地域やコミュニティーが直面している課題は多種多様であり、何から解決していくべきか、また、それらは解決することができるのか(もしくは、今、解決すべきなのか)、という議論に直面していませんか?社会調査は、そうした状況において有用な意思決定ツール(手段)となります。地域やコミュニティーへのアプローチは、国際協力事業だけでなく、日本国内の地方創生の流れのなかでも様々な取組が行われています。それぞれの経験を交換、共有すべく、本研修では日本の事例を中心に用い、地域の課題解決を目的とした社会調査の活用法を学びます。社会調査法研修コミュニティーの課題解決における社会調査の実践~量的調査手法を活用した課題抽出と調査案の策定~2019年度の本研修は終了しました。プロフィールは下記をご覧ください。内容詳細(予定)※内容は若干変更となる可能性があります。延長しました:2019年7月26日(金)12:00(正午)応募を締め切りました。お支払いいただいた後の辞退につきましては、事務手数料5,000円と、当財団による振込手数料(実費)を差し引いた額を返金いたします。研修当日の辞退につきましては、受講費全額をお支払いいただきます。修了証書は、80%以上の出席をされた方に発行します。研修会場ではインターネット接続の提供はございません。フィールドとして、社会資源が限られた地域の課題解決に関する調査研究に従事。地域課題解決型の学生教育の企画・運営に携わる。「社会調査」を担当)(メヂカルフレンド社、2007)、監訳書『ソーシャル・キャピタルと健康』(日本評論社、2008)などがある。メソニック39MTビル6階アクセス方法はこちら応募方法・お問い合わせ応募を締め切りました。ご応募ありがとうございました。応募締切後2営業日以内に、応募者ご本人様へメールにて受講の可否および受講料の支払い方法等についてご連絡します。reserved.ページ上部へ。