レポート(オフィス編・リテール編)を公表しました。微減にとどまっており、市場は改善基調であるものの、その動きは緩慢でした。2.2015年に見込まれるオフィス床の新規供給量が過去10年間の平均以下であることを考慮すると、今後もグレードA(築10年以下かつ貸床面積3,000坪以上)市場は上昇基調が続くと予想されます。3.一方、主要商業地のリテール賃貸市場においては、アパレルの優勝劣敗が鮮明になってきており、日系・外資を問わず不振店舗の閉鎖が相次ぎました。4.アパレルをはじめとする物販と対比して、外資系の飲食は出店意欲が旺盛です。商業施設側もこれらのテナントを新たな集客のけん引役と位置づけ、積極的に誘致しています。5.主要商業地の賃料はかなり上昇しており、今後、テナントの企業体力や出店戦略の優劣が問われるでしょう。■本レポートを含め、アジア太平洋地域の主要都市のレポート(英語)は以下をご覧ください。(東京のみ最終ページに日本語あり。CBREで調査・分析業務に従事。hiroki.kudo@ap.cushwake.comプロフィール:日本における商業用不動産の専門家として19年を超える経験を持ち、現在、リテールサービスの分野に携わる。当社入社前はCBREでリテール・オフィス等のリーシングに従事。外資系リテイラーのインバウンドビジネスをサポートした。■クッシュマン・アンド・ウェイクフィールドについてC&Wは1917年ニューヨークで創業した、世界有数の総合不動産サービス会社です。全世界約60カ国におよそ250の拠点、16,000名以上のプロフェッショナルを配置しています。C&Wの詳細はこちらのウェブサイトをご覧ください。本資料は情報提供のみを目的としており、投資の勧誘を目的としたものではありません。関連情報http://prw.kyodonews.jp/opn/release/201504099265/本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。JapanTetsudo.com当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。広告について当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。