(QQE)が、国債市場の価格形成に与えた影響を特定期間選好(preferred-habitat)モデルに照らして検証する。拡大、マイナス金利の導入、イールドカーブコントロールと政策の力点を移しつつQQEを継続している。その周辺銘柄の日銀買入により押し下げられたというローカル供給効果が確認されたが、マイナス金利導入以降の期間では、銘柄別買入額とイールド低下の関係は薄れデュレーション効果が主要な要因となった。この結果は、米国の大規模資産買入に関する先行研究と異なる。日銀の国債買入が各時点で市場から大量に取得可能な新発債に傾斜していたためと推察される。モデル掲載論文等の内容や意見は、執筆者個人に属し、日本銀行あるいは金融研究所の公式見解を示すものではありません。