楽天証券の投資情報メディアJavaScriptが無効の為、一部のコンテンツをご利用いただけません。JavaScriptの設定を有効にしてからご利用いただきますようお願いいたします。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。2024年から新NISAがスタート。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。優待の魅力とはじめ方をお伝えします。優待銘柄の決め手や購入タイミングをお伝えします。株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。山崎元の提供レポートです。●任天堂の2020年3月期3Qは5%減収、6%営業増益。変動するドル/円、ユーロなど為替相場の概況や注目のトピックスを、楽天証券の荒地潤が解説。●レーザーテックの2020年6月期2Qは35%増収、55%営業増益。「わかりやすいグローバル投資レポート」の第12回でコンシュマー関連のハイテク企業を紹介しました。今回はエンタープライズ、すなわち企業向けの製品を作っている企業を紹介します。エンタープライズ市場は企業の設備投資意欲に需要が左右されます。一般に好景気下では企業は設備投資に積極的で、先行きに不透明感があるときは慎重です。リーマンショック以降、ギリシャ危機や米国の債務上限引き上げ問題など、世界の経営者は次々に懸念材料に直面してきました。このためエンタープライズ関連のハイテク企業はずっと厳しい経営環境が続いてきました。このところアメリカ経済は好調ですし、欧州経済もようやく低迷期を脱する兆候を見せています。銘柄は下のようになります。ストレージ関連ブロケード・コミュニケーションズシリコンバレーの一番奥のサンノゼに本社があるブロケード・コミュニケーションズ(ティッカーシンボル:BRCD)はストレージ・エリア・ネットワーク(SAN)やイーサネット・ネットワーク向けのスイッチやソフトウェアなどを作っています。同社はデータセンター向けネットワーキングでシスコ・システムズに次いで第2位です。SANの専業メーカーだったのですが2008年にファウンドリー・ネットワークスを買収しイーサネットの分野にも進出しました。同社はデータセンター向けにバーチャル・クラスター・スイッチ(VCS)という新製品を出しており、顧客からの引き合いは強いです。ひとつの新製品、100ギガバイト・ルーターも急増するデータ・トラフィックをさばくのに適した意匠となっており、注目されています。同社の業績は下のグラフのようになっています。同社は主要3顧客が売上高の45%を占めており、顧客集中度が高すぎます。それらの顧客が注文を減らせば同社の業績に大きく響きます。長期化するIT予算圧縮の風潮の中でブロケードは経営のスリム化を強いられてきました。年間1億ドルの費用を削減するプログラムは予定より早く目標を達しています。ブロケードの現在の株価($9.88)を今年のEPSで割ると株価収益率(PER)は10.18倍になります。シスコ・システムズ時価総額ベースで世界最大のネットワーク機器メーカー、シスコ・システムズ(ティッカーシンボル:CSCO)もブロケード同様、サンノゼに本社があります。同社の顧客は通信会社、データセンター、ネット企業、事業会社など幅広いです。主な製品はルーター、スイッチ、テレプレゼンス、ワイヤレスLAN、ウェブ・カンファレンシング、SANなどです。シスコはこれらの分野でいずれもナンバー・ワンかナンバー・ツーの位置に付けています。シスコ・システムズは「インターネット・オブ・エブリシング」と呼ばれる、あらゆるモノがネットによってつながる時代に備えてトータルなソリューションを提供すべく研究開発を進めています。シスコの売上構成比は次のようになっています。同社は主力のルーターが新製品発表前の顧客の買い控えで足踏みしているほか新興国における需要の落ち込みが激しかったです。これは同社の製品より廉価な中国製に顧客が奪われているためです。加えて最近ではソフトウェアを駆使することで以前より少ないネットワーク機器で同じ量のデータを捌く、新しいネットワーク構築方法が考案されつつあり、同社にとって脅威となっています。これらのことから同社の売上高は-6%から-8%程度で推移するものと思われます。した厳しい環境の中で、シスコは主にコスト削減と自社株買い戻しによって一株当たりの業績を維持してきました。シスコの現在の株価($21.5)を今年のEPSで割り算したPERは11倍であり、バリュエーション的には割高感はありません。EMCEMC(ティッカーシンボル:EMC)はマサチューセッツ州ホプキントンに本社を置くストレージの会社です。EMCはバーチャライゼーション・ソフトウェアの企業、VMウェア(ティッカーシンボル:VMW)の80%を所有しています。VMウェアは、いわゆるソフトウェア・デファインド・データセンターのビジネスを積極的に展開中です。EMCはもうひとつ重要な子会社を持っています。ピボタルはビッグ・データと呼ばれる分野に特化しています。スマホの普及でネットに接続されているデバイスの数は急増していますし、それに呼応してデータの量も増加しています。そのような膨大なデータを経営判断やマーケティングに使ってゆくのがビッグ・データの考え方です。ピボタルは「プラットフォーム・アズ・サービス」という概念を打ち出し、サブスクリプション型の売上の計上の仕方を編み出しています。ピボタルは技術面でビッグ・データの商機を開拓するのみにとどまらず、その「売り方」も工夫しているわけです。このようにEMCは新しいビジネス・チャンスが生まれると会社本体でそれに取り組むというより、専門の子会社を設立することで機動的にチャンスを取りに行くという経営手法を採用しています。研究開発費もふんだんに割いており、今年はEMC、VMウェア、ピボタルの3社で合計して30億ドルを使う予定です。EMCの売上成長率は7%で、これはハイテク株の中では立派な数字です。そのうちコアのストレージ部門は4%で成長でした。今後、この部分は3%成長に鈍化してくると予想されています。総合すると大型ハイテク株の中では同社が一番機敏に商機をモノにしている印象があります。ヒューレット・パッカードヒューレット・パッカード(ティッカーシンボル:HPQ)はスタンフォード大学に隣接するパロアルトに本社を置く、シリコンバレーの老舗企業です。ヒューレット・パッカードの屋台骨になっているビジネスはプリンタです。プリンタは消耗品であるインクのリピート・ビジネスがあり、これがマージンの面や売上の安定性の面でとても貢献しています。その半面、それ以外のビジネスはどれもリーダー的ポジションではなく、競争力の面で微妙な立場にあります。それを反映して同社の売上高は今年3年連続のマイナス成長を記録すると予想されています。IBMIBM(ティッカーシンボル:IBM)はニューヨーク州に本社を置くテクノロジー企業です。同社のビジネスは下のグラフのような部門から構成されています。このうちシステムズ&テクノロジー部門の売上の大半はサーバで、ソフトウェア部門の売上の大半はミドルウェアです。地域別の売上高構成比率は下のグラフのようになっています。1月に発表された2013年第4四半期では、アジア太平洋地域の売上の落ち込みが響きました。これは中国でのシステムズ&テクノロジー部門の売り上げ不振が原因です。全人代を控えて、不透明感から先行投資が控えられたのがその原因だとされています。このところIBMは6期連続して売上高が減少しており、しかもアナリスト予想を下回り続けています。ウォーレン・バフェットの投資会社、バークシャー・ハサウェイがIBMの発行済み株式数の6%を持っていることからもわかる通り、バリュエーション的にはIBMは割安です。着実に成長を出せるようにならないと株価の底入れは望めません。ネットアップネットアップ(ティッカーシンボル:NTAP)はシリコンバレーのサニーベイルに本社を置くストレージ関連の企業です。同社は2005年から2012年にかけて最もマーケットシェアを伸ばした企業です。同社の最近の業績はOEM向けの売上不振で足踏みしています。米国政府向けの売上は折からの財政削減の余波を受けて低迷しました。クラウド市場向けの新製品の登場で、今後は再び売上モメンタムを取り戻すと見られています。潜在成長力という面では今回紹介した銘柄の中で同社が最も高いです。本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。隆雄バックナンバー一覧はこちらトウシルおすすめの記事はじめての株式投資。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。投資したい国の1位の米国株。米国株人気銘柄ランキング【1月】~米国決算シーズンが本格化。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。2024年から新NISAがスタート。米国株人気銘柄ランキング【1月】~米国決算シーズンが本格化。2024年から新NISAがスタート。投資したい国の1位の米国株。資産を増やす鍵は現金ポジションの活用。新型肺炎への不安で世界株安に。睦が、日本株市場の分析と投資戦略をレポートします。株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。山崎元の提供レポートです。テクニカルアナリストの土信田雅之が、マーケットスピードを用いたテクニカルな視点で国内株式市場の動向を読み解いていきます。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。2024年から新NISAがスタート。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。随時facebookおよびTwitterには一部配信しない記事もありますTOP本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、お客様ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。本コンテンツの情報は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証したものではありません。本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。