チーム2015/07/24一覧メールでシェア印刷AA景況感の回復にともない、消費者の住宅購入意欲も高まりつつある。中でも、都心へのアクセスのよい大型マンションの人気が高い。これから購入を検討している人にとっては、物件選びにも迷うところだろう。齊藤広子教授は「大切なのは、自分のライフスタイルに合っていること。将来にわたり、資産価値を維持向上できる物件であることです」と話す。それを実現するための、マンション選びのポイントはどこなのか、最新トレンドなども含め、齊藤教授に解説してもらった。ライフスタイル変化にともないマンションの「立地」が最重要に「マンション選びの際のチェックポイントにはいくつかの要素がありますが、その中で、もっとも重視すべきは『立地』です。ライフスタイルの変化にともない、その傾向がますます高まっています」と齊藤教授は指摘する。ともなう、「働く女性」や、「健康的で長生きするシニア層」の増加などだという。「たとえば、女性が仕事と育児を両立するためには、都心にある勤務先へのアクセスがいいに越したことはありません。一方で、子育てを終えたシニアの方々も、最近はまだまだお元気な人が多いです。博士(学術)、博士(工学)都心に近接しているということがそのまま価値になるということだろう。齊藤教授はさらに主要路線だけでなく最寄り駅とのアクセスにも注目すべきと話す。駅周辺には、医療機関や区役所、図書館などのほか、商業施設も集まっている。「マンションから気軽に歩いて買い物や病院に行けるというのも大切な要素の一つです。新しいマンションに移ったのに出無精になってしまった、というのでは意味がありません」。周辺に公園や水辺などがあれば散歩も楽しめるだろう。「周辺だけでなく敷地内でも豊かな緑や、明るい太陽の光を享受できるのもマンションの魅力です。総戸数200戸以上のマンションは共用施設が充実する傾向に齊藤教授は集合住宅としてのマンションの特長について「共用部の施設や共用サービスを手軽に利用できることが欠かせません」と話す。共用部の施設とは、たとえば、ラウンジやキッズルーム、ゲストルーム、集会所やパーティールームなどである。マンションによっては、建物内にミニショップやフィットネスジムなどを備えるところもある。「最近注目されているのが、防災面での共用施設の活用です。東日本大震災の際には、建物内の集会所を居住者に開放し、炊き出しの場として使ったり、居住者が集ったりする場所にしたところもあります」と齊藤教授は紹介する。有事の際にはまさにマンションそのものが頼れる存在になるだろう。齊藤教授は安心・安全に暮らすためには、ハードだけでなく、ソフト面の共用サービスも着目したいと語る。「特に『人』のサービスです。災害時の安否確認などはもちろんのこと、夜間の急なトラブルなどにも迅速に対応できる。齊藤教授は「前述したようなライフスタイルの変化に対応する設備やサービスも取り入れて欲しいところです。ゴミ出しが毎日できればありがたいですね。専有部についても、生ゴミのディスポーザーが設置してあれば、ゴミの量が減るので便利です」と続ける。あれば望ましい共用施設について、メニューを挙げればきりがないが、齊藤教授の分析によると、集合住宅ならではのスケールメリットから生まれてくるという。「当然ながら、たとえば少ない戸数のマンションで24時間有人管理をするといったことは、コスト面からもなかなか現実的ではありません。私の調査では、その分岐点は200戸です。200戸を超えると、共用部の施設やサービスが充実する傾向があります」。大型マンションであれば、1戸あたりが負担する費用も少なくてすむ。管理費の負担も低く抑えることができるわけだ。資産価値の維持・向上のために良好なコミュニティーが鍵になる日本の住宅政策はすでに「フロー型」から「ストック型」へと転換しつつある。今年5月には、「空家等対策の推進に関する特別措置法」(空き家対策法)も全面施行された。Reserved.ページのトップへトップページ。