<4548>(東1)は糖質科学分野に焦点を絞り、関節機能改善剤アルツが主力の医薬品メーカーである。高齢者人口増加を背景に関節機能改善剤の需要が拡大し、17年3月期増収増益基調が期待される。株価はアルツの適応症追加の開発中止も嫌気した2月安値から反発して出直りの動きが本格化している。15年12月の戻り高値を試す展開だろう。ジェル・ワン、中国向けアルツ)、医薬品原体(ヒアルロン酸、コンドロイチン硫酸)、LAL事業(エンドトキシン測定用試薬関連)を展開している。高齢者人口増加を背景に関節機能改善剤の需要拡大が期待される。ムコアップの販売提携先を変更した。ジョンソン・エンド・ジョンソンのメディカルカンパニー(東京都)との独占販売契約を契約期間満了により16年3月31日に終了し、16年4月1日から新たにボストン・サイエンティフィック・ジャパン(東京都)と日本国内における独占販売契約を締結した。ボストン・サイエンティフィックのエンドスコピー事業は、消化器疾患ならびに肺疾患治療用機器の世界的リーダーである。)を主力として、文化事業(箱根ガラスの森美術館)も展開している。16年3月期は文化事業が箱根大涌谷周辺の火山活動活発化の影響を受けたが、17年3月期は飲食事業の既存店売上が堅調に推移して増収増益が期待される。17年春には東京・大手町への新規出店を予定している。)を主力として、文化事業(箱根ガラスの森美術館)も展開している。アトリエうかい」の本格稼働、和食店のお土産品強化、物販における販路開拓、海外へのブランド発信、海外企業との業務提携などを推進している。【アナリスト水田雅展の銘柄分析】エイジアは戻り歩調で1月高値試す、17年3月期も増収増益基調期待エイジア<2352>(東マ)はメール配信システムの大手でeコマース関連分野を強化している。Relations」を発売予定だ。あり、17年3月期もクラウドサービスが好調に推移して増収増益基調が期待される。株価は調整が一巡して戻り歩調だ。デジタルポスト関連を材料視した1月高値を試す展開だろう。5月10日に16年3月期決算発表を予定している。自社開発のメールマーケティング・プラットフォーム「WEBCAS」シリーズを提供するアプリケーション事業を主力として、システム受託開発やマーケティングコンサルティングなどのサービスソリューション事業も展開している。Oneメールを、世界トップレベルの最高300万通/時で送信することが可能な超高速性が強みである。サービス会社など多様な業界の企業や官公庁に導入され、国内メール配信パッケージ市場でのシェアは1位である。【アナリスト水田雅展の銘柄分析】マーケットエンタープライズは下値切り上げて出直り本格化、16年6月期増収増益予想マーケットエンタープライズ<3135>(東マ)はネット型リユース事業を展開している。販売サイトのサービスブランドを15年9月リリースの新ブランド「ReRe」に統一して成長戦略を加速する。新サービス構築による事業ドメイン拡大も推進する。株価は下値を切り上げて出直りの動きが本格化している。中期成長力を評価して15年10月の戻り高値を目指す展開だろう。5月12日に第3四半期累計の業績発表を予定している。■インターネットに特化したリユース品買取・販売事業を展開インターネットに特化してリユース(再利用)品を買取・販売するネット型リユース事業を展開している。買取総合窓口サイト「高く売れるドットコム」など自社運営26カテゴリーのWEB買取サイトを通じて一般消費者や法人からリユース品を仕入れ、全国7拠点(15年12月末時点)のリユースセンターで在庫を一括管理する。インフォコム<4348>(JQS)はITサービスや電子書籍配信サービスを主力として、IoT領域における事業創出も推進している。16年3月期は一過性要因の特別損失計上で最終減益だが、17年3月期は増収増益基調が期待される。株価は2月高値を突破した。日柄調整が完了して上値追いの展開だろう。4月28日に16年3月期決算発表を予定している。サービスなどのサービスビジネス事業)と、一般消費者向けに電子書籍配信サービス、eコマース、各種デジタルコンテンツを提供するネットビジネス事業(子会社アムタス)を展開している。14年9月には新規事業の発掘を目的として、米国シリコンバレーに連結子会社のコーポレートファンド(20億円規模、通称インフォコムファンド)を設立した。15年2月に米SYSCOMの株式を譲渡した。【アナリスト水田雅展の銘柄分析】クリナップは戻り歩調に変化なし、17年3月期の収益改善基調期待クリナップ<7955>(東1)はシステムキッチンの大手でシステムバスルームなども展開している。3月には全国102ヶ所目のショールームとして、八代(熊本県)ショールームをオープンした。住宅ローン金利低下も追い風となってリニューアル需要が増加し、17年3月期は収益改善基調が期待される。株価は戻り歩調に変化はなく、15年の高値圏を目指す展開だろう。厨房部門(システムキッチン)を主力として、浴槽・洗面部門(システムバスルーム・洗面化粧台)も展開している。中期経営計画では「ザ・キッチンカンパニー」の確立を目指している。まわり工房」加盟店との連携強化とリフォーム需要の取り込み、トータルコストの低減、CPS活動の全社展開による業務効率化、20年サポートを支える業務システムの整備、そして海外事業の強化などを推進している。【アナリスト水田雅展の銘柄分析】キムラユニティーの16年3月期は最高益更新予想、17年3月期も増収増益基調期待キムラユニティー<9368>(東1)はトヨタ自動車向け部品包装が主力の総合物流サービス企業である。ネット通販市場拡大も背景として物流請負のNLS事業が成長し、北米や中国の収益改善も進展している。16年3月期は最高益更新予想であり、17年3月期も増収増益基調が期待される。株価は地合い悪化の影響で安値圏だが売られ過ぎ感を強めている。0.5倍近辺の低PBRも見直して反発のタイミングだろう。■トヨタ向けが主力の総合物流サービス企業トヨタ自動車<7203>の補修部品・KD部品の包装・物流、および一般物流請負を主力とする総合物流サービス企業である。自動車販売・リース・整備などの自動車サービス事業、物流分野における情報サービス事業、派遣・アウトソーシングなどの人材サービス事業、太陽光発電による売電事業なども展開している。物流サービス事業では、ネット通販市場の拡大も追い風として、物流請負のNLS(ニューロジスティクスサービス)事業が拡大基調である。新規顧客開拓や生産性改善を積極推進し、NLS事業の売上高は15年3月期に83億98百万円まで拡大した。【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ケンコーマヨネーズは日柄調整完了して上値試す、17年3月期も増収増益基調期待ケンコーマヨネーズ<2915>(東1)はマヨネーズ・ドレッシング分野を主力として、タマゴ加工品・サラダ類・総菜関連分野への事業領域拡大戦略を加速している。17年3月期も増収増益基調が期待される。株価は上場来高値圏で堅調に推移している。2月高値後の日柄調整が完了して上値を試す展開だろう。5月10日に16年3月期決算発表を予定している。フレッシュ総菜などの総菜関連事業等、その他(ショップ事業、海外事業)を展開している。マヨネーズ・ドレッシング類は国内2位、ロングライフサラダは国内1位の市場シェアである。16年3月期第2四半期累計(15年4月〜9月)の商材別売上構成比はサラダ類が44.8%、タマゴ類が27.4%、マヨネーズ・ドレッシング類が25.9%、その他が1.9%だった。分野別売上構成比は外食が26.1%、CVS(コンビニエンスストア)が25.9%、量販店が19.5%、パンが14.2%、給食が5.1%、その他が9.2%だった。【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インフォメーションクリエーティブは安値圏モミ合いから上放れの動き、16年9月期大幅増益予想インフォメーションクリエーティブ<4769>(JQS)は、ソフトウェア開発を中心にソリューションサービスを提供している。16年9月期は大幅増益予想である。株価は2月安値から反発後のモミ合い展開だったが、上放れの動きを強めている。指標面に割安感があり、サイバーセキュリティ関連も注目点となる。5月6日に第2四半期累計の業績発表を予定している。■ソフトウェア開発を中心にソリューションサービスを提供ソフトウェア開発事業、システム運用事業、その他事業(パッケージ開発・販売)を展開し、顧客に常駐する型で情報サービス分野における総合的なソリューションサービスを提供している。顧客別に見ると日立システムズや日立ソリューションズなど、日立製作所<6501>グループ向けが全体の約6割を占めて収益源となっている。<9621>(東1)は総合建設コンサルタントの大手である。中期成長戦略として新たな事業フィールドの開拓も推進している。16年12月期は減益予想だが、景気対策の公共投資前倒しが注目点となる。株価は地合い悪化も影響して安値圏だが、1桁台の予想PER、0.5倍近辺の低PBRなど指標面の割安感は強い。反発のタイミングだろう。トンネル、都市・地方計画などの分野に強みを持っている。13年9月に農業・農村関連ビジネスへの参入を視野に入れて子会社CTIフロンティアを立ち上げた。14年4月には太陽光発電事業に着手した。さまざまな環境要素のモニタリング・解析が可能となり、当社グループの環境分野でのソリューション提供力のさらなる強化を目指すとしている。15年11月には、スポンサー契約を締結(15年9月)していた民事再生手続中の日総建(東京都)が、新設分割による新会社(連結子会社)としてスタートした。日総建の主力分野である建築設計と当社関連部門との連携による業務拡大が見込まれるとしている。