休日数に対する満足度は全体で35.8%。休日数の満足度が低い層では、8割以上が「未消化の有給休暇が多い」、「まとまった休暇が取りにくい」を選択。休日に最も重視することは「体を休めること」。休日数が増えたとしても最重視項目は変わらない結果だった。今後半年間の国内景況について、「停滞」が51.6%、「不況になる」が16.3%。調査結果ポイント年間休日数に対する満足度は、対象者全体で「満足計(満足/やや満足)」と「不満計(不満/やや不満)」の割合はほぼ同数で、満足計が不満計を3.8ポイント上回る程度でした。それぞれ「不満計」が「満足計」を10ポイント以上上回る結果でした。休日数の満足度が低い層では、8割以上が「未消化の有給休暇が多い」、「まとまった休暇が取りにくい」を選択。逆に満足度の高い層は「まとまった休暇が取りにくい」が35.1%と低い結果に回答者の現在の状況を年間休日数の満足度別に見ると、満足度が低い層では、「未消化の有給休暇が多い」、「まとまった休暇が取りにくい」で「あてはまる/ややあてはまる」を選択した割合が8割を超える結果でした。自由度がない」、「残業頻度が多い」など、一見すると休日数に直接関係のない項目も64.9%と高いことが特徴的でした。その一方で、休日数の満足度が高い層でも、45.8%が「未消化の有給休暇が多い」と感じており、有給休暇の消化が満足度に直接的には繋がらないことが推測されます。その反面、「まとまった休暇が取りにくい」の割合は「未消化の有給休暇が多い」より10ポイント以上少なく、満足度が低い層の半分以下であることから、満足度の高い層ではまとまった休暇がある程度取得できている傾向であることが分かりました。休日に最も重視することは「体を休めること」。休日数が増えたとしても最重視項目は変わらない結果だった。休日の多さより、まとめて休暇を取れる環境づくりが必要か休日の過ごし方についての問いでは、男女問わず「体を休める」ことが最も重視されており、休日数が今より増えたとしてもそのことに変わりがないという結果でした。「家族との時間」も重視することの上位に上がりました。国内景況について、「停滞」が51.6%、「不況になる」が16.3%。悲観的な展望を持つことが露呈これから半年間の日本の経済状況について、対象者全体では、「成長する」が9.5%で、「不況になる(16.3%)」を6.8ポイント下回り、悲観的な展望の方がやや多い結果でした。「停滞する」が51.6%と半数以上を占め、全体的にあまりポジティブな意見が見られませんでした。「成長する」よりも「不況になる」という見方が上回りました。勤務先の従業員数の変化についても「減る」が「増える」を11.3ポイントと大きく上回る結果でした。今回の調査では、年間休日数の満足度が高い層と低い層で、「まとまった休暇が取りにくい」と感じる割合に大きな差が出る結果でした。「休日数が今より1割増えた場合に休日の活動の重視度がどう変化するか」については、1割程度増加しただけでは休日に「体を休める」ことを最優先したいという気持ちに変化が起きないことが分かりました。日本は祝祭日が年間15日程度であり、欧米諸国と比べ多く設けられています。以上のことから、休日の満足度は、休日数そのものでなく、休暇をまとめて取得出来るかどうか、が重要であると推測されます。求人票に年間休日数や取得のしやすさを明記する企業は多くありますが、売り手市場である今だからこそ、休暇取得の自由度まで踏み込んでアピールすることが、企業魅力度の向上に繋がるのではないでしょうか。Insight)についてランスタッド・ワークインサイトは、2017年6月のランスタッド・リサーチインスティテュート(RRI)の設立に伴いスタートしました。国内の労働者を対象に年4回実施され、日本国内の景況感に関する定点調査と、時期やトレンドに合わせたトピックに関する調査を通して、労働市場が抱える問題の提起や、回答から導き出される糸口を独自の洞察を交えて発表します。HUBこの記事のURLをコピーする関連コラム未来の「当たり前」になるか?新たな経済形態「ギグ・エコノミー」とは【ワークモニター】日本の働き方改革が浸透の兆し?世界の労働市場が直面する課題、教育現場の人材不足をどう解消するか【ワークモニター】「来年の日本経済好転」への同意はわずか26.2%服装・身だしなみの自由は「自主性確立」の第一歩。N.Vの登録商標です。