StrawRevolution』(わら一本の革命)を読んだのがきっかけだった。さまざまな工夫をして作物を育てているうちに、科学技術は万能でその進歩によって食料や環境などのあらゆる問題は解決できると信じ込まされていたが、それが真実ではないと痛感し、大型機械による近代農業ではなく、小規模の自然農法に勝るものはないということを確信するようになったのである。表したという記事が送られてきた。オーガニック農産物の利点は残留農薬などの含有量が少ないことだけで、栄養的なメリットはほとんどなく健康に良いという考え方の根拠となる証拠は見つからなかったという。大手メディアはこのレポートをもとにオーガニック農産物、ひいては有機栽培信仰を止めようという結論を導く記事を掲載したのだ。記事をよく読むと、体に取り込まれる残留農薬や抗生物質がずっと少ないというオーガニック農産物の利点があらためて証明されたことが分かる。作物を自然な方法で作ることは生態系への影響を少なくすることはもちろん、人体に取り込む毒が減るという大きなメリットがある。脳されてしまったようだ。スタンフォード大学のオーガニック農産物の研究については後日談がある。この調査にはスポンサーがいた。取り組むために、大学は大手穀物メジャーの一つカーギルから200万ドルの補助金を受け、これでカーギルからの補助金は10年間で500万ドルにもなったという。多少の残留農薬があっても、穀物メジャーの農産物は十分安全だというレポートを大学が出したのはこの見返りともいえるだろう。オーガニック農産物は多くが小規模農家によって作られた、農薬使用や遺伝子組み換えをしていない食品である。その対極が工業的に生産され、穀物メジャーに支配された作物だ。近年のオーガニック市場の拡大はこうした大企業にとってうとましく、スタンフォード大学という権威を利用した発表はそれを阻止し、オーガニックにこだわる必要はないと信じ込ませるためのものなのだろう。アメリカで起きていることは日本でも起きる。実際、TPPで懸念されていることの一つは遺伝子組み換えや食品原産地のラベル表示を取り除くというものだ。それによって消費者は食物が遺伝子組み換えかどうか、どこの産地かを知る手段がなくなる。TPPへの参加は、そのアメリカにおける資金力と権力構造が同じように日本にも適用されることを意味する。食の安全とは命を守ることである。家庭菜園で野菜作りをすることは私にとってあてにならない政府のもとで暮らす自衛策ともいえる。