ナース・ミントの悩み解決クリニックstellacafeスマートフォン用の表示で見るナース・ミントの悩み解決クリニック育児・介護をはじめとした生活の悩みを解決する看護師ブログです。元NICUナースが教える子育て後悔しない転職サイトの選び方ぶっちゃけた話、どこがいいの?看護師転職サイトランキングスポンサードリンク貯金のない状態で妊娠し、今後の生活や出産費用に頭を抱えている妊婦さんに向けて国や自治体から受けられる援助や、急な支出があったときにどうすれば良いかまとめています。妊娠してこれからお金が必要だろうと思っているのに、現時点で貯金がないというのは本当に不安でいっぱいですよね。大事な赤ちゃんを安全に産むために、あなたをサポートしてくれる制度やサービスがあります。国や自治体の助成制度を利用すれば出産費用はほとんどかかりません。私は現在、産婦人科で働いていますが、産婦人科には本当に様々な事情を抱えた妊婦さんがきます。過去には住む家すらなくてネットカフェを転々としている妊婦さんさえいました。そのような人でも赤ちゃんを無事出産しているので安心してくださいね。妊娠・出産にはいくら必要?国や自治体からの助成金を知ろう国や自治体は妊娠・出産の費用に関して様々な助成制度を設けていますので、これらの制度を知りどの時期にどの程度の額が受け取れるのか知っておきましょう。妊婦検診はほとんどお金がかかりません妊婦検診の費用の大半は自治体の助成制度でまかなえます。よって、助成券を受け取ることができるのですが、その助成券を病院の支払いの際に提示することで、検診費用の大部分をまかなうことができるんです。助成券は自治体の保健センターで母子手帳をもらう際に一緒に交付されます。(自治体によっては、後日自宅に郵送される場合もあります)ただ助成券を使い切ったり、つわりや切迫早産など妊婦検診以外に受診した場合は、助成券は使用できず自己負担となります。ちなみに私が妊婦検診で自己負担した費用は、妊娠期間トータルで58900円でした。かかる自己負担額は10ヶ月間で約6万円ということになります。私はつわりがひどかったので、つわり期間中の1か月間は2~3日に一回のペースで点滴をしに病院へ通いました。つわりの時にかかった医療費は、トータル自己負担額15640円でした。*注意*助成される金額や検診時の費用は自治体や病院によって異なるので、一度お住まいの自治体に聞いてみましょう。出産育児一時金で42万円の補助!出産育児一時金とは、出産の際の入院費や分娩費をまかなうための助成金で、国民健康保険に加入している人が対象です。子ども一人につき42万円支給されます。(双子の場合は84万円支給されます)入院費、分娩費が42万円を超えた分は自己負担となり、42万円以下だった場合はその差額を受け取ることができます。この出産一時金の嬉しいところは【直接支払制度】という制度が利用でき、健康保険から直接病院に42万円が支払われる点です。そのため病院の会計時は、分娩費から42万円差し引いた金額のみの支払いで済みます。利用しない場合は、一旦は自分で分娩費を立て替えて支払い、後から申請してお金を受け取ることになります。その場合、自分で50万円近くを準備する必要があるため、直接支払制度を利用することをお勧めします。ちなみに私の場合は1人目の子は自然分娩だったのですが、土曜の明け方に入院し産まれたのが日曜の夜、そして入院中も祝日が多かったため15万円も自己負担でかかりました。分娩が夜間になったり、土日祝に入院していた場合、別途料金を取られるのは知っていましたが、こんなにかかるとは思っていなかったので驚きました。2人目の子は、誘発分娩で平日に出産し自己負担額は108000円でした。誘発分娩で薬を使ったのに、1人目より5万円も安いことに驚きました。分娩中に薬を使用したり、何か処置を行った場合は別途料金がかかってきます。任意の医療保険に加入している人で帝王切開になった場合、分娩費を任意の医療保険から受け取ることができるため(プランによる)、出産一時金と合わせるとかなりプラスになったといケースもあります。出産の曜日や帝王切開になるかどうかは自分で調整できるものではないので、20万円程度は出産費用として準備しておきましょう。このお金を工面する方法は以下で説明していきますね。自治体独自の助成があるところも自治体独自の助成制度を行っているところもあります。