Things:モノのインターネット)基盤のグローバル展開に乗り出している。生産設備の稼働を示すデータを取得・解析することで、生産性や品質の向上を目指す。システム構築で協業する米PTC日本法人や日立製作所とともに2019年10月3日に発表した。「DUNLOP」「FALKEN」などのブランドで各種タイヤをグローバルに製造・販売する住友ゴムは2018年下期から、名古屋工場(愛知県豊田市)をモデル工場にして、製造条件と品質の相関性の解析に取り組んできた。Things:モノのインターネット)やAI(人工知能)のための基盤も構築した(図1)。図1:タイヤの製造工程における生産設備の稼働データを収集し、AIで解析するこれまでに、IoT/AI基盤の構築により、データの収集・解析時間が90%短縮できたほか、生産時に発生する不良品の発生を30%低減できるなど、品質や生産性の向上などへの有用性を確認できた。そのため国内外すべてのタイヤ工場へ導入を進めることを決めた。2025年までに国内外に12拠点ある全タイヤ工場へ導入する。各工程において、生産設備の稼働データをリアルタイムに監視したり、工場内の生産ラインや製造拠点間で異なるFA(ファクトリーオートメーション)システムのデータを統合したりするためのもの。エネルギー化などに影響を与える要因を、高速かつ高精度に探索・抽出する。これより意思決定速度を高め、生産性や品質の向上を目指す。IoT/AI基盤の構築では、米PTC日本法人と日立製作所と協業する。PTC日本法人は、IoT基盤「ThingWorx」を提供し、日立は、データを解析するためのAIアプリケーション群をクラウドサービス「Lumada」経由で提供する。Newsメールマガジンのご案内あなたの課題をデジタルで解決するためのヒントや、各地での取り組み事例などをお届けします。