原田明久氏は、本紙のインタビューに応じ、製造販売後調査(PMS)の患者データベース(DB)を構築する考えを明らかにした。将来的にはPMSだけでなく、治験データなどの様々な情報基盤を統合し、医薬品開発や市販後の安全対策に活用できる“ビッグデータ”にする構想を持つ。原田氏は、「日本では承認されたほぼ全ての薬剤が保険償還を受けられ、いち早くPMSデータを取得できる環境にある。集積したデータから得られた副作用リスクなどの知見を、ファイザーの各拠点に発信できるようにしたい」と強調。PMS領域で日本発のエビデンスを発信していく構えだ。ファイザー日本法人では、医薬品の世界同時開発の加速を背景に、世界とほぼ同時期に上市できるまで開発体制を整備してきた。その一方で、上市後の実臨床で多症例の臨床データを集積し、リスク・ベネフィットを評価するPMSの重要性が高まっている。電子版への申込みが必要です。LimitedHOME新着検索戻るTOP。