定年後に働くメリット・デメリットツイートシェアはてブLINEPocketこのページでは、看護師の定年退職について説明した後、気になる看護師がもらえる年金について紹介いたします。定年退職後も働くメリット・デメリットや注意点を押さえて今後のキャリアプランの参考にしてみてください。【目次】1.看護師の定年退職の年齢は?2.定年退職後の看護師求人について3.定年退職後も働く看護師のメリット4.定年退職後も働く看護師のデメリット5.定年退職後も働く看護師の注意点6.看護師がもらえる年金についてと相場額1.看護師の定年退職の年齢は?気になる看護師の定年退職の年齢について、実は病院などの医療機関などによって異なってきます。公立病院などでは60歳程度と決められている場合が多く、自衛隊勤務など体力的に過酷な要求をされる現場では、55歳という若い年齢で定年となってしまう場合もあります。これは、自衛隊の場合は看護師であっても他の隊員と同じように訓練が必要になり、体力的にも厳しい任務を想定する事も多いからです。民間の病院では70歳を超えても働くケースがある民間の病院ではこの規定が曖昧な事も多く、70歳を超えても現役看護師として働いているケースも多いのです。一応の目安になるのが年金の支給が始まる60歳や、65歳です。実際に病院ではこの年齢になると一旦定年退職という形になり、働き続ける事を希望する場合は、嘱託職員など勤務形態も変わってしまう事も多くなってきます。近年は看護師の不足が叫ばれるようになっており、65歳程度までは雇用を継続する企業も多くなっています。病院でも同じことがいえ、今後は定年退職の時期なども伸びてくる可能性もあるのです。企業看護師の場合は、明確に定年が決まっている場合が大半です。こちらは60歳が基準になるのが通常で、通常の社員と同じように扱われることになります。役職がある場合は、顧問などという形で仕事を続けられる可能性もあり、定年後の選択肢も広がりやすくなります。ポイント!長く働き続けたい場合、60歳以降のキャリアを視野に仕事先を選ぶことも重要になってきます。転職の際は、病院ごとの定年の規定を確認しておくことも大切です。2.定年退職後の看護師求人について医療関係の仕事をしている中、常識となりつつあるのが看護師の人材不足で、この不足を定年退職後の看護師を雇う事で解消しようという動きもあります。看護師は専門的な技術や経験が必要な事から、資格の取得基準を緩めると言った対策は危険であり、定年退職した人を雇う事が最も現実的な手段だからです。現場の若手に対してのノウハウの引継ぎなどの問題もあります。経験豊富な看護師はそれだけで貴重な存在であり、定年後も働いてほしいという病院も多いのです。定年後の看護師求人は給料が下がる傾向がある定年後の看護師求人の特徴としては、給料は全体的に下がる傾向にあります。これは看護師に限らず、あらゆる労働分野でも同じことがいえ、体力的な面などで長時間働くことが難しいことなどから、給料の水準は定年前よりも下がってしまう事が多いのです。管理者であれば例外的に高くなる場合もありますが、ケースとしては稀です。求人数は比較的多い一方で、求人数は比較的多く、定年後も仕事を探しやすいのは看護師の大きな特徴となっています。地方では80歳を超えて現役の看護師も多い体力的に不安がある場合は、日勤中心にしてもらう事や、個人経営のクリニックなどで働くという選択肢も十分に視野に入ります。地方では人材も不足していることから、80歳を超えて現役の看護師なども多く、生涯現役を通せる可能性もあるのが看護師の魅力です。ポイント!定年まで勤めていた場合は、知り合いから新たな仕事先を紹介されたり、病院に引き留められたりするケースも多くあります。自分の体力や意欲に合わせて選択していくのも、一つの方法と言えます。3.定年退職後も働く看護師のメリット定年退職後も働く看護師の最大のメリットは、収入が安定する事です。収入が高いと言われる看護師であっても、悠々自適な年金生活は難しいことが多く、定年退職後も何らかの仕事をしないと生活が難しいケースも多くなっています。厚生年金を含めても、年金の支給額は月20万円を切るケースがほとんどで、10万円前半代という人も多くいるのです。国公立病院で働いて共済年金を受け取る事になっても、勤務年数によってはそれほど差が出ない場合もあります。現実的に考えて、定年後も働き続ける必要がある人の方が多いのです。働き続けることで年金の支給額も増える働いて厚生年金などのお金を納めつづける限り、年金の支給額も増えていきます。厚生年金は積み立てた年数と金額によって支給額が変わってくるので、働き続ける事が出来れば、それだけ支給額も増えていくのです。お金が必要になる場面での選択肢が増える急遽お金が必要になった際などは、年金以外の収入があるかによって、ローンが組めるかどうかが決まってくる場合もあります。自分の事だけではなく、家族の病気になった際の治療費や、災害で家が壊れる、引っ越しを余儀なくされるという事もあり得るのが人生です。ローンは収入の総額を年収として換算することも多く、選択肢が増えるだけでもプラスになる事もあります。人生の充実ややりがいとなるいざという時の支えとして、仕事があるかが重要になってくることもあります。人生の充実ややりがいという意味でも、仕事をしていた方がプラスになる事もあるのです。4.定年退職後も働く看護師のデメリット定年退職後にも看護師として働くことのデメリットは主に二つあります。身体に負担がかかるので発病リスクが高まることがあるデメリットの一つは体力的なものです。定年後も看護師として働くという事は、体にも負担がかかるという事であり、病気などの発病リスクが高まる可能性があります。人によっては看護師として働くことで適度な運動や、充実感を得られる事、頭を使うためにボケ防止などの様々な効果が期待できる場合もあるため、それぞれのケースで大きな違いがあります。体力に応じて勤務形態を変えよう一番良いのは自分の体力等に応じて勤務形態を変える事で、病院関係者とのコミュニケーションも重要になってきます。現役で働くと年金の一部が支給されないことがある二つ目のデメリットは、年金の支給タイミングと支給額です。年金は一定年齢以上になるともらえるものですが、現役で働いている場合は厚生年金などの年金は一部しか支給されない、または支給が停止される可能性があるのです。これは収入の金額によって大きく異なるようになっており、収入が高いほど支給額も低くなる傾向があります。かわりに、仕事を続けて厚生年金を納め続けている場合は、年金の積立額が増える形になり、仕事をやめた際の支給額は増える形になります。年金がどの程度もらえるか年金事務所で確認しよう仕事を続けると、年金を満額受け取れない可能性があるという点には注意が必要で、収支の計画を建てる際には気を付けたいポイントです。支給額がどの程度の割合で減るかなどは、収入の割合などでも変わってくるため、年金事務所などで確認が必要になるのが通常です。看護師は病院によって定年の規定も変わってくるため、働き続ける場合はその点も踏まえて行動することが重要です。定年退職後も働く看護師が増えていますが、実際に定年の年齢を迎えた後も働き続けるなら注意しなければならない点があります。それが、雇用形態の変化と、年金の支給のタイミングです。正社員での雇用が難しいケースが多いまず、定年を迎えてしまうと、そのまま正社員での雇用が難しくなるケースが多くなっています。仕事自体はあっても、嘱託での仕事やパート扱いとなってしまう事が通常です。非正規雇用となると、ボーナスの支給額や給与体系も大きく変わってきます。基本的に給料は減ってしまう場合が多く、この点も注意点が必要です。自分の体力や能力、キャリアに合わせて考えよう定年後も正社員として働きたい場合は、定年の規定がない病院や管理職として働くケースが考えられます。正社員であればそれだけ負担が増える事も考えられるため、自分の体力や能力、キャリアに合わせて考える事も重要です。収入が減っても、短時間労働や日勤での仕事に絞った方が良いケースもあるからです。働くと年金の支給額が低くなってしまう危険があるまた、本来年金を受け取れる年齢であっても、仕事を続けている状態であれば年金の支給額が低くなってしまう事や、年金支給自体が停止する可能性もあります。これは働いて得る収入によっても割合が変わってきますが、基本的に支給の制限があるのは厚生年金などで、基礎年金は受け取れるようになっています。将来支給される年金のために働くという方法もある支給額が減ったり停止されたりしても、働けばそれだけ年金などもプラスで納める形になるため、将来的にはプラスになるケースも多くなります。高齢化社会が進む中で、年金を増やすために働くというのも一つの方法なのです。働くと一時的に支給額が減ってしまう可能性には、注意が必要と言えます。看護師がもらえる年金の相場は勤務年数等によって大きく異なるため、非常に大きな差が出てきます。一般的には、10万円から17万円までの間と言われており、企業看護師などで企業年金に加入している場合や公立病院で働いている場合はさらにプラスになる可能性があります。25年働いていた場合で14万円前後の支給額まず一般的な看護師は厚生年金に加入する形になり、毎月収入の一部から年金の積み立てが行われていきます。基本的な年金支給額に差があるのもこのためで、25年程度働いていた看護師が定年退職して受け取れる年金は、基礎年金と厚生年金の積み立てで一月当たりの支給額は14万円前後になると言われています。育児などで離れていた期間が長かった場合や病院の待遇、夜勤のあるなしと言った収入の差で大きく金額に差が出るわけです。公立病院の場合は年金の支給額が2、3割増える公立病院の場合は厚生年金と違って共済年金を積み立てて受け取る形となり、年金の支給額も2、3割程度増えると言われています。共済年金も厚生年金と同じように毎月給料から一定額が引かれる形となっています。企業看護師の場合は給料の一部を積み立てる企業看護師の場合は、企業によって別途企業年金の積み立てがある場合もあります。これは厚生年金とは別に企業で独自に給料の一部を老後のために積み立てるもので、資産運用によって年金が増えるケースなどもあります。福利厚生の良い企業や公立病院に勤める人もいる退職金として受け取れる場合や一定の年齢で支給が開始されるケースなど様々な場合がありますが、老後に備えるために福利厚生の良い企業や公立病院に勤めるという看護師もいます。個人年金を積み立てておく人もいるそれぞれの労働形態によってメリットとデメリット、支給額も大きく変わります。手取り自体が違うケースも多いため自分で個人年金を積み立てておくのも方法と言えます。さくみ」さんが執筆しました。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。あなたはいくつあてはまる?RECOMMENDこちらの記事も人気です。解説2018.12.03小児科で働く看護師(病棟・クリニック)の仕事内容2018.11.27今さら聞けない?看護師の「ノートのまとめ方」2018.11.02訪問看護師の私が在宅看護で工夫している10のコト。