テロの標的はニューヨークの世界貿易センターと首都ワシントンの国防総省だった。現代米国の力の源泉である「金融」「軍事」の本拠地を標的とする象徴的な事件だった。去る三月一一日に起きた東北関東大地震の「標的」は日本の「原子力」だった。担保する役割を担っていた。九%、水力九%と石油発電の割合を極端に低下させ、中東諸国への電力依存を減らす国策を採ってきた。現在世界では四四二基の原子炉が稼働しているが、今後アジア圏を中心に一五五基以上の原子炉建設計画があり、六五基が建設途上にある。府は現在稼働中の一三基に加え二七基の建設計画を表明し、米国も既存の一〇四基に加えて二一基の建設申請を出している。中東のアラブ首長国連邦、トルコ、ベトナムでも原発建設計画があり、日本、フランス、ロシアなどの企業が激しく受注を争っている。採ることを政府として正式に宣言した。ビア、イエメン、そしてイランなどで反体制運動が勃発、世界最大の産油地帯である中東湾岸諸国が極めて不安定な状態に陥っている。力危機」が起きたのはこの「石油危機」の真っ只中だった。ロシア三ヶ国企業の独占となった。まで再利用する一種の「永久エネルギー」構想があり、図らずも世界最大の原子力大国となった。耐震原発設計の模範例として視察した。地震がさしたる打撃にならなかったため、今回は地震+津波の圧倒的破壊力が使われたのであろう。原子力は電力という「平和利用」の裏面に、核兵器に関連する軍事的意味合いがあることは言うまでもない。材料ともなるプルトニウムを回収することに、日本の「核オプション」を疑う向きもある。日本政府を経由せず、米国防総省に直接支援を要請した。第七艦隊の原子力災害対策チームの派遣が決まり、特殊装置が東電に貸し出されている。東電は米軍出動を「要請」させられたのであろう。目先の利益を求めるあまり、「三・一一」のターゲットにされてしまった。「三・一一」の真の意味を考察し日本民族の永続をはかる智恵と勇気を奮い立たせることこそ、犠牲になった無辜の国民に対する、生き残った者の責務ではないだろうか。今回は読売新聞から戦後の人工地震の歴史を見ていきます。1991年5月4日より「ロシア軍のイワン・エヌレエフ陸軍少将は、強烈な電磁波により人工的に大規模地震を発生させる兵器が存在する事を明らかにした。震源地と地震発生地が遠隔地であるように設定する事が出来る。