4日後にもまた実験を行った。2つ目の実験から3日後、283キロ南のモハベ砂漠で、最大マグニチュード7.6の大地震が立て続けに起こった。その僅か22時間後には、実験場から僅か30マイル程の場所でマグニチュード5.6の地震が発生した。実験とは「無関係」だとされるこの地震は、実験場近くで起こったものとしては過去最大の揺れを記録し、ユッカ山の建物に100万ドル〔1ドル=80円換算で約8000万円〕の被害を齎した。ユッカ山の施設は、震源地から僅か24キロしか離れていなかった。1992年7月14日、市民の「当然の不安」に対し、ワシントンのエネルギー省は「核実験と地震の間に因果関係は存在しない」との声明を発表した。何とも都合のいいことに、同省はプロジェクト・フォールトレスのことは忘れてしまったようである。核実験に不安を感じた1人だった。彼は1956年に大統領候補アドレー・ユーイング・スティーブンソン2世(1900−1965)と共に選挙を戦っているが(スティーブンソン2世はイリノイ州知事を1期務め、1952年と56年の大統領選でドワイト・D・アイゼンハワーに敗れた)、選挙演説において「水爆実験を強行すれば地軸が16度傾く危険性がある」と警告している。※ケネディ政権下で国連大使を務めた。よしお)教授が1975年から76年にかけて行った研究報告「地球における近年の異常気象と核実験」には、次のような結論が述べられている。揺動と、核爆弾の爆発実験との間には、直接の因果関係がある。(中略)核実験が異常な極運動を引き起こしている。150キロトンを超える核実験が行われた日を当て嵌めると。核爆発の時に極に激しいズレが生じているのは明らかで亜sる。(中略)こうした急激な変化の幾つかでは、1メートルに及ぶズレが生じている。>キーフォーバーが警告したように16度も地軸がズレているわけではないものの、十分に恐ろしい指摘である。Scientist』誌が次のように報じている。<ドイツとイギリスの地球物理学者は、1978年にイランのタバスで発生した地震が地下核実験によって誘発された可能性があると見ている。この地震では少なくとも2万5000人の死者が出た。(中略)イギリスの地震学者は、タバス地震が核実験の余波によるものかも知れないと考えている。(中略)しかもスウェーデンのウプサラにある地震研究所には、僅か36時間前にソ連がセミパラチンスクで行った10メガトンという異例の規模の核実験の震動が記録されている。(中略)ドイツのある科学者は、この実験がタバスの被害を引き起こした原因ではないかと示唆している。通じた紛争解決などの問題を扱っているこのメールマガジンの1992年8月号に、1989年4月14日にワシントン州シアトルで開かれた国連及び世界平和に関する第2回年次会議に関する記事が掲載された。執筆したのはカナダのニューブランズウィック大学のゲーリー・T・ホワイトフォード教授(地理学)である。Trennds)」という論文を書いている。War&Peace』の記事を引用しよう。<ホワイトフォード教授は今世紀に起こったマグニチュード5.8を超える全ての地震について調べた。教授によると「今世紀〔20世紀〕前半の観測装置は感度が低く、設置場所も限られていた為、この規模を下回る地震の中には観測されなかったものがあることが予想される。この規模を上回る地震については、地球全体を網羅した詳細な記録が残っている」。ホワイトフォード教授はこの点に留意し、核実験が始まる前の20世紀前半の地震の発生率と、1950年から1988年までの発生率を単純比較してみた。結果、核実験が始まる前の50年間、マグニチュード5.8を超える大型地震は平均して年間68回発生していたことが分かった。実験が始まった後では、平均して年間127回と数が「急に跳ね上がって」いた。地震の発生率がほぼ2倍になっていたのである。米軍は今日に至る迄、地震が増えたのは「偶然」だと主張し続けている。ホワイトフォード教授は「データの地理的なパターンを見ると、実験の日に連動する形で特定地域に地震が集中発生しており、“純粋な偶然”として片付けるのには無理がある」としている。教授はデータの中に、因果関係を示唆する別のパターンも見つけた。今年〔1989年〕7月、カリフォルニアで地震が発生したが、その僅か数日前に、立て続けに二度、核実験が行われていたのだ。これは核実験に大きな危険があることを示唆している可能性がある。今世紀〔20世紀〕最大の地震は、1976年7月27日に中国東北部の唐山(とうざん)で起こった地震である。マグニチュード8.2、80万人が死亡したこの地震の僅か5日前、フランスが太平洋ムルロア環礁で核実験を行っていた。その4日後には米国もネバダで実験を行い、それから24時間後に中国で地震が起こっている。62.5%が、核実験の僅か数日後に起こっていたのである。その中には、爆発実験の翌日に発生していたものも多かった。核実験と関連があると見られる地震で亡くなった人の数は、現在迄に100万人を超えている。これについても、核保有国の政府は「偶然に過ぎない」としている。米国のエネルギー省の公式の立場は昔も今も同じで、米国が過去に行った最大規模の実験でも、半径15マイル(約24キロ)を超えた地域に影響が齎されたことはないと主張し続けている。近代地震学の機器により、この主張も揺らぎ始めた。これらの機器を使えば、局所的な地質学的乱れを計測することにより、世界のあらゆる場所で起きた核実験を検知することが出来る。ホワイトフォード教授は、仮に実験場の半径15マイル以内で振動が減衰するとしても、それは地殻を通過して地球全体に広がっていく第1波に過ぎないと考えている。Activity)という論説に纏めた。この論説で同財団は、カリフォルニア州の地質学者ラリアナ・ミュアルチン博士に実験の長期的な影響についても尋ねている。核実験の効果が集積することで地震や火山が起こされる可能性はあるかとの質問に、博士は次のように答えている。「単独の核実験では、象が虫に刺されたようなもので地球への影響は殆んどないかも知れませんが、効果が集積されると地球のプレートが動く可能性もあるかも知れません。博士は更に「1匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、例えば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」と述べている。論説は次のように締め括られている。「突然、かつてない規模の地震や火山が続発して地球を揺さぶり始めたら、誰が責任を取るのだろうか。核実験を行ってきた人々は、自分達には責任がないと世界を納得させられるのか」>最後のくだりを読んで、民間の気象改変に纏(まつ)わる法的問題のことを思い出した人もいるのではないだろうか。民間においてさえ、公に被害が生じても、確実に責任を取らせることは難しい。相手が軍や政府で、しかも自分達のせいで被害が生じたことすら認めない場合、責任を追及するのが如何に困難かは想像に難くない。「1匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、例えば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」というミュアルチン博士の言葉も、ゴードン・J・F・マクドナルドの「地球物理学戦の鍵は、僅かなエネルギーを加えるだけでそれを上回るエネルギーを放出させられるような、環境の不安定な部分を見つけることにある」という指摘と驚くべき一致を見せている。軍、民間を問わず、人の活動が地震を引き起こす力を持っていることは既に証明されている。人的活動により偶発的に地震が起きるのなら、意図的に引き起こすことも当然可能ということになる。ペル上院議員とコーエン国防長官の懸念は間違っていなかったわけだ。(1856−1945)は世界的に有名なセルビア出身の米国人物理学者である。彼は機械工学や電気工学に通じ、発明家としても世に知られていた。人類史上最も重要な発明家の1人に挙げる人も多い。少なくとも19世紀の偉大な天才の1人であることは間違いない。ニコラ・テスラの余り知られていない“業績”の1つに「人工地震」があるが、1890年代に行われたこの試みはニューヨーク全市を壊滅させかけた。テスラは力学的エネルギーを地中に伝搬させるこの技術を「テレジオダイナミクス(遠隔地球力学)」と呼んでいた。彼はまた、良くも悪くも電気エネルギーの無線伝送(自由電波出力)の実験でも有名である。テスラは当時オーストリア帝国の支配下にあったスミリャンという町に生まれた。生家はセルビアの血筋で、父はセルビア正教の司祭だった。母は学校教育は受けていなかったものの大変知的で、発明家の才を持っていた。ロマンチストの夢見がちな青年だったテスラは、長じると自分に厳しい人間になり、精確さにこだわるようになった。後年は多くの恐怖症を併発し、奇行が目立っている。テスラは少年期から機械や科学に強い興味を持ち、技師になることを目指してオーストリアのグラーツ工科大学やプラハ大学に学んだ。彼はグラーツ大学で初めて「グラム・ダイナモ」を目にしている。この装置は発電が出来る一方、逆に使うとモーターにもなるというものだった。テスラはこの装置を見て、交流を利用することを考えるようになった。後にブダペストを訪れた時、回転する磁場の原理のイメージが浮かび、そのイメージに基づいて誘導電動機の設計を始めた。Wikipediahttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%BA%A4%E6%B5%81%E9%9B%BB%E5%8C%961882年にはフランスのパリに行き、コンチネンタル・エジソン社に職を得た。翌年、ストラスブールに出張した際に、空き時間を利用して最初の誘導電動機を完成させた。この装置は大きな技術的成果であったが、当時その価値を認識出来る者は彼の周囲には殆んどいなかった。テスラはヨーロッパの人々にこの発明に興味を持って貰おうとしたが、結果は芳しいものではなかった。1880年代には直流電気が圧倒的に普及しており、交流電気は危険で実用性がないと見なされていた〔現在では大規模な発電は全て交流の電力を発生させており、交流から直流への変換は半導体などを使って簡単に出来る〕。彼は既成概念に縛られてせせら笑っている“愚かな人々に業を煮やし、1884年に渡米する。プライドの高い27歳の青年テスラがニューヨークに着いた時、彼が所持していたのはポケットの中の現金4セントと自作の詩集、飛行機械の計算式だけだった(彼は1928年にこの式の特許を取得している)。彼は直ぐにトーマス・エジソンの会社に就職することが出来た。不運なことに、この2人の発明家は経歴、性格、やり方のどれをとっても反りが合わず、何れ袂を分かつことは避けられない運命だった。2人は事業と科学的発見で激しい競争を繰り広げ、新聞の見出しを飾ることになる。2人はお互いを軽蔑し合っていた。エジソンはテスラが尊大な俗物だと考え、テスラは自分こそが真の科学者であり、エジソンは「ただの職人ふぜい」だと見下していた。マスコミは2人の対立を巡って報道合戦を繰り広げた。ちなみに、Wikipedia(英語版)のエジソンの項には次のような説明がある。(1847−1931)は、アメリカ人の発明家・実業家で、20世紀の人々の生活に多大な影響を与えた多くの装置を生み出した。或る新聞記者は彼を「メンロ・パークの魔術師」と呼んでいる。発明プロセスに初めて大量生産の原理を導入した発明家の1人であり、その意味では商業的な研究所を最初に創設した人物とも言える。彼が発明したとされるものの中には、完全にオリジナルではなく、既にある発明を改良したり、彼の指揮下で働いていた無数の研究員によって生み出されたものもあった。それでも尚、エジソンは歴史上最も多くの発明をした発明家の1人と見なされている。彼の名前による米国特許は1097件に及び、英国、フランス、ドイツにも多数の特許を保有している。※オカルトへの接近は、余り指摘されないがエジソンも同様。2007年6月5日http://d.hatena.ne.jp/kurosiro1/20070605/p1やがてテスラは自らの研究所を設立する。ここでの研究を通じて1886年から1898年にかけて85件の特許を取得し、その後も特許を増やしていった。「交流電気」に関する46件の全特許のうち、45件はテスラの特許となっている。テスラは交流技術の実用化に必要な多くのシステムや機械を開発した他、好奇心に突き動かされて様々な科学分野の可能性を追究している。(1845−1923)と同様の撮像技術の実験も行っていた他、炭素ボタン灯(1886年に特許2件取得)、電気共振、様々な種類の照明(1891年のみでも3件の特許を取得)など、無数の実験に挑戦している。気体を封入した球や管に電気的刺激を与えて発光させる実験も行っており、この研究が発展して現在オフィスビルで使われている蛍光灯が生まれている。テスラの研究所は、エジソンの研究所が白熱電球を発明するずっと以前から、これらの照明で眩く照らされていた(ちなみに白熱電球は名前も忘れられて久しいエジソンの助手が発明したものだが、自己顕示欲の強かったエジソンは全て自分の手柄にしてしまった)。Wikipediahttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%B4%E3%82%A3%E3%83%AB%E3%83%98%E3%83%AB%E3%83%A0%E3%83%BB%E3%83%AC%E3%83%B3%E3%83%88%E3%82%B2%E3%83%B31880年代から1890年代にかけて、テスラは無線に利用出来る周波数帯の電磁波についての研究を行っている。(1874−1937、1909年ノーベル物理学賞受賞)は自分が「無線の技術を発明した」と主張していたが、先駆的な基礎研究の大部分はテスラが行ったものである。実際、米国の最高裁はマルコーニの特許を無効とし、テスラの特許を認めている。裁判所はマルコーニがテスラの特許14件を侵害しており、盗用であるとの判断を下した。この出来事は産業スパイの古典的な事例と言える。Wikipediahttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B0%E3%83%AA%E3%82%A8%E3%83%AB%E3%83%A2%E3%83%BB%E3%83%9E%E3%83%AB%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%83%8Bテスラは空中や地上にある物体の位置を無線電波を使って特定する方法も理論化していた。RADAR」と呼ばれている。Ranging(無線探知測距)」の略である。マルコーニが初めて無線電信に成功して世界を驚かせる2年前の1898年、テスラは「遠隔自動船」を発明したと発表している。この発明に疑いの声が上がると、テスラはマジソンスクエアガーデンで衆目の中、デモンストレーションを行った。明らかに線の繋がっていない模型船を、無線で遠隔操縦して見せたのである。テスラは「無線の父」と呼ばれるに相応しい人物であったが、万人が自由に電気の力を使えるようにするという遥かに壮大な理念を抱いていたが故に、その称号を手にすることが出来なかった。テスラ研究所http://nikola-tesla.sakura.ne.jp/inventions.htmlテスラの高周波発信器は、今でも完全には理解されていない。テスラは未来を見通すことの出来る魔術的才能を持った天才だった。彼は同時代の人々より100年以上も先の世界を見通しており、そのビジョンは今尚、多くの点において西洋科学のパラダイム〔或る時代や分野において支配的規範となる「物の見方や捉え方」のこと〕を遥かに凌駕している。テスラは無線の研究の中で、彼の最も有名な発明であるテスラコイルを生み出した。1891年に発明されたこのコイルは、今日、ラジオやテレビをはじめとする電化製品に広く用いられている。テスラはこれらの研究を行っていた期間中、研究所で有名なデモンストレーションを行っていた。デモンストレーションの目的の1つは交流電気に対する人々の不安を取り除くことであったが、もう1つの理由は単純に、彼が人々をあっと言わせるのが好きだったからだった。1930年代にユニバーサルピクチャーズが作っていた一連のフランケンシュタイン映画に出てくる研究所のことを憶えている読者はいるだろうか。あの映像は、実はテスラのデモを見た人達から聞いた話しに基づいて作られている。〔略〕ニューヨークを壊滅させかねない事故が起こったのは、テスラがニューヨークの研究所で振動物理と機械的振動装置の研究をしていた時のことだった。高周波共振の原理の研究をしていた時のことだった。高調波共振の原理のデモンストレーションの為に造った装置により、人工地震が引き起こされたのである。Magazine』誌の「地震—自然か人工か」から再び引用しよう。<テスラはマンハッタンの研究所で機械的振動装置を製作し、その威力を確かめる実験をしていた。その実験の1つで、予想外の事故が起こった。テスラは圧搾空気で駆動する強力な小型振動機を鋼鉄の柱に取り付けたまま、他の仕事の為に其処を離れてしまった。すると、外の街路がぐらぐら揺れ始めた。揺れはどんどん激しくなり、壁の漆喰が崩れ落ちてきた。水道管が破裂し、窓が割れて、重い機械を床に固定していたボルトが外れ始めた。研究所の真下の地盤の深部の砂質層がテスラの振動装置の周波数に共振し、小規模な地震が発生したのである。研究所の建物自体も揺れ始めた。警察が研究所の中に入った時、テスラはハンマーで装置を叩き壊していたと言う。止めるにはそうするしかなかったのである。或る日の夕方に散歩に出かけた時も、同じようなことが起こっている。テスラはバッテリーで動く目覚まし時計大の振動機を建設中のビルの鉄骨に取り付け、周波数を調整して建物を共振させてみた。ところが、揺れたのは建物だけではなく、足元の地面まで一緒に揺れてしまった。テスラは後に、同様の装置で「エンパイアステートビルを崩壊させることも出来る」と豪語している。それだけでもかなり大胆な発言だが、「大規模な共振を起こせば地球を真っ二つにすることも出来る」とまで言っていた。American』紙に「テスラの制御地震」と題する記事が連載された。呼んでいた)が紹介されている。記事中のテスラの言葉を引用しよう。1935年7月11日http://altered-states.net/barry/newsletter425/Nikola-Tesla-Teslas-Controlled-Earthquake.pdf<周期的な振動が殆んどエネルギーを失うことなく地中を通過していく。(中略)地球上で最も離れた場所に力学的作用が可能になり、様々な種類の現象を引き起こせるようになった。(中略)この発明は戦争で破壊に利用出来る可能性もある。To-Day』紙のインタビューにおいて、テスラは「振動を正確に共振させられれば地球を真っ二つにすることも出来る」という前出の主張を述べている。1912年2月http://www.book-of-thoth.com/archives-printpdf-5721.html<数週間以内に、地殻を激しく振動させて数百フィートの隆起や沈降を引き起こし、河床(かしょう)を露出させることも出来る。建物は破壊され、事実上文明は滅びるだろう。>新たな世紀が始まるのと時期を同じくして、テスラは大きな災いを齎すことになる電力の無線伝送実験に着手した。移り、自分の理論を発展させる為に新たな研究所を建てた。この研究所で、史上最大のテスラコイルが造られることになる。Transmitterと呼ばれている)。この装置は出力300キロワットの能力があった。特許庁に申請した特許が認可される迄には10年以上の歳月がかかることも珍しくない。テスラが拡大送信の特許を手にしたのは1914年のことだった。テスラが1900年に「自然媒質中の電気エネルギー伝送」という名前で申請した特許も、認可されたのは1905年のことだった。テスラ研究所http://nikola-tesla.sakura.ne.jp/inventions.htmlテスラは1899年5月から1900年初めまでコロラドスプリングズに滞在したが、この時に“人生最大の発見”であると自ら考えていた「地球定常波」を発見している。この発見こそが、彼を凋落させていくことになった。テスラの理論は簡単に言うと、「地球定常波」を発生させて任意の節にエネルギーを送り込めば、他の任意の節で取り出せるというものであった。テスラはこの実験のデモンストレーションを少なくとも二度行っており、その1つでは、約40キロ離れた場所にあるエジソン社最大の電球を、電線を用いることなく200個点灯させている。最上部に大きな銅球を取り付けた約60メートルの支柱が研究所に建てられ、地中に電力が送り込まれた。町でも放電の轟(とどろ)きが聞こえたと言う。報道によると、外を歩いていたコロラドスプリングズの住人は、テスラの地球送電装置の作動に伴なって足と地面の間にスパークが生じる驚くべき光景を目撃することになった。町のあちこちで、水を飲む為に蛇口の栓をひねろうとした人達が、火花が走るのを目にしている。実験塔から30メートル以内の場所では、装置が切られた後も長時間にわたって電球が光り続けたと言う。これらの実験では数度にわたって雷雨が発生し、州全域で数百件の火災が発生した。蹄鉄を通じて電気ショックを受けた馬達が厩舎から逃げ出した事例も、少なくとも1件報告されている。他にも様々な動物達が影響を受けた。数年後、地元紙は、この実験で蝶が感電して「くるくると哀れに回り続け、羽根が『セントエルモの火』の青い光芒を放っていた」という話を伝えている。コロラドスプリングズでの実験の最中、テスラは或る電波を受信し、それが別の惑星からの信号であると確信した。今日ではこれは、彼が偶然、電波天文学を発見したのだと考えられている。当時この主張は、多くの科学ジャーナリストから失笑を買った。Energy(PDF、全283頁)※容量が大きいので面倒ですが、貴重な資料です。テスラ拡大送信機)でも同様のことを電気的に引き起こせていた可能性があることになる。コーエン長官の「電磁波で遠くから噴火や地震を起こしたり・・・・」という発言は、この辺りを意識したものなのだろうか。(1918−1995)も、世界屈指の“マッド”サイエンティストの1人である。医学と電子工学の数多くの特許を取得している彼は、主に超心理学と医学の橋渡しとなる研究を行っていた。一部の人々からは、近代アメリカの「ニューエイジ運動の父」とも見なされている。支援者として彼の伝記も執筆していた。Arigo(1918−1971)に対しても好意的な調査を行っている。※ジークムント・フロイトの親類http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%A6%E3%83%AA%E3%83%BB%E3%82%B2%E3%83%A9%E3%83%BC「極低周波」が人の心に影響を与えられると考えていたプハリッチ博士は発生装置の研究や設計にも取り組んでいた。1983年には「水分子分裂の手法と装置」という米国特許(特許:No.4394230)を取得している。Wikipedia(英語版)によると、この手法は次のようなものである。1977)」と題する詳細な研究論文を発表した。この論文で博士が主に扱っているのは、ソ連によるTMT(テスラ拡大送信機)の実験である。博士はこの実験が制御地震を主眼としたものだと考えていた。「1976年に起こった多くの大規模地震のうち、特に注目すべきものがある。7月28日に中国の唐山(とうざん)で起こった地震だ」この地震(市街地を走る断層に沿って大きなズレが発生し、激しい揺れを引き起こした)では唐山市が壊滅状態に陥り、65万人以上(中国政府による公式発表は24万人)の死者が出た。Times』紙は地震に伴なって観測された奇妙な現象について伝えている。「午前3時42分に最初の揺れが始まる直前に、空が『昼間のように』明るくなった。白と赤を中心とした様々な色の光が300キロ先まで広がっているのが見えた。Weapons)」において「人類は50年以上にわたり、スカラー電磁気学の兵器化によって未来を奪われてきた。(中略)西側の科学界は1867年の電気理論に拘る余り、現実が見えなくなっている」と指摘している。同論文には、次のような指摘もある。Websitehttp://www.cheniere.org/<KGBが比較的新しい干渉計を用いて初めて米国に対して行った気象工学実験では、雲に異常な真円(しんえん)の穴があいた。これらの実験は1967年またはその前後に始められた。1967年の冬に米国が極端に「厳しい冷え込み」に襲われたのは、エネルギー干渉兵器を用いたロシアの気象工学の初期実験の結果である。>ベアデン博士は1981年に米国精神工学会のシンポジウムで講演した際に、このエネルギー干渉兵器はTMT(テスラ拡大送信機)であったと指摘している。<テスラは地球の溶融した核、或いは単に岩盤中に(中略)定常波を発生させることが可能であることを発見しました。岩盤の地質活動によってこれらの波が活性化され、与えたエネルギー以上のポテンシャルエネルギーを得られることが分かり、この概念を拡大送信と名付けています。>ベアデン博士はTMT(テスラ拡大送信機)に関して次のようなことも書き記している。<それ(TMT)は、どんな場所でも通り抜けることが出来る。地球内部に定常波を発生させると、溶融した核からその波にエネルギーが供給される(テスラの理論である)。このような定常波が生まれると、三極管のグリッドのように動く。(中略)そこで周波数を変えてやる。周波数を或る方向に変える(位相をズラす)と、入力エネルギーを集中させた場所の真裏の地点の大気中にエネルギーが放出される。大気が電離し始め、気象の流動パターン(ジェット気流など)に変化が起こってくる。これにより様々な変化を起こすことが出来る。徐々に——非常にゆっくりとエネルギーを放出していけば——気象に大きな影響を与えることが出来るようになる。(中略)強力な気象改変装置だ。急激にエネルギーを放出した場合は、そのような穏やかな電離では済まない。(中略)火球や閃光(プラズマや地震)が生じ、それらが地表に降りてくる。(中略)入力エネルギーを変化させて揺さぶりをかけてやれば、対象地域全体に強烈な気象の変化を齎すことが出来る。>コーエン国防長官が言っていたのは、まさにこれのことではないのだろうか。電磁波やその他の手段によって地震を誘発出来るとなれば、津波の可能性についても気になってくるところだ。ベアデン博士は、ソ連の崩壊後にロシアの科学者が問題の技術を他の敵性分子に売り渡したとしている。Beardenによる見解は、表現が抽象的で実際どのような構図を隠喩しているのか見当がつかないが、一応そのまま転載しておく〕。「悲観的だが楽観の余地も残している人間」を自称するシニカルなカナダの人気作家、ジェフ・ウェルズは、自身のブログにこんなことを書いている。<スマトラ島沖地震の津波は自然に起きたと考えるのが一番合理的だとは思う。自然現象は隠れ蓑にもなる。「プロジェクト・シール」は、私達の多くが論外だと考えていることが軍にとっては実はそうではないことを物語るもう1つの実証例だ。60年前に、軍はそのような“論外な”ことを実行していた。反対派や、新たに立ち上がった人々の中にも、現在もペンタゴン(国防総省)が進めている、自然の力を自分達に都合の良いように変えようとする蛮行から目を背けている人は多い。したくなる気持ちも理解出来ないではない。自然の摂理以外にそのような強大な力が存在すると考えるのは空恐ろしいし、人為的だなどと言えば容赦なくこき下ろされかねない。ペンタゴンにとっては何とも好都合なことだ。※容量が大きいので面倒ですが、貴重な資料です。Happinesshttp://inpursuitofhappiness.wordpress.com/2010/03/09/project-seal-tsunami-bomb-papers-declassified/ウェルズの指摘する通り、自然現象が「隠れ蓑になる」が故に、地球物理学戦は魅力的なのであり、ならず者国家やテロリスト以外にも多くの勢力が関心を持っているのである。国政においては、常に秘密作戦が行われてきた。対立する国家が外交交渉を有利に運ぶ為に〔例えばTPPや米国債買い〕、裏で環境改変をちらつかせるといったことが行われてきた可能性はないだろうか。中国の唐山地震は、もしかすると外交の失敗による報復措置なのではないか。2004年のスマトラ島沖地震で起きた津波はどうなのだろう。巨利が絡んだ麻薬取引きがうまくいかなかった為に引き起こされた可能性はないのか。コーエン国防長官の言うように「優秀な頭脳」が津波爆弾を考え出した可能性を懸念している人もいるかも知れないが、残念ながらこれは既に現実になっている。Seal」という驚くべき計画の存在を伝えているのだ。最初の記事は、1999年9月25日に「戦時中の驚くべき秘密—津波爆弾」という見出しで同紙に掲載された。Newshttp://www.nzherald.co.nz/nz/news/article.cfm?c_id=1&objectid=14727<機密解除された資料により、戦時中、オークランドの沖合で津波爆弾を造る極秘実験が行われていたことが明らかになった。陸軍に所属していたトーマス・リーチ教授が1944年と45年に海中で複数の爆弾を爆発させ、ファンガパラオで小規模な津波を発生させていた。リーチ教授の研究は極めて重要なものと見なされており、米国の国防幹部は計画が戦争終結前に達成されていれば原子爆弾に匹敵する役目を果たしていた可能性があるとしている。Seal」という名称で開発されていた津波爆弾の詳細が綴られている。「極秘」のスタンプが押されたこの文書によると、米軍と英軍は終戦後もこのプロジェクトに強い関心を持っていた。リーチ教授をビキニ環礁に招いて核実験を見学させ、自らの研究に応用可能か判断させることまで考えていたと言う。教授はこの要請には応じなかったが、米国の核実験評価委員を務めていたカール・コンプトン博士がニュージーランドに派遣されている。1946年7月にワシントンからウェリントンに送られた書簡には「シール計画に関するリーチ教授の推論に感銘を受けたコンプトン博士は、実験で得られた技術的データのうちシール計画に関係のあるものをニュージーランド政府が利用出来るようにし、教授の研究をサポートするべきだと統合参謀本部に進言することを考えていた」との記述がある。リーチ教授は1940年から50年までニュージーランドのオークランド大学の工学部長を務め、1973年に祖国オーストラリアで亡くなった。1947年、兵器開発研究の業績に対して教授に大英勲章第三位が授与されると、世界中の新聞が詳細を探り始めた。ニュージーランドと米国の高官は研究を支持すると述べるにとどまり、兵器が未だ完成していないという理由で具体的な内容は公表しなかった。Herald』紙はこの記事の3日後、「専門家が壊滅的破壊力の津波爆弾に実現性ありとの見方」との見出しでビンガム記者の続報記事を掲載した。Newshttp://www.nzherald.co.nz/nz/news/article.cfm?c_id=1&objectid=14884<津波の専門家達は、50年前にオークランドの沖合で密かに行われた爆発実験の研究を進展させれば壊滅的な破壊力を齎すことが出来ると考えている。ワイカト大学の研究者達によると、戦時中にファンガパラオ沖で行われた実験のアイディアを現代の技術で実行すれば、最大30メートルもの波を発生させられる可能性があると言う。同大地学部のウィレム・ド・ランジュ博士は、調査の結果、単独の爆発では十分な力は得られないものの、複数の爆弾を連続して爆発させることで、かなりの衝撃を発生させられる可能性があることが明らかになったと述べた。ド・ランジュ博士は昨日「湯船で前後に体を揺すった時と同じように、波が高くなっていきます」と本紙に説明した。Herald』週末版の報道に対してのコメントである。この極秘研究は故トーマス・リーチ教授によって行われたもので、外務通産省が公表した53年前の文書によって明らかになった。hazardhttp://sci.waikato.ac.nz/pdfs/cafeScientifique/seismicTsunami.pdfド・ランジュ博士によると、先頃、ワイカト大学の沿岸海洋調査班が、海中噴火で同様のことが起こる可能性について調べたと言う。同班はこの調査で、オークランド市が広大な海に囲まれていることから、同地域で次に起こる噴火は海中噴火である可能性が高いと結論付けた。ハラウキ湾で行った爆発実験で、単独の爆発では目立った津波が起こらないことが明らかになったと言う。「殆んどの場所では波の高さは1メートルに満たないものでしたが、タマキ河口内ではやや高い波が出来ていた可能性があります」ド・ランジュ博士は、波が低かったのはエネルギーが横ではなく上に向かったからだとし、津波爆弾についても同じことが言えると話している。「エネルギーを閉じ込めておくことは出来ません。爆発が十分な大きさになると、全てのエネルギーは海ではなく大気側に向かいます。1つ発見がありました。同じ場所で連続して爆発させると、効果が大きく高まり、ずっと大きな波を発生させることが出来ます」>つまり米軍は1970年代半ばの時点で、ネバダ州の核実験で地震が誘発されたことや、ニュージーランド沖の実験で津波が引き起こされていたことを認識し、東南アジアの気象パターンや気候の改変の試みに加わっていた可能性が高いわけである。よって明確に禁じられることになる行為であった。マクドナルド博士は、軍の研究開発の最上層の研究職員だった時に、気象や気候を制御したり地震を引き起こしたりする未来の兵器技術に関する数々の論文や記事を発表している。マクドナルド博士の経歴を考えると、博士の「推論」が、実際に開発中の技術に関する内部情報に基づいたものと思えてならない。私は、軍産学複合体がやろうとしていることを博士が私達に警告しようとしていたのだと考えている。気になるのは、その警告が既に現実のものとなっているのかどうかだ。Nature』(全382頁)※原著が閲覧出来ます。◆(後日、5頁へ続く)※一度資料を飛ばしてざっと文章だけを読み、二度目に資料に目を通しながら読み進めると、読みやすいのではないかと思います。拍手はせず、拍手一覧を見る投稿者がコメント機能をカットして投稿したためコメントできません。★登録無しでコメント可能。←ペンネーム新規登録ならチェック)↓ペンネーム(なしでも可能。あったほうが良い)↓パスワード(ペンネームに必須)(ペンネームとパスワードは初回使用で記録、次回以降にチェック。パスワードはメモすべし。削除対象コメントを見つけたら「管理人に報告」をお願いします。1995スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表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