陽樹=グリーンスポーツアライアンス代表理事2019.09.05マイアミ・ヒートはNBA(米国プロバスケットボール協会)で全米優勝3回を誇る名門チーム。Allianceには草創期から参加しているなど、サスティナビリティ意識の高いプロスポーツチームである。マイアミ・ヒートが環境配慮型のチーム・施設運営からさらに地域貢献へと意識を広げてきた歩みを振り返ってみよう。塁選手のニュースによって、米国NBAについて興味を持った人も多いのではないだろうか。最近ではBリーグの試合も盛り上がってきて、バスケットボールが熱い!と感じないではいられない。Arena)は、グリーニング・プロジェクトの面でもリーグの牽引役となっている。グリーニングとは、環境や社会への影響に配慮した建築や運営のことを指す。Allianceが誕生する前年の2009年4月7日、アメリカン・エアラインズ・アリーナは、建築物や都市に関する国際的な環境認証「LEED」の認証を取得した最初のアリーナ施設となった。Arena)も、この時にLEED認証を同時に取得している(認証の種類は両者ともO+M〔既存建物の運用・保守〕部門)。サスティナビリティを目指すのかマイアミ・ヒートには「サスティナビリティ部門」がある。そのトップであるジャッキー・ベンチュラ氏によると、サスティナビリティの追求とLEED認証取得には、エネルギーコストの節約による経済的な利益に加えて、ブランド強化、スポンサーシップへの貢献、あらゆる競争優位性、そして、地域コミュニティからの注目を集め、企業文化を育てるという利点が数えられるという。左から3人目がジャッキー・ベンチュラ氏(写真提供:マイアミ・ヒート)「ビジネスという観点から見ると、このような努力は、大きなポイントとなります。新しい企業がスポンサーとして参加し、多くの投資を引きつけました。)を含む、約100万ドルの新しい企業スポンサーが生まれました。Pacific(米国大手木材企業)といった、それまで私たちへの関心がなかった企業が興味を示しました。このように、環境意識を持っているということが私たちのブランド・イメージを大きく向上させたのです」アリーナ施設としては世界初のLEED認証を取得した4月7日を、マイアミ市長メニー・ディアス氏はアメリカン・エアラインズ・「グリーン」アリーナ・デーに制定した。この時はLEEDに対して、40ポイントの取得申請を行い、そのうち37ポイントの取得を達成している。マイアミ・ヒートのサスティナビリティへの歩みマイアミ・ヒートがサスティナビリティに取り組み出したきっかけは、NBA本部からの情報だった。)と「持続可能な競技場とチームの運営」について協定を結んだのである。2008年、NBAはNRDCとともにコミッショナーのイニシアチブを確立するために働きかけ、すべてのチームにNRDCのグリーニングアドバイザーを派遣した。「NBAとNRDCが環境に関する推奨事項を発表した時、私たちは非常に高い関心を持ったのです」とベンチュラ氏は振り返る。LEED認証取得に向けた書類提出を果たしている。グループ社長であったエリック・ウールワース氏は「2009年4月にはLEED認証取得を発表する」と目標を定め、作業に取りかかる。必要条件を洗い出し、前提を整えることから始めなければならなかった。「正直なところ、私たちの目標が数値化されて目の前に現されたとき、すべてのLEED条件について資格を得ることは可能だ、と確信することができました。そのことに驚愕しました」とベンチュラ氏は振り返る。大規模施設ならではのコスト節減効果LEED認証を得るためには、かなりの先行投資が必要になる。関わるスタッフが費やす時間も相当なものとなる。規模の大きい施設となれば、その経済的な節減効果は、先行投資の費用と時間を上回ることができる。アメリカン・エアラインズ・アリーナの場合、2009年の段階でそのエネルギーコストは同規模の施設の平均的な数値より53%節約できており、年間160万ドル以上の節減効果をもたらした。アメリカン・エアラインズ・アリーナでは、LEED認証のために大規模な改修工事を施すといった、特別なプロジェクトを結成する必要はなかった。ベンチュラ氏はLEED申請などに関わる作業を信頼できる専門家に託し、完璧な記録と責任ある運営を行なっている。「1999年に建築した当初から、電気、ガス、水道などに気を配り、その消費量についてデータを撮り続け、スプレッドシートと電子記録を完備していたのです」(ベンチュラ氏)。この蓄積されたデータを見てベンチュラ氏は、アメリカン・エアラインズ・アリーナがそのほとんどのカテゴリーですでにLEED認証に適合していることに気づいたという。サプライヤー事業者群と良い関係を保っていることは、設備や備品の改革に非常に役立った。これにより、例えば、グリーンエネルギー購入システムの導入や、100%リサイクルペーパータオルやEPA(米環境保護局)推奨石鹸など新しい環境商品への入れ替えなどが、スムーズに行えたという。推奨するリサイクルプログラムを導入していたので、力強く進めることができた。同社が進めていた電子機器のリサイクルにも相互に協力した。2012年4月には、マイアミ・デイド郡公立学校で行われた「eリサイクル・ドライブ」というコミュニティ活動に、発起人としてマイアミ・ヒートはその名を連ねている。Managementとリサイクル・プログラムを進めていった(提供写真:マイアミ・ヒート)[画像のクリックで拡大表示]マイアミ・ヒートの現在LEED認証更新時には、シルバーからゴールドへとグレードアップした(写真:マイアミ・ヒート提供)マイアミ・ヒートは進み続けている。LEED認証取得から5年後に必要となる2014年の更新に向けても、さらなる努力が続き、2015年11月10日に更新が認められた。この時は73ポイント申請のうち60ポイントを獲得し、世界で最初に再認定を受けたスポーツ施設として名を轟かせることになった。当初の目標であったシルバー認証を超え、ゴールド認証を取得している。2014年の更新に向けてマイアミ・ヒートが取った施策により得た主な経済効果は以下の通りだ。アリーナで行われるコンサートなどのイベントに参加するアーティストたちに環境に配慮した施設であることをアピールしている。今や社会的影響力のあるアーティストたちの多くが「環境配慮型施設でないと演奏しない」と宣言しているからである。マイアミ市長は全米で「グリーニスト」であると呼ばれるようになり、地域を挙げて、サスティナビリティへの関心を高める取り組みが進んでいる。「マイアミの街には多くのホームレスがいます。私たちはアリーナでのゲーム時に提供され、手を付けられずに残ったケイタリング食品をその日のうちにシェルターに運び込み、炊き出しとして利用してもらっています」とベンチュラ氏。同ホームレス支援プロジェクトでは2009年以来、総計で4万ポンド分の食糧を届けることに成功している。地域における社会課題の解決へのアクションを率先して現している。ヒートは学校に対しても、新たなアクションを生み出している。Go?」プログラムである。これは、マイアミ・ヒートが、地域の学校の生徒とともに、3カ月の期間を定めて、所属する学校での使用電気量削減に挑戦するというものだ。参加を決めた学校の生徒は、教室の電気をこまめに消したり、空調の無駄をなくすためにドアの開け閉めに注意したりと使用電気量の削減の為に自主的な行動を取り始める。空調を消し忘れた先生の教室のドアには注意マークが張られ、翌日の朝に先生がマークを見つけて注意喚起を促されることも起きる。Schoolsから始まった小さなパイロットプロジェクトは、2019年で7年目を迎え、小学校から高校まで含めた約145校の学校が参加するプログラムとなった。3年前からは、電気に加えて水道使用量削減への挑戦プログラムも追加された。過去6年の同プログラムで生み出した削減による経済効果は約60万ドル。今年のプログラムにはさらに新たなパイロットプロジェクトを付加していくことを検討しているようだ。他にも、シーズン中に売り出されるゲームチケットの一部を地域の学校に渡すプログラムがある。これらのチケットは子どもたちのために使われるのだが、単なる招待券ではない。このチケットを子どもたちがそれぞれ売って、その収益を学校での社会活動の教育のために活かす試みを行っているのだ。子どもたちは自分たちのやりたい社会活動に必要な資金を得るために、どうやったらチケットが売れるか、頭を使って学ぶ。チケットを売って社会活動を達成した子どもたちはマイアミ・ヒートのホームゲームに招待される。ハーフタイムには成功を称えて、観客に紹介されるのだ。これによって、学校での生徒の社会活動が実現するだけでなく、子どもたち、またその家族がアリーナに足を運ぶことになり、将来の熱烈なファンを創っていくことになるのだ。Go?」プログラムのシンボルマーク(資料提供:マイアミ・ヒート)[画像のクリックで別ページへ]アリーナで表彰された生徒たち(写真提供:マイアミ・ヒート)[画像のクリックで拡大表示]マイアミ・ヒートは、環境価値も、社会価値も、経済価値も同時に生み出すアクションを真のSDGs実現のための社会インパクトプログラムと捉え、様々な取り組みに挑戦している。世界中がこれに追随しようと関心の目を注いでいる。日本に向けたメッセージチームが街ぐるみでのサスティナビリティ構築に取り組む理由はシンプルである。それがマイアミ・ヒートの事業に影響を与えるからである。持続可能な地域があってこそチームが事業を継続できる。ファンはチームの勝敗をもちろん見ているが、チームが何をするのかも見ている。地域に、ファンに、良い影響を及ぼすチームであることで、事業を継続できる――。ベンチュラ氏はそう考えている。マイアミは気候変動による海水面上昇のリスクに直面している地域の一つであり、貧困層が多い地域でもある。そのような地域を基盤に事業を営むチームとして何をすべきかは明快である。「日本には、SDGs実現の為に根幹となる『もったいない』『他者への思いやり』といった素晴らしい基盤が長い歴史の中での文化として既に存在している」と、ベンチュラ氏。昨年、筆者の招きに応じてグリーンスポーツアライアンスのキックオフイベントのために訪日した時にそう感じたという。同氏は、日本への期待を次のように語った。「日本がその文化をメッセージとしてどのように世界に発信するのか非常に期待している。文化の中で培われた日本人に備わる行動や考え方を、どのようにそのような行動や考え方を身につけるのか他の国に見せる(魅せる)ことで日本は世界で主導的な役割を担えるのではないか。