〜本部担当者が見たい使いたい情報とは?〜前回より、フィールド活動(ラウンダー活動)について具体的にお伝えしています。その中でも今回は、「本部担当者が見たい使いたい情報とは何か」についてお伝えしていきます。店頭情報の定義化フィールド活動(ラウンダー活動)を通して本部担当者が見たい使いたい情報とはどのようなものでしょうか?本部担当者のメイン業務は、組織小売流通バイヤーとの商談です。商品の定番化や販促企画の採用等を随時獲得していかなければなりません。バイヤーが必要とする情報を提供することで、商談を有利に進められることになり、“本部商談力の強化”という最終目的を達成しやすくなるということです。あり、これら店頭情報とPOS等の販売データを組み合わせることにより、信頼性の高い情報にすることができます。ここで、本部担当者が必要とする情報を収集するためには、前回お伝えした、PDCAサイクルの中のC(CHECK)のプロセスが重要となります。このCのプロセスもP(PLAN)のプロセスと同様に一定のルールが必要となります。その実現のために、活動報告の中身を一度見直してみることをお奨めします。3種類の目的で使用されています。活動報告の中に仮説の検証に必要な情報を含めなければ、組織小売流通のフィールド活動(ラウンダー活動)で効果を上げることはできません。フィールド活動(ラウンダー活動)報告から得られる情報を仮説の検証に活用できる情報にするには、活動そのものを報告するのではなく、活動した結果(店頭展開状況)を報告するようにすることが最も重要なポイントです。30ケース確約」「新商品A定番売場3フェース新規拡大」「CPボード冷ケース上段に1つ設置」という情報が店頭展開状況を報告している情報です。重点施策ごとに、本部担当者が検証したい具体的な情報を決め、項目を設定し、同じ基準で店頭展開状況を報告できるようにすると、チェーン集計が可能になり、チェーン全体での重点施策に対する実現度が検証できます。この情報と売れ行き情報を組み合わせることで重点施策の効果検証ができ、仮説の検証ができるようになるのです。これが繰り返し行える状態でPDCAサイクルが循環し始めると、最終的な目的である“本部商談力の強化”につながっていくと思います。