楽天証券の投資情報メディアJavaScriptが無効の為、一部のコンテンツをご利用いただけません。JavaScriptの設定を有効にしてからご利用いただきますようお願いいたします。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。2024年から新NISAがスタート。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。優待の魅力とはじめ方をお伝えします。優待銘柄の決め手や購入タイミングをお伝えします。株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。山崎元の提供レポートです。●任天堂の2020年3月期3Qは5%減収、6%営業増益。変動するドル/円、ユーロなど為替相場の概況や注目のトピックスを、楽天証券の荒地潤が解説。●レーザーテックの2020年6月期2Qは35%増収、55%営業増益。数社の海外ファンドの運用を担当する現役ファンドマネージャーとして活躍する石原順氏による外国為替市場レポート「外為市場アウトルック」。お客様の投資のヒントにお役立てください。異常な変動率を記録した“百年に一度の大変動相場”がいったん終了し、株式および外為市場はしばらく《横這いレンジ内での乱高下相場》に移行する可能性が出てきた。経済のファンダメンタルズや今後の実体経済の悪化を考えると、長期タームの大底をつけるのはまだまだ先であろう。6994円、豪ドル/円の55円、ユーロ/円の113円といった安値は、当面の安値をつけたという感が強い。筆者が定点観測をしている26日標準偏差ボラティリティ(変動率)をみると、相場の下げのエネルギーはいったん出尽くしたのではないかと思われる。簡単に言うと、直近の下げトレンドは終了し、現在は次の相場の方向性をテストする期間に移行している可能性があるということである。これについて、読者のみなさんにとって最もわかりやすい日経平均株価でみてみよう。日経平均株価(日足)と26日標準偏差ボラティリティ(変動率)方向性のある期間(ピンク色)もちあい乱高下期間(水色)(出所:石原順、ブルームバーグ)上のチャートは日経平均株価の日足と変動率(上段)である。ピンク色の部分が変動率上昇期間で相場は方向性(トレンド)を持っている。水色の部分は変動率低下期間で相場は方向性を持っていないと筆者は認識している。このチャートが教えてくれることは、現在の相場は方向性を持っていないということだ。「標準偏差ボラティリティでみるトレンドの判定」で述べたように、「標準偏差ボラティリティが低い位置から上昇する場合は、相場がもちあいを離れ強い方向性をもつシグナルとなる。標準偏差ボラティリティがピークアウト(天井をつけ下落)すると、“トレンド期とはやや逆方向にバイアスがかかった”横這いレンジ内での乱高下相場となる」というのが筆者の独断と偏見の相場観である。仮に上記の見方が正しければ、現在の相場はしばらくレンジ内で横這いの乱高下相場となり、先の安値は下回らないことになる。したがって、筆者はこの変動率低下期間(水色の部分)では【逆張り】を行うことになる。【逆張り】相場の予測イメージとしては下のチャートの黄色の部分での乱高下とみており、短期的には押し目買いが基本となる。現在は百年に一度といわれる異常な変動率の下げの初期段階にあり、“横這いレンジ幅”は“通常の相場より大きなレンジ”をみておく必要があろう。日経平均株価(日足)と26日標準偏差ボラティリティ(変動率)直近の動き(2008年8月~11月)(出所:石原順、ブルームバーグ)相場は確率に賭ける勝負である。したがって現在は【逆張り】のチャンスと機会を窺っているが、これは筆者の取引手法の1つに過ぎない。相場変動率の相対的なレベルがまだ相当に高いので、外為ライブリポートでも相場観を排して相場についていくという1時間チャートでの短期売買をメインに紹介している。現在は百年に一度の大変動相場であるため、何がおこるかわからない。このような過去のパターン分析的な売買手法を過信することなく、ストップ・ロス注文を必ず入れておくことが重要であろう。外為市場も日経平均株価同様に変動率の低下期間に入った。前回のレポートで述べた移動平均リボン(市場参加者のコスト)の下限付近が重く、短期的に買われすぎた反動もあって、昨日から株式相場や対円相場はリバウンドの後の2番底を探る動きとなっている。26日標準偏差変動率と移動平均リボン(市場参加者のコスト)方向性のある期間(ピンク色)もちあい乱高下期間(水色)(出所:石原順、ブルームバーグ)どこの国も経済のファンダメンタルズは悪化している。EU(欧州中央銀行)が0.5%、SNB(スイス中銀)が0.5%の利下げを行った。利下げと通貨切り下げ競争のようになってきているが、相場は悪さ比べになるということだ。悪さくらべの相場となると、結局各国のファンダメンタルズに焦点が絞られてくる。その意味で本日の米国の雇用統計は注目される。“最近の相場は織り込むということがない”ので、悪い数字が出れば売られるのであろう。米国失業率のチャートをみれば、当面の雇用統計が悪化することは避けられないと思われる。11月6日にはIMF(国際通貨基金)が世界の経済見通しを下方修正したが、世界景気の感応度を示すといわれるバルチック海運指数をみても景気の落ち込みはひどい。Exchange)が海運会社やブローカーなどから市況を聞き取った結果を取りまとめ、発表する鉄鉱石や穀物など乾貨物(ドライカーゴ)の外航不定期船の運賃指数このようなファンダメンタルズの悪化に株式市場が連動して、昨今のように月に1割以上も下落していけば、1年もたたないうちに株価はゼロになってしまう。そんなことは起こらないだろう。