売ることなしに--与えるのである。IIのある種の生産部門が原料等々として,要するにその不変資本の諸要素として--あるいはむしろこれらの要素の再補填のために--必要とする《金》部分が差し引かれる。IIとの関係のなかでの一時的な--拡大再生産に先行する--貨幣蓄蔵のための要素は,次のような場合に生じる。一部分がIIの追加不変資本のためにIIに一方的に売られる場合にのみ,生じる。側で追加可変資本について行なわれる場合に生じる。よって収入として支出される剰余価値の一部分がc(II)によって補填されず,したがってm(II)《部分》にまで及び,この部分がそれによってただちに貨幣化される場合に生じる。商品によって補填する必要はない。間題になるのは,IIの資本家たちの交換--m(II)に関連しうるだけの交換--の内部でどの程度まで貨幣蓄蔵が行なわれうるか,ということである。一部分が直接に不変資本に転化されるのとまったく同様に)ということによってである。場合とまったく同様に説明される。第1に追加労働力に支払われる。この労働力は,貨幣蓄蔵をしつつある人々(労働者の消費にはいる追加消費手段の所有者)から生活手段を買う。彼らの貨幣蓄蔵の程度に応じて,貨幣は彼らの手から出発点に帰ってこないで,彼らが貨幣を退蔵するのである。|(1)「1」--「II」の誤記であろう。(2)このパラグラフのこのあたりまでの左側にインクで(ジグザグの)縦線が引かれている。【このパラグラフに、エンゲルスは「補遺」と表題をつけている。このパラグラフでマルクスは一体何を意図したのであろうか。その他の表式を作成した〉〔311頁〕と述べている)。拡大された規模での再生産のための出発表式〉を提起し、年次を重ねて表式の計算を展開している(われわれが「拡大再生産の法則」と表題をつけた)ところでは、IIでの貨幣源泉などは何一つ問題として出されてこなかったのである。そればかりかマルクスはB式以降の表式を使った拡大再生産の展開では、蓄蔵基金の問題をすべて捨象して計算しているのである。部門IIでも剰余価値の蓄積分を貨幣化した貨幣を直ちに追加不変資本や追加可変資本として前貸することは出来ないはずである。それらの売り上げ金は一旦は将来の蓄積のために蓄蔵しなければならないからである。マルクスはそうした貨幣蓄蔵の契機をすべて捨象して、剰余価値の蓄積部分を販売した資本家はその販売した貨幣をすぐに追加不変資本と追加可変資本に前貸すると仮定して計算しているのである。蓄積基金の契機を入れて考察するなら、マルクスが行なっているような簡単な計算で済むはずはないのである。B式以降の考察においても、蓄積基金のための貨幣蓄蔵が如何になされるのかが考察されているなどという伊藤武氏らの解釈には(どうやら大谷氏も同じような見地に立っているらしいが)、われわれは賛成しがたいのである。この最後のパラグラフでは、確かにマルクスは〈5〉の〈b〉で提起した課題を追究しているように思えるのは、一体、どうしたことであろうか。これは果たして、どのように考えたらよいのであろうか?そこでわれわれがハタと思い付くのは、マルクスは〈b〉と項目をつけたところで提起した課題--すなわち部門IIでの蓄積のための貨幣源泉を捜すという課題--を、あれこれと考えられうるものを想定しながら、しかしそれらがすべて不可であることを示す途中で、結局、その考察そのものを〈云々。〉という形で打ち切ってしまっていたことである(【61】パラグラフ参照)。その終わり方は中途半端な感は否めなかった。マルクスの意図としては、〈b〉では、部門IIにおいて蓄積のための貨幣蓄蔵が如何になされるのかを明らかにするために、まずはそれを〈一つの新しい問題〉=〈貨幣源泉がIIのどこで湧き出るのか?〉として、すなわち一つの外観上の困難として提起し、その困難を解決すると考えられうる方法をあれこれと想定しながら、しかしそれらがすべて不可であることを論証して、結局、そうした困難が単に外観上のものに過ぎないことを明らかにしたあと、最終的には部門IIにおいて本当は蓄積のための貨幣蓄蔵が如何になされるのかを明らかにするつもりだったと推測されるのである。われわれは以前、それを次のように書いておいた。「こうしてマルクスが〈一つの新しい問題にぶつかる〉とした難題、すなわち蓄積のための〈貨幣源泉はIIのどこからわき出るのか?〉という問題は解決されている。おける不変資本の蓄積の場合に考察したのと同じように、IIにおいても、現実に蓄積をする資本家群Bが存在する一方で、他方でこれから将来の蓄積のために必要な額に達するまで貨幣蓄蔵を繰り返す資本家群Aが存在することを前提することである。どんな商品も販売する必要がない存在として登場するであろう。このように、マルクスの考えていた謎解きは、これから現実に蓄積するために一方的販売を行う資本家群Bを前提すると同時に、ただ販売するだけで購買せずに、将来の蓄積のために売り上げを蓄蔵する資本家群Aを前提すれば、これ以外に新たな〈貨幣源泉〉といったものをIIで探し回る必要などはないということなのである。IIの追加労働者が媒介項として入ってくるが、彼らはただ資本家から支払われた賃金をすぐに生活手段の購入に支出する存在であり、その限りでは、ただ媒介するだけで、何ら新しい問題を持ち込むものではないことが分かる。これはすべてが均衡していることを前提に考察しているからそうなのであって、現実の過程はこうした均衡が前提されているわけではない。労働者が介在することはそれだけ過程を複雑にし、過程の攪乱の可能性を一層増大させる契機であることは確かであろう。した結論を導き出すために、マルクスは〈貨幣源泉はIIのどこからわき出るのか?〉とその可能性をあれこれと探し回り、しかしそれらの考えられうる可能性はよく考えるならすべて不可であることを反証するという回りくどい方法をとっているのである。〈貨幣源泉などはIIのどこにもないし、その必要もないのだ〉というのが、マルクスがこうした謎めいた論証の結論として想定していたものなのである。あったのと同じである。してIIにおいてだけ蓄積のための〈貨幣源泉〉なるものを探し回る必要があるのであろうか。資本家と異なることはないはずだからである、云々。これがマルクスが最終的にはこの謎のカラクリとして考えていたことであろう。」しかしすでに指摘したように、こうしたマルクスの困難の提起の仕方は必ずしも成功したものとは言えず、かなり強引なやり方にもとづくものであったように思う。マルクス自身にもそうした思いもあって、その敍述を途中で打ち切ってしまったと考えられるのである。そのために、この〈b〉で本来敍述すべき肝心な問題が論じられずに終わってしまったわけである。部門IIにおいて蓄積のための貨幣蓄蔵は如何になされるのか、という問題である。マルクスはこの草稿の最後に、この残された問題を、〈b〉で敍述を打ち切った部分に直接続ける形ではないが、しかし解決されずに残された課題、つまり〈b〉でもっとも論じなければならなかった問題を、ここで補足して論じていると考えることができるのである。その意味では、エンゲルスがこのパラグラフを「補遺」としたことは内容に合致していたといえるかも知れない。(火)『資本論』第2部第8稿の第21章該当部分の段落ごとの解説(その73)§§第8稿第3章の段落ごとの解読(続き)§§(以下は、前回に続き、【114】パラグラフの続きである。)1)〈注意しておきたいのは,蓄積についてのこの叙述では,不変資本の価値は,それが商品資本の価値のうちの,それの助力によって生産された部分であるかぎりでは,正確には示されていないということである。不変資本の価値は、商品資本の価値のうち不変資本の「助力」によって生産された部分であるかぎりでは、正確には示されていない。いうのは、本来は流動不変資本だけでなく、固定資本の価値移転分も含むものと考えるべきだからである。2)〈新たに蓄積された不変資本の固定部分は,ただ徐々かつ周期的に,これらの固定的要素そのものの性質に応じてさまざまな仕方で,商品資本のなかにはいるだけである。新たに蓄積された不変資本の固定部分は、その分だけ社会の固定資本総額を増加させるが、それが年々、商品資本に価値移転する部分については、それらの固定的要素そのものの性質(固定資本の回転期間の相違)によってさまざまな割合となり、しかもそれらは少なくともその周期が一回転するまでは死滅せずに、ただ周期的に徐々に商品資本に価値移転されるだけなのである。3)〈それゆえ,原料,半製品,《等々》が商品生産にはいる場合には,商品資本のかなり大きい部分が流動《不変》成分と可変資本とから成っている。〉だから年々、固定資本から商品資本に価値が移転する部分は、固定資本総額に比べれば小さいことになる(本来の固定資本に追加される蓄積部分の追加不変資本に対する固定資本の占める割合も比較的少なく、しかもそのうち価値移転するのは、例えば10年で1回転なら、その十分の一になるから)。流動不変資本と可変資本とからなっていることになる。4)〈(しかし,このような取扱い方ができるのは,流動成分の回転のためである。流動部分がそれに交付された固定資本の価値部分といっしょに1年のうちに何回も回転して,供給される商品の総額が,年間の生産にはいる総資本の価値に等しくなる,ということが仮定されているのである。)〉(しかしこのような取り扱い方、つまり固定資本の価値移転分を小さいものとして取り扱うことができるのは、流動成分の回転のためである。それだけ大きくなるからである。流動資本の回転期間が短いほど流動不変資本部分が大きくなり、それだけ固定成分の割合が小さくなることになるからである。)5)〈しかし,機械経営に補助材料だけが用いられて原料が用いられない場合には,労働要素=vが商品資本のなかでより大きく(商品資本の成分として)現われなければならない。〉しかし機械経営において、補助材料(例えば潤滑油など)だけが用いられて、原料、つまり流動不変資本部分が用いられないなら、その部分の構成比は補助材料だけになるが、不変資本の総額は固定資本の価値移転分と補助材料の移転分だけになり、極めて小さいことになる。商品資本の成分としては、可変資本部分がより大きなものとして現われることになる(これは例えば採取産業等〔鉱山や農漁業等〕にみられることである)。6)〈利潤率では--固定成分が周期的に生産物に交付する価値の多少にかかわりなく--剰余価値が総資本にたいして計算されるのにたいして,周期的に生産されるそれぞれの商品資本の価値については,不変資本の固定部分は,ただ,その消費によって平均的に価値を生産物そのものに交付するかぎりで,算入されるべきものである。利潤率の計算では、固定資本はその価値移転分の多少とはなんの関係もない。いうのは、利潤率では固定資本の総額と流動不変資本の総額がつねに剰余価値に対して計算されるからである。以上のように、年々生産される商品資本の価値については、不変資本の固定部分は、それが年々磨滅して生産物に価値移転するかぎりで算入されるべきものなのである。以上のようにマルクスの草稿は解読されるべきであろう。〔補論〕このパラグラフの考察の前半で明らかになったように、拡大再生産において固定資本の補填を考慮した表式を使った考察では、われわれは行き詰まってしまったのであるが、しかし、現実の拡大再生産においては、蓄積はそんなに大きな困難に突き当たらずに進行している。表式においても、固定資本の補填を考慮した拡大再生産の展開が可能であろうと考えることは十分根拠のあることである。実際、こうした表式を使った考察を行なっている先例もある。蓄積率を任意に50%とすることはできないのである。(下)--資本の流通過程の分析--(その二)』〔春秋社s.28.10.5〕307頁以下参照)。蓄積率というのは、何か両部門の均衡を維持する必要から決定され、それにもとづいて、その部門に所属する諸資本が蓄積を行なうわわけではない。所属する諸資本が、それぞれの動機や思惑によって蓄積を行なった総結果(加重平均)でしかない。それが先に述べたような、蓄積率になるどんな保証もない。部門IIの総商品資本の機能配置は、前年の蓄積の総結果であり、それは確かに一つの客観的事実として決まっている。蓄積率が一意的に客観的に決まってくるというのは重要な事実である。現実の蓄積がそのように進むどんな保証も資本主義的生産にはないのである。現実の蓄積がそのように進むとすれば、それはまたったく偶然でしかない。現実の蓄積は、あるいはそれよりより大きな値で行なわれる場合もあれば、小さい場合もあるであろう。その結果、両部門の補填は必ずしもうまく行かずある部分では過剰になり、ある部分では過少になるなど攪乱をもたらすであろう。それは各部門の蓄積率を変更させるように作用するかも知れないし、資本の移動を促して機能配置そのものを変更するように作用するかも知れないのである。現実資本の移動は多くの困難を伴いそれほど簡単ではないが、第二部では捨象されている利子生み資本を媒介すれば、資本は容易に一つの部門から他方の部門に移動するのであり、必要な諸部門に資本を再配分することが可能になるからである。両部門が均衡を維持しながら、再生産を進展するための蓄積率が一意的に決まってくるからといって、それによって何か均衡蓄積率といったものが存在し、それが一つの軌道を描くなどと考えることは間違っている。した不均衡が直ちに恐慌の必然性を論証するかに考えるのも間違っていると思う。それは確かに恐慌の一つの可能性--より内容規定を加えられた拡大された可能性--を示すものではあるが、それがすぐに恐慌の必然性を示すものと考えるのは早計であろう、と考えるからである。(金)『資本論』第2部第8稿の第21章該当部分の段落ごとの解説(その72)§§第8稿第3章の段落ごとの解読(続き)§§(以下は前回に続き【114】パラグラフの考察の続きである)蓄積部分においては確かに何も問題は生じない。単純再生産の部分について、われわれはすでに考察済みとしたのであるが、それが問題なのである。(3960Rc)とII(1440Rc)の流動不変資本については考察済みとしても問題はない。(404Dc)とII(201Dc)についてはそうではないのである。この場合の固定資本の補填について考えてみることにしよう。404Dcのうち400Dcはとりあえず前年の場合と同じと考えることができるから、問題は4Dcである。これは前年に蓄積された固定不変資本【40】の十分一が商品資本に価値移転した部分である。この固定資本部分の補填が如何になされるのか考えてみよう。これは単純再生産部分であるから、われわれが単純再生産で考察した固定資本の補填の条件をもとに考察することが可能である。それは固定資本の補填のための貨幣蓄蔵の過程にある資本家群(第二部)と今年度に新規に現物補填する資本家群(第一部)とを想定することによって可能であった。ここでハタとわれわれは行き詰まる。いうのは、この4Dcを価値移転させた元の固定資本【40】というのは、前年新たに蓄積された固定資本なのである。その十分の一であろうが、今年度にそれが現物で補填されるというような条件は可能であろうか、という問題が生じるのである。確かに【40】という新規に蓄積された固定資本も年間その十分の一を生産物に価値移転すると言えるが、しかしその十分の一が死期を迎えて、現物補填が必要な状態になると仮定することは不可能なのである。それが一年間で現物補填される必要があるなら、われわれの想定ではそれは固定資本とは言えないであろう。われわれの想定では資本は年一回転すると仮定されており、だから流動資本の回転も年一回転すると仮定されているのだから、それは流動資本と変わらないことになるからである。【40】の固定資本の周期は10年であり、それが死期を迎えるのは十年後なのである。【40】の固定資本の循環は、次のようになっている。それは毎年その十分の一だけ磨滅し、よって4Dcだけ商品資本に価値移転し、そしてそれが蓄蔵されて40に達する十年後にようやく死期を迎え、そして死滅した固定資本が一気に現物更新されるわけである。この【40】の新たに蓄積された固定資本については、確かにそれは単純再生産の部分ではあるが、われわれが単純再生産において想定した仮定が成立しないのである。それは次のような条件であった。《固定不変資本の磨滅分(=価値移転分)》=《固定資本の死滅分(現物更新分)》つまり新たに蓄積された固定資本【40】については、この条件は成立しないのである。われわれが単純再生産において固定資本の補填で想定した条件は、ここでは想定できないことになり、だからこの固定資本【40】の価値移転分4Dcの補填については、考察ずみとして済ますことはできないことになる。10】とその価値移転分1Dcについても同様であると考えなければならない。この新規蓄積分の固定資本の価値移転分については、当然、それは固定資本の磨滅分であるから、一方的に販売されるのであるが、しかしそれらは現物補填されることはない。それらが現物補填されるのは十年後だからである。この一方的販売に対応する一方的購買者が存在しないことになる。蓄積率を50%と一定にしても、剰余価値そのものが増大するわけだから蓄積の規模そのものも増大し、よってまた追加不変資本に含まれる固定資本部分も増大するのであり、よってこうした不均衡は年々拡大することにならざるをえないであろう。)と150Dc(II)についても、実は、必ずしもそうは言えないことに気付くのである。われわれが拡大再生産を表式として示す場合、それは不断に年々拡大している再生産を前提して、そのある年を出発点として前年の拡大再生産の成果である総商品資本を出発表式として提示しているのであって、だから出発表式として示されている商品資本総額そのものは、前年の蓄積の総結果と考えなければならないからである。)や150Dc(II)の固定資本の価値移転分についても、前年に新規に蓄積された固定資本から移転した部分も含まれると考えなければならないからである。)と150Dc(II)についいても、単純再生産における固定資本の補填で考察した条件が無条件で前提できるわけではないことをわれわれは知るのである。して、われわれは行き詰まってしまったのである。そこで、われわれはマルクスが単純再生産における固定資本の補填を考察したときに、次のように書いていたことを思い出す。不変と仮定するべきだとしても、しかもなお、最後に述べた二つの場合、すなわちIIc(1)がIIc(2)よりも大きいかまたは小さい場合は、このような場合が無条件に現れうる拡大された規模での生産にとっては、やはり興味のあるものであろう。》(全集版574-5頁)マルクスは部門IIの固定資本の補填が如何になされるかを考察しているのであるが、ここで《IIc(1)》と書いているのは、固定資本がその死期を迎えて、全体を現物補填しようとしている部分とその価値額を意味し、《IIc(2)》というのは、これから蓄積基金を積み上げる資本家たちの貨幣蓄蔵の額を表している。先にわれわれが見た《固定不変資本の磨滅分(=価値移転分)》=《固定資本の死滅分(現物更新分)》という条件なのである。いうことは、マルクスはこの条件が成立せず、一方がより大きいかまたは小さい場合が、《拡大された規模での生産にとっては》《無条件に現われうる》と考えていることになる。マルクスは単純再生産の考察においては、この問題に関連して、再生産過程の攪乱や恐慌の可能性について論じている。拡大再生産における固定資本の補填についての考察は、これぐらいにして(この問題については、最後にもう一度取り上げる)、マルクスのテキストに戻ることにしよう。われわれはここでも、草稿をいくつかの部分に分けて、それぞれについて解読を試みることにする。(今回も字数オーバーになってしまったので、残りは次回に回すことにする。(木)『資本論』第2部第8稿の第21章該当部分の段落ごとの解説(その71)§§第8稿第3章の段落ごとの解読(続き)§§(以下は、【114】パラグラフの考察の続きです。)上記の固定資本を考慮した社会の総資本の再検討を踏まえて、もう一度、単純再生産の場合の固定資本の補填について考えてみよう。不変資本4000のうちその十分の一の400が固定不変資本の価値の移転分であり、それが如何に貨幣流通に媒介されて補填されるのかを考察したのであった。固定資本総額は4000であり、それが年々その十分一ずつ磨滅し、生産物に価値を移転することがわかったのである。した年々磨滅する400を他方で蓄蔵貨幣として堆積していく必要があったわけである。貨幣蓄蔵を行なうためには、ただ販売してその売り上げ金を流通から引き上げて退蔵する必要がある。それが可能であるためには、社会的にはそれに対応した一方的販売者が必要なのであるが、それがちょうど、それまで固定資本の更新のために償却費を積み立ててきた資本家たちがその更新のために流通に投じる貨幣額がちょうど400になると仮定されたのであった。4000の固定資本総額のうちその十分一が毎年毎年死期を迎え、新しい現物と取り替えられなければならないことをこのことは示しているのである。4000の固定資本は毎年毎年、その十分の一が死期を迎え、新しい現物に更新され、そして10年経つと、ちょうど一回転して、すべての固定資本の現物がリニューアルされることになるわけである。ここには次のような等式が年間生産物を媒介して成り立っていることがわかる。《固定不変資本の磨滅分(=価値移転分)》=《固定資本の死滅分(現物更新分)》しかしこの等式が成り立つ必然性は何もないことにわれわれは気付く。4000の固定資本総額が毎年毎年その十分の一の400ずつが磨滅し、それだけを生産物に価値移転させるからといって、その固定資本総額の十分一が毎年毎年死滅し、現物補填される必要性は何もないからである。4000の固定資本総額が10年後に一遍に死滅すると考えてもその限りでは何も不都合はないからである。それでは固定資本の補填の必要な貨幣蓄蔵の説明が不可能になるから、われわれは固定資本の十分一が毎年死滅し、現物更新される必要があると仮定しているだけなのである。して、こうした考察が必要なのかは、後に分かるであろう。以上の単純再生産の場合の考察を参考に、ではそれが拡大再生産の場合はどうなるのかを次に見ることにしよう。拡大再生産では何が新たな問題として出てくるのであろうか。われわれは拡大再生産として【62】パラグラフで提起されたB式を考えてみよう。750m=3000単純再生産の場合と同じ仮定にたつと、次の式がえられる。蓄積率を50%とし、旧来の有機的構成にもとづいて蓄積されると仮定すると、ここに一つの困難が生じる。追加可変資本に転換するとすれば良かったが、ここでは有機的構成の不変資本部分には固定的な不変資本も加える必要がある。7600:1000=38:5となり、計算が面倒になる。4:1、部門IIでは2:1で行うことと仮定しよう。問題なのは細かい数値ではなく、何が新たな課題として生じてくるのかを見極めることだからである。うち400が追加不変資本に、100が追加可変資本に転化されるとする。400の追加不変資本のうち十分一40が固定成分として蓄積されることになる。)【1350】1350Rc+90Rmc+150Dc+10Dmc+750v+50mv(+600消費)さて、問題はこのような補填は貨幣流通を媒介してどのようになされるのかということである。I(3600Rc+400Dc)とII(1350Rc+150Dc)については、すでに単純再生産で考察ずみである。(400Dc)とII(150Dc)の固定資本部分の補填については、われわれが単純再生産における固定資本の補填で考察した場合に想定した諸条件が前提されると仮定することとする。I(360Rmc+40Dmc)とII(90Rmc+10Dc)の補填である。これ自体にはそれほどの困難はない。契機を入れた拡大再生産の表式の展開はこれまで行なわれなかったが、それは後に検討する機会もあるであろう)。追加的な不変資本部分に、流動不変資本と固定不変資本の区別があったとしても、それらはいずれも新しく投下されるものであり、問題はそうした現物が市場に見いだされる条件が存在することである。剰余価値の一部がそうしたものとして、すなわち固定的な不変資本として(例えば機械や道具のような労働手段の形態で)生産されている必要があるが、しかしそうしたことはそのように前提すれば、それで済むわけである。した転換そのものは、追加不変資本が流動資本と固定資本とに分割されても何も変わらないことが分かる。した転換が行われて、拡大された規模での再生産を開始する資本構成に転換されたならば、それは次のようになるわけである。)と【2010】(II)になっている。可変資本は合わせて600増加、社会の総資本としては、全体として650増加した規模になっていることが分かる。この拡大された規模での再生産が行われれば、その年の末には次のようになっているはずである。)【3636】3960Rc+404Dc+1100v+1100m=【3636】+6564【5445】+9805=15250II)【1809】1440Rc+201Dc+800v+800m=【1809】+3241すなわち固定資本の十分の一が流動化して商品資本に価値を移転し、剰余価値率100%として計算してある。剰余価値1100mの半分550mが蓄積されるとし、440が追加不変資本に、110が追加可変資本に転換されるとする。440の追加不変資本の十分の一44が固定不変資本に、残り396が流動不変資本として蓄積されることにする。すると次の表式が得られる。)【1809】1440Rc+107.1Rmc+201Dc+11.9Dcm+800v+59.5mv(+621.5)この転換を貨幣流通の媒介を経て如何に行うかは、すでに先に検討した場合と同じであろう。I(396Rmc+44Dmc+110mv)とII(107.1Rmc+11.9Dcm+59.5mv)については、蓄積における補填と同じである。このように問題はスムーズに進むかに見える。ここにはわれわれが見落としている問題が潜んでいるのである。(このパラグラフの考察は、さらに次回に続く。〈注意しておきたいのは,蓄積についてのこの叙述では,不変資本の価値は,それが商品資本の価値のうちの,それの助力によって生産された部分であるかぎりでは,正確には示されていないということである。新たに蓄積された不変資本の固定部分は,ただ徐々かつ周期的に,これらの固定的要素そのものの性質に応じてさまざまな仕方で,商品資本のなかにはいるだけである。それゆえ,原料,半製品,《等々》が商品生産に||71|はいる場合には,商品資本のかなり大きい部分が流動《不変》成分と可変資本とから成っている。(しかし,このような取扱い方ができるのは,流動成分の回転のためである。流動部分がそれに交付された固定資本の価値部分といっしょに1年のうちに何回も回転して,供給される商品の総額が,年間の生産にはいる総資本の価値に等しくなる,ということが仮定されているのである。)しかし,機械経営に補助材料だけが用いられて原料が用いられない場合には,労働要素=vが商品資本のなかでより大きく(商品資本の成分として)現われなければならない。利潤率では--固定[74]成分が周期的に生産物に交付する価値の多少にかかわりなく--剰余価値が総資本にたいして計算されるのにたいして,周期的に生産されるそれぞれの商品資本の価値については,不変資本の固定部分は,ただ,その消費によって平均的に価値を生産物そのものに交付するかぎりで,算入されるべきものである。【ここでは、マルクスはこれまでの拡大再生産の表式を使った敍述では、不変資本の価値は、その固定成分については捨象されており、だから正確には示されていなかったのだという。マルクスは単純再生産においては、固定資本の補填が如何になされるのかについて、表式を使ってかなり詳しい考察を行なっている。拡大再生産の場合には、表式を使った考察を行なう代わりに、こうした簡単な示唆で終えているのである。マルクス自身にそれを許す時間的余裕が無かった故であろう。その意味では、拡大再生産において、固定資本の補填が如何に行なわれるかを表式を使って考察するという課題は、今後に残された課題の一つということができるかも知れない。われわれは、このパラグラフを理解するためにも、最初に、簡単にそれを試みてみることにしよう。そのためには、単純再生産における固定資本の補填が如何になされたかを少し振り返り、その上で、さらに拡大再生産における、固定資本の補填が如何になされるのかについて、考察する必要がある。すれば、拡大再生産においては、単純再生産とは異なり、何が固有の問題として出てくるのかがわかるであろう。マルクスが使っている単純再生産の表式を再録しておこう。IIとも不変資本のうちその十分の一が固定成分であり、固定資本の償却期間(回転期間)は十年と仮定しよう。すると上記の式は次のようになる。Rcは流動不変資本、Dcは固定不変資本のことである。IIにも、固定資本が前年度末に磨滅してしまい、今年度に新規補填する資本家群(第一部)と将来の補填のためにいまだ貨幣を積み立てている段階にある資本家群(第二部)とが存在すると仮定しよう。すると固定資本の補填が貨幣流通の媒介によって如何に行われるかを考えてみよう。部門の不変資本については、前年度末で固定資本が磨滅してしまった資本家群(第一部)というのは、同時に前年度末でその積み立てていた償却費用のための蓄蔵貨幣が丁度400ポンドになった資本家でもある。彼らは今年度の初めに、その400ポンドを投じて固定資本の更新をする。部門の他の資本家群(第二部)から固定資本の現物形態を購入する。彼らは一方的購買者として登場する。他方で、彼らに固定資本の現物を販売した資本家(第二部)たちは、その売り上げ金400ポンドを、今度は彼ら自身の固定資本の将来の償却のために蓄蔵するわけである。彼らは一方的販売者として登場するわけである。固定資本の補填は行われる(もちろん、この場合、第一部の資本家群に固定資本の現物形態を販売するのは、第二部の資本家群でなければならない必然性は何もない。両資本家群の一方的購買額と一方的販売額が一致する必要性はあるが、しかし一方が他方に販売しなければならないわけではないからである。流動不変資本をもっぱら生産する資本家たちもやはり固定資本の更新をしなければならず、そのための償却費を積み立てなければならない。一方的に販売して、その売り上げ金を蓄蔵する必要があるわけである。一方的に販売する資本家達であろう。生産する資本家たちを媒介して、両資本家群の一方的購買と一方的販売が価値額として一致することになるわけである。われわれは簡単化のために、第一部の資本家群に固定資本の現物形態を販売するのは、第二部の資本家群であると仮定しているだけなのである)。mから固定的生産手段(労働手段)を購入する。彼らは一方的購買者として登場する。)は固定的な生産手段(労働手段)として生産されているわけである。彼らはそれをIIの資本家(第一部)に販売して200ポンドの貨幣を入手する。彼らはその貨幣でIIの第二部の資本家から彼らの生活手段を購入する。このIIの第二部の資本家たちは、将来の固定資本の償却のために200Dcの生活手段を販売して、その貨幣を積み立てる資本家たちである。彼らは一方的販売者である。彼らが積み立てる貨幣は、丁度、同じ部門IIの第一部の資本家たちが流通に投じた蓄蔵貨幣と同額であることが分かる。この場合も、貨幣はそれを投じた同じ資本家の手許にではないが、同じ部門の資本家の手許に還流し、やはり同じように蓄蔵貨幣の形態として納まったのである。このように単純再生産では、蓄積に必要な蓄蔵貨幣の積み立ての場合と同じように、固定資本の償却費を積み立てる資本家群(第二部)と固定資本が磨滅し、丁度積み立て終わった蓄蔵貨幣を貨幣資本として前貸して固定資本の更新を行う資本家群(第一部)とを想定することによって問題は解決したのであった。次にわれわれは社会の総資本の概念をもう一度再検討し直さなければならない。いうのは、これまでは固定資本を捨象してきたので、社会の総資本は、総商品資本で代表させることができた。単純再生産の出発式で示されている9000がその社会の総資本を表していたのである。固定資本を考慮するとなると、商品資本総額では社会の総資本を代表させることはできない。商品資本総額というのは、前年度一年間に生産された総商品資本を示すのだが、社会の総資本は商品資本としては現われない現存する固定資本をも含むからである。部門は4000、第II部門は2000である。400Dcであり、部門IIでは200Dcだから、それを10倍すれば、それぞれの部門の固定資本総額がでてくることになるからである。部門=4000+II部門=2000)を加えた合計15000がそうかというとそれほど簡単ではない。固定資本総額は4000であるが、それは年々その十分一、すなわち400を商品生産物にその価値を移転する。いうことは前年度に生産された商品資本総額6000のなかに、その移転分が含まれていることになる。9000の商品資本総額と同時に存在している固定資本総額は価値を移転した残りの資本総額であり、それは6000の固定資本総額の十分の一600を移転した残り5400である。社会の総資本額は9000+5400=14400でなければならない。】で囲んだものが固定資本額である)。ところで単純再生産としては年々同じ再生産を繰り返すことになるが、次の年の再生産を開始する総資本の構成はつぎのようになる。500v=【2000】+2300=4300つまり固定資本は前年の生産過程で磨滅した部分はリニューアルされてもとの資本額に戻っている。流動不変資本(原材料等)と可変資本(これは資本家が貨幣形態で保持し後に労働者に支払うと仮定してもよいが、少なくとも労働力への転化は終わっている必要がある)が準備されているわけである。これがこれから一年間の生産を開始する段階の総資本の構成である。その総資本額は12900と出発表式に表されていた社会の総資本額より1500少ないが、これはその分だけ資本家の消費に回されたからである。生産的に社会で働いている資本総額というのは固定資本も含めると12900なのである。上記の出発の資本構成が、一年後に得る表式は、結局、その一つ前とまったく同じ表式になるわけである(剰余価値率100%)。4000の固定資本の十分の一が流動化して商品資本に価値移転される(商品資本の不変資本部分になる)一方で、固定資本の額としてはそれだけ減額する(磨滅する)わけである。(このパラグラフの考察は次回に続く。(3))であって,この場合には単純な再生産が行なわれる。このことは,資本主義的生産とは両立しないだけではない。{このことは,たとえば,10-11年の産業循環のなかである年の総生産がしばしば前年等々のそれよりも小さく,したがって前年等々に相応した単純再生産さえも行なわれない,ということを排除するものではない。}毎年人口の自然増がある場合には,単純再生産が行なわれうるのは,1500mの分け前にあずかっていっしょに消費する不生産的な僕婢が次々と増加していくかぎりでのことである。この場合には,逆に資本の蓄積は,つまり現実の資本主義的生産は不可能である。=2000cを排除するのであり,したがって後者は前者を排除するのである。いえ,資本主義的蓄積が行なわれる場合でも,以前の一連の生産期間に行なわれたいくつかの蓄積過程の進行の結果として,c(II)が(v+m)(II)(4)に等しい場合だけでなく,それよりも大きいという場合が徐々に起こってくるかもしれない。移ることになるであろう。計算にはなんの変わりもない。cが問題にならないのと同じことである。はいることができても,これもまた少しも事柄を変えるものではない。IIとの相互の価値の転換を考える場合には,IIから取り除いておかなければならないだけのことである。(5)(1)「単純な蓄積」--「単純再生産」とあるべきところであろう。(2)「(c+v)」--明らかに「(v+m)」の誤記である。」--「II」の誤記。鉛筆で加筆してIIにしてある。(5)このパラグラフの左側にはインクで縦線が引かれている。【このパラグラフからは、さらに全体のまとめというか、補足のようなものとして、これまで検討してきた、再生産表式の展開が、現実の資本主義的生産を反映するという点での限界のようなものが指摘されているように思える。全体を平易に書き直しておこう。I(v+m)=IIcが成り立つ。このことは、現実の資本主義的生産を表していない。現実の資本主義的生産において、10-11年の産業循環のある年の総生産がしばしば前年等のそれよりも小さく、したがって前年等々に相応した単純再生産さえも行われないということがあるのは事実であり、そうしたことを排除するものではないが、しかし資本主義的生産の一般的傾向として考えれば、単純再生産はそれを反映したものとはいえないのである。毎年の人口の自然増大がある場合を考えてみれば、もし単純再生産のもとで、それが可能なのは、ただ1500mの社会の剰余価値の分け前にあずかって一緒に消費する不生産的な僕婢だけがただ増加するというような不自然なことを想定するしかない。I(v+m)=IIcという関係とは相いれないのである。I(v+m)に等しいだけではなく、それよりも大きいという場合が徐々に起こってくるかもしれない。その場合はIIでの過剰生産であって、それはただ大きな崩落によって調整されるしかない。移動することになるであろう。I(v+m)の計算には何の変わりもない。IcがIIとどんな関係ももたないのと同じである。はいることができても、これまた少しも事柄を変えるものではない。IIとの相互の価値の転換を考える場合には、IIから取り除いておかなければならないだけのことである。このように書き直してみて、問題になるのは三つ目のパラグラフである。I(v+m)とIIcとの関連でどのように考えたらよいのかということが論じられているようだが、しかしその内容を理解することはなかなか困難である。この問題について少し考えてみよう。生産手段としてはいるというのだから、それは明らかに生産手段として生産されたのであり、それはもともと生産手段の生産部門に入るべきものであったろう。するなら、それはもともとIIから取り除いておくべきものなのである。問題なのは、最初のケースである。今、ジャガイモの種芋を作る農業資本を考えてみよう(そういう資本があるかどうかは分からないが)。その農業資本は種芋を専門に生産し、他のジャガイモ農家にそれを生産手段として供給するわけである。他方でその農業資本は生産したジャガイモの一部を個人的な消費に、つまり生活手段としても販売するとしよう。個人的な生活手段としてジャガイモを供給するかぎりでは、彼は第II部門に属する資本なのである。彼が種芋の生産に彼自身が生産した種芋を生産手段として利用する場合、それは石炭業者が彼の石炭の生産に彼自身の生産物である石炭を燃料として利用するのと基本的には同じ関係である(これは最初のケースにも類似している)。彼が生活手段として販売するジャガイモの生産のために、彼自身が生産した種芋を利用するならどうであろうか。これこそ今、マルクスが問題にしているところではないだろうか。部門)の資本として生産した種芋を、生活手段の生産部門(第II部門)の資本としての自分自身に供給し、それを生活手段としてのジャガイモの生産の生産手段として利用するわけである。部門と第II部門との交換が生ずるわけではない。これは基本的には種芋生産資本として彼自身の生産物である種芋を生産手段として利用するのと同じであり、彼自身の内部での利用でしかない。I(v+m)とIIcとのあいだでの転換にはなんの関係もないことは明らかであろう。c(II)に等しいことはありえないのであり,言い換えれば,相互の転換でこの両者が一致することはありえないのである。(1)(1)このパラグラフの左側にはインクで縦線が引かれている。I(v+m)がIIcに一致するということはありえない。相互転換でこの両者が一致することはありえないのである。c(II)に等しいことも,それより大きいこと[73]も,小さいこともありうる。つねに(c+m)IIよりも小さくなければならない。II)(m)のうちの,どんな場合にも資本家階級IIが自分で食わなければならない部分だけ,より小さくなければならないのである。(1)(1)このパラグラフの左側にはインクで縦線が引かれており,その末尾はL字状に右に大きく曲げられている。単純再生産の部分は、IIcに等しい場合もあるし、それより大きいこともあるし、小さいこともありうる。I(v+m/x)は常にII(c+m)より小さくなければならない。IImのうち少なくとも資本家階級IIが消費に回す部分だけ差し引いた上で、それよりも小さくなければならないのである。I(v+m/x)>IIcの場合を考えてみよう。この場合は、IIcの不足分はIImから差し引いて、追加的な不変資本として蓄積される必要があるが、IImがそれが可能なだけのものでなければならないことを意味している。I(v+m/x)を補填するに十分な量でなければならないということである。IIの資本家階級が消費する分を除いてそうでなければならないということである。I(1-m/x)なる蓄積分がある。このうち何分の一かは追加可変資本に転換される。追加可変資本の蓄積にも対応しうるだけの量でなければならないということである。追加可変資本の蓄積に対応したIIの追加不変資本の蓄積においても、同時にそれぞれに対応したII自身の追加可変資本の蓄積も必要であり、それもやはりIImから差し引かれる必要があるわけだから、II(c+m)はそれらも含めて十分可能な量でなければならないことになるわけである。林紘義著『変容し解体する資本主義』批判ノート。