365とSmartDBで実現するデジタルトランスフォーメーション」を開催しました。本セミナーでは、マイクロソフトとドリーム・アーツの考えるデジタルトランスフォーメーションについて、事例やデモを交えてご紹介いたしました。「デジタルトランスフォーメーションとは、自分たちの働き方やビジネスモデルを、ITを中心のものに転換・変革していくことです。」———デジタルトランスフォーメーションとは、紙の文書をはじめとする社内の情報などをデータ化し、業務をデジタルの文脈で考えていくことであると佐藤氏は述べた。マイクロソフトでは社員を信頼しているからこそ、テレワークをはじめとした自由な働き方を実現できている。業務を見える化することは、社員を監視するためではない。業務を効率化するために見える化し、社員が働きやすいように自由な働き方を与えるのだ。「Office製品はいまや、高級文房具ではない。」———下書きをアナログで作成し、Office製品で“清書”するといった使い方は、PCが一人一台ではなかった頃の古い使い方である。BI、全社的な情報や、コミュニケーションをオーケストレーションするTeamsなど、Office製品は、デジタルトランスフォーメーションを進めるうえで最適のツールであるとして、佐藤氏は活用事例を交えて紹介した。働き方改革を推進するためには、デジタルなプラットフォームに社内の情報を載せ、いかに業務を効率化していくかが重要である。業務の見える化を進める目的は、社員の監視ではなく、より自由でパフォーマンスを出す働き方を実現するためであると続ける。なにより大事なのは、「従業員を信じることである」と、佐藤氏は述べる。デジタルトランスフォーメーションを実現し、社員の働き方を変え、クリエイティビティをアンロックすることに、マイクロソフト製品は大きく貢献すると締めくくった。「Notes移行は働き方改革に貢献する」———レガシーシステムの刷新を、単なるシステム移行ではなく、経営課題としてとらえている企業は少なくない。全社に浸透し、個別最適されたデータベースは社内の情報共有を阻害する要因になる。それを改善することは、全社の足並みをそろえるという意味で、重大な経営課題なのである。Notesをはじめとしたレガシーシステムからの移行をサポートしてきた。藤田からは、数多くの移行実績とともに、Notes移行について、具体的な事例をもとに移行を成功させるノウハウを紹介した。来場者に「現在Notesを利用していますか。」と藤田が問いかけると、7割以上の手があがった。このような全社的に浸透したシステムを刷新するためには、通常のシステム移行とは異なったアプローチをとる必要があると藤田は話す。システム移行におけるドリーム・アーツのアプローチは独特である。ドリーム・アーツでは、製品の選定フェーズからユーザを巻き込み、全社と各部門の方向性を合わせる、レガシーシステムが持つデータベースを移行する際に、業務を標準化し断捨離を行う、システム移行後もユーザーに使ってもらえるようサポートをすることで、スムーズな移行と活用定着を両立している。最後に、藤田は実際に移行が成功した導入企業のインタビュー動画で、上記のようなドリーム・アーツのアプローチを体験したお客さまの声と、移行時の具体的な成功のノウハウを紹介し、講演を終えた。茉利奈ドリーム・アーツの吉岡からは、前の講演でレガシーシステムの移行先として藤田が紹介した、ドリーム・アーツのソリューションについて、より詳細な説明を行った。吉岡は、企業がイノベーションを生むためには、非効率な業務を最小化し、創造的な業務を最大化していく必要があるという。吉岡は、非効率業務の削減に貢献するソリューションのひとつであるWebデータベース「SmartDB®」について紹介した。「SmartDB」は、ドリーム・アーツのユーザ企業がNotes移行先として選ぶ、ワークフロー機能を備えたWebデータベースである。用いることができ、申請のみならず、あらゆる業務において利用可能である。講演のなかで吉岡は、実際のユーザ企業の活用事例を交えて、製品の具体的な活用方法を紹介した。つぎに、創造的な業務の最大化について紹介した。創造的業務を最大化するひとつの方法として、ドリーム・アーツ製品と、他のシステムの連携があげられる。削減によって創出された時間に、人だからこその直観・ひらめきと、全社的なシナジーが生まれる。「それを、ドリーム・アーツはお手伝いし、イノベーションの創出に貢献します。」と宣言し、講演を締めくくった。ご来場いただいた皆様の声Notes移行の進め方が良いヒントになりました導入前後の説明があり、イメージがわきやすかったです実体験を交えたエピソードが、非常に参考になりましたデモが大変わかりやすかったドリーム・アーツは、これからもお客さま、パートナーさまとの「協創」を推進し、信頼していただける企業を目指してまいります。Corporation.。