)は、石炭火力発電所などの大規模発生源で発生するCO2を回収し、パイプライン等で輸送し、地中数百メートル以深の地層に貯留する一連のプロセスの総称で、CO2の大幅削減を効率良く達成できる技術オプションとして位置付けられています。2015年12月にパリで開催された第21回気候変動枠組み条約締約国会議(COP21)では、産業革命以前からの気温上昇を2°C以下に抑える“2°C目標”が再認識され、世界全体で目標達成に向けた取り組みが進行しています。図1は、2°C目標を達成するために必要な世界全体のCO2削減量を示しています。現在から2050年までに必要な世界全体のCO2削減量は、おおまかには図中に示す三角形の面積(青色)で概算でき、その量はおよそ8,000億トンと膨大な量となります。このうち、CCSによる削減量は1,200〜1,600億トンと期待されています。2°C目標達成に必要なCO2の削減量(青色部分)IEAのデータに基づいて作成CCSはCO2の大幅削減が可能な技術として期待が大きい一方で、世界的な普及は期待通りには進んでいません(第3回コラム1))。その理由は、技術の不確実性や、貯留の安全性への懸念、法規制の未整備、等々幾つかありますが、特にコスト増加により事業性が見通し難いことがあります。CO2有効利用)が注目を集めるようになってきています。CCUとCCSと併せて一つの削減技術としてCCUSと称されることもあります。CO2を原料とした肥料や炭酸ナトリウム等の製造は一世紀以上も前から行われています。従来のCO2利用では、如何に効率的に最終製品を生産し経済性を確保できるかが重要でしたが、温暖化防止の視点では、対策技術としてどの程度CO2削減に貢献できるかも重要となってきます。Recovery)で詳しく見てみます。3)で紹介したカナダにおける世界初の石炭火力発電所でのCCS商用プロジェクトも、回収したCO2をEORに利用できたことが、商用運転を可能とした大きな要因でした。EORは、生産性の低下した油田にCO2を圧入して石油を増産する技術です。現在、年間100万トン程度のCO2を回収する大規模プロジェクトは、建設中のものも含めて世界全体で21件あります。このうち、回収したCO2をEORに利用しているプロジェクトは16件と大部分を占めています。2014年時点では、世界全体でおよそ120件のEORプロジェクトが進行中で、そのうち113件が米国となっています。kmほどのCO2専用のパイプラインが敷設されており年間6,000万トンのCO2がEOR利用のために輸送されています。そのほとんどは地中の石油層等で発生した自然起源のCO2で、コスト上の問題から、火力発電所由来のCO2が使われる例は極めて限定的です。米国における石油生産の5%程度がEORによるもので、今後も増加が見込まれ、石炭火力発電所からのCO2の供給も必要となる可能性があります。これは、2°C目標を達成するために必要な2050年までのCO2削減量、8,000億トンの一割強となります。この数値は非現実的なものです。EORに適した油田は地理的に偏在しており、最もポテンシャルの高い地域は中東、次いで北米、旧ソビエト連邦地域、となります。EORにより生産された原油は、原料や燃料に利用され、最終的には再びCO2を排出することになります(図3)。実際には2050年以降も継続的な削減は必要となりますが、増産ポテンシャルが増加しない限り、そこへの寄与は見込めないことになります。EORによるCO2削減のイメージ以上のように、EORのCO2削減ポテンシャルはそれほど大きくはありませんが、CCSの各種関連技術が成熟し、コストが十分低下することにより普及が促進するまでの繋ぎとして重要と思われます。EOR普及の第一のドライバーである収益性は原油価格に大きく依存することになります。CO2の調達コストにも影響を受けますが、収益性を向上させるためにより少ないCO2で増産を図ろうとする通常の事業者の努力は、排出削減の視点では逆効果(図3の正味削減量が減少)になる矛盾も含んでおり、温暖化防止への将来的な寄与は不透明と言えます。適地のない日本ではEORはそもそも削減技術オプションにはなり得ません。その他のCCUのポテンシャルはどうでしょう?これについては、“CCSを考える”の第5回で紹介することとします。電力中央研究所トレンドウォッチトップへ戻る研究活動EEトレンドウォッチ。