)2008年のリーマン・ショックを上回る経済崩壊がやって来るのでは、とずっと前から囁かれていました。その前兆が表に上がってきたようです。ソルカ・ファール女史はトランプさん大絶賛でして、金融崩壊ですら何とかしてくれると疑っていない様子ですが、誰が舵取りしたって悲惨なことになるんじゃないでしょうか......。「中国から米国企業を強制的に撤退させて、製造業を米国内に再び持ってくる」という文脈でメディアは報じているみたいですが、今回のソルカ・ファール女史の記事を読むと、いよいよ迫る経済崩壊時に大統領へ全権限を集中させるためのようです。犯罪を実際に行った下っ端だけでなく、その組織全体を束ねるトップまで罪に問えるRICO法も、本来はマフィア対策なのですが、大銀行向けにテストランが開始されました。長年半ば公然と行われていたJPモルガンの市場操作に、レッドカードが切られたのです。JPモルガンはリーマン・ショックの際に、何故かほぼ無傷でした。一つのグローバリスト巨大銀行であるゴールドマン・サックスは、同じくリーマン・ショックでなんと過去最高益を叩きだしたのですが、そんな妙~に鼻の利く彼らが「10月には市場が大いに乱高下する」と見て、警戒を強めているようです。Theresa【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。✅FRBが10年ぶりの市場介入。アメリカで大手銀行が破綻間近なのか、不安が広がった銀行間取引市場で金利が急騰。(※RTによると、FRBの介入だけでなく、当該市場の金利急騰からしてリーマン・ショックの前触れと同じだそう。)✅オイルダラー・システムの下、アメリカを万年戦争に駆り立てるのは米ドルが金に裏付けられていないせい。✅金本位制の方が経済は上向きになる。レーガンもトランプ大統領も金本位制への復帰を目指す。✅ジョージ・W・ブッシュ、バラク・オバマ両政権は、OPECから離脱しようとする諸国に物理的に戦争を仕掛け、アメリカ経済をも破壊。✅価値の無い連邦準備券(米ドル)に依拠しているアメリカのSWIFT国際決済システムに対し、金(きん)に依拠しているロシア(SPFS)と中国(CIPS)の国際決済システム。✅そのロシアと中国が先導してSWIFTの切り崩しにかかるという金融戦争が勃発。両国は米ドルも捨てていっている。✅こうなると誰も米ドルを欲しがらないので、アメリカは自国の借金を買うしかない。今は国内の銀行がどんどん破綻しており、最早購入資金がない。✅トランプさんは全てを承知した上で、金融崩壊が起こったタイミングで大統領の緊急権限を発動し、金本位制に戻すことを狙っている。【なので善良なソルカ・ファール女史は、アメリカ市民は安心してよい、という結論なのですが......うーん。✅JPモルガンの創始者は、ゴールドの威力をよーく理解していたようです。只今お尻に火が点きはじめましたよ、というのが、末尾のおまけ記事。RICO法って、ヤーさんへの組織犯罪対策法ですからね。因みにこれは、極秘起訴が機密解除されて明らかとなった、と引用先にありましたので、公開の軍事法廷もいよいよかもしれません。史上最大の経済崩壊が目前に本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】財務省(MoF)の実に心臓に悪そうな新報告書は、国際銀行業の大手ゴールドマン・サックスが世界の株式市場は「10月には【大いに】荒れる」と警告を出したのを肯定しつつも、迫りくる状況をより正確に表現するのならば「壊滅的なものとなる」とすべきだと【記していました】。大慌てで【総額】1.5兆ドルもの膨大な緊急救済額【を短期金融市場に注ぎ込むことで、これを】延命させようとしているからです。【※FRBが10年以上ぶりに即日物レポ取引の実施に踏み切ったそうです。10年というと、つまりは2008年リーマン・ショックの直前に行って以来の市場介入です。金融崩壊か、と今週RTの番組で警戒していました。YouTubeその中で素人にも分かり易く説明してあったのですが、これは銀行間で直近の資金調達をする市場らしく、相手が今にも倒産するんじゃないかと不安になると貸し付ける際の金利が上昇します。画像はシャンティ・フーラが挿入Reuters今週はいきなりこのレポ金利が10%までどーんと急騰したので、FRBが慌てて資金を注ぎ込み、金利を下げようとしました。「焼け石に水」状態のようです。――自国の市民が危機感を抱いてパニックに陥ることなどないよう、この緊急救済措置は10月10日まで【継続し】、毎日750億ドル【を上限として】供給するのだとか。――ですがそれは、今や「米国の金融システム全体に【広がる】配管系統の奥深くにカオスの原因を植え付けている」というのです。――何より【混乱を植え付ける】原因となっているのは、破綻間近とされるこの銀行の名前がまだ公式には出されていない点で、「連邦準備制度はそれが誰なのかを【一刻も早く】突き止めた方がいい......経済記者がその名前を突き止めて世界中の目の前に曝し、間もなく【前回の】金融危機以降で最大の取り付け騒ぎを開始させてしまう前に」と言われてしまう【事態】なのです。【※RTの複数動画や、金融関連の記事をチェックしましたが、その中に登場する金融の専門家は皆さん、レポ金利10%という異常な急騰を「原因不明」と語っています。ちなみに恐ろしいのが、もしかしたらFRBまで件の銀行を把握してないかもしんないという点。市場がいきなりおかしくなって、慌ててその場しのぎの対応していますから。――破綻すれば、その銀行は過去24箇月の間に破綻した他のアメリカの銀行566行の列に加わるのでしょう。――以上を受け、フランスのエマニュエル・マクロン大統領は8月27日に、世界は“大変動”が開始したのだと肝に銘じた方がいいと警告し、以下のように語りました:「国際的秩序が、この大変動によって前例のない形で揺さぶられています。【このようなレベルの大変動が】我々の歴史で初めてのことなのは疑いようもなく、殆ど全ての分野に渡って、誠に歴史的ともいうべきマグニチュードで【起こっています】」。――マクロンは、この警告を特にアメリカ合衆国に向けて発し、彼らの前にいたフランスや大英帝国と同様に、【アメリカが】世界を支配する時代は終わりを迎えたのだと、告げていました。――【ですが】この事実を、ドナルド・トランプ大統領は知っていました。21世紀の残り【全体の命運】を左右することになるであろう、この最大級の危機的な事態に、彼は万全の準備を整えていたのです。――その格好の例が、彼が大統領選への出馬を決意する数箇月前の2015年3月に行った、ほぼ全く注目されなかったインタビューでの発言です:「かつて私たちの国は、大変しっかりしていました。(IEEPA)で彼に付与される無制限の権限を発動しなければなりません。――そしてトランプは、自分がいつでも好きなときにこれを発動させる「絶対的な権利」を有している、と約一箇月前に宣言しています。画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え「アメリカ帝国の崩壊」アメリカの金本位制離脱と石油取引への連邦準備券の義務付け(オイルダラー)――当該報告書によりますと、1991年のソ連崩壊により、アメリカがグローバルな戦争を継続していくためのレーゾンデートル(※存在理由ないしは存在意義)は終わりを告げました。――【それまでの戦争によって】米国は、8兆ドル以上、そして10万人以上の兵士の命を朝鮮戦争やベトナム戦争で失ったのです。――【その米国に対して】最も永続的かつ破滅的な影響を及ぼしていたのが、1971年の「ニクソン・ショック」です。――アメリカの人々は無一文となり、最早借金を払うことは出来ませんでした。――そのせいでリチャード・ニクソン大統領は、第二次世界大戦の終結以来実施されていた金本位制に基づく国際金融取引ブレトンウッズ体制を撤廃し、連邦準備券として知られているシロモノと置き換えねばなりませんでした(※「米ドル」と呼ばれる紙の通貨です)。――ようは不換紙幣というもの、本質的に価値を内在しない通貨であり、印刷機によって無から生み出されるものです。――それが世界に押し付けられたのは、世界中に存在する全ての石油は連邦準備券で買えと、アメリカの軍事力によって義務付けたからです。――そしてこれが、巷ではオイルダラー・システムと呼ばれるものなのです。ビル・クリントン政権やFRBのアラン・グリーンスパン議長は、アメリカが世界中を相手に戦争しない限り、オイルダラー・システムなど維持できないと分かっていたので、金本位制だった場合の兆候を辿るようにしていた。Moderation)と呼ばれる、繁栄の時代を迎えた。Kos【※上からブッシュ(子)、クリントン、レーガン政権における賃金の推移です。これはレーガン政権が始めた流れで、レーガン大統領自身は金本位制への復帰を何十年も呼びかけていた。ジョージ・W・ブッシュやバラク・オバマの両政権になると、オイルダラーを抜け出そうとする国々に戦争を仕掛けるようになった。多くの命が奪われただけでなく、レーガンとクリントンが20年に渡って築き上げたアメリカ経済をも破壊してしまった。【※1米ドル札ならぬ「1オイルドル」。連邦準備制度ではなく「連邦オイル制度」。米軍も一枚噛んでいますが、メインはOPECのサウジやアラブ首長国連邦のようです。(SWIFT)として知られている、と当該報告書は説明しています。――200以上の国や地域にある11,000以上の金融機関を繋ぐものですが、アメリカ合衆国は反対する者に対する兵器として使っていました。――その結果、中国は自国や同盟諸国を守るために中国国際決済システム(CIPS)を創設し、ロシアも同様の理由から金融情報送信システム(SPFS)を創設することとなったのです。――【ちなみに後者には】今やイランの全ての銀行が繋がっています。【※イランも「SEPAM」というSWIFTとは別個の決済システムを持っていて、それがSPFSと提携したみたいです。――そして、だからこそロシアも中国も可能な限りの金(きん)を買おうと、がむしゃらに邁進し続けているのです。中国とロシアはアメリカと闘っている。」そして誰も米ドルを欲しがらなくなったアメリカが兵器化してしまったSWIFT国際決済システムがオイルダラー・システムを維持するために連邦準備券という価値の無い紙切れに依拠しているのとは異なり、ロシアのSPFSと中国のCIPSの【両】国際決済システムは金(きん)に依拠している、と当該報告書は詳述します。――だからこそどちらの国も、米ドル【という】連邦準備券を一刻も早く捨て去ろうとしているのです。――そのせいで、今では米ドルを保有したがる者など、世界を見渡しても実質的に皆無となってしまいました。――故にアメリカ勢としては、自分たちの借金を買うより他はなくなったのです。――ですが自国の銀行が【上記のように次々破綻しているとあっては】、最早【借金の購入資金も】捻出できません。【よってアメリカは現在】崩壊していっているのです。表示されていないピン画像はこちら画像はシャンティ・フーラがピンに差し替え「米ドル崩壊の後に待ち受けているもの」トランプ政権は金融破綻のタイミングで金本位制に戻す気満々この“大変動”が加速する中でアメリカの人々が聞かされていないのは、オイルダラー・システムとその【道具である】連邦準備券つまり米ドルの崩壊はアメリカ経済や国そのものの崩壊を意味する訣ではないという点だ、と当該報告書は更に指摘しています。――【大統領に】選ばれる前ですら、以下のように述べていたことで有名なトランプ大統領は、その旨を【きちんと】分かっています:「金本位制に復帰するのは非常に大変でしょうが、素晴らしいことではありませんか。私たちの通貨が、よって立つものが持てるようになるのですから」。――ですが実際に大変かというと、見かけほどの複雑さはありません。――フランクリン・ルーズベルト大統領が1933年に、それを証明しています。彼はアメリカの人々全員から所有している金【と銀】を全て没収するべく大統領令6102号に署名する際、1917年制定の対敵通商法を発動しているのです。(IEEPA)に置き換えられましたが、現在トランプは当該法律をいつでも好きなタイミングで行使可能です。理事に指名したジュディ・シェルトンからも、今では全面的に支持されています。――というのも、新たに強い経済的世界秩序を構築するため、彼女は新ブレトンウッズ会議の開催を呼びかけてきた人物で、「私たちはアメリカの通貨を再び偉大なものとすることで、アメリカ【という国】を再び偉大なものとする」と本気で宣言しているのです。【※「アメリカを再び偉大な国にしよう」は、トランプ支持派の有名なスローガン。――ですがアメリカを金本位制に戻せば、米国政府の支出は税金で徴収したものか、自国の保有する金(きん)を担保に借金できた範囲に限られてしまい、単純にお金を刷って借金を返す訣にはいかなくなります。――となると、トランプの敵の社会主義者連中が総力を挙げて阻止してくるのは、子どもでも予測がつきます。――ですがトランプが【大統領に許された】恐ろしき緊急権限をペン一本動かして【署名する】だけで発動させたとき、その全員が無力と化すことでしょう。――ということで【権限発動のために】今や待たれるのは、世界的な経済破綻。その次にどうなっていくのか、皆の目の前で明らかになることでしょう。画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替えJPモルガン:「ゴールドこそ金(かね)だ。其の他の一切はクレジット(信用)に過ぎない。これに気が付いてしまえば、再び貧しくなることは決してない。本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】外務省(MoFA)の非常に興味深い新報告書は、きちんと作動するか確かめるために試す手順、つまりアメリカで言うところの“テスト・ラン【=試運転】”が昨日アメリカ合衆国で行われたようだ、と記していました。――ドナルド・トランプ大統領に忠誠を誓う米司法省(DoJ)の勢力が、自国最大の銀行JPモルガン・チェースに対して組織犯罪の起訴という見事な一撃をお見舞いしたのです。トレーダーであるグレッグ・スミスが、金と銀の価格を操作する犯罪計画の黒幕として起訴されました。【※最低でも8年以上は前から、JPモルガンは貴金属先物取引の市場で、偽の大量注文を出して価格を不当に上げ、注文をキャンセルするといったことを繰り返していたようです。末尾のツイッター動画によると、これは1回でもやれば犯罪行為なのだそう。ちなみに世界の銀のほぼ50%は、JPモルガンが所有しているため、影響は甚大。金(きん)も大量に保有していた筈なのですが(※ロンドンにでかい金庫があるみたいです)、こちらは精巧な偽物が混じっていると発覚したところです。崖っぷちとなってきました。――驚かされたのは起訴状の中で検察側が、【当該】訴訟【に携わる】法律の専門家【一同】にこれはRICO法を用いたものである、と強い口調で念を押していた点です。――【RICO法とは】彼ら検察官らがマフィアなどの“犯罪組織に対して、”組織のために個人が行った犯罪はどのような内容であろうと、当該組織に属する全員を起訴し、【組織の】解体を出来るようにする法律です。――今回の場合は、検察官らがブヨ【のような小さな虫】を殺すのに大槌を用いたようにも見えなくはありません。RTで金融番組を長年担当されているマックス・カイザー氏の解説を入れておきます。2019年9月22日©EUおよび米国の全ての著作権を留保。WhatDoesItMean.Comの元の掲載場所にリンクを貼るという条件で、当該リポートを全体として使用することを許可します。:Yutika註:原文中、赤字で強調された部分は濃い青字に色を変更しております(※水色部分は引用部分です)。よって翻訳文で赤字になっているのは、シャンティ・フーラ独自の「10分でわかる」要約サービスです。】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先して、見出しを加えており、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。元記事で使用された画像は、同じもの(ないしは類似のもの)を掲載したツイッターに変換しております。ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。WriterYutika体癖:8−2、エニアグラム:4関西の英語塾で教えつつ、翻訳業(英語&仏語)をしております。時事ブログとは冒頭のコメントと本文の赤字部分だけを読めばOK!忙しい人でも10分で世界の流れが分かる!シャンティ・フーラは、他からの干渉を受けることなく、正確な情報を伝えるため、時事ブログを独立運営しています。記事の拡散を歓迎します!右上に「〜転載OK」とある記事は、ぜひ転載してください。東洋医学セミナー・映像配信(約570本)で講演活動を行っている。時事ブログで情報発信を行う。翻訳・編集チームの代表として取りまとめを行っている。黒川検事長...NAVERまとめ「NAVERまとめ」は終了しました。こちらのページから過去のコンテンツを閲覧いただけます。皆さまに次の3つのことをお約束します。