集める中大規模の木造建築。実は、欧州では20年ほど前から取り組みが進んでいる。網野禎昭氏が、欧州における木造建築の大型化やエネ...2019.04.08森林環境税スタート、都市木造の原動力に「森林環境税及び森林環境譲与税に関する法律案」が3月27日、成立した。森林環境税は2024年度から個人住民税に上乗せして1人当たり1000円を徴収する。森林環境譲与税は森林環...2019.04.01経験やトラブルの情報は抱え込まない高知県では1990年代半ばくらいから、これまで住宅を中心に活動していた「土佐派」と呼ばれる複数の設計事務所を中心に、木造の公共建築物に取り組み始めた。小さなコミュニティーとい...2019.03.18「土佐派」を中心に木造チャレンジ高知県は県土面積の84%を森林が占める森林県だ。その森林の約7割はスギやヒノキの人工林となる。豊富な森林資源を背景に、高知県では四半世紀前から非住宅の木造化が試みられてきた。4階建て以上の中層建築をつくることが多い。「3階までの低層で使われる製材のイメージは軽量鉄骨、中層で使われる集成材やCLTのイメージは重量鉄骨」と東京大学生産技...2019.02.13山と建築のミスマッチを解消しよう今、中大規模の木造建築が注目を浴びている。木造に取り組んでみようと考える設計者も少なくない。鉄筋コンクリート造や鉄骨造は、材料が工業製品で、これまでの経験やノウハウの蓄積も多...2019.02.08木造建築の工法や用途を考える「木材活用フォーラム2018」のパネルディスカッションの最後のテーマは、「木造建築の工法や用途を考える」。日経BP総研の小原隆が司会を務め、東京大学の腰原幹雄氏、ローソンの樋...2019.02.01山と環境、木造建築を考える「木材活用フォーラム2018」のパネルディスカッションの2つ目のテーマは、「山と環境、木造建築を考える」。...2019.01.30木造建築の技術を考える「木材活用フォーラム2018」で開かれた3つのパネルディスカッションの概要を紹介する。最初のテーマは「木造建築の技術を考える」。ための提案」検討委員会を組織している。配分額は?森林環境税は2024年4月に施行される予定だ。それに先立つ19年4月から、森林環境譲与税が始まる。約200億円が全国自治体に配分される。切り札になるか日本の森林面積は国土面積の約3分の2にあたる約2500万ヘクタールを占める。都市部で木材利用を進めるには、木造建築が有効な手段となり得る。これまで鉄骨(S)造や鉄筋コンクリート(RC)造を主としていた設計者は、木造にあまり詳しくない。)」が追い風となり、日本でも木造建築が徐々に増えてきた。さらなる拡大...2018.11.22木をたくさん使い、森林の価値を高めよう国産木材の需要がなかなか高まらない。このような状況では、森林所有者が積極的に木を伐採し、販売する動きにはつながりにくい。その背景には、山、製材、建築の分断がある。造林の拡大を進め、全国でスギやヒノキなどの針葉樹の植林を主導した。「バブル建築」とひとくくりにされ、見て見ぬふりされているポストモダン建築。