Rateも求まります。Agreement)をデータソースとして使う場合も、日数計算方法など細部で異なる点はありますが、アルゴリズムとしては同じ手順です。Adjustmentの調整が必要です。上の例では、それを行わずに原データをそのまま使いました。>金利先物をデータソースとして使う場合、いくつか注意点があります。実日数÷365(Actual/365)を使いました。先物の対象金利がLIBORなのに、Actual/360を使わなかったのは、取引所が決めた先物の清算価格の計算方法では、3か月を0.25年とみなしているからです。LIBOR金利の1bpと、金利先物の1bpでは、実際の値が微妙に異なるという事です。Adjustmentが必要になります。金利先物の価格変化(すなわち金利の変化)に対する損益変化は、価格1bpあたり0.25bpの直線になります。Margin)が、通常、翌営業日に授受されます。これに対し、FRAでフォワード金利をヘッジした場合、清算はフォワード金利のスタート日に行われる為、大分先になります。その結果、金利変動による損益インパクトは、清算日からディスカウントされるので、インパクトが若干和らぎます。金利の上下に対する損益インパクトをグラフにするとFRAの損益カーブは左下に凸になっており、このカーブの度合いをConvexityと呼びます。金利先物の損益カーブは直線になります。すると、グラフから判る通り、金利先物を買った人(金利で言えば、金利低下に賭けた人)は、FRAでフォワード金利をヘッジした人よりも、不利になります(FRAでの利益>金利先物での利益)。金利先物を売った人は、逆に有利になります。そのインパクトは、オプションと同じ様に、金利のVolatilityに依存するので、何等かの金利オプションモデルを使って計算する必要があります。Adjustmentと呼びます。そのインパクトは、今のような低金利環境では、限月の近いものでは僅かであり、無視していいかもしれません。長い限月の金利先物では、金利が高いほど、無視できない大きさになります。実は、FRAについても、僅かながら似たような修正が必要かも知れません。FRAの一般的な取引慣行では、FRAで合意した基準レートと、実際にFixingされたLIBORレートの差額決済は、そのLIBOR期間のスタート時に行われます。実際のLIBOR金利の支払いはLIBOR期間のエンド日に行われるので、差額決済分の再投資・再調達にかかる微妙な修正が必要になります。今のような低金利時代であれば、非常にわずかな調整なので無視していいかも知れません。Adjustmentの方法までは説明しませんが、そういう調整が必要だという事だけ紹介しました。