商品の買い手としての労働者は市場にとって重要である。彼らの商品の売り手としては、それを最低限に制限する傾向。そのすべての力能を発揮する諸時期は過剰生産の時期であることが明らかとなる。生産の諸力能は、それによって剰余価値が生産されうるだけでなく実現もされうるかぎりにおいて充用されうることができるだけであるが、商品資本の実現(商品の販売)は、だからまた剰余価値の実現もまた、社会の消費欲求によってではなく、その大多数の成員がつねに貧乏でありまたつねに貧乏のままであらざるをえないような社会の消費欲求によって限界を画され、制限されている等々だからである。ここでの話のいっさいが次の篇ではじめて問題になることである。》(「さらに次の矛盾」以下は、マルクスの筆跡の判読が難しいこともあり、nieと読むかnurと読むかによって、訳文が違ってくる。その判読そのものも大きな論争点になっている。エンゲルスはnieと判読し、市原氏も同じ理解である。ここではその論争そのものは取り上げずに、大谷氏の訳--nurと読む場合--を仮に挿入してみることにする)。このようにマルクス自身が入れた挿入文をすべてとりあえず捨象してみると、これは一連の文章であることが分かる。その後半部分だけをエンゲルスは切り離して注にしたのであるが、まず確認できるのはこうしたエンゲルスの措置は適切とは言えないということである。矛盾であると述べているように思える。いうのはこれは第三巻で明らかになるが、労賃の騰貴は絶対的な過剰生産を引き寄せるからであり、資本主義的生産の矛盾を極度に高めるからである。それは直接、資本の利潤率の突然の低下をもたらし、崩落を招く。マルクスはこうしたことを頭に入れながら、資本主義的生産の矛盾の二つの契機を指摘している。この二つは相互に関連している。(1)まず最初は「商品の買い手としての労働者は市場にとって重要である。彼らの商品の売り手としては、それを最低限に制限する傾向」というものである。この矛盾は、その直前で言っていることと当然関連している。マルクスは鉄道などの大規模な投資が行われると労働力が生産に吸収され、「それゆえ賃金の騰貴。今や、騰貴の最低限と可変資本の大量、つまり総賃金大量を、全労働者階級が受け取る」と述べている。矛盾は暴露されるのだ、というのがマルクスが言いたいことなのである。総賃金大量を受け取った全労働者階級は、彼らに商品を売りつける資本にとっては重要だが、しかし資本にとっては労働者の賃金を最低限にとどめておくことは死活的な条件である。その最低限が騰貴するということは、すなわち資本がその生産の死活的な条件を失うことを意味するからである。(なおこれに関連して、マルクスはエンゲルスが注にした部分の直前で、「それゆえ賃金の騰貴。今や、騰貴の最低限と可変資本の大量、つまり総賃金大量を、全労働者階級が受け取る」と述べている。この部分の訳も大谷氏の訳とは若干の相違があるが、この市原氏の訳の方が分かりやすいような気がする。ここでマルクスが「騰貴の最低限」と述べている意味が今一つよく分からなかった。富塚氏は「最低限」は「最高限」の誤植ではないかと述べているが、しかしこれは「最低限」でいいと思う。「騰貴の最低限」というのは、「騰貴した最低限」の意味、つまり「最低限の騰貴」「最低限が騰貴してしまう」という意味と考えて良いと思う。資本は賃金を常に最低限にする傾向があり、またそれが資本にとって死活的な条件なのだが、その最低限が騰貴してしまうわけである。マルクスの言いたいのはそういうことではないかと思う)。そのすべての力能を発揮する諸時期は過剰生産の時期であることが明らかとなる」と続けていると考えられる。過剰生産とは、それ以上の拡張を行っても、利潤率がこれまでどおりかあるいはそれ以下しか得られないことを意味するからである。「なぜなら、生産の諸力能は、それによって剰余価値が生産されうるだけでなく実現もされうるかぎりにおいて充用されうることができるだけであるが、商品資本の実現(商品の販売)は、だからまた剰余価値の実現もまた、社会の消費欲求によってではなく、その大多数の成員がつねに貧乏でありまたつねに貧乏のままであらざるをえないような社会の消費欲求によって限界を画され、制限されている等々だからである。」この一文は明らかに過剰生産の時期であることの理由を述べていることは明らかである。これは絶対的過剰生産に資本が陥り、それが生産をストップさせてしまう理由として、マルクスは述べていると考えるべきであろう。次のように.......なぜなら、資本が生産を行うことが出来るのは、それによって剰余価値が生産されるだけでなく、それが実現できるかぎりにおいてだからである。剰余価値が生産されても、それが"正常な"利潤を得る価格で実現しないなら、生産はストップするし、だからこそそれは過剰生産の"過剰"なる意味なのである。商品資本の実現、つまり商品の販売は、社会の絶対的な消費欲求によって規定されているのではなくて、社会の大多数の成員が貧乏のままであらざるをえないような消費欲求によって規定されているのだから、剰余価値の実現はたちまち限界を露呈せざるを得ないのである。資本主義的生産が個人的消費と如何に絡み合っているか、あるいは資本主義的生産の力能が剰余価値の生産とその実現とに如何に制約されているかということは第三篇(再生産過程の実体的諸条件の考察)で明らかになることである。一つ自分自身で完全に了解したというわけではないが、一応の回答としておこう。結局、マルクスはかぎカッコで括った部分で何を書き留めておきたかったのか、なぜ、それをかぎカッコで括って書いておく必要があると思ったのかを考えてみるに、その直前で、マルクスは回転期間の長い資本の場合、再生産過程に攪乱が生じざるをえないことを考察してきた。労働力に対する強い需要が生じて、賃金の騰貴によって、可変資本部分が膨れ上がることを見てきたのである。それでマルクスはこの労働力を強力に引きつける回転期間の長い大規模な生産ということに関連して、第三部で論じる予定の絶対的過剰生産にこれは関連していることを想定して、かぎカッコでそれに関するメモ書きをしたと言えるだろう(またもう一つ考えられる理由としては、この問題が「恐慌」に関連するものだからといえるかも知れない。市原氏によれば、マルクスは第二部の諸草稿では「恐慌」に関連した部分をすべて鍵括弧で括っているとのことだからである)。マルクスがかぎカッコで述べていることは、主に、鉄道建設のような大規規模な投資が行われると、労働力に対する需要が高まり、それが他の部門にも影響して、全体として労賃が騰貴し、可変資本部分が膨らんで、資本が行き詰まるという事態なのである。マルクスにとっては、決して不破氏や富塚氏などがいうような「生産と消費の矛盾」といったことに主眼があるのではないことが分かる。マルクスにとってかぎカッコのなかで論じたかったのは、生産規模の大きなものは、全体として労賃を引き上げるという事実に関連して、絶対的過剰生産への示唆をここで与えることだったのである。その意味では、久留間鮫造氏がエンゲルスが注釈にしたところでマルクスが問題にしているのは第3部第3篇第15章に関連すると考えたのは正しかったのである。久留間氏は、だからマルクスが《次の篇》と述べているのは、第3部を指すのだと考えたのだが、それは正しくなっかたわけである。いうのは、すでに考察してきたことから分かるように、マルクスが《次の篇》と書いているのは、そうした絶対的過剰生産を論じるためにも必要不可欠な前提として、資本の蓄積が生産される剰余価値とどのように関連しているのか、また労働力や彼らの個人的消費が再生産過程において現実にどのように関連し合っているのかを考察する必要があるが、それらは《次の篇》、すなわち第2部第3篇で行なう予定だということだったからである。われわれはこの部分が第II稿で書かれたことに留意する必要がある。マルクスはすでに第3部の主要草稿を書き上げているのである。第3部で絶対的過剰生産についてすでに論じた上で、それを踏まえて、この草稿を書いているということである。そこでは資本は利潤率の傾向的低下を利潤量の絶対的拡大によって補おうとして蓄積衝動に駆り立てられ、他方で、諸資本の集中と集積が加速されることが論じられていた。生産規模はますます大規模になっていくのである。した大規模な資本投資が、それだけ回転期間も長くなり、よって労働力に対する強い需要が生じること、そしてそれが労賃の一般的騰貴をもたらし、可変資本大量を招くこと、そうすれば利潤率の突然の低落、すなわち絶対的過剰生産に陥るわけである。マルクスはそれについてかぎカッコで論じておく必要を感じたのであろう。マルクスにとっては第三部で述べたそうした絶対的過剰生産は、まだ再生産過程を踏まえたものではなかったのだが、しかし、資本の生産が剰余価値の生産やその実現とに如何に制約し合っているか、また個人的消費とも深く内的に関連しているかは、まさに社会的な総再生産過程の考察を行う第2部第3篇の課題であることを指摘して、このメモ書きを終えていると考えるべきであろう。(0)いわゆる「注釈32問題」について--市原健志氏の第二部第二稿の当該部分の翻訳を読んで気付いたこと(その2)いわゆる「注釈32問題」について-市原健志氏の第二部第二稿の当該部分の翻訳を読んで気付いたこと-(その2)(以下は、(その1)の「鍵括弧に括る前の部分でマルクスは何を論じているか」の続きである。)そしていよいよ問題の「第二に」である。IIとなっているものを、現行版と同じA、Bで考えることにする。マルクスは第二の区別は、第一の区別と関連しているとする。(ここには「労働者は......彼の手のなかで流通手段に転化した貨幣資本で支払い」というやや概念的にあいまいな表現がある--というのは、労働者の手のなかにあるのは「流通手段に転化した貨幣資本」ではなく、彼の労働力の価値が転化したものだから--がこれはまあ置いておこう)。マルクスはBの場合の考察を行っている。回転期間が1年間と長い場合である。この場合は、AもBも労働者は貨幣を支出して、生活手段を購入するが、Bの場合はその一年間に彼が市場に投じた価値生産物の貨幣形態ではないことに注目している。それに対してAの場合は、それを供給するのだと。これ自体は第一の区別と基本的には変わらない。問題は第一の区別では、貨幣形態に注目していたが、今回は生産物に注目している。Bの場合、そこで働く労働力のための生活手段や、Bで充用される労働手段(固定資本)や生産材料などが引き上げられ、その代わりに貨幣で等価が市場に投げ入れられる。その一年間には、市場から引き上げた生産資本の実在的要素を補填するためのどんな生産物も市場に投げ込まない。これは、共産主義社会を考えるなら、社会は一年かそれ以上長期間にわたって生産手段も生活手段もその他のどんな有用効果も供給しないのに年間生産物のなかから労働や生産手段や生活手段を引き上げる事業部門(たとえは鉄道建設)に、どれだけの労働や生産手段や生活手段を振り向けることができるかを、前もって計算しなければならないということである。それは問題が生産物であり、それに支出された労働ということだから、それ自体は資本主義的生産に固有の問題ではないからである。マルクスは、それがよりはっきり理解できるケースとして、共産主義社会でも、そうしたことは考慮に入れられなければならない問題であることとして、ここでは指摘しているのであろう。このこと自体は別に共産主義社会だけではなく、あらゆる社会にも通ずる問題であることはいうまでもない(先資本主義時代において、しばしば專制国家によって行われた大規模土木工事などはそれに該当するであろう)。共産主義社会との対比は、そうした問題が、資本主義社会では、絶えず大きな攪乱をもたらす要因になるということがより鮮明に理解できるからでもある。この共産主義との対比は、そのあとに考察される、こうした回転期間の長い資本投資が資本主義社会では常に社会的な攪乱要因になることを際立たせるためでもあるのであろう。以下は、その攪乱の内容が論じられている。(1)まず貨幣市場が圧迫される。第一の区別で確認されたように、回転期間が長いと、大きな前貸貨幣資本が必要になり、だからまず大きな貨幣資本への需要が高まり、貨幣市場が圧迫されるわけである。(2)次は生産資本への圧迫である(マルクスはすぐに丸カッコに入れて、労働市場についても論じているが、これは別途考えるべきであろう)。社会の生産資本がつねに市場から引き上げられ、それと引換えに貨幣だけが市場に投げ込まれるから、支払能力ある需要が増大する。それ自身何の供給も作り出さない。(3)労働市場でも相対的圧迫が生じる。大量の潜在的過剰人口が、すでに就業している部分さえも、新たな事業部門に引き寄せる。(4)よって、生活諸手段の価格も生産材料の価格も騰貴する。(そのうえこのような時期には思惑が行われ資本の大移動が起こる。ボロ儲けする連中もでてきて、彼らの浪費がまた強力な消費需要となり市場に影響を及ぼす)。(5)食料品の高騰は、農業生産への刺激になるが、即座の増産が不可能なために輸入が増え、それが過剰輸入に繋がる。(6)製造業や鉱山業など生産が急速に増加されうる産業部門では、諸価格の騰貴が突然の拡張を引き起し、そのあと崩壊する。以上が、マルクスが鍵カッコで括る前までに述べていることである。第二の区別として論じている内容は、基本的には第一の区別が貨幣資本(貨幣)の前貸量に回転期間の長短が及ぼす影響だったのに対して、第二の区別というのは、生産される生産物に注目し、回転期間が短いと、自分自身の生産物で生産を繰り返すことができるが、回転期間が長いと一定期間、社会から生産物をただ吸い上げるだけになり、それに見合う生産物も有用効果も何も与えないことになり、それは社会の再生産というもっと基礎的な自然法則にとっても重要な意味をもつこと、だから共産主義社会でも、社会はそうした部門へどれだけの労働や生産物を一方的に支出することが可能かを前もって計算しておく必要があるのだが、資本主義社会では、そうしたことは前もってするわけではないから、それは常に社会の攪乱要因になることが指摘されているのである。その攪乱が回転期間の長いことによって、どのような要因のもとに生じるかをいくつかの観点から指摘している。(0)いわゆる「注釈32問題」について--市原健志氏の第二部第二稿の当該部分の翻訳を読んで気付いたこと(その1)いわゆる「注釈32問題」について-市原健志氏の第二部第二稿の当該部分の翻訳を読んで気付いたこと-(その1)市原健志氏は「『資本論』に関する若干の新事実について--草稿を調査して--」(『商学論纂』28-5・6/1987/3)という論考で、エンゲルスによって「注釈32」(これは『資本論』現行版の第2部「資本の流通過程」第17章「可変資本の回転」第3節「社会的に見た可変資本の回転」にある注釈である。全集版387頁参照)とされた部分(これはマルクスが鍵カッコで括っている最後の部分に該当する)のあたりの草稿を調査し、マルクスが鍵カッコで括った少し前のあたりから、エンゲルスの編集の手が多く加わっていることを指摘し、その部分の草稿を翻訳されている。その論考を検討して気付いた点を書いておくことにする。いうまでもなく、この注釈32の解釈については、故久留間鮫造氏と富塚良三氏との論争、またそれを引き継いだ形で、大谷禎之介氏と富塚氏との論争が長く行なわれてきた。その争点のうちの一部は草稿の調査が進むなかで、解決されたともいえるが、しかし、マルクスの草稿の筆跡の判読が困難なこともあって、エンゲルスが注釈とした部分の一字をnieと読むか、nurと読むべきかという論争として、新たな論点も生じ、今日においても依然として続いており(しかもこの論争に大村泉氏らいわゆる「仙台グループ」の一部も参戦して)、いまだ決着がついていないともいえる問題である。ここで披露する私見も、とりあえずのものと理解願いたい。鍵括弧に括る前の部分でマルクスは何を論じているかわれわれは、市原氏の翻訳にもとづいて、マルクスが鍵括弧で括る前の部分で、何を論じてきたのかを読み解くことから始めよう。した場合、私がいつもやっているように、マルクスの文章を自分なりに解釈したものを、平易に書き直すという形で、やって行きたい。マルクスのこの部分は現行版でもかなり長い一つのパラグラフになっている。このパラグラフは「第二に」という文言から始まっているように、マルクスは直前で「第一に」として、小さい三つのパラグラフの中で述べていることに対応している。その「第一に」として述べていることは、どういうことであろうか。II)なる二つの資本を例にあげて論じている。剰余価値の年率」の途中から始まっているのである。マルクスがA、B二つの資本をどのように仮定しているかをマルクス自身の文章で(しかしわれわれは現行版しか検討できないので、現行版によってであるが)確認しておこう。それは以下の文章である。《500ポンドの可変資本が一年に10回転し、一年のうちに5000ポンドの剰余価値を生産し、したがってそれにとって剰余価値の年率は1000%であるとして、この資本を資本Aと呼ぶことにしよう。一つの5000ポンドの可変資本Bは、まる一年間(すなわちここでは50週間)にわたって前貸しされ、したがって一年にただ一回だけ回転すると仮定しよう。一年の終わりには生産物がその完成と同じ日に代価を支払われ、したがって、生産物が転化した貨幣資本がその同じ日に還流するとしよう。すれば、この場合には流通期間はゼロであり、回転期間は労働期間に等しく、すなわち一年である。前の場合と同じに、労働過程には毎週100ポンドの可変資本があり、したがって50週間では5000ポンドの可変資本がそこにある。[363]剰余価値率は前と同じで100%、すなわち労働日の長さは同じでその半分が剰余労働から成っているとしよう。五週問をとって見れば、投下された可変資本は500ポンド、剰余価値率は100%、したがって五週間に生産される剰余価値量は500ポンドである。この場合に搾取される労働力の量も労働力の搾取度も、ここでの前提によれば、資本Aの場合と正確に同じである。100ポンドの投下可変資本が毎週100ポンドの剰余価値を生み、したがって50週間では50×100=5000ポンドの投下資本が5000ポンドの剰余価値を生む。一年問に生産される剰余価値の量は前の場合と同じで5000ポンドであるが、剰余価値の年率はまったく違っている。それは、一年間に生産された剰余価値を前貸可変資本で割ったものに等しく、5000m/500vであるが、前に資本Aの場合にはそれは1000%だったのである。資本Aの場合にも資本Bの場合にも、われわれは毎週1OOポンドの可変資本を支出してきた。価値増殖度または剰余価値率もやはり同じで100%である。可変資本の大きさも同じで、100ポンドである。同じ量の労働力が搾取され、搾取の大きさも程度もどちらの場合にも同じであり、労働日の長さは同じで、それが必要労働と剰余労働とに等分されている。一年間に充用される可変資本総額は同じ大きさで5000ポンドであり、同じ量の労働を動かして、同額の二つの資本によって動かされる労働力から同じ量の剰余価値5000ポンドを引き出す。それにもかかわらず、AとBとの剰余価値の年率には900%の差があるのである。》(363-4頁)さて、マルクスは第三節の冒頭、「しばらく問題を社会的な立場から見ることにしよう」と書いている。マルクスは、まず、次の三つのことを確認している。(1)AでもBでも、そこで雇用される労働者数は同じであり、また彼らが年間に支出する労働量も同じであること、つまり社会的には、それだけの労働力はAとBによって差し押さえられており、したがって社会はそれを他のことに支出することはできない。(2)AでもBでも労働者が年間に受け取る賃金の量は同じであり、だから彼らが社会から生活手段を引き上げる量も同じである。(3)AでもBでも、労働者たちは毎週支払いを受け、だから彼らは毎週同じだけの生活手段を引き上げるのであり、そのかわりに毎週同じだけの貨幣等価を流通に投げ入れる。ここでマルクスが確認している三つの事実は、何を言いたいのであろうか。(1)AとBという二つの資本が労働力を購入し、そこから引き出す労働や、また彼らに支払う賃金も同じなのに、Aはそれを500ポンドという資本で行い、Bはその10倍の5000ポンドという資本で行う。彼らは社会の労働力を一定の部署に固定し、拘束する"権利"をそれによって得ているわけだが、しかしそのために必要な資本量は大きく異なるわけである。(2)また彼らが雇用する労働者が消費する生活手段の量もまったく同じなのに、しかし社会的には、けっして同じではないこと、なぜなら、Aがもし生活手段を生産する資本なら、Aは一年間に彼が雇用する労働者が消費する生活手段を生み出し、それを消費させることができるのに、Bはたとえ同じ生活手段生産部門の資本であっても、自分の雇用する労働者が消費する生活手段を社会に与えることは少なくともその一年間の間にはできない。(3)さらに彼らが雇用する労働者が流通に投じる貨幣量も同じなのに、しかし実際にはそれに使われる貨幣量は大きく違っている。Aは500ポンドなのにBは5000ポンドである。Aはその500ポンドを繰り返し使い、Bはたった一回しか使えないからである。した違いは、もちろんAとBとの資本の具体的な生産過程と生産物の諸条件から出てくるのだが(流通期間はゼロとする)、しかし両者は資本の運動や効率という点でも、また社会に与える影響という点でも大きく違っている。した違いが社会的にはどういう意味を持ってくるのか、それをマルクスは検討しようとしているかに思われる。さで、マルクスは以上の三つのことを確認したあと、「しかし、ここから区別がはじまる」として「第一に」と続けている。この「第一に」「第二に」「第三に」とマルクスが考察しているのは、AとBとの社会的に見た「区別」であることが分かる。マルクスが「第一に」として考察しているのは、次の事実である。(1)AもBも労働者が受け取る貨幣は彼がすでに資本家に与えた価値に対する支払であるが、Aの場合は、労働者が受け取る貨幣は、少なくとも第二回目の回転以降は、自分自分が生産した価値の貨幣形態であるが、Bの場合はそうではなく、二年目からやっとそうなるに過ぎない。(2)だからAの場合は、資本家は回転期間が短ければ短いほど、労働者を自身の生産物で働かせることができ、それだけ少ない費用で(可変資本額で)、大きな剰余価値量を引き出すことができる。(3)だから生産規模が一定なら、回転期間の短さに比例して、前貸可変資本、よって流動資本一般の絶対量が小さくなり、剰余価値の年率(年間の総剰余価値量/前貸可変資本量)は大きくなる。与えられた前貸資本量では、再生産期間が短くなると、生産規模が大きくなり、剰余価値率が同じなら剰余価値の絶対量も大きくなる。500ポンドの可変資本なら、年10回転するなら、生産規模は5000ポンドとなり、剰余価値率が100%なら5000ポンドの剰余価値量を得るのに、もし同じ可変資本量で年1回転なら、それがいずれも500ポンドに留まる。(4)だからこれまでの考察で分かったことは、回転期間の相違に応じて、同じ生産的流動資本と労働とを同じ搾取度のもとで働かせても、必要な前貸貨幣資本はさまざまな大きさになるということである。年間4000ポンドの流動不変資本と1000ポンドの可変資本を100%の剰余価値率で働かせる場合、一方が年10回転する回転期間でそれをやるなら、400ポンドの不変資本と100ポンドの可変資本、すなわち500ポンドの前貸貨幣資本でよいが、年1回転なら、結局、その10倍の5000ポンドの貨幣資本が必要である。結局、この「第一に」として述べていることは、年間の生産規模が同じでも、回転期間が長いと、前貸貨幣資本量が大きくなり、それが短いと小さくて済むという、貨幣資本の前貸量が回転期間の長短によって増減する事実を述べていると言える。以上は現行版によって考察したが、市原氏によると、この部分はエンゲルスの手は入っているが、論旨にはそれほど影響のない程度だとのことである。奢侈手段」の第24パラグラフ(これはパラグラフのとり方によって違ってくる)から26パラグラフにかけ、理解出来ない部分がある。その部分を全文を全集版から引用しておこう(引用文の最後の二つのパラグラフが皆目分からない?)。《本来の労働手段だけではなく原料や補助材料なども、そのかなり大きな部門がどちらかの部門でも同種のものである。総生産物I(v+m)の色々な価値部分の転換について言えば、この分割は全くどうでもよいであろう。800Ivも200Ivも次のようにして実現される。労賃が消費手段1000IIcに支出され、したがって、労賃として前貸しされた貨幣資本が帰ってくるときに資本家的生産者Iの間に平等に分配され、彼らの出資に比例して彼らの前貸可変資本が再び貨幣で補填されるということによって、実現されるのである。