メッセージ身体に感じない微小なものも含めて、全世界で発生する地震の約1割が、日本列島の周辺で起こっていると言われています。1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災は、日本が「地震大国」であることをあらためて思い起こさせました。私も、大震災の直後に現地に飛びましたが、あまりの惨状に声も出ない状況に陥ってしまいました。建築・不動産という業界に身を置く私にとっていちばんショックだったのは、この大震災で亡くなった方のおよそ八割が、住宅の倒壊による窒息・圧死だったということです。老朽化など、その原因は様々ですが、いずれにしても、本来は住む人の安全を守るはずの住宅が「凶器」に変わってしまったのですから。本社ビルパース(名古屋市中区丸ノ内)東建コーポレーションは、賃貸マンション・賃貸アパート・貸店舗などの設計施工から、建設後の賃貸管理までを行なうことによって、土地の有効活用に関するトータルなサービスを提供する会社です。したがって、私達が設計し、施工した建物が、地震などの自然災害で不測の事態になってしまえば、そこに住んでいる人たちばかりでなく、その物件のオーナー様にも、多大な損害を与えてしまいます。クラスの地震に襲われてもビクともしないような高耐震集合住宅を開発していくことが、私に課せられた使命のように思えてきたのです。して誕生したのが、高耐震・強構造アパート「シェルルTP」です。この新商品は、工場でできる限りの加工を行なって、現場での施工の比率を極力下げていくことを開発の大前提としました。クルマは、現代を代表する工業製品ですが、各メーカーがしのぎを削って、ムダのない生産プロセスをつくり上げることにより、高性能な製品を低価格で提供できるようになりました。住宅もこれとまったく同じ発想でつくれないか、と考えたのです。これが実現すれば、「シェルルTP」の構造躯体である鉄骨も、プラスマイナス0.5ミリといった精度で加工することができます。これを現場で、決められた通りに組み立てていけば、高い精度の住宅ができあがっていくというわけです。本書においては、高耐震集合住宅の開発経緯やその特徴ばかりでなく、その住まい方についても述べています。積極的な賃貸志向がしだいに高まりを見せるなかで、賃貸住宅も「質」の時代を迎えています。このようなトレンドに対する東建コーポレーションのひとつの提案が、「シェルルTP」でもあるのです。本書が、21世紀の新しい集合住宅を考えるとき、いくらかでもお役に立てれば著者としてこれ程うれしいことはありません。土地活用やマンション経営・アパート経営に関するご相談は、お問合せメールフォームまたはお近くの支店にお問合せ下さい。お電話によるご相談は、0120-51-8200(フリーダイヤル)にてお問合せ下さい。