暇つぶしUncyclopediaエクストリーム・特許申請[Uncyclopedia|▼Menu]エクストリーム・特許申請(-とっきょしんせい)とは、特許庁に不幸の手紙を送りつけるエクストリーム・スポーツである。特許庁は、特許申請を受け取ったら拒絶するにしてもしないにしても返事を特別送達というぼったくり郵便にて送らなければならない。特別送達はどんなに安くても1000円以上かかるため、こちらが特許申請する際の切手代が82円であることを考えれば、不幸の手紙よりも悪質である。競技の流れ何回か特許庁と書類のやりとりがある。目録を書く)、特許請求の範囲(請求項を1個以上書く)、明細書(技術分野、発明の名称などを書く)、図面(特許庁語では絵という物は存在せず、絵にしか見えない物であっても図と呼称する)、要約書[1]をまとめて送りつける。特許印紙は貼っても貼らなくてもよい。14,000円貼り付けた場合を除き補正指令が届く。願書は、願書と同時に送りつける書類も同様だが、A4用紙、上下左右に2cm(願書は上のみ6cm、他は2cm)のスペースを空けて40字×50行(行数は何行か少なくてもよいが、わざわざ行数を減らす必要はない)で書く。-平凡なためエクストリームスポーツ実行委員会の評判はよろしくない。特許印紙10円不足-特許印紙は10円単位で販売されるため、わざと10円不足にすることができる。非張り付けよりはるかに悪質評判がよい。紙に印刷する出願をすると、電子化手数料が徴収される。本競技では必要以上に費用をかけることは好ましくないため、電子出願の活用が推奨される。電子出願では、出願ソフトに障害があったなどの事態が発生した場合に緊急避難出力を行って出願する方法がある。不幸にも上記の不幸の手紙を送り付けられた特許庁は、方式審査をさせられることになる。特許印紙を貼りつけていなければ補正指令を作らなくてはならないし、宛先に東京特許許可局と書いてあるなどしていた場合はこれも補正指令のネタになるだろう。(必ずなるという確証はない。電子出願では、方式審査の結果がインターネット経由で送付されることがある。出願ソフトを開くことをサボるなどして、送付された結果をわざと読まないようにした場合は、特許庁から書留郵便(A4サイズの定形外)で出願人に通知書が郵送される。出願ソフトを放置するなどして、特許庁に無駄な金を使わせることができる。ひよこ」で出願したとする。ひよこ」として登録される。以後、戸籍上の氏名で特許などを出願したとしても、間違った文字(俗字)に、特許庁が勝手に修正し、修正結果が通知書と称する紙によって出願人に送付される。(特許や登録商標などの出願は、住民票などの身分証明書を一切使わずに出願できてしまうため、このようなことが発生することがある)国内優先権ここでいう国内とは「パリ条約とは関係ない」といった意味と理解していただきたい。要するに、出願のTAKE2である。最初に出願した日と同じ日に送りつけたという扱いになる。出願から3年以内にしなければならない。実は「一酸化炭素をあずきバー(登録商標)に60万キロメートル毎秒以上で吹き付けるとヘリウムになる」などと自然法則に反することを書いていたとしても、ここまでは問題なくクリアされる。利用すれば無料である。エクストリーム・特許申請では、減免制度を利用しないことはもちろん、無料にならない減免である(たとえば2分の1とか)場合はすべて邪道とみなされる。法人名義での実体審査のエントリーは例外なく邪道である。ここで初めて、請求項に書いてあることが公知であるなどの拒絶査定にするネタを特許庁は見つけようとしはじめる。特許庁は拒絶査定にするネタを見つけられなければ特許査定せざるを得ないのだから、幼稚園児や小中学生にできるだけ長い文章を作らせて、「これは幼児or小中学生の発明でござい。働いてないから収入がなく、住民税非課税だから審査手数料は一円も出さん」という旨の申請をすれば、合法的に手数料踏み倒しを敢行することができる。特許査定をされた場合も最初の三年間は特許料(特許の維持コスト)が無料、4?6年分も半額なので、3年後に特許料を支払わなければドロン、つまり特許庁に無駄な仕事をさせることができる。これをネタにした小説があるらしい。ほとんどの出願は特許庁から拒絶理由通知書が送られてくる。弁理士もこれを心得たもので、わざと拒絶理由通知書が書かれるくらい広い特許請求の範囲を書いておき、特許庁から送られてきた拒絶理由通知書に合わせて特許請求の範囲を狭く直すのが一般的な手法である。下記のいずれにも該当しない者を除き無料である[1]。いずれかに該当し、前年の所得が125万円以下である。税法による扶養家族が0人で、所得が35万円以下である。所得が35万×(扶養家族の数+1)+32万円以下である。200円くらいで買える)および減免申請書が必要。後述の通り、拒絶査定すべきものを特許査定することがある。システムを作らせたがそれに失敗し50億円以上無駄遣いした。賄賂が行われ、逮捕者も出た。特許庁がエクストリーム・謝罪にエントリーしたかは不明。必要もないのに「民法第6条を粉砕せよ!」などの政治的文言を願書に突然登場させる。非特許文献に本記事を掲載。本記事(エクストリーム・特許申請)は、もちろん特許庁をコケにする記事である。本記事の存在が特許庁にバレたらググればバレるため今頃バレているだろうが、特許庁が気分を害するのは間違いない。非特許文献に本記事を載せて本記事の存在を特許庁にバラし、同庁を挑発する手法。えば「過去に実行した事項または将来実行しようとしている事項の少なくともいずれかを記した書面(以下「始末書」という)」などと用語の定義を勝手に定義した特許申請。請求項にも「始末書」といえば上記の書類を指すものと定義しておく。することで「本特許では、納品書は始末書の一種だ!よって私の権利を侵害した」と言い掛かりをつけることができる。「特許申請」という語句の使用。日本語では特許申請という俗語が存在するが、特許庁語には同単語が存在しない。それを知っているも関わらず「特許申請」という単語を使うことをいう。採点方式エクストリーム・特許申請は、特許にならなさそうなネタを特許庁に送りつけ、拒絶通知を受けとる、つまり特許庁に無駄な仕事をさせることに意味がある。ゆえに、いかにくだらなくて本末転倒なネタを用意するか、が面白いところだといえる。後述する通り特許庁の感性は世間とは違うんです。よって、たまにエクストリーム・特許申請の空気を読めず、却下を怠ってしまうことがある。下らなさの常道といえる。車輪の再発明という言葉があるほどにありきたりなネタなので、加点は低めである。申請書は5種類くらいまとめて提出が要求され、無料狙いなら減免申請書と非課税証明書が加わり7種類くらいになる。前述のとおり、拒絶されることが目的なので、エコネタのために資源を無駄遣いする本末転倒さに対して高得点。本当に実用的な永久機関を発明してしまった場合は失格。行政において文書の水増し、すなわち冗長で回りくどい、過剰に文字を使用した書類の作成は、もはや当たり前のことである。よって、9行目までは加算対象にならない。その度合いにより減点される。多ければ多いほど、実は効果がないことを認めたことになる。すべてをプラセボ効果のせいにするのが最適だが、特許庁をキレさせたくなければ、ほどほどにした方がよい。実現するための要素をこの言葉に置き換えると、およそどんな発明でも実現してしまう魔法の言葉。「公序良俗に反する(こうじょりょうぞくにはんする)」という言葉がある。公序良俗に反するとは公序良俗に反するという意味ではなく、文章中に登録商標が書いてあるとか、卑猥な文章が書かれていることなどをいう。いずれもWikipediaでは日常的に行われているため、特許庁の中の人の感性が世間とずれていることに疑いの余地はない。登録商標を使用した:1個につき50点。同じ登録商標を何回使おうが1個と数える。マジックテープネタがやたらと多い。本来であれば当該部分を非開示にすることもできるが、現在、特許庁においては注釈によって「マジックテープは登録商標」といった形により書き込まれる。卑猥な語句を使用した:ぴーされた部分1文字につき20点。卑猥な語句を使うと特許庁は「非開示」と称してぴーすることがある。された部分に応じて加点。過労点エクストリーム・特許申請は、特許庁に無駄な通知を書かせることに意味がある。ゆえに、特許庁の中の人を多忙にすればするほど加点される。受理点エクストリーム・特許申請は、拒絶されることに意味がある。ゆえに、万が一受理される事態が起きた場合は、どんなに受理されるとは予測してなかったとしても、アンサイからの追放もあり得る重大事態である。申請が受理されてしまった場合は、ただちに下記の措置を講じなければならない。その人に提起してもらう。上記の審判に関連し、特別送達の応酬を繰り広げる。特許無効が不服であるふりをする。無効と判断されることが目的であるため、下らない理由を並べなければならない。万が一まともな理由をしゃべると、無効にならない恐れがある。書類を代わりに書いてくれる特許事務所という民間団体がある。生活保護や障がい者手帳の申請先である福祉事務所と名前が似ているため紛らわしいが、福祉事務所は公共機関だが特許事務所は民間団体である。特許事務所の中の人の生態は下記が確認されている。客を貴社だの御社だの呼びたがる。法人ではあり得ない減免が通ったよと知らせる文章でさえ。植物に電球が刺さった怪生物の写真をホームページに掲載する場合がある。特許と生活保護が関係すると奇怪な言動を起こす生物であるヒトの方がよほど怪生物であるが。法人相手の場合後払いを認める場合がある。個人の場合自殺でもしない限り踏み倒せないが、法人の場合は計画倒産すれば容易に踏み倒せる。この手口での踏み倒し事件が発生する日はそれほど遠くないだろう。個人に比べ踏み倒し手段が豊富である法人相手の場合でも、逆に後払いを認めるなどをしている特許事務所の中の人は、ドMか怪生物かのいずれかであることは言うまでもない。いずれにせよ、特許庁はともかく、特許事務所様のお手を煩わせるような行為は厳に慎まなければならない。特許庁の逆襲このように早い話国民にコケにされている特許庁だが、手をこまねいているわけではない。前述の通り未成年者はほとんどの場合所得がゼロ円であるため自動的に無料申請ができる(諸般の事情により、働かされている小中学生もいる。その小中学生が働かされるとき、たとえば手術代300万円かかるとしたら300万円収入ができればよいのではない。所得税と称し町長に収奪される[2]からその分上乗せして収入が無ければならない。児童労働者に必要な援助をせず逆にカネを巻き上げる町長は極悪非道である)が、特許は他の人から「その特許は無効である」とエクストリーム・クレームがつけられることがある。この場合、たとえ沖縄に住んでいようとも東京にある特許庁まで学校を欠席してまで赴かなければならない。ないと特許は取り消される。沖縄で未成年者が殺人を犯しても沖縄県警に行けば良いだけであることを考えれば、結果的にであるとはいえ教育を受ける機会を奪う特許庁はぴーであるといえる。何度も言うが、特許を申請することは犯罪ではない。かかわらず、殺人犯以上の距離を移動させられ、教育を受ける権利を奪い、さらには未成年者は心身が未発達であるゆえ病気にかかりやすく、東京に行ったことで頭痛などの疾病を発症したとしても何の保障もされないということから、未成年者を名義人としてエクストリーム・特許申請を実行することはひよこ陛下によって推奨されない。逆に言えば、未成年者が出願したときにわざと特許を認め、エクストリーム・クレームによる延長戦にエントリーする手法もあるということである。失格行為2017年、何者かにより特許庁がサイバー攻撃を受けた。エクストリーム・特許申請はあくまで特許庁をおちょくる特許出願をしてその過程を楽しむのが目的であるため、他人の投稿を参考にして特許庁を茶化すネタを考える他人の出願を閲覧するためのサイトを使えなくする行為はもちろんエクストリーム・特許申請の精神に反する行為である。⇒[2]外部リンク⇒特許庁。妄想を書き連ねたくだらない文書願書の送りつけ先。ここが管轄しているため、最近では特定の人物が金も支払わずにここに商標登録の願書を送り付ける行為をしている。⇒テクノロジア・パテント。できこそない制作中のコンテンツが多いとはいえ、トップページでいきなり特許と生活保護を、ミシンと白衣をネタに皮肉っている。