編集ノート:ガソリン携行缶に、このページに関する質問があります。質問の要約:ガソリン携行缶への注油の取扱い限度についてノート:ガソリン携行缶で意見を求めています。station)または給油所(きゅうゆじょ)は、ガソリンや軽油といった自動車やオートバイなど各種エンジン用燃料を主として販売している場所である。高速道路のNEXCO3社ではガスステーションと呼称している。1]と呼称することからSSとも略される。日本で呼称されるガソリンスタンドは和製英語であるが、多くはガソリン以外の物品やサービスを提供している。法令上は、消防法にいう「取扱所」の一つにあたる。「給油取扱所」として区分され、取扱所の位置、構造及び設備の基準につき細かく規定されている。消防法における第4類危険物であるガソリン・軽油・灯油などを取り扱うことから、営業中は甲種または乙種4類の危険物取扱者の有資格者が常駐する必要がある。広い意味では、主にタクシーが利用するオートガス(液化石油ガス、天然ガス)ステーションやエコ・ステーション、冬季に限定的に運用される事が多い灯油販売所、バスやトラック、自動車教習所の教習車等に給油する自家使用を目的とした事業所内の給油所も含まれる。火災・爆発事故を防ぐため、消防法の規定により、地下タンクを経由しないタンクローリーからの直接給油は災害時を除き認められていない。山間部などではガソリンスタンドの撤退・廃業が相次ぎ、自家用自動車の給油等に事欠くSS過疎地が広がっている。入ってから、1999年に日本石油と三菱石油が合併したのを皮切りに、かつて10社以上以上あった日本の石油元売りは次々と合併し消滅した。2001年には東燃とゼネラルが、2010年にはジャパンエナジーと新日本石油(現:JXTGエネルギー)が、2012年には東燃ゼネラルとエクソンモービルの日本法人が、2017年には東燃ゼネラルとJXTGエネルギーが、2019年には出光興産と昭和シェルが合併し、平成に入ってから一度も合併に関与していないのは小規模な元売りを除くとコスモ石油のみとなった。この20年間での業界再編の動きは平成の大合併のガソリンスタンド版ともいえる。一連の業界再編後のシェアは、トップがJXTGエネルギー、2位が出光昭和シェル、3位がコスモ石油で、以下キグナス石油や丸紅エネルギー、伊藤忠エネクスなど小規模な元売りが続いている。付属・併設のサービスや設備編集ガソリンスタンドでは、レギュラーガソリン、ハイオクガソリン、軽油などエンジン用燃料以外に、灯油や、エンジンオイルなどの潤滑油、更にそれ以外のカー用品など(タイヤやワイパーなど)も販売している。併設している設備で自動車の洗車を行ったり、エンジンオイルやタイヤなどの交換、簡単な点検作業が行える場合がほとんどである(スタンドによっては車検を行っている所もある)。一部では、レンタカー事業を併設したり、LPG自動車用の液化石油ガスを扱ったり、電気自動車(EV)用急速充電器を備えたりしているところもある。空港や飛行場が付近にあるガソリンスタンドでは、個人向けに航空用ガソリンを小売りしたり、格納庫まで出向いて給油を行うところもある。2]、「フルサービス方式」と称される。日本ではガソリンスタンドにコンビニを併設する場合は、スタンドの営業時間内に限られる。24時間のコンビニ営業をする場合は、スタンドも24時間稼動させる事になる。ENEOS、モービル、エッソ、ゼネラルのセルフ式の一部店舗では、ドトールコーヒーショップを併設している。日本の高速道路では、多くのサービスエリアと一部のパーキングエリアに設置されている。総務省令では懸垂式と記載された、給油設備が天井配管で構成されたもの(吊り下げ式、別称ノンスペース、ノンスペ)は、都市部などの狭い用地の活用を図る特殊な規格であり、日本や韓国以外での設置事例は少ない。懸垂式は昭和40年代〜50年代にかけて流行した設計であるため、近年は設備の老朽化により閉鎖、あるいは建て替えなどで地上固定のセルフ式へと変更され、減少傾向にある。セルフ式が解禁された1998年以降はこの形態での新規出店の例は非常に少なくなっている。各メーターを含んだ、いわゆる燃料油メーター)は計量法の規定により、都道府県の実施する検定を定期的に受検しなければならない。これは該当するメーター、タンクが内蔵された一体型メーター(通常の給油機よりも胴体が一回り大きい)、固定の設備でない自動車(タンクローリー)搭載型メーター、可搬式小型メーター、簡易型メーター(ドラム缶等に取り付けて使用)などにおいても同様である。ガソリンスタンドの石油タンクは定期的に洗浄することが義務付けられている。2011年2月に日本で施行された消防法改正により、40年以上前に埋設した燃料用地下タンクの改修を、施行後2年間(猶予期間)の2013年2月までに義務付けた[4][5]。ガソリンに含まれているベンゼンや有鉛ガソリン時代に含まれていた鉛は土壌汚染対策法の特定有害物質であり、廃業したとしても地下タンクからの漏えいにより、これらの物質やMTBEによって地下水汚染や土壌汚染が生じていた場合、土地取引上の大きなリスクとなるおそれがある。廃業後の土地はコンビニエンスストア(特にローソン、セブンイレブン)に利用されるケースが全国各地で相次いでいる。客自身で行うガソリンスタンド。アメリカ合衆国等では比較的早くから普及してきた方式であるが、日本では長年、安全性の観点から給油を従業員が行なうフルサービス方式以外認められていなかった。1998年の消防法改正で規制緩和された事により、危険物の規制に関する政令が改正され、「顧客に自ら給油等をさせる給油取扱所」(セルフ式ガソリンスタンド)が登場し、以後セルフ式が増えている。セルフ方式であっても無人で営業することは認められず、甲種または乙種4類の危険物取扱者の有資格者が常駐しており、顧客による給油作業を監視カメラで常時監視し、危険発生時には制御卓からの遠隔操作によるバルブ閉鎖やそのほか必要な措置を取ることが求められている。遠隔監視用の設備などを設置するため初期投資額がいくらか高くなるところはあるが、吸殻入れの清掃や窓拭きなどのこれまでの一般的であった付帯サービスを省略し、必要とする従業員と人件費を少なく抑える事が出来る為、フル方式より安価に販売する事が可能である。従業員による給油作業がないため、車両点検や洗車サービス等の新たなオプションサービスを積極的に案内するスタンドが増えている。店舗によっては料金設定が異なるセルフ給油とフルサービスを選択可能な所もある。日本におけるセルフ式ガソリンスタンドは、2018年3月末時点で全国に9,928店となっている[6][7]。日本にある給油所総数は30,070店(2019年3月末現在)であり、1995年から減少を続けている[8][9][10]。フルサービス店の数は年々減少傾向にあり、2000年の約53,000店と比較すると、半分以下の約20,000店となっている。これに対し、セルフサービスステーションの増加率は同期間で約400店から約9,300店と、20倍以上の伸びを示している。同一店舗でセルフ式とフルサービスの双方を営むサービスステーションもある。セルフ方式の計量器は安全性の観点から、(フルサービス用装置と異なり)給油レバーを握っている間のみ供給が許可される方式となっている(一部の安全確保用装置を加えたシステムでは例外あり)。客が給油できるのは自走で乗り入れた自身の自動車・二輪車に限られ、手押しで持ち込んだ二輪車やジェットスキー、持参したガソリン携行缶等への注入は法令により禁止されている。その場合は係員を呼んで注油を依頼する必要がある(灯油用ポリタンクへのガソリン注入は不可。安全性の確保を人員配置に依るスタッフ常駐のフルサービススタンドと、安全機器の配置や給油者の自己責任に依存するセルフスタンドを比較すると、設備の全体構成やシステムに見た目以上のかなりの相違が存在する。セルフでは吊り下げ式は法律上認められていない(給油機が地上固定式になっているセルフスタンドと吊り下げ式のフルサービススタンドが1つの敷地内に併設されている店舗は存在する)。利用手順編集セルフ式スタンドにおいて、利用者自身で給油を行う為の手順は次の通りである。危険物の規制に関する規則(昭和34年9月29日総理府令第55号)に、「顧客に自ら給油等をさせる給油取扱所における取扱いの基準」が規定されている(第40条の3の10)。エンジンを止め給油機に貼られている放電プレートに触れて、体に溜まった静電気を逃がす。静電気放電が起こるとガソリンに引火し火災事故となる恐れもあるので、確実に放電プレートに触れる必要がある。自分が給油したい油種の給油ノズルを取る。油種ごとに給油ノズルが色分けされているので、表示と色を見て間違えないようにする(レギュラーは赤、ハイオクは黄、ディーゼルは緑、灯油は青になっている)。セルフスタンドにおいて、利用者自身で誤給油しても補償されない。21世紀初期)丸紅エネルギーのガソリンスタンドホクレン傘下のホクレン油機サービス手稲セルフ給油所アメリカのガソリンスタンド編集モータリゼーションが進んだアメリカ合衆国では、セルフ式で前払方式のガソリンスタンドが一般的である[11]。オレゴン州では、過疎地を除き、セルフ方式が認められておらず、フルサービス方式のみとなっている。ガソリンスタンドには事務所を兼ねたコンビニエンスストアを併設している場合が多い。支払い方式には次のような種類がある。給油機に直接クレジットカードを通す支払方法[11]ガソリンスタンドのショップの内のキャッシャーで支払う方法[11]給油機の近くの支払いステーションで支払う方法[11]オーストラリアのガソリンスタンド編集オーストラリアでは後払方式のガソリンスタンドが一般的である[12]。給油後にガソリンスタンド内にあるレジで決済する[12]。こちらも欧米同様、コンビニ店併設が殆どである。東南アジアのガソリンスタンド編集オートバイが市民の足として広く利用されておりバイクタクシーも盛んであるため、都市部では瓶に入れたガソリンを路上で小売りする「露店のガソリンスタンド」も存在する。日本では、揮発油等の品質の確保等に関する法律等により、ガソリンで10項目、灯油と軽油では3項目の品質規格(強制規格)が定められており、適合しない製品を売った者は処罰の対象となる。スタンド側ではSQマークを掲げて規格の遵守を示すほか、資源エネルギー庁が抜き打ち検査を行っているが、しばしば脱法行為等が摘発されている[13]。価格競争などを背景に品質や安全性に問題のある製品が販売される例があり、枚挙にいとまがない。2014年の韓国石油公社のデータによると、4月末までに検挙されたガソリンスタンド118か所のうち、約7割が他の石油製品などで水増しした偽ガソリンを販売していた。問題視した政府は、毎週報告制度を実施するとしたが、韓国のガソリンスタンド協会は実施を先送りするよう求めている[16]。ガソリンスタンドの環境対策編集アメリカ合衆国でも特に厳しい環境汚染規制が敷かれるカリフォルニア州や、EUでは、給油の際に燃料タンクから発生する蒸散ガソリンをすべて回収するため、ガソリンスタンドの給油ノズル先端にベーパーリカバリー(英語版)と呼ばれる装置を装着することが義務付けられている。適合し、ステージ2対応給油機で回収したガソリン蒸気は、気体のまま地下タンクに貯蔵する方式と、液化して再びガソリンとして販売する方式の2通りがある。後者の液化回収方式は日本の給油機大手のタツノが実用化に成功しており、給油時に発生する蒸散ガソリンの回収率は99%以上とされている[17]。過去の阪神・淡路大震災や東日本大震災でも、ガソリンスタンドの火災事故は1件も報告されていない。東日本大震災では津波被害に遭いながらも、建物の原型を留めている給油所も数多く存在した。これは消防法や建築基準法で構造が厳格に定められた上で建設されており、ガソリンスタンドの周囲で火災が発生しても地下のタンクに引火しない構造になっているためである[18][19][20]。これらのことから、非常発生時に駆け込む場所としては最適で安全であると言われており、ガソリンスタンドを避難所として開放する給油所も存在する[21]。日本では、10,000施設当たりの年間火災発生件数として30回前後の値が報告されている。発生件数の多くは、セルフ式のスタンドにおける火災であり、セルフ式では、フルサービス式の5.6倍とする資料もある[22]。けの水素ステーションを併設しているガソリンスタンドもある[24]。輸入、精製を行う企業は元売と呼ばれ、元売の系列から供給を受け販売するガソリンスタンド、業者間転売品(業転玉:ぎょうてんぎょく)などを扱う系列外の独立系ガソリンスタンド(いわゆる「無印スタンド」または「無印ガソリン」)に分けられる。)に建設し、奥田友三郎商店に貸与・運営したのが始まりである。大手元売系SSは、元売が施設や設備を設置・保有・管理し、それら一式を特約店に商標ごと賃貸する社有SSと、特約店が設置・保有・管理する特有SSとに大別できる(社有SSだが借地、というケースも多い)。一般的に社有SSは大規模店、特有SSは中小規模店になるケースが多く、中小資本の特有SSでは主に経営上の理由から、設備はそのままに看板替え(他系列の元売に鞍替え)する場合もある。2019年3月末の揮発油販売業者数は14,160事業者、給油所は30,070か所である[8][25]。系列別のガソリンスタンドの数は次の通り。スタンド数は2018年12月末現在の数字である[26]。出光興産(IDEMITSU)6,494店舗。2019年、昭和シェル石油と経営統合し完全子会社化。太陽石油(SOLATO/2008年までは“TAIYO”ブランドで展開。伊藤忠エネクス(ITOCHU、ENEX)伊藤忠の関連会社。独自ブランドのカーエネクス以外に、コスモ石油・ENEOSブランドを展開。エネクスフリート伊藤忠エネクスの子会社。旧コーナンフリート(コーナン商事元子会社)。INPEX」ブランドを新潟県・長野県で展開。日本サン石油(SUNOCO)アメリカの元売り準大手・スノコ社と日本の魚網販売大手・ニチモウとの合弁。三菱商事エネルギーの店では、「スノコ」(SUNOCO)ブランドのエンジンオイルが販売されているところもある。エスアイエナジー(IDEMITSU)出光系列。同社のセルフSSのみ展開。旧住商石油+旧サミット石油(ともに住商系列)。旧住商石油時代では独自ブランド(SUMISHO)で展開していた。ダイヤ昭石(DIA-SHOSEKI)昭和シェル石油と三菱商事石油の合弁会社。ディーエム・ガス・ステーションダイヤ昭石の関連会社。当初はスーパーマーケット大手のダイエーと丸紅の合弁で設立した会社であった。(ALOZ)一部地域でガソリンスタンドを展開。吉田石油店(ヨシダ)燃料備蓄基地、タンカー、タンクローリーを自社で所有。宇佐美グループ(宇佐美)出光、ENEOS等のSSを独自に全国展開。展開する、コスモ石油系最大の特約店。直営店を83店舗、北日本グループ全体で約200店舗を展開。キタセキコスモ石油の大手特約店及び他元売系指定店を扱う。指定店では「キタセキ指定」の看板を掲げている。ENEOSやMITSUIセルフ等のSSも存在しており、指定店に限り、コスモ石油には特化していない。一部の指定店では、太陽鉱油の指定店としても営業している店舗が存在する。三井セルフ(名古屋以北)・昭和シェル・出光等の店舗を展開している。直営店の他、指定店及び提携を結ぶ店舗がある(一部地方のみ、直営・指定の店舗もしくはどちらかが存在しない)。指定店では「太陽指定」の看板を掲げていて、マークは会社ロゴのローマ字部分を漢字に変えている。一部のサービスステーションでは、キタセキの指定店としても営業している店舗が存在する。無関係であったが、2005年10月に出光興産が520億円の第三者割当増資をした際、新出光が3億円の出資をした事で資本関係が生まれた。ENEOSウイング旧・一光(Ikko)及び旧・鈴与トラックステーション。コスモ石油、モービル石油等のSSを独自に展開していた。ミータス旧・山産石油(YAMASAN)。旧山産石油時代はキグナス石油のブランドで展開。現在はENEOSブランドのセルフSSを展開。エクソンモービル・ゼネラル・昭和シェル・ENEOSと提携。プライベートブランド系の雄。おいてGSとして全国トップセールスを誇る。注目株としてさまざまな業界メディアにとりあげられている[27]。ミツウロコちびまる子ちゃんをイメージキャラクターに起用。子会社のミツウロコドライヴがミツウロコブランドでSSを展開している。タシロ石油(TASHIRO)かつて、宮城県に本社があったブランド(破産申請を行った為、現在は消滅)。宮城県等に独自のSSを展開していた。広浦鉱業グループ現在は東京が本社であるが、創業地でもあった徳島県那賀郡橘町(現・阿南市橘町)で、独自ブランドのセルフSSを運営(※2010年代以降は廃止)。以前はジャパンエナジーの有人SSを運営していた。漁業協同組合(JF)はJFブランドでガソリンスタンドを運営している(既存石油元売りのマークを掲げる場合も多い)。人口も通過する車も少ない地域では、採算難から民間の給油所が廃業・撤退してしまった“SS過疎地”が広がっている。経済産業省によると、こうした過疎地で住民が設立した法人や自治体がGSを運営する例が全国に10か所程度ある。北海道占冠村トマム地区や和歌山県すさみ町などが代表例である。経産省は2017年5月、GSが少ない又は無い自治体に対して、GS維持のための行動計画づくりを初めて要請した[28]。詳細は「SS過疎地」を参照ヨーロッパの民間企業編集ロイヤルダッチシェル(オランダ、イギリス)BP(イギリス)トタル(フランス)アメリカ合衆国の民間企業編集シェブロンエクソンモービルコノコフィリップス韓国の民間企業編集GSカルテックスSKヒュンダイオイルバンク(現代-起亜自動車グループ系)国営企業編集サウジアラムコ(サウジアラビア)ペトロナス(マレーシア)ペトロブラス(ブラジル)ガスプロム(ロシア)中国石油天然気(ペトロチャイナ)(中国)イラン国営石油(NIOC)(イラン)ベネズエラ国営石油会社(PDVSA)(ベネズエラ)ペメックス(メキシコ)中国石油化工集団(シノペック)(中国)中国海洋石油(シノック)(中国)ENI(イタリア)クウェート石油公社(クウェート)-「Q8」のブランド名でヨーロッパでガソリンスタンドを展開している。「セミセルフ」「ミニセルフ」と称するスタンドは、給油はスタッフが担当するが、給油中のサービス(窓ふきやゴミ捨てなど)の有無や、支払い時にスタッフが来て車から受け渡しするか自身が指定場所に行くなど、店によってサービスの有無や内容が異なる。セルフスタンドでは基本的にすべてがセルフサービスで、客が一連の作業を行えるように雑巾等やゴミ箱が設置されている場合も多い。「ミニセルフ」は、サービススタッフ側の「サービス」が最小限である「ミニマムサービス」を意味する造語と思われる。