Page年表記事について【御注意】1.2000年5月以降の記事を対象にしており、逐次アップデートしています。2.出典は一例ですので、同様の記事が他の新聞・雑誌にも掲載されていることが多いことに留意してください。3.国内記事年表の分類は『ラーク便り』(ラーク会員に頒布)の記事分類に従っています。4.日付の表記がないものは、正確な日付けが特定できない記事です。5.年表記事の詳細な記述やその他の主たる宗教関連の出来事については、季刊の『ラーク便り』に掲載されています。6.この年表は、ラークが公開している宗教記事ファイルの中から、特に重要な事件を選んであります。記事の原文はラークにて閲覧できます。*記事内容に疑問があった場合は、ラーク宛のメールでお問い合わせいただければ幸いです。被災地で活動した宗教者が、震災後の取り組みや課題などを提起した。庭野平和財団は第30回庭野平和賞をノルウェー国教会オスロ名誉監督のグナール・スタルセット氏に贈ると発表した。浄土真宗本願寺派の大谷光真門主は京都市の本山本願寺で営まれた立教開宗記念法要の最終日に、2014年6月5日に退任する意向を表明した。この日から25日にかけて、ペルーのリマで曹洞宗の南アメリカ国際布教110周年の記念法要が開催され、南北アメリカ大陸、ハワイ、ヨーロッパ、日本の同宗僧侶約50名が参加した。世界救世教の三代目教主(前教主)・MOA美術館館長の岡田斎氏が、86歳で死去した。この日から24日にかけて、庭野平和財団は庭野平和賞30回を記念し、シンポジウム「未来社会のための新しいパラダイム」を開催した。文化庁宗務課の前身である文部省宗務局が設置されて100年になったのを記念し、宗教法学会は国学院大学でパネルディスカッション「宗教法人と宗務行政の微妙な関係」を開催した。日本消費者協会が行った第10回「葬儀についてのアンケート調査」によると、全葬儀費用の平均は約189万円だったことがわかった。10年前の7回調査時より約50万円のダウン。立正佼成会の川端健之理事長らは菅義偉官房長官に「日本国憲法の解釈変更による集団的自衛権の行使容認に対する見解」書を手渡した。安倍晋三内閣による集団的自衛権の行使容認を憂慮する内容。参加した神父は「(同党支持母体の)創価学会とも宗教者としての対話ができればいいと思う」と語った。「宗教者九条の和」が参議院議員会館で集団的自衛権の解釈改憲による行使容認に反対する集会を開いた。集会では白眞勲参議院議員が挨拶をし、同日までに3,368名分の反対署名が寄せられていることが報告された。大正大学は2017年度より仏教学科に国際教養コースを設立することを発表した。同コースは英会話学校ベルリッツ・ジャパンと提携し、就職先に旅行・観光業、ホテル業、アミューズメント業などを想定。政府主催の全国戦没者追悼式が東京の武道館で開かれ、天皇陛下ご臨席のもと、各界の代表者など約6千人が参列し、犠牲となった約310万人を追悼した。宗教界を代表して日本宗教連盟の保積秀胤理事長が献花した。新築落成し、同病院の観音ホールで式典が行われた。年で、老朽化にともない杉並区の立正佼成会本部の近接地に全面移転した。緩和ケアビハーラ病棟などを有している。(WCRP)は、京都市の清水寺で理事会を開き、核兵器廃絶国際キャンペーン(ICAN)との連携を承認した。控え、連携していく方針。創価学会が本尊を定めた「教義条項」を変更した。大御本尊」を本尊としていたが、これを全く無関係の存在として条項から削除した。「無望の時代を生きる—新しい絆を求めて」をテーマに開かれ、精神科医や看護士、宗教者らが参加した。学会初代会長には榎本稔氏が、学会顧問には島薗進氏が就いた。(WCRP)日本委員会は10日まで、東京で「ムスリムと日本の宗教者の対話プログラム—平和のための共通のヴィジョンを求めて」を開催した。瞑想を広めたベトナム人僧のティック・ナット・ハン氏を中心とするプラム・ヴィレッジの高僧30人と全国曹洞宗青年会が東京グランドホテルで対話会を行った。日本側から他宗も含め150人が参加した。自民党・公明党が推進する安保関連法案に反対して、僧侶を中心とした超宗派約300人の宗教者による抗議行動が参議院議員会館前で行われた。仏教界の過去の戦争協力について触れ、「二度と戦争をしない、させないという思い」を述べた談話を発表。翌月には曹洞宗や浄土真宗本願寺派でも戦争協力に対する反省の談話が発表された。(JKS47)」が、経済産業省前の脱原発テントで結成記念祈祷会を行った。主催で、「原爆投下70年シンポジウム『二度と戦争を起こさない—核兵器廃絶を目指して—』」が広島市内のホテルにて開催された。設立50周年をむかえ、ホテル・ニューオータニ(東京都千代田区)にて記念式典が行われた。同協会の『仏教聖典』は国内外で880万冊以上頒布されている。名刹・萬松寺(名古屋市中区)が曹洞宗との包括関係を廃止し、単立法人となる旨を発表した。関して、曹洞宗の宗務庁が曹洞宗に帰属させるよう求めたことが主な原因。センターが、地域活性化に向けた協力協定を締結した。醍醐地区を中心とした市南部に人の流れを創出することを目指す。スリランカの民間団体「和解と平和構築センター」(CPBR)に第33回庭野平和賞を贈ると発表した。同センターはシンハラ人仏教徒の男女2人によって2002年に創設された。東京の築地本願寺で創立70周年記念式典と祝賀懇談会を開き、約150人が出席した。結成大会が、しんらん交流館で行われ、全国から108人が参加した。同会の設立は2014年で、現時点の会員数は452人。関わる約300の業者が出展した。創価学会が第72回総務会で会則に「創価学会それ自体が「仏の存在である」こと」を示すとする「創価学会仏」の文言を付加することを発表。浄土真宗本願寺派の門徒からなる「念仏者九条の会」と「非戦平和を願う真宗門徒の会」が「共謀罪」法案への抗議文を政府に送付した。浄土真宗本願寺派の門徒からなる「念仏者九条の会」と「非戦平和を願う真宗門徒の会」が、「共謀罪」法案に反対しなかった同派に対し抗議文を提出した。おいて「タイ—仏の国の輝き—」展が開催。1987年の美術展以来30年ぶり。仏像や仏画など6世紀〜19世紀にかけての名品が展示された。節目の年に、国内外の被災地に寄り添っていく姿勢を示した。移管することを認可した。京都育英館の建学の精神は、儒教に基づく「明徳・格物致知の実践」とされる。真如苑が友心院(千代田区)内に建設中だった「半蔵門ミュージアム」が完成し、この日から一般公開が始まった。運慶作とされる重要文化財の大日如来像や密教関連美術、ガンダーラの石仏などを展示している。庭野平和財団は京都市内で記者会見を開き、第35回庭野平和賞をレバノンのNGO「アディアン財団」に贈ることを発表した。同財団はシリア内戦で傷ついた人々のためのプログラムを開発して対応にあたるなどしてきた。国際宗教研究所は上智大学でシンポジウム「記憶の場としての葬儀—その宗教性と非宗教性の境界—」を開催した。上智大学グリーフケア研究所との共催。選出し、沼田奨励賞にイラストレーターのみうらじゅん氏を選出した。これから—」を開催した。7月にオウム真理教事件関係の死刑囚13人全員の刑が執行されたのを受けたもので、約200人が聴講した。弁天宗の大森慈祥・第2世管長が、88歳で死去した。同氏は宗祖・大森智弁と大森智祥・第1世管長の長男で、1988年に管長に就任していた。真言宗・東長寺で「平安・平和への祈りin福岡−21世紀を生きるための知恵の教え−」が営まれた。ダライ・ラマ14世を招き、災害で亡くなった人々への供養やチベット問題の解決を祈る合同法要を行った。特別講座」が同時開催された。大観音大画軸は高さ16.46m、横幅6.22m、重量125.5kgの日本最大級のもの。