2020」を発表しました。IASは、業界関係者が2020年にどのような課題に直面し、どこにチャンスを見出しているのか分析し、解説をレポートにまとめました。シェアするツイートするシェア■2020年の注目はOTT、アドベリフィケーション、コンテキスト・ターゲティングAPACではオーバー・ザ・トップ(OTT)動画配信サービスの利用者数が増加を続けており、2020年の普及率は地域全体で37%に、日本も19%に達する見込みです。業界関係者らはここに新たなチャンスを見出し、従来型のTV広告からコネクテッドTV(CTV)とOTTへのシフトが加速すると予測しています。メディア品質の向上も2020年の最優先課題のひとつです。アンケートでは、半数以上がビューアビリティ計測とブランセーフティとブランド適合性に関する対策の積極的な実施を検討しおり、45%がアドフラウド対策を検討していると回答しました。85%が、業界全体でメディア品質のリスクを正確に計測し、的確な対策でリスクを最小化するために、アドベリフィケーションの重要性が高まるだろうと回答しました。データプライバシーに関する規制強化を受け、再び注目を集めているのがコンテキスト・ターゲティングです。回答者の約8割が、望ましいターゲットに広告を届けるためにコンテキスト・ターゲティングの使用が拡大すると回答しており、増大する運用型広告とコンテキスト・ターゲティングを効果的に組み合わせられるソリューションが求められています。■キャンペーンROIの評価、ソーシャルメディアの透明性向上、アドフラウドが課題2020年に業界が直面する最も重要な課題に挙げられたのが、インターネット広告の正確な計測とROI評価でした。デジタルシフトに伴い増大するインターネット広告予算がどれくらいビジネスゴールに貢献しているのか、正確なデータと評価方法の確立は多くの業界関係者が模索するところです。半数以上の回答者がソーシャルメディアの透明性を改善すべきだと訴えています。ソーシャルメディア広告キャンペーンにおけるアドフラウドへの懸念も高まっており、アドフラウドの問題が2020年のソーシャルメディア広告費にマイナス影響を与える可能性を指摘した関係者は44%にも上りました。アドフラウドの一般的な認知は向上しているものの、実態の把握やアドフラウドの手法の理解は進んでいません。回答者のおよそ3割は、自社の標準的な広告キャンペーンまたは広告在庫におけるアドフラウド率は世界平均よりも低いと認識しおり、2割は自社のアドフラウド率が世界平均を上回っているか、下回っているか分からないと回答しています。アドフラウドの正しい知識を持った担当者の育成が急務です。Pulse」インターネット広告関係者を対象に、前年に直面した課題や今後12か月以内に予測されるトレンドなどについてのアンケート調査をまとめたもので、2016年より毎年アメリカとイギリスで実施してきました。2020年版は世界8ヵ国678名から回答を得て、アメリカ版、西ヨーロッパ版、アジア太平洋版の3つのバージョンを発表しています。日本語でリリースされたアジア太平洋(APAC)版は、日本、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポールの4か国168名のインターネット広告関係者からの回答をもとに作成されました。2020年に業界のプロフェッショナルがどのような課題に直面し、どこにチャンスを見出しているのかをレポート形式にまとめました。マーケッターデイリーニュース。