【背景】がん化学療法の多くが外来で実施され、またレジメンも複雑化している現在、安全な治療を継続していく為に病院-保険薬局間での情報共有(薬薬連携)が必要とされている。(以下連絡書)を用いて患者の治療内容等の情報提供を開始した。算定患者を対象とし、治療開始時、レジメン変更時、また重度の副作用や処方量の変更等保険薬局に対して特に伝達すべき事項が生じた時に連絡書を作成した。患者本人が内容を確認し、保険薬局への情報提供に同意を得られた場合に限り、患者又は家族が連絡書を保険薬局へ提出することとした。53例の内、保険薬局への情報提供に同意が得られた51例の患者に連絡書を渡した。保険薬局から返信が得られたのは48例で、返信率は95.8%だった。当院の近隣保険薬局が42例と大部分を占めていた。保険薬局からの返信内容としては、「治療内容や処方意図が分かった」、「病院で説明された副作用や注意事項を保険薬局でも確認できた」等、有用であったとの意見が多く見られた。保険薬局からの情報提供としては、後発医薬品への変更や、患者の服薬コンプライアンス不良について等の報告があった。連絡書に記載して欲しい項目として、レジメン変更の理由や病名告知の有無が挙げられた。【考察】患者の治療内容を保険薬局の薬剤師も知ることで、病院-保険薬局双方での副作用モニタリングや患者指導が可能となる為、連絡書は有用であると考える。患者自身に内容を確認してもらい同意を得るので、レジメン変更の理由が病状悪化であることや患者の理解度が低いといったこと等が記載しづらいという問題点もある。今後は連絡書の改訂を行ない、保険薬局へ向けてより有用な患者情報を提供していくとともに、保険薬局から提供される患者情報を病院で活用する為のシステムづくりをしていきたい。