最近、火事場泥棒の韓国が竹島を正統な領土と言い始めこんにちはゲストさん。韓国が竹島を正統な領土と言い始め日本が戦争に負けてたなぼた独立をした韓国が、日本と同じ敗戦国でありながら図々しく戦勝国扱いされたがった。単なる逃亡政府で一度も日本と戦ったことのない臨時政府の李承晩が「戦勝国にしてくださいまし」とマッカーサーに申し出た。マッカーサーは、米軍を苦しめた日本軍の中に多くのコリア兵がいたことをよく知っているので戦勝国と認めることはなかったが、共産主義と戦うのが最優先だったから韓国を敗戦国扱いせず、「第三国」というお墨付きを与えた。「まず海を分捕れ!」と李ラインを引き、日本漁船を閉め出し、竹島もついでに李ラインの中に入れてしまって今日に至っています。韓国が厚かましいのは皆様もよくご存じでしょうが、最近竹島についての表現が変わってきました。昔は日本:竹島は日本の領土だ。韓国:独島は韓国の領土だ。今は日本:竹島は日本の領土だ。韓国:まだそんな寝言を言っているのか。いい加減にしろ!こんな調子です。容認」などがあるからです。それを変えるのは韓国国民ですが、今の韓国にそれを期待するだけ無駄です。韓国の正しい歴史は創作物語で、都合の悪い事は無かった事になりますし、都合の良い事は実際に起きてなくても事実認定されます。それについて疑問を持ったり矛盾を調べたら非国民の国賊となり厳しい弾圧とイジメが待っています。そのような社会で生きて行くには言いなりになるしかありません。竹島に関して言えば、日本の漁船に発砲し無差別虐殺し、生き残った漁民を拉致し監禁したという非人道的犯罪行為を韓国はしました。その犯罪者集団を厳罰にしたという話を聞きません。竹島に関しては最近制作された古地図が鬱陵島に堂々と展示されています。「証拠が無ければ捏造すれば良い」というのが当然では手の施しようがありません。韓国政府が竹島のビデオを制作した時に、自衛隊が武力侵攻してくる映像が事実として入っていました。当然ですが自衛隊が武力侵攻した事はありません。この映像の出所は韓国で制作し放送したテレビドラマのシーンだったようです。昔の韓国では自衛隊が攻めてくるのを韓国の若者が粉砕するというドラマが大人気だったそうで都合の良いように制作された映像はたくさんあります。韓国政府がドラマのシーンを事実として広報するのですから、腐っているとしか言いようがありません。韓国政府はその程度の政府です。今の状況は厚かましいというレベルではありません。韓国は経済だけは先進国っぽくなりましたが、内容はまだまだ後進国であります。逆に日本の永住権をとって日本に永住したいという韓国人はゴマンといます。日本が本当に韓国が言うようなひどい国であれば住みたいはずがありません。韓国はダブルスタンダード。詐欺国家だと思います。ご回答ありがとうございました。回答(4)ANo.3bardfish韓国人の気質として、親しくなるとモノを勝手に持ち出していつの間にか自分のものにしてしまうというものがあります。韓国人としては日本は親しい友人ということになっているのでしょうが...国際的な常識から逸脱してますよね。いう非常識を政治にも持ち込んでいるのが韓国という国です。厚かましいとかそういうことよりも常識が異なっているのですからそういうところから教育していかないとだだと思います。過失50対50の交通事故で「おい、いつ払ってくれるんだよ!」みたいに厚かましいことを言って来る人がいますが、それを思い出します。日本が武力を行使できないから勝手に引いた李ラインの中にいれて分捕った火事場泥棒なのにこの居丈高ぶり。援助はしたくない相手です。ご回答ありがとうございました。(0)通報するANo.2nannkaiporksま、厚かましいでしょうね。独島自体、竹島の近くにあった岩礁という話もあります。それは昔に海に沈んだ島とも言われています。日本から盗んだ仏像を改造し、オークションに出品したことも露呈しました。修復不可能だそうです。韓国国民すべてを非難したくはありませんが、もういい加減にしてくれ!という思いはありますよ。〉韓国国民すべてを非難したくはありませんが、もういい加減にしてくれ!という思いはありますよ。ご賛同ありがとうございました。私は相手が台湾のような親日国であれば竹島は譲ってもいいと思っています。反日国には譲りたくないです。なんのために自衛隊があるのかと思いますいま調べたら李ラインができたのは、1952年(昭和27年)1月18日で自衛隊の設立は1954年7月1日だそうです。日本が武力を用いることができなかった時代です。ご回答ありがとうございました。日本は竹島が自国の領土だと言い張るのですか?竹島は明らかに韓国の領土ですね。歴史、国際法で日本領土は明らかですが。私はロシア人のハーフです。私は今日本で住んでいるが、韓国人の友達多くいます。Reserved.掲載情報の著作権は提供元企業等に帰属します。