今年の秋・冬、大気汚染が深刻化しているなか、PM2.5のモニタリングが再び注目された。一般的に、PM2.5に対するモニタリングのデータは、政府が設置したモニター端末から収集されている。チームが進めているタクシーモバイルプラットフォームの粒子状物質モニタリングプロジェクトは2017年12月より試行していた。第1陣はタクシー30台が1秒毎に観測データを取得し、一日で市街地の車道98%以上をカバーしたのであった。PM2.5とPM10を同時に観測し、位置とモニタリングデータをリアルタイムで伝送することで、タクシーを大気観測の新たなプラットフォームとした。過酷な環境にも影響されないと言う。「モニタリング端末によって密集した町やコミュニティー空間を覆い尽くし、リアルタイム性の高いPM2.5モニタリングを実現したい。チームは、この三年間に設備をドローンに搭載,自動車に搭載、そして固定点での三位一体の都市空気環境空間モニタリングネットワークを構築する発想をした。「タクシーモバイルプラットフォームの粒子状物質モニタリングにおいては、毎日大量の都市地面空気環境データの収集が可能となり、都市に於ける大気汚染防止の詳細管理に対して技術支援が提供出来る。建築現場の近くや工場エリア,飲食店町等々においては、リアルタイムにPM2.5を測定し、これによって環境保護部門は迅速にこの対象となる建築物に対して空気環境質量の監督管理を強化させる事が出来、また測定値に応じた対策を実施することが可能となる。これは固定モニター端末では実現できない良いアイデア。「タクシーモバイルプラットフォーム粒子状物質モニタリングの自主研究開発は成功し、済南、上海の一部分のタクシーにおいて運営を開始した。環境モニター端末で測定したデータを紹介している譚洪衛教授)さらに「タクシーモバイルプラットフォーム粒子状物質モニタリングシステムを通して、都市空気汚染の1年を通じ季節を通した傾向が把握しやすくなった。譚洪衛教授チームは測定したデータに基づいて、「上海に於ける四季時間ごとのPM2.5濃度図」を作った。(図:上海に於ける四季の時間ごとのPM2.5濃度図)タクシーモバイルプラットフォーム粒子状物質モニタリングシステムのデータに基づいて、上海に於ける、PM2.5濃度の特徴が明らかになった。人口密度及び工場立地などの関係により、「都市中心から郊外にかけては次第に減少する」と言う傾向にはなっておらず、おおよそ「都市と郊外は同じで、東は西より良い」と言う結果になった。平日混んでいる道路のPM2.5の濃度は周辺地域と比べてさほど高くなかった。これらの特徴は、今まで行ってきた固定点でのモニタリングステーションでは導き出せなかったと言える。(図:上海に於ける日ごとPM2.5濃度、2018年1月)譚洪衛教授は「タクシーモバイルプラットフォーム粒子状物質モニタリングシステムにより、室外空気質量に対するモニタリングを行うと同時に、室内空気質量の研究にも取り組んでいる。現在室外定点モニタリングから始まり、移動モニタリング(都市公共交通、シェア自転車)、そしてドローンを使った空中巡回モニタリングまで、地面から空中まで立体的な環境モニタリングネットワークを作って、居住環境の改善のために力を尽くす。北九州」講師を担当します。【2018/9/21】上海市において、企業内部研修セミナーの講師を担当いたします。【2018/10/19】江蘇省蘇州市にて、環境対策セミナーを行います。【2018/11/5】上海市にて、環境対策セミナーを行います。【2018/12/7】広東省深圳市にて、「地銀合同セミナー・交流会@深圳2018」にて講師を担当いたします。JETROが主催した「中国華東地区の環境規制対策セミナー」で講演した。大幅に改正・施行等され、2018年には環境税が開始されるなど、いま中国では環境規制が大幅に強化されています。リスト(上海市環境保護局2017年12月29日付)を公表し、中国環境規制は、ITを駆使した規制手法によって大きく進化しています。そこで、このように変化の大きな環境規制の動向について、各専門家から詳細を説明し、企業は、どのような対策を講じればよいのかをテーマに環境規制対策セミナーを開催します。企業の環境対策の一助になればと考えておりますので、是非参加をご検討ください。70名※定員になり次第受付を終了し、1社1名の人数制限をかける場合がございます。センターを訪問し、センター長の譚先生先生と交流した。同行して案内していた。【2017/10/13】センター長譚洪衛教授が第八回中米エネルギーフォーラムを参加したセンター長譚洪衛教授が第八回中米エネルギーフォーラムを参加した10月13日アメリカのデンバーに第八回中米エネルギーフォーラムが開催された。とアメリカ能源部が共同で主催しているフォーラムであり、中米両国にとって省エネ領域での合作を推進する重要な国際プラットフォームである。して、アメリカエネルギーファンド会と「中国好建築」モデルプロジェクトをMOU結んでいた。中国においては、近年の急激な経済発展により引き起こされた環境問題に対して、環境基準の見直し、厳格な適用、処罰化など、環境規制の厳格化が急ピッチで進められております。した状況下、中国における環境規制の現状についてご理解を深めていただくとともに、中国における今後の環境ビジネス事業展開の一助としていただきたいとの考えから、下記講師をお招きし、今般セミナーを開催することと致しました。中国において既に事業に取り組まれ、この機会に改めて中国における環境規制の最新事情を確認し、自社の今後の経営において必要な対策等をご検討されたい方、中国における新たな環境ビジネス事業の展開をお考えの方等、ご関心のある方は、この機会に是非ご参加ください。【2017/07/20】JETRO本部稲葉部長が同済大学を表敬訪問2017年7月20日、東京JETRO本部より稲葉部長が同済大学を表敬訪問されました。(センター)」を支援する覚書を結んだ。センターを訪問されました。と中国省エネ・環境産業の現状及び産学官連携の交流をしました。導入する2016年12月、大気や水質の汚染を防止するための「環境保護税」を導入する法案を可決した。連盟を立ち上げました。13次5カ年計画でも環境・省エネサービス産業の拡大を明確に政府は示しており、上海市は市政府管理の下で健全な産業育成を目的として今回の連盟設立に至っています。