家のリフォームでトラブル続出!?木造の住宅では15年を経過すると、家のいたる箇所が腐敗していくためリフォームする必要が出てきます。最近では、水回りや空調などといった設備の部分でも10年経過すると新しい設備に変える人が増えています。そのため、家の手入れとしてリフォームをしようか?と家族で話し合う事になると思います。いざリフォーム業者へ依頼してもトラブルが続出している状況なのです。リフォームで失敗しないためには?リフォームと一口に言っても、「業者はどこが良いの?」「費用や予算は?」「理想の家になる?」などの疑問にはじまり、「知人はリフォーム失敗したらしい」などの噂も含めて心配する気持ちもわかります。実は、リフォームの代表的な失敗例は、「友人、知人に住宅関係の仕事している人がいるから相談する」ことなのです。これから家のリフォームを考えている人は、失敗しないためにも過去の失敗事例から導き出す成功方法を参考にしてみてください。過去にあったリフォームの失敗事例から学べリフォームでのトラブルというと、今までは悪質な訪問セールスによる高額な被害が目立っていました。国民生活センターによると、最近は、「契約後のトラブル」が非常に多いというデータもあるのです。今回は、私が実際に不動産業をしている時に起きた、リフォームのトラブルや失敗を事例として紹介します。いでのトラブル【契約時のずさんな見積書】リフォームにおいては、細目のない一式見積、現場を確認しないで作られた見積など、安易な見積で工事を始めてしまう例が少なくありません。見積書や図面は、請負契約において完成させる目的物について明確に約束するための重要な書類です。契約の際には、見積書の項目が発注者の意図どおり過不足なく記載されているか、図面どおり正確に書かれているかなど、慎重に検討することが必要です。【リフォームの工事範囲で追加請求】リフォームの工事範囲について、結果的にしっかりとした合意がなされていなかったことが原因で、トラブルに発展したケースは非常に多いです。その結果、その工事をするのであれば、追加で費用がかかりますとなるか、「わかりました」とだけ言って、リフォームが終わってから別途追加請求されるかです。全体」と曖昧な口約束で済ませずに、『リビングにあるコンセントは含まれている?』『寝室全体=クローゼットも含まれている?』など、細かく聞いて業者との意思疎通をはかる必要があります。工事期間が明記されていないと、いつまでたっても工事が始まらなかったり、終わらなかったりするトラブルが生じます。早くリフォームをしてもらいたいばっかりに無理な工程で進めてしまうと、あとで手直しが発生することになります。悪天候が続いたりすれば進まず、予定に間に合わない事もあり、トラブルの原因になりますので注意です。工事期間が明確に示されているかを確認し、余裕を持った工程表を作成してもらいましょう。工事内容でのトラブル【バリアフリーの認識違い】バリアフリーと聞けば、「廊下と部屋の段差がまったく無い状態」をイメージする人が多いと思います。リフォーム業者は同じ認識で作業をしない場合があるのです。段差がまったく無い状態にするために過大な工事となってしまうような箇所は、「少しの段差は許容されるもの」と勝手に思い込んで作業を進める職人も存在します。結果、1cmの段差ができてしまったりするのです。このようなトラブルは、「自分の要望を連慮せず、はっきりと伝える」だけで、解決する事があります。「友人、知人に住宅関係の仕事している人がいるから相談する」事からリフォームに至ったケースで圧倒的に多く見られるトラブルですので、注意が必要です。住宅では、あまり聞かないリフォームだと思いますが、マンションのリフォームでは多い遮音工事。このような工事でも「工事したのに隣の部屋の声が聞こえる」といった、トラブルが発生しているのです。音の対策として行ったリフォームは、騒音源となる空間とお住いの空間を仕切る部材のどこかに、遮音性能が低く、音を伝えてしまう音響的に弱い部分が残ると、他の大部分の遮音性能を向上させたとしても、空間としての遮音性能が向上しないため難しいと言えます。遮音工事のリフォームを検討しているのであれば、「どのような工事」を「どんな建材を使って」「どのような手順で行うのか」また、「なぜ、その工事をするのか(理由・効果)」など、具体的な内容を確認してから契約をすることが望ましいです。天井の雨漏りや、水回りの漏れなど、新築と違って一部の改装をしているため、リフォーム後に不具合が生じるケースは、少なくありません。そのような時のために、「契約書の保証内容、期聞」についてよく確認しておくことが必要です。利用し文書で行うのがベストです。理由は、修補請求を行った証拠が残るようにするためです。ありません】これもかなり厄介なトラブルとなりますので、注意が必要です。新築とは異なり、リフォームでは工事保証についての法的な義務づけはないので、保証書を発行しないから違法だとは言えないのです。そのため、工事が完了してから工事保証書を請求しても「工事保証書は出していない」という業者が少なくないのです。工事保証書の発行は、業者の信用度を図るモノサシの一つであるため、「業者を選ぶ」段階で、工事保証書について確認しておく必要があります。トラブルを回避してリフォームを成功させる方法トラブルを回避し、リフォームを成功させるためには、「リフォーム業者の選別」が極めて重要です。】のようなサービスを利用してでも、最低、2~3社から相見積りを取り、十分に比較・検討した上でリフォーム業者を選ぶ事が絶対条件です。views不動産の事を学んだ元宅建士が実際に体験した経験を元に「不動産のすべて」を解説する不動産情報サイトです。売却、相続した不動産について、不動産にかかる税金など、役立つコンテンツが満載です。