今私の気になる事、政治、経済、ニュース等をいろいろと書き綴り毎日更新します。エンターテイメントニューステレビの危機を指摘するのに、もはや言葉は要らない。客観的なデータがそれを如実に示している。テレビの視聴率低下がいよいよ深刻である。10月3〜9日の視聴率トップは、日本テレビ系『笑点』で18.1%。これは週間1位としては史上最低の数字だった。その前週(9月26日〜10月2日)には、かつてなら低視聴率に入る12%台の番組がトップ30以内に入るといった具合である。フジテレビ系列の産経新聞は、紙面でこう嘆いた。〈ついにその日がきた、という感じだ。「12%台」でもトップ30入りしてしまった。(中略)ことここに至っては、よほどフンドシを締めてかからないと「回復」どころか「歯止め」すらおぼつかなくなるのではないか、と危惧する〉(10月4日付)だが、こうした事態にもテレビ関係者は、「録画視聴が多くなったから」だの、「若い世代は携帯やワンセグで見ている」だのと言い訳する。実際の視聴率はもっと高いはずだと強弁するのだ。それがウソであることは、種々のデータを見れば明らかである。今年8月に総務省が発表した「情報通信白書」には、世代別の「テレビを見る」時間を過去と比較したデータがある。若い世代のテレビ離れは一目瞭然。10代では、2005年に1日平均106分だった視聴時間が、2010年には70分と、わずか5年で3割以上も減少している。同様に20代では、2005年に104分だったのが2010年には76分に激減。「テレビの見過ぎだ」と大人たちから叱られていた日本の若者は、この5年で、自然と1日30分もテレビ視聴時間を減らすことに成功したわけだ。ほかの世代を見ると、50代・60代ではテレビ視聴時間が微増しているが、全世代を通しても1日で4分の減少となっているから、若者の減少分をカバーできなくなっているのが現状である。NTTコミュニケーションズが2010年3月に発表したテレビ視聴の実態に関するアンケート調査では、20代以下で「ほとんどテレビを見ない」層が14.7%もいるという驚愕のデータが明らかになっている。同調査によれば、録画して時間のあるときに見る層も17.3%に過ぎず、携帯やワンセグで見る層にいたってはわずか0.5%しかいなかった。録画やワンセグという言い訳は完全にウソで、若者たちは、テレビ番組そのものを見なくなっているのである。調べればいくらでも真実を突きつけてくる動画がYouTubeを始めとする動画サイトにあるのに、何が悲しくてプロパガンダと韓流とお笑いのから騒ぎを見なきゃならないのかわからない。それに、韓国ドラマに頼るようになった2004年頃から、テレビ局は衰退産業。今までのテレビでパチンコ屋などのCMを行っていなかったのに、今では、時間帯関係なしに放送している。して利益を得たいのか?ずっと前から疑問に思っていた。家の子供はパチンコのCMが流れるようになった事で、北斗の拳の垂れ幕があるパチンコ屋を指さして『あれパパの好きな奴だよ』って平気で人様にしゃべっている。他にも色んな漫画がパチンコ化されていて同じ思いをした人もいるだろう。漫画家さん達は自分の作品をパチンコなどに売るのは止めて頂きたい。漫画の価値が下がってしまう。私はそんな風に思っている。言う風に書くが、テレビ映像受像機自体も単独で購入する必要も無くなるだろうし、テレビという電器の分類がもうすぐ消える。そんな気さえしてしまう。他の国では広告代理店は仲介業者である。日本では広告主がどのような広告をどこに出すべきかまで電通が決めることが多い。商業テレビが主要産業になっているもう一つの国、アメリカでは、番組がどのていど商業的に成功しているかを評価するのは、独立した視聴率調査会社である。日本ではこの機関も電通の手に握られているのである。電通は企業の不祥事を世に知らせたりその後でもみ消したりする手が使えるので、大企業を脅かすことができる立場にある。電通は仕事の上で知った不正行為を当局に通告するという噂があるので、企業は代理店を変えることもできない。一九三六年から四五年まで独占的な政治の宣伝機関だった同盟通信社と一体だったこと、また、どちらも戦時中の同盟通信社の末裔である共同通信社と時事通信社という日本の二大通信社と、非常に緊密な関係があることにも起因する。このつながりは株式の相互持合いによって強化されている。共同が扱うニュースについては、つねに電通に情報が入る。この言葉からも分かるように電通を何とかしなければこれからのテレビ番組はドンドン視聴率が低下して行き、テレビ局の数が減る事態になると思う。一言で言える事は、『良い番組を作れ』これに尽きる。すれば、自ずと視聴率は回復して行くだろう。|ランキング参加中です。」アクセスランキング1日1回クリックよろしくお願いします。ハローワークは“偽装求人”だらけ(01/06)【モバイル】米メディアが「背筋が寒くなる」と酷評する韓国サムスンのネット広告(12/23)【自動車】ハイブリッド(HV)となって帰ってきた、日産の新型スカイライン...先進技術てんこ盛り。×この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。