当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。来週の株式見通し(2014/8/11~8/15)来週(2014/8/11~8/15)の日経平均株価の予想レンジは14,500円-15,300円。国内企業の決算発表の結果を通じ、好業績株を改めて吟味するほどの余裕はない。海外株の不安定な動きが様子見姿勢を強める要因となる。急落により値ごろ感が生じており、地政学リスクが和らげば先物主導で急反発が予想される。米国株の下げの要因が何であるかが重要である。地政学リスクを背景に一時的にリスク回避姿勢が強まっただけなら、押し目買いの好機になるはずだ。欧米先進国の短期的な景気の足踏みを織り込むものであるとすれば、調整はやや長引く公算が大きい。米7月雇用統計では緩やかな労働市場の改善が示されたものの、早期利上げを正当化するほどの内容には至らなかった。米2年債利回りは0.5%、米10年債利回りは2.5%を割り込んだ状況であり、原油価格も下落している。これ以上調整が深まると日本株も短期的には悪影響を免れることはできないだろう。足元の国内のファンダメンタルズは良好だ。企業業績の今期見通しに上振れ余地ありとのムードが前回の決算(3月本決算)の時から続いており、出遅れ感を理由に長期資金が多少なりとも流入する可能性はある。少なくとも、5月の反発局面で日本株を大幅に買わなかった海外投資家の売りがかさむ展開は想定しづらい。ドル円相場は三角もち合いの上限を上にブレークのあと、101円台へ揺り戻す場面もあったが、チャート上では再び円安方向に動き出しそうな雰囲気である。来週は8/13に国内4-6月期実質GDP(1次速報)が発表される。市場予想はマイナス7.1%(前期比年率、8/7時点のプルームバーグ予想)と、7四半期ぶりにマイナスに転じることが予想されている(図表1)。消費増税に伴う駆け込み需要の反動に加え、耐久消費財を中心に個人消費の回復が予想以上に鈍かったこと、物価上昇による実質所得の減少で生鮮食品などが買い控えられたことなどが要因。今後の焦点は、7-9月期に反動減が一巡し、次の消費税引き上げがスムーズに実施の方向で議論が進むかどうかだ。(GPIF)の新たな運用方針の発表である。GPIFの運用資産は2013年末で129兆円。米沢委員長は日本株の資産構成比率12%の引き上げを8月に前倒しで発表する可能性にも過去に言及している。内閣改造が予想される秋の臨時国会前の9月上旬に向け、株価の反転材料になりうる分起点として注目しておきたい。海外投資家の着目するポイントでもある。(FRB)のシンポジウムが開催される。今年出席する見通しのイエレン議長の発言なども注目される。(8/13)、6月機械受注、7月首都圏新規マンション発売(8/14)などが重要。MUTOH-HD、メッセージ、洋ゴム、ショーボンド、上組(8/11)、電通、トレンド、マブチ、KLab、マツモトキヨシ、ニプロ、大幸薬品、リプロセル、ペプチド、アサツーDK、大平金(8/12)、グリー、アイフル、ユーグレナ、Dガレージ、Jトラスト(8/13)、ネクソン、東燃ゼネ、サイバダイン、BML、ラサ工(8/14)などが注目される。(8/15)などが注目される。図表2は、ダウ平均の日足ラインチャートである。当初から予想された短期的な上値余地は、2013年11月後半からのもみ合い相場から算出される17,000ドル台前半であった。もみ合い相場の最大値幅1,204ドル(12/31高値~2/3安値)を、もみ合いの均衡水準1(16,065ドル~16,097ドル)から同値幅上げた17,269ドル~17,301ドル、均衡水準2(15,918ドル~15,974ドル)から同値幅上げた17,122ドル~17,178ドルとなる。7/16高値17,138ドルからの調整は十分ありえる動きであり、さほど懸念する必要はない。直近20年間(1994-2013)の月間平均騰落率をみると、8月相場は-1.04%と12カ月中で最もパフォーマンスが悪い傾向もある。2000年高値を起点に2007年高値を通る長期上値抵抗線をブレークした直後でもあり、概ね16,000ドル付近を通る同線までの揺り戻しは当然の動きである。8月後半に向けさえない展開が予想されるが、直近の均衡水準12(15,918ドル~16,097ドル)を押し目の限界水準として切り返すのではないか。高値更新後の次の上値メドとしては、7/16高値からの下げの倍返しとなる18,000ドル台前半がイメージできる。国内の主要企業の決算発表が一巡し、業績内容はさることながら同時にテクニカル面でも今後注目したいのは、希少価値の高いチャートパターンである。(1980-2014/8/4)出所:BloombergよりDZHフィナンシャルリサーチが作成バブル高値以降、過去2回以上繰り返した同じ高さの高値をアベノミクス相場で上回った銘柄である。東証一部の中でも数少なく、中長期的なスタンスで注目したい。図表3のオムロン(6645)は、バブル時高値→IT相場の高値→新興国相場の高値が3,500円付近でほぼ水平に抵抗線を引くことができる。2013年にその強い節目を上抜けたあと、今年に入ってから調整を強いられたが、3,500円付近が押し目買いになる典型的な上昇パターンとなる可能性が高い。似た部類に入る日本精工(6471)とともに、今後レンジを大幅に上方修正する展開が予想される。図表4は、日経平均株価の日足チャートである。7/31高値15,759円は12/3高値(15,794円)とほぼ同値水準まで上昇したことで、足元の調整は何ら不思議ではない。目先的には抵抗帯(雲)をサポートに15,500円水準までの自律反発は予想されるが、短期的にはしばらくもみ合い相場の公算が大きい。15,000円台前半を推移している1996年6月高値を起点とした長期の上値抵抗線を意識した動きを続けている限り、もみ合いを上放れ17,155円処まで上値余地が生じるとみている。目先の自律反発のあとに、二段下げ目に向かう可能性もある。6/9高値15,206円(1のライン)を中心としたもみ合いに移行すると考えるなら、4/21高値14,649円付近(2のライン)までいったん下げる展開が予想される。最悪のケースはこのまま戻りらしい戻りも入れず、14,649円付近まで下げが続くケースだ。日柄面では8月中旬に変化日を迎えそうだ。2013年5月第3週の高値から「33(基本数値)」週目となる12月第5週に高値を付けた。12月第5週の高値から「33」週の時間軸を先にあてはめた8月第2週のお盆の週前後は基調に変化が生じやすい。来週のどこかで14,649円付近まで突っ込む場面があれば、非常にわかりやすい安値形成となるだろう。主力の市場調査に経営資源を集中。「パネル調査」や官公庁からの受注は増加傾向にある。インド調査会社をグループ化。