content日立製作所は12月22日、6月から提供している「拡散活動検知ソフトウェア」の機能追加を発表した。2017年1月31日から販売する。拡散活動検知ソフトウェアは、標的型攻撃を受けた際、システム内での被害の拡散を検知する。通信監視のほか、サーバやクライアントPC内部の動きを監視する。専門家による日常的なメンテナンスを必要としないため、運用負荷が軽減できるという。最新版では、仮想化環境上での攻撃を検知できるようになった。NSX」のマイクロセグメンテーション機能と連携できるようになり、攻撃で感染した仮想マシンを自動的に仮想ネットワークから隔離する。負担を軽減しながら、攻撃の影響を局所化できるようになる。Management」で確認できる。Control」で攻撃を受けたクライアントPCを物理ネットワークから隔離することも可能だ。拡散活動検知ソフトウェアは今回、新しくホスト型センサ方式のエージェントソフトウェアが導入された。通信監視のほか、サーバやクライアントPC内部の動きを監視し、機械型学習エンジンや攻撃拡散分析エンジンで分析できる情報を増やすことができるため、より高精度に監視できるという。これにより、分析マネージャの画面から、いつ、どの端末から、どの経路でマルウェアが進入したかを一目で把握できるようになる。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。