藤岡岳之)は2016年2月1日(月)、災害時に社員・家族の安否状況をメールで確認する「安否確認システムe安否(以下、e安否)」に気象庁の緊急地震速報と連動し、安否確認メールを自動で配信する機能を追加いたしました。きな揺れが長い間続き、ただひたすら地震がおさまることを祈っていました。BCPを策定し、計画・準備していようとも、大地震の前では何もできませんでした。【緊急地震速報に着目】その時の教訓から、e安否は気象庁の緊急地震速報と連動した社員の安否確認方法に着目しました。地震が発生すると、気象庁の地震計が地震を検知、すぐさま全国へ(高度利用者向け)緊急地震速報を発報します。いったように複数箇所へ同時に別々のメールを配信することもできます。新たに機器を設置する必要はなく、インターネット上ですべて管理できます。災害担当者が避難・退避している場合でもBCP(地震への初動対応)が行えます。災害担当者は自分の身を守りながらBCPを行動に移すことができ、安全に安否確認が行えるようになります。この機能は月額利用料+10,000円。緊急地震速報の受信料もこの金額内に含まれています。ご希望があれば、直接お伺いし、導入のサポートをいたします。【安否確認システムe安否】2005年8月に提供を開始、2011年の東日本大震災時も安定して稼働。企業の事業復旧にかかせない初動対応を担い、社員の安否確認、そして個別指示による事業継続をサポート。運営11年、200名規模の企業様に多く利用されています。13:30新入社員、社員の異動に対応。一斉配信の宛先が自動で調整される安否確認システムへ。