タイキさんの相談を受けた時、アートメイクの話とは何かが違うと思ったんです。それは直感のようなものでした。理屈は自分でもきちんと考えてみないとわからないからいい加減なことは言えないけど、でも何かが違う、そんな気がしました。」タイキ氏や一緒に相談に来ていた彫り師の話を聞くうちに、亀石弁護士は、そう直感的に感じた理由が、少しずつ分かってきたという。「話を聞いているうちに、彫り師という職業像が少しずつはっきりとしてきたんです。私もそれまでは、タトゥーを入れた人が向こうから歩いてきたら目をそらしていた、ちょっと怖いって思っていたところがありました。いう意味では私自身もタトゥーに対する偏見というか、ある先入観があった。タイキさんと一緒に相談に来ていた彫り師さんが、『先生、僕はこの仕事で嫁と子どもを食わせているんですよ。』と言っていて、『あ、そうか』となったんです。彫り師という『職業』の存亡がかかっているんだと。タイキさんからタトゥーを彫ることについての話を聞いても、そこに満ちていたのは、自分の好きなことを仕事にする、その純粋な職人とかアーティストとしての想いでした。一つの職業が今奪われようとしている。これはタトゥーに対する好き嫌いの話ではないんだ、そういうことが実感として分かってきました。」この事件にはとても大切なことが賭けられている、亀石弁護士はそのことを理解した。彫り師は長い歴史を持つタトゥーという文化の担い手であり、その意味で唯一無二の職業であった。タトゥーは、美容整形とは異なり、アートであり表現でもあった。彫り師という仕事の違法化は、アートメイクのような一つの施術が禁じられるのとはまた違った影響を持っていた。ここで彼らが略式罰金を受け入れることは、長い歴史を持つ一つの文化と職業に終止符を打ち、タトゥーという形をとった表現自体が失われることもまた意味していた。それまでも多くの刑事事件を経験していた彼女は、そこですぐに弁護を引き受けるという話はしなかった。刑事事件の被告人となること、国家権力に抗い、闘っていくこと、それがどれだけ大変なことなのか彼女には分かっていた。これまで何人もの人がそれに押し潰されてきたのを見てきた。事案からして、タイキ氏に科されることになるのは罰金刑。罪を認めてそれを支払えば刑事手続きとしては終わる。他方で、タトゥーを彫ることが罪ではないと争えば、それは長い刑事裁判を闘わなければいけないことを意味していた。「私は、争うことになるととても大変だと伝えました。裁判の準備だけで1年以上、この事案は地方裁判所や高等裁判所では終わらず、おそらく最高裁判所まで続くことになる。すると、短くても4年から5年はかかる。裁判が長くかかるということは、その間ずっと被告人という立場に縛られ続けるということ。そのことは本当にしんどいことで、その覚悟がいる。それを正直に伝えました。「それから、この事案は、業界全体が支援してくれないと、金銭的にも精神的にも成り立たない。その意味では刑事裁判を闘うだけでなく、多くの人たちを巻き込みながらキャンペーンを組織していかなきゃいけない。それは風営法の事件で痛感していた。刑事裁判を闘うだけじゃなくて、いろんなことを言われながらも社会全体と対峙していかなければいけない、そんな役割を求められるということも伝えました。始まり当時弱冠27歳。高校の時からずっとタトゥーを追い求めてきたタイキ氏には荷が重い話であったかもしれない。実際に罰金命令が出された数日後に再度亀石弁護士のもとを訪れたタイキ氏は、言った。タイキ氏は、その時の気持ちを振り返って、こう語る。「大変だよ、覚悟がいるよ、と言われたのですが、やるしかない、と思っていました。タトゥーを彫るというのは、自分の居場所で、胸を張れる場所で、生きることでした。ある日、その場所を突然奪われて、そのままにしておくことはできない。他に選択肢はなかったです。「自分たちが助けを求めた時に、返答をくれた唯一の人が亀石弁護士でした。この人と一緒にやる、それしかない、そう思いました。亀石弁護士も、覚悟を決めていた。「勝てますか、勝てませんか、と聞かれても、『わかんない』としか言えないし、『勝てる』なんて無責任なことは言えない。その時には、彼らが生きてきた彫り師という職業が自分の中で像を結んでいました。それから、タトゥーがこれまで日本社会の中に存在していたその歴史や文化を考えた時に、このままにしておくわけにはいかない、と思いました。ここで争わなければ、一つの職業が、夢が、文化が消える。勝てるかどうかは分からないけど、やんなきゃいけないと思ってる、と伝えました。「ーそう、私もやんなきゃいけないと思ったし、彼らもやんなきゃいけないと思ってた。私たちはそこで一致したんです。Jingu)(連載第1回:タトゥーを彫る彼の、「あの」前のことー連載「異端」の弁護が社会をつくる/第1回)※この記事は、刑事弁護の情報と知が集まるポータルサイト「刑事弁護OASIS」の連載記事として書かれたものの転載です。お問い合わせ原告の方、弁護士の方、支援を考えている方、このプロジェクトに参加したいという方など、どなたでもお気軽にお問い合わせください。