イ・ジェジョン京畿道教育監(日本の教育委員会に当たる教育庁のトップ)は大学でドイツ語とドイツ文学を専攻し、大学院では宗教学と神学で博士学位を取得した。「大統領」も日本人が英語の「プレジデント」をそのように訳したものだ。日本では1773年にオランダ語で書かれた医学書を翻訳した「解体新書」が発行された。日本初の欧米書籍の翻訳書だ。この本は日本の知識人たちに大きな衝撃を与え、翻訳や辞書の編さん欲求が高まっていった。明治維新の頃に日本は英和辞典をまとめたが、これはまさに「無」から「有」を新たに生み出す作業だった。この中で「リバティー」は「自由」、「エコノミー」は「経済」と訳されたが、その観念や考え方などは元々日本にはなかった。これらの単語が開化期以降、韓国に伝えられ始め、日帝時代には強制的に大量流入した。解放後も日本人が訳した単語は引き続き入ってきた。新たに建国するには日本の書籍を参考にするしかなかったからだ。タイガー・ウッズが登場するゴルフボールの広告でウッズは「チョアヨ、大当たり」と言った。PSYの歌のおかげで欧米人は「江南(カンナム)」という言葉の意味まで理解するようになった。世界がインターネットを通じてリアルタイムに交流しやりとりする時代、各国の言葉が混ざり合うのはあまりにも自然なことだ。韓国語の良い言葉を害する日本語や日本式の表現は排除すべきだろう。今や完全に韓国語となり、日常生活でも全く違和感も拒否感もなく自然に使われている言葉まで「日帝残滓なので使うな」と言われたら、一体どうしたらよいのだろうか。ムン記者は軍事文化コラムニストとして活動中。偶然にも日本は昨年末、自国の海上自衛隊の哨戒機に対し公海上で韓国海軍が照準したとし、先制攻撃を加えている局面だ。不快だった「本心(本音)」を表わすための誘い球を投げたのかもしれない。煮えたぎる対日感情を静かで冷静な言葉と文で対応し、国際的な呼応と支持を得なければならない状況だが、私たちのぬるま湯感性に訴えるようだ。今月9日封切られた映画「マルモイ」はこの様な問題を如実に見せる。朝鮮総督府は1942年10月から朝鮮語辞典を作って韓国語と文字を守ろうとした朝鮮語学会会員および関連人物を検挙し裁判に回付し始めた。劇中では実際に存在しなかった京城第1中学の学生たちが日王のために日本軍に支援する姿が出てくる。植民地朝鮮に対する日帝の収奪を劇的に見せるためと考えられるが、これは事実ではない。これは17才以上の朝鮮人を募集対象にした。二等国民だった朝鮮人を信頼できなかったので志願者はかなり難しい書類を提出しなければならなかった。朝鮮でも施行されてからだ。この様な映画の誤った歴史配信は日本に言葉尻を捕えられるだけで、国際的な呼応や支持はより一層遠ざかる。映画界だけでなく、国防部をはじめとする政府当局も冷静な頭で日本と対抗するつもりはないように見える。日本自衛隊側と哨戒機照準論議について説明したチェ・ヒョンス報道官も日本政府に対する初期対応に未熟な姿勢を見せた。日本防衛省は昨年12月21日YouTubeを通じて私たちの海軍と海上自衛隊哨戒機の交信内容を公開した。NAVY)」と称した点だ。日本憲法は軍の保有を禁止している。呼ばなければならない。日本海上自衛隊が自国の憲法に違反しながら隣国に対しごり押し脅威を行う底意が何か問い質すべきであった。軍事専門記者出身の彼女は去る2013年、南スーダン平和維持軍として派兵されたハンビット部隊が日本陸上自衛隊から弾薬支援を受けた背景を明確に説明出来ない国防部の先例をよく知っているだろう。自衛隊法が施行された1954年でなく1950年に創設年度に変更した事件も大枠で一緒に悩むべきであった。冷静な論理より既知の問題に対する消極的で感情的な対応を国内外メディアに話したのなら、報道官としての責務をおろそかにした、という非難は避けがたいだろう。冷静な論理と言葉を通じて、私たちは対日問題を国際社会に引き出す「21世紀抗日レジスタンス」を広げるべきではないだろうか。