contentIBMは、サードパーティー各社ができる限り簡単にCellプロセッサを採用できるようにしたいと考えている。同社は米国時間30日、Cellプロセッサを採用する電子製品メーカー各社に設計サービスとコンサルティングを提供するプログラムを立ち上げた。Cellは、東芝のテレビや、ソニーの次期PlayStationへの搭載が予定されるマルチコアチップ。このプログラムは、IBMがPowerチップの販促のために立ち上げたのと同様のもので、Intelや携帯電話用チップ最大手のARMの取り組みとも似ている。顧客は、各種製品にCellチップを搭載するにあたって、技術データ、シミュレーション、調査結果を活用したり、専用のソフトウェアを利用できるようになる。家電製品メーカーやネットワーク機器メーカー各社は、独自の開発作業を減らすため、このようなプログラムを好んで利用する傾向にある。IBMによると、これらのサービスは企業各社に有料で提供されるという。それに対し、多くのチップメーカーではこれらのサービスを無償で提供している。Cellを開発するIBM、東芝、ソニー以外のメーカーが同チップを採用するかどうかは、半導体市場における大きな関心の的になっている。同チップは、発売時には4GHz以上の速度で動作し、9個の処理コアを持つことになる。同チップはさまざまなタイプの製品で利用できる。Phamは、同アーキテクチャが公開された2月に、「同等の消費電力でPCの10倍のパフォーマンスを達成できると考えている」と語った。複数のアナリストや競合各社は、Cellが参入する市場にはライバルが多いと推測している。彼らはまた、Cellの価格設定や消費電力の大きさについても疑問を投げ掛けている。Japanが日本向けに編集したものです。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。