ビザに関する最も重要な知識とはH1-Bという就労ビザは【米国大学→OPT申請→米国就職】を目指している人にとって最も重要なビザです。H-1B申請のための資格条件とはそれぞれ・・・(1)学士号以上の学歴、もしくはそれに相当する実務経験があること。(大学の専攻科目が違う場合は、専門分野での実務経験6年;短大卒の場合、専門分野での実務経験6年;高卒の場合、専門分野での実務経験12年)(2)職務内容が取得学位と一致していること。(3)職務内容が専門知識、または特殊技能を必要とする専門職であること。(4)雇用先の在米企業がビザのスポンサーとなること。(5)雇用主がその地域の同職種に支払われる平均給与額もしくは申請企業の同職務に支払われている給与のうち、いずれか高い方を支払うこと。理解するべきは「(2)職務内容が取得学位と一致していること。これは日本の就職活動システムと180度異なっています。日本の企業は一般の大学を卒業しさえすれば、ほとんど全ての職に「応募」することは可能です。(2)で説明されているように、OPT申請の場合は「専攻と業種がマッチしていなければならない」のです。それは言い換えると、「もし卒業後に海外で働きたいなら、留学する時点で将来どんな職業で働きたいのかが決まっている必要がある」と言えます。留学した後にやっぱりこっちの道に進みたいと言ってみても、専攻が違うため米国企業では受け付けませんという風にキッパリと言われてしまうのですから。ビザに関する最も重要な知識とは】を公開しました。ビザに関する最も重要な知識とは】を公開しました。ビザに関する最も重要な知識とは】を公開しました。2011確かに、日本では大学(院)での専攻分野と応募職種の関連性はそれほど問われませんね。(大学(院)からの就職推薦除く)一方、米国では大いに問われると知り驚きました。2011沙織さん、コメントありがとうございます。留学生が現地で就職する場合、OPTを申請して上記のビザを取得する必要があります。よって上記の説明は留学生が卒業後に米国で職探しをする場合だと考えて下さい。卒業後、現地への就職が困難なケースが多いhttp://www.black-inspiration.com/roka2/?p=1245をご覧下さい。確かに米国では人生・仕事・学業の方向転換が盛んです。移民政策やテロ対策から、上記のようなビザ規制が厳しい面があるのも事実です。米国の市民権を獲得すると、後はかなり行動範囲が広がるようにも思います。2011(2)を満たさない場合はH1B応募以前に、企業がそもそもそのポジションで採用してくれないでしょうね。>沙織さん僕は米国人ですが、基本的には僕らも(2)が当てはまる必要があります。学生が集まることが多いです)、製品のコアな部分の関わるポジションは専門の関連性を問われます。一例として金融業界を挙げます。この業界は経済学部生はもちろんですが、理工学部の学生を好む傾向があります。それは経済学部の学生よりも理工系の学生のほうが数字的な分析能力や解析ツールへの順応度が高いからでしょう。「スキル」や「適正」がマッチしているわけです。業務に必要な知識とスキルを身につける土壌が今までの経験や教育で培われているかを判断されます。出来ますが、ある程度自分のバックボーンを生かした方向転換が主です。半導体業界のエンジニアからマーケティングへ舵を切る人は多いです。1つの業界のセールス部門から別業界のセールスへの舵きりも、動機のつじつまが合えば勝負できます。今までの教育と実務・業界経験が全くかみ合わない業種への変更は米国人でも難しいと思われます。学校に戻ったり、前の会社で配置転換をしてもらってからチャレンジするひとがほとんどではないでしょうか。2011Ramiさんのブログにコメントしてみました。Ramiさんのブログにコメントしてみました。Ramiさんのブログにコメントしてみました。ビザに関する最も重要な知識とは】を公開しました。ra-miさん詳しいご説明ありがとうございます。企業からしてみれば、外国人を採用するには(ビジネス英語力があるのは当然として)ビザなどの手間がかかる分、よほど魅力的な人材でないと採用する気にはならない...ということですね。HKMさん米国の採用事情につきまして、詳しい情報ありがとうございます。米国でも、今までの教育と実務・業界経験が全くかみ合わない業種への変更は難しいのですね。いえ、日本と違って一旦仕事から離れ大学(大学院?)で今後携わりたい分野を学ぶ...という選択肢があるのは、日本と違うなと思いました。日本だと、職歴に空白期間(あってもせいぜい3ヶ月〜半年以上が許容範囲)があるとその後正社員になれる確率がぐっと下がりますので...。