【アナリスト水田雅展の銘柄分析】マルマエはFPD分野の受注好調で16年8月期3回目増額修正の可能性、マルマエ<6264>(東マ)は半導体・FPD製造装置に使用される真空部品などの精密切削加工事業を展開している。16年8月期第2四半期累計は大幅営業増益となり、進捗率も高水準である。FPD分野の受注好調が牽引して通期は3回目の増額の可能性があるだろう。株価は急伸して年初来高値を更新し、15年7月高値に接近する場面があった。上値を試す展開だろう。15年1月末日をもって事業再生計画(11年7月事業再生ADR成立)を終結した。16年10月末日の最終弁済をもって終了する計画だったが、強固な収益体質の確立と財務体質の改善に目途がついたため前倒しした。債務の株式化を行ったA種優先株式については15年5月に取得(246株、1株につき100万円)して消却した。巴工業<6309>(東1)は遠心分離機械や化学工業製品を主力として、中国ではコンパウンド加工事業も展開している。16年10月期は油井関連市況の悪化や中国の景気減速などで減益予想としているが、原油価格上昇が追い風となりそうだ。2本柱として、中国・深圳ではコンパウンド加工事業も展開している。対するテクノポリマーおよび日本カラリングの出資持分をすべて譲り受け、両社との資本・業務提携を解消して当社主導で収益立て直しを進めている。<2404>(東2)はカラオケルーム運営事業への経営資源集中を進め、財政状態が相当程度改善したため新たな成長ステージに向けて新規出店の検討を開始している。16年8月期第2四半期累計は減収減益だったが、通期は増収増益予想である。収益改善が期待される。株価はモミ合い上放れの動きを強めている。調整が一巡して出直り展開だろう。首都圏中心に展開する「カラオケの鉄人」ブランドのカラオケルーム運営事業を主力としている。(グアムのエンターテイメントレストラン運営)なども展開している。よるオリジナル楽曲の配信、顧客情報のデータベース化などを特徴としている。JFEシステムズ<4832>(東2)は鉄鋼向けシステム構築を主力とする情報サービス企業で、一般顧客向け複合ソリューション事業なども拡大している。16年3月期は計画超の増益で過去最高益を更新した。上振れ余地がありそうだ。株価は年初来高値を更新して15年1月高値に接近している。指標面の割安感も強く、好業績や増配を評価して上値を試す展開だろう。川崎製鉄(現JFEスチール)のシステム部門を分離した情報サービス企業である。鉄鋼向け情報システム構築事業を主力として、ERPと自社開発ソリューションを組み合わせた一般顧客向け複合ソリューション事業や、自社開発のプロダクト・ソリューション事業も強化している。16年4月に連結子会社KITシステムズの商号をJFEコムサービスに変更した。16年3月期の事業別売上高は、鉄鋼が161億円、一般顧客が143億円(内訳は自動車が約40〜50億円、金融が約30億円、ソリューションが約40億円、プロダクトが約20億円)、基盤サービスが28億円、子会社(JFEコムサービス)が38億円だった。GROUP<3688>(東1)は、インターネット広告配信プラットフォーム運営などのアドテクノロジー事業、ポイントサイト「ECナビ」などオンラインメディア運営のメディア事業などを展開している。日本ブロックチェーン協会の設立に参画するなど、FinTech(フィンテック)領域への取り組みも強化している。16年9月期第2四半期累計は減益だったが、需要拡大基調で通期は増収増益が期待される。株価は調整が一巡して反発のタイミングだろう。■インターネット領域でアドテクノロジー事業とメディア事業などを展開インターネット領域において、広告配信プラットフォーム運営などのアドテクノロジー事業、ポイントサイト「ECナビ」などオンラインメディア運営のメディア事業を展開する事業持株会社である。戦略的投資・アライアンス戦略も活用して、その他インターネット関連事業などにも業容を拡大している。フィンテック領域への取り組みも強化している。Platform)運営を中心に展開し、スマートフォン分野においてはアドネットワークも展開している。可能性インテリジェントウェイブ<4847>(JQS)は金融分野や情報セキュリティ分野を中心にシステムソリューション事業を展開している。金融分野の案件増加やサイバーセキュリティ関連の好調などで、16年6月期第3四半期累計は大幅営業増益だった。通期は2桁営業増益予想で増額の可能性が高まっている。株価は1月の年初来高値に接近して出直りの動きが本格化している。好業績を評価して15年7月高値を目指す展開だろう。大日本印刷<7912>の連結子会社で、ソフトウェア開発を中心にソリューションを提供する金融システムソリューション事業、情報セキュリティ分野を中心にパッケージソフトウェアや保守サービスを提供するプロダクトソリューション事業を展開している。高度な専門性が要求されるクレジットカード決済のフロント業務関連システムで特に高シェアを持ち、クレジットカード会社、ネット銀行、証券会社など金融関連のシステム開発受託・ハードウェア販売・保守サービスを収益柱としている。【アナリスト水田雅展の銘柄診断】キムラユニティーは下値固め完了して反発、17年3月期も増収営業増益予想キムラユニティー<9368>(東1)はトヨタ自動車向け部品包装が主力の総合物流サービス企業である。ネット通販市場拡大も背景として物流請負のNLS事業が成長し、北米や中国の収益改善も進展している。16年3月期は経常利益と純利益が減益だったが、6期連続増収となり、営業利益は大幅増益だった。17年3月期も増収営業増益予想である。株価は安値圏でモミ合う展開だがPBR0.5倍近辺と割安感が強い。下値固めが完了して反発のタイミングだろう。■トヨタ向けが主力の総合物流サービス企業トヨタ自動車<7203>の補修部品・KD部品の包装・物流、および一般物流請負を主力とする総合物流サービス企業である。自動車販売・リース・整備などの自動車サービス事業、物流分野における情報サービス事業、派遣・アウトソーシングなどの人材サービス事業、太陽光発電による売電事業なども展開している。物流サービス事業では、ネット通販市場の拡大も追い風として、物流請負のNLS(ニューロジスティクスサービス)事業が拡大基調である。新規顧客開拓や生産性改善を積極推進し、NLS事業の売上高(海外現地子会社分を含む)は16年3月期に15年3月期比10.1%増の92億42百万円まで拡大した。評価トシン・グループ<2761>(JQS)は首都圏を中心に電設資材などの卸売事業を展開する持株会社である。サービスなどを特徴として、営業拠点網拡充などで事業基盤を強化している。16年5月(20日)期は増益予想で、5月10日には配当予想の増額を発表した。株価は年初来安値圏だが、増配や継続的な自己株式取得という積極的な株主還元姿勢、さらに0.6倍近辺の低PBRも評価して反発のタイミングだろう。首都圏を中心として、電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開する持株会社である。サービスなどを特徴としている。取扱商品や営業拠点網の拡充などで事業基盤強化を推進している。15年1月に小山営業所、15年6月に佐野営業所、16年2月に橋本営業所、16年3月にひたちなか営業所、16年4月に船橋営業所を開設した。6月1日付で株式2分割キャリアリンク<6070>(東1)は「チーム派遣」を強みとする総合人材サービス企業である。16年2月期はBPO関連事業の受注拡大が牽引し、採用費や研修費などの増加を吸収して2桁増収増益・増配だった。マイナンバー関連BPO大型案件も本格化する。6月1日付で株式2分割を実施する。株価はモミ合いから上放れて年初来高値を更新した。好業績や株式2分割を評価して15年8月の上場来高値を目指す展開だろう。一般事務事業など、人材派遣・紹介や業務請負などの総合人材サービス事業を展開している。<9621>(東1)は総合建設コンサルタントの大手である。中期成長戦略として新たな事業フィールドの開拓も推進している。株価は第1四半期の赤字を嫌気して反落したが、3月安値まで下押すことなく下値固め完了感を強めている。1桁台の予想PER、0.5倍近辺の低PBRなど指標面の割安感は強い。反発のタイミングだろう。トンネル、都市・地方計画などの分野に強みを持っている。13年9月には、農業・農村関連ビジネスへの参入を視野に入れて子会社CTIフロンティアを立ち上げた。14年4月には太陽光発電事業に着手した。【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ティムコは調整一巡してモミ合い上放れ、16年11月期収益改善基調ティムコ<7501>(JQS)はフィッシング用品およびアウトドア用品の企画・販売事業を展開している。16年11月期第1四半期は赤字が縮小した。通期ベースでも収益改善基調が期待される。0.2倍近辺の低PBRも注目され、株価は調整が一巡してモミ合い上放れの展開だろう。Store(フォックスファイヤーストア)」の収益力向上に取り組んでいる。45.8%で14年11月期比0.2ポイント上昇、販管費比率は45.0%で同0.2ポイント上昇した。特別損失に本社および商品センター等の土地・建物等の有形固定資産等について減損損失13億96百万円を計上したため純利益は赤字だった。自己資本比率は82.8%で同3.7ポイント低下した。ワークマン<7564>(JQS)はワーキングウェア・作業用品専門店チェーンをFC中心に全国展開している。16年3月期は既存店売上が堅調に推移して増収増益だった。株価はモミ合いから上放れの動きを強めている。調整が一巡して15年7月高値を目指す展開だろう。■ワーキングウェア・作業用品の専門店チェーンを全国展開ワーキングウェアや作業用品などの大型専門店チェーンを、FC中心に全国展開している。データの活用や単品管理プロジェクトの推進、より緻密な品揃えと地域特性に合わせた売り場づくりなどを強化している。PB商品については売上構成比30%達成を目指している。同5店舗増加の82店舗、直営店トレーニング・ストアが同横ばいの31店舗で、総合計が同17店舗増加の766店舗となった、FC比率は同0.4ポイント低下して85.2%となった。16年3月期は大分県、沖縄県に初出店した。アナリスト水田雅展の銘柄分析2016年05月10日メディアスホールディングスは出直りの動き本格化、6月期末一括で3%台の予想配当利回りも注目メディアスホールディングス<3154>(JQS)は医療機器販売事業を展開する持株会社である。M&Aを積極活用して営業エリアと規模の拡大戦略を推進している。16年6月期大幅増益予想で、株価は出直りの動きが本格化している。6月期末一括で3%台の予想配当利回りも注目点となる。地盤とする協和医科器械、およびオズの首都圏・愛知県エリアへの営業強化策に加えて、M&Aを積極活用して営業エリアおよび規模の拡大戦略を推進している。10年7月栗原医療器械店(群馬県太田市)、12年7月ネットワーク(東京都新宿区)、13年7月秋田医科器械店(秋田県秋田市)、14年7月ジオット(福島県郡山市)を完全子会社化した。14年10月には福井県内でトップシェアを誇る福井医療(福井県福井市)と資本業務提携した。【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インフォメーションクリエーティブは安値圏モミ合いから上放れ、16年9月期第2四半期累計は大幅増益インフォメーションクリエーティブ<4769>(JQS)は、ソフトウェア開発を中心にソリューションサービスを提供している。5月6日発表した16年9月期第2四半期累計業績は大幅増益だった。通期も大幅増益予想である。株価は安値圏モミ合いから上放れる動きだ。指標面に割安感があり、サイバーセキュリティ関連も注目点となる。出直りの動きが本格化しそうだ。■ソフトウェア開発を中心にソリューションサービスを提供ソフトウェア開発事業、システム運用事業、その他(パッケージ開発・販売)事業を展開し、顧客に常駐する型で情報サービス分野における総合的なソリューションサービスを提供している。顧客別に見ると日立システムズや日立ソリューションズなど、日立製作所<6501>グループ向けが全体の約6割を占めて収益源となっている。【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ミロク情報サービスは99年の上場来高値試す、17年3月期も増収増益基調期待ミロク情報サービス<9928>(東1)は財務・会計ソフトの開発・販売やコンサルティングサービスなどを展開し、M&Aやアライアンスも積極活用してクラウドサービスやFinTech分野など新規事業を強化している。16年3月期増収増益予想で、17年3月期も増収増益基調が期待される。株価は4月高値1268円後の自律調整が一巡し、99年の上場来高値1284円を試す展開だろう。サービス、経営情報・コンサルティングサービスなどを展開している。けソフトウェア運用支援サービス、ハードウェア・ネットワーク保守サービス収入など継続的な役務の対価)である。周辺領域への拡大戦略を加速している。ストック型収益構造で17年4月期も増収増益基調が期待される。株価は調整が一巡して高値圏を目指す展開だろう。6月10日に16年4月期決算発表を予定している。周辺事業領域への拡大戦略を加速している。プラットフォーム「BtoBプラットフォーム」各種システムを提供している。4月28日発表の16年12月期第1四半期はソフトウェア償却費増加などで減益だったが、利益は期初計画を上回ったようだ。利用企業数増加に伴ってシステム利用収入が増加するストック型ビジネスモデルであり、通期は増収増益基調が期待される。中期経営計画では2020年までに、あらゆる業界にBtoBプラットフォームを提供し、グローバルなBtoBインフラ企業を目指すとしている。株価は年初来安値圏だが中期成長シナリオに変化はなく、下値固めが完了して反発のタイミングだろう。企業間で行われている世界共通の商行為を電子化する企業間電子商取引プラットフォーム「BtoBプラットフォーム」を運営している。16年1月に、従来の商行為ごとに特化した個別ASPシステム(ASP受発注システム、ASP規格書システム、BtoB電子請求書プラットフォーム、ASP商談システム)から発展させて、サービスブランドを「BtoBプラットフォーム」に変更した。Web上で行うBtoBプラットフォーム請求書、BtoB専用の販売・購買システムであるBtoBプラットフォーム商談とした。銘柄分析】PCIホールディングスは自動車向け組み込み系ソフトウェア開発に強み、16年9月期増収増益予想PCIホールディングス<3918>(東マ)は、情報サービス事業を営む3つの事業会社を傘下に持つ純粋持株会社である。ソフトウェア開発をコアとして事業展開し、自動車業界向け組み込み系(エンベデッド)ソフトウェア開発に強みを持っている。16年9月期は増収増益予想である。株価は戻り一服の形だが、自律調整が一巡して中期成長力を評価する動きを強めそうだ。5月10日に第2四半期累計の業績発表を予定している。■情報サービス事業の純粋持株会社05年4月設立、06年11月純粋持株会社に移行、07年4月M&Sから現社名PCIホールディングスに社名変更、15年8月東証マザーズに新規上場した。情報サービス事業を営む3つの事業会社(PCIソリューションズ、PCIアイオス、Inspiration)を傘下に持つ純粋持株会社である。システムなどを開発するIOT/IOEソリューション事業(PCIソリューションズ、PCIアイオス、Inspiration)としている。<3022>(東1)は、九州を地盤とする医療機器専門商社で、福岡県での市場シェア拡大を再重点戦略としている。16年5月期は営業微減益予想だが増額余地があり、17年5月期は指名停止の影響も一巡して収益改善基調が期待される。株価は15年6月以来の高値水準である。5月期末一括で2%台の予想配当利回り、1倍割れ水準の低PBR、そして5月期末の株主優待制度も注目点となる。15年5月高値を目指す展開だろう。地盤とする医療機器専門商社である。医療機器の販売・メンテナンスおよび医療材料・消耗品などの販売を主力として、子会社イーピーメディックは整形インプラントを製造販売している。中期成長に向けて、九州最大の需要地である福岡県での市場シェア拡大を最重点戦略としている。)の契約施設数増加に対応するため、13年7月に福岡SPDセンター(福岡県福岡市)を新設し、鳥栖SPDセンター(佐賀県鳥栖市)との2拠点体制とした。トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)はリユースショップをチェーン展開している。新業態開発や買い取り強化に向けたアライアンス戦略を積極推進し、タイに合弁で現地法人を設立して海外展開も開始する。16年2月期は計画超の2桁増収増益だった。株価は直近安値圏でモミ合う展開だが、中期成長シナリオに変化はなく、調整が一巡して出直り展開だろう。4月27日に本社を千代田区に移転することと、16年2月期期末配当を7円50銭とし中間配当5円50銭を合わせ年間配当13円とすることも発表した。首都圏を中心として、総合リユース業態「トレジャー・ファクトリー」や服飾専門リユース業態「トレファクスタイル」などのリユースショップを直営店中心にチェーン展開している。トレファクスタイル」27店舗、古着アウトレット業態「ユーズレット」2店舗、スポーツ・アウトドア業態「トレファクスポーツ」2店舗、事業譲り受けた「ブランドコレクト」業態2店舗、およびFC総合業態「トレジャー・ファクトリー」4店舗の合計91店舗である。「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。このブログは運営のすべてを日本インタビュ新聞社が行っております。2.0Seesaaブログ。