Policy」春季号に発表した論文が袋叩きに遭っている。policy」(トランプ・ドクトリン:政権内部の人間が大統領の外交政策を説明する)。(https://foreignpolicy.com/2019/04/20/the-trump-doctrine-big-think-america-first-nationalism/)左派だけでなく、保守派の知識人からも集中砲火を浴びている。高級誌「ニュー・リパブリック」の新進気鋭の女流編集者(外交担当)のヘザー・S・ホーン氏はこう切って捨てる。自負心の強い民族的ナショナリストか、という無意味な命題をここ数年間追い求め、トランプを徹底的に弁護してきた人物の無謀な探求だ」(https://newrepublic.com/article/153669/foolhardy-quest-define-trump-doctrine)米国の政治は「理念と理念のぶつかり合い」だと指摘する人が少なくない。政権を取った大統領の理念が内政・外政を形づくり、政治の流れを左右する。それを「モンロー・ドクトリン」とか、近年では「グアム・ドクトリン」とか、政治学者たちが名づけ、メディアが定着させてきた。ドクトリンはラテン語からきた「Teaching(キリスト教会で諭す信仰)」という意味だ。それが米国では時の施政者の政治理念を表わす語になってしまった。朝令暮改で行き当たりばったりな政策を2年半続けてきたトランプ大統領には、そうした確固たる政治理念があるのか、どうか。それはいまだに「クリントン・ドクトリン」も「オバマ・ドクトリン」といった表現がないことからすれば、「トランプ・ドクトリン」とは何か、を問うこと自体、まさに「無謀な探求」であることは間違いない。Premium会員(有料会員)限定のコンテンツです。500円[税抜]、最初の月は無料)をしてお読みください。※「JBpress」に掲載している記事や写真などの著作権は、株式会社JBpressまたは執筆者などコンテンツ提供者に帰属しています。これらの権利者の承諾を得ずに、YouTubeなどの動画を含む各種制作物への転載・再利用することを禁じます。パスワードをお忘れの。