朝日新聞の中東特派員をへて、フリーランスの中東ジャーナリストに。6月ー11月は中東、12月ー5月は日本と半々の生活です。中東の動きを追いつつ、中東から見える世界、日本について、ニューズウィーク日本版、WEBRONZA、Yahoonニュースなどで発信。グローバル・ジハードという幻想』(集英社新書)『中東の現場を歩く』(合同出版)『イスラムを生きる人びと』(岩波書店)など。ある長崎県立大学で新聞会主催「シリア内戦と日本の関わり」という講演をしました。佐世保は私が高校時代を過ごした町で、私の亡母の故郷でもあります。母は昭和6年生まれで、生前、昭和20年に13歳の時に体験した佐世保空襲の下で逃げ回った2017年01月02日シリア内戦:ホワイト・ヘルメットの人命救助を「ねつ造」とするプロパガンダのうそシリアの反体制地域で人命救助にあたる市民組織の民間防衛隊(ホワイト・ヘルメット=WH)について、「英国情報部のプロパガンダ」とか、「アルカイダの手先」などと貶める宣伝が激しい。』が12月16日に発売されました。ジャーナリストとして<「イスラム国」のリアル>を探ったものです。巻末の「おわりに」を引用します。エジプト映画「マイクロフォン」(2010年)を、中東出張からの帰路の飛行機の中で見た。ニュース掲載>中東情勢について大学や市民の会などで話をする時に、過激派組織「イスラム国(IS)」への関心が高く、「なぜ、あんなに残酷なのか」「イスラムの教えはテロを認めているか」のような質問を受けることもある。※ねたばれ注意ニューズウィーク日本版のコラムで<映画『オマールの壁』が映すもの>という文章を2回に分けて書いた。人間ドラマとしての読み解きやパレスチナ問題との意味合いの解説である。映画を見終わって残る謎については、コラムでは書かないことにした。内戦のシリアから欧州を目指す難民の流れが止らない。なく、ダマスカスなど政権支配下からも多くの人々が出国し、欧州を目指す。ジャーナリストの後藤健二さんが「イスラム国」によって殺害されたとき、オバマ大統領は声明を出し、「後藤さんは勇敢にもリポートを通じてシリアの人々の苦境を外の世界に伝えようとした」とたたえた。シリアへの取材を計画しているジャーナリストに外務省が旅券を返納させた問題が、憲法で保障する「移動の自由」や「言論の自由」の侵害に当たらないのかと議論になっている。安倍首相は2013年9月の国連総会演説で、日本の中東への関わりとして、ヨルダンの南部地域で、「女性の地位向上や家族計画」プロジェクトにマネジャーとして関わったJICA(国際協力機構)の佐藤都喜子さんの名前を挙げて取り上げた。シリアとイラクにまたがるイスラム過激派組織「イスラム国」による日本人拘束事件で、湯川遥菜さんと後藤健二さんの日本人2人が殺害された。2015年02月02日後藤さんを殺害する「イスラム国」の映像が2月1日、インターネットで公表された。事件は最悪の事態となった。「イスラム国」の残虐さを許すことはできない。よって日本人が中東で敵視される危うさを露呈させた。暴力は、新たな暴力を生み、その連鎖は地域を超えて波及する。フランスの週刊新聞「シャルリー・エブド」の襲撃事件を考える時、そのような思いを強くする。フランスの週刊新聞「シャルリー・エブド」の襲撃事件は、イスラム過激派によるテロの脅威を如実に示した。この事件で、注目しなければならないのは、大量の武器を用意して実行された武力攻撃だったという点だ。asahi中東マガジン掲載)イラクとシリアにまたがる「イスラム国」に対する米国による空爆が始まって1カ月を過ぎたが、長期化は必至という報道が目立っている。欧州諸国による空爆への支援も、足並みは乱れ、さほどの本気度はない。シリアからイラクにまたがるイスラム過激派組織「イスラム国」に世界から多くの戦闘員が参加しているという。日本からも「イスラム国」へ行こうとした北大生が「私戦予備及び陰謀」の疑いで警視庁の事情聴取を受けた。「イスラム国」打倒を唱える米国がシリア領内のイスラム過激派組織「イスラム国」の拠点への空爆を始め、サウジアラビア、アラブ首長国連邦(UAE)、ヨルダン、バーレーン、カタールの5カ国が軍事行動に参加した。米国のオバマ大統領がイラクとシリアにまたがるイスラム過激派組織「イスラム国」に対する空爆を拡大することを宣言した。中東マガジン(朝日新聞社)「この外国人は何者だ。日本人か」ーー自動小銃を持った兵士が車の窓ごしに鋭く問う。バグダッド市内には、いたるところに軍と治安部隊の検問がある。装甲車や機関銃を積んだ車両があちこちに陣取る。イスラム過激派組織「アルカイダ」の流れをくむ「イラク・シリア・イスラム国(ISIS)」が、イラク北部の第2の都市モスルやさらに南のティクリートを制圧した。フリーランスとして中東と日本半々の生活。