教育活用例お使いのブラウザではJavaScriptが無効に設定されています。有効にしてご利用ください。「現場モバイル映像伝送システム」はフライトドクターがスマホを胸に装着し、現場の映像を病院へ伝送。病院スタッフはタブレット上で患者の容体を目で確認できる。「無線に頼っていた頃より15分も速く、正確に伝えられるようになりました。受け入れ準備が早まれば、それだけ救命率も上がるのです」(本村医師談)。不慮の事故や病気から「その人らしく生きられる人生に戻してあげることが僕の使命」と語る本村医師は、このシステムに大きな期待を寄せている。「医師が治療に専念できるよう、SMSの機能を使って病院側からスマホをリモート操作できるようにしました。ドコモさんのおかげで着実に役立つシステムに進化しています」と笑顔を見せる。今回の事例では、スマートフォンのSMS(ショートメッセージサービス)の機能を使い、簡単なプログラムで外部のシステムを動かす仕組みを利用。センターの医師、本村友一さんはフライトドクター歴5年。550回の搭乗実績をもつ。「たとえば、交通事故などに遭って大けがをした患者さんを救うには、いかに速く医師が接触し、状態を安定させながら設備の整った病院へ搬送するかがきわめて重要です。“1分1秒”という言葉は、けっして大げさではないのです」と、本村医師は救急現場の厳しさを語る。これまでのドクターヘリは患者をヘリに収容し、離陸した後、混み合っている無線を使った音声でしか患者の容体を病院側へ伝える術がなく、病院との意思疎通が難しい状況がどうしても生まれていた。そこでいま、重要な役割を期待されているのがスマートフォン(以下、スマホ)経由で患者の容体をリアルな映像で届ける「現場モバイル映像伝送システム」だ。日本の救急システムの常識が近い将来、大きく変わる同病院で現在、ドクターヘリの出動要請は1日平均4件、多い日は9件もあり、年間1,000件を超えるペースに増えている。ある現場での救命活動中に、他の現場への出動要請が出ることも珍しくない。した場合、各患者の容体が映像で確認できれば、重症患者を優先した活動が展開でき、結果的に救命率の向上につながる。「そこで地上の救急隊にもスマホを配備する計画を進めています。将来は一般市民が同じようなシステムを使って身近な患者さんの命を救える可能性も出てきます。なれば日本の救急システムの常識は大きく変わります。ネットワークで救える命が必ずある――それは確かだと思います」。力強い言葉には、命を救う仕事への信念が込められていた。孔洸(写真右)ドコモの関西支社と千葉支店が一体となって提供したこのシステムが、救命率の向上に貢献できることを心から願っています。今後も全力を挙げてお手伝いさせていただきます。1715関連リンクMCPCaward2014にて受賞MCPCaward2014にて「特別賞」を受賞されました。お問い合わせメールでのお問い合わせメールでのお問い合わせメールでのお問い合わせメールでのお問い合わせ導入事例内に表記している金額は、取材当時のものです。Reserved.いつか、あたりまえになることを。閲覧ページランキング閉じる閉じる閉じる。