耐えられる建物か?地震が来て、もっとも恐れることは、建物が壊れることだと思います。世界各国で発生した地震で、真っ先に建物の崩壊が、ニュースになります。土や石で建てられている地域では、住宅の耐震化が、行われていないことが報じられます。それに比べれば、日本には、厳しい耐震基準があります。それでも、建物が倒壊するような地震が、何度も発生しています。そもそもが、地震に強い建物というのは、可能なのでしょうか。それは、もちろん可能であり、強固にした建物での被害は少なく、人の命も守られます。反面、本当の強さとか、倒壊しない仕組みが何であるか、現代の科学力を駆使しても、わかっていないのも現実です。地震対策となると、さらに複雑になります。地震のほかに、津波に対する対策も必要であり、その他にも意外な不都合も生じます。例は、2011年に発生した、東日本大震災の、福島第一原発の事故です。大きな社会問題となっていて、被害も続いています。この事故の原因は、地震で建物が、倒壊したことではありません。津波で建物が、破壊されたわけでもありません。原発事故の原因は停電でした。電気をつくる発電所が、電気が供給されないことで、致命的な事故を起こしたのです。活断層の上の原発が問題になります。当然ながら、地震対策は、周到に検討されています。建物だけではなく、原発の機器類にも、地震時の検討を行います。それも、計算だけではなく、起震機で、実際の地震を再現して、実証してから、工事を行っているのです。擁護するわけではありませんが、事実はそうです。四国・香川県の多度津(たどつ)にある、世界最大級の起震機は、アメリカも協力して、原発開発のために、建てられたものです。この試験場で、いくつかの住宅メーカーも、耐震実験を行っていますが、原発建設という国家的なプロジェクトがなければ、このような施設が建てられるはずもありません。これほど盤石な地震対策を行って、建てられた原発ですが、停電時の予備発電施設が、津波で動かなくなると、活動中の原子炉が、冷却できずに、水素爆発を起こすまでに至ったのです。地震で壊れない建物はできますが、地震の被害は、複合的であるということです。地震国日本では、一般の住宅にも、地震対策が求められています。なかでも、人の命を守るための強さの基準は基本です。被災者の話を聞いていると、単純な強度の問題だけではない時代となってきました。東日本大震災では、震源地から離れた東京郊外でも、高層マンションの被害が、ニュースになりました。販売価格に対する、固定資産税の割安感もあり、高層階ほど人気が集まっています。この不平等さを、解消するために、法改正が行われました。タワーマンションに住んでいる人は、対象にはなりませんが、平成29年4月以降に、売買契約を締結したタワーマンションが、対象となります。ここでは詳しいことは割愛いたします。震災でも壊れることはありませんでしたが、停電と断水は、高層階で暮らしている人ほど、大きな被害を受けました。計画停電を含めて、電気が使えなくなると、エレベーターは動きません。エレベーターだけではなく、電気で利便性を確保していた、現代の生活の中では、トイレも使えなくなります。断水時にも、トイレは使用できません。避難施設まで、30階や40階の階段を使って、行き来する必要があります。考えてもそれは無理で、結局、高層階に住む人は、避難所に待避することになりました。地震の強度が、いくえにも考えられ、倒壊しなくても、高層マンションは、地震に強い家とはいえなくなってしまいました。大規模な地震のたびに、耐震基準も変わってきました地震が発生して、しばらくすると、地震に強いことをアピールする、住宅メーカーの広告が流れます。自社のオーナーに、安心してもらえるといった、大義もありますが、災害に便乗している感も否めません。そのうえ、各社が勝手に、自社の言い分で、強度をアピールしたら、何が何だかわからなくなります。現実に消費者の身になっても、どのように比較したらよいか、わかりません。結局、アピールしている企業だけが強いとう、誤解を与えてしまいがちです。少なくとも、どこかのメーカーだけが、強いということは、ありません。強い家には、それ相応の根拠があって、その根拠によって建てられれば、どの会社でも、強い家を建てることができます。その地震に対する強度の基準は、基本的に国が決めてきました。どのメーカーが建てる家も、その基準を元に計画されています。ことが、じつは、その基準も、大きな地震があって、被害が報告されるたびに、細かく、場合によっては大きく変わってきました。そのために、建てられて時期によって、結果的には、家の強さも違うということです。旧耐震基準は、1981年5月31日以前の耐震基準です。2000年6月以降の耐震基準となります。現行法の始まりは、1950年の建築基準法です。地震に対して、もっとも基本となる基準は、1981年に導入された、新耐震基準となります。古くから導入されていますが、いまだに、新耐震基準といわれています。似たようなことは、たくさんありますよね。導入前の、1978年に発生した、宮城県沖地震で、家屋やブロック塀などの崩壊で、多くの犠牲者を出したことから、この基準がつくられました。旧耐震基準では、震度5強程度の中型地震で、建物が損傷しないことを求めていましたが、新耐震基準は、震度6~震度7の地震で倒壊しないという、基準に変わりました。人の命を守ることが、建物の大きな役割として、位置づけられたと考えられます。構造体になる材料の強度を、確認することに加えて、倒壊につながる建物の、変形量を計算するようになりました。今でも、この新耐震基準以前に建てられた建物は、基本的には耐震性がないものとして、考えられています。1995年に阪神淡路大震災が発生しました。このとき、新耐震基準による、耐震性も検証されました。倒壊されないとされていた、高速道路が崩壊するなど、ショッキングな被害がありました。地震のときに、被害を及ぼすといわれていた、地盤面の加速度も、関東大震災の倍近くを計測しています。その5年後の2000年に、新たに建築基準法が改正されます。これが、新・新耐震基準です。これまで使われていなかった、金物による補強等が、全棟に義務化されました。この間、わずか、十数年でした。これ以上の建築年数では、不適合であることを意味します。住宅ローンの返済は、30年以上あります。ローンも支払い終わっていないのに、現在住んでいる家の、耐震性が足りていないということになります。それ以降も、耐震改修促進法や、耐震性を確保する法律は施行されています。これから家を建てるのあれば、耐震技術を駆使できます。古い既存の住宅に住んでいるのであれば、どうしたらよいのでしょう?この続きは、ブログで発信していきます。暮らしの知恵で地震の被害を防ぐ地震対策といえば家の強さと言われますが難しいことが多いです。その前に暮らしの中で地震対策を準備したいものです。地震が発生しても必ずしも被害があるとは限りません。大きな被害を受けるのは限られた地域です。地震対策がおざなりなりついつい忘れてしまいます。現在住んでいる家を地震に強くしたい外壁だけの工事で耐震化が可能であれば居住者は住んだまま進めることができます。築20年40年経って外壁の吹き替えを検討するのであれば、外壁工事のついでに耐震化ができますので思った以上に安価で強い家にすることができるでしょう。二次災害に注意しましょう。水平線が盛り上がり沿岸部の街へ巨大な津波が防波堤を越えて押し寄せます。地盤が軟弱な地域で地割れや泥水が噴き出し家や電柱が傾きます。山間部や傾斜地などでは地震で土砂がゆるんで崩壊。地震のエネルギーを吸収して家が倒壊しないようにする本来の木造は無数にある木と木のつなぎ目がこすれて衝撃を吸収することで震動に耐えていると考えられています。建物が変形することは木造住宅の特徴のひとつであり大切な機能なのです。ソーシャルメディアなどを利用し多くの人に情報を伝えました。問題となったのはデマ情報やチェーンメールの横行。2019.07.11南海トラフ地震に備える南海トラフ地震が発生した場合、しばらくは不自由な暮らしが続きます南海トラフ地震の被災後は最低3日は自給自足になると考えましょう。公的支援は届きません。甚大な被害であるほど、支援到達までは困難が生じますので、最低でも3日間から1週刊程度は、自力で生きる覚悟が必要です。Element.Events.load),!0}},t.addEvent("load",function(){r=!0})}(window,document);。