株価は年初来高値圏で堅調に推移している。指標面の割安感が強く、14年後半から続いたボックスレンジから上放れが期待される。8月10日に第1四半期業績の発表を予定している。■法人向けLED照明、ビジネスホン、OA機器などの販売が主力13年6月TOBで光通信<9435>の連結子会社となり、15年8月持株会社に移行して。社名をエフティコミュニケーションズからエフティグループに変更した。ビジネスホン・OA機器・SOHOスモールサーバー等情報通信機器の販売、WEB制作サービスやインターネットサービスの提供)、コンシューマ事業(一般消費者向けインターネットサービスの提供、ドコモショップ運営)を展開している。(連結調整前)は法人事業84%、コンシューマ事業16%である。アナリスト水田雅展の銘柄分析ファンデリーは健康食宅配事業の好調で17年3月期増収増益予想ファンデリー<3137>(東マ)は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。健康食宅配が好調に推移して17年3月期増収増益予想である。一人暮らし高齢者や生活習慣病の増加も背景に中期成長期待が高まる。株価は地合い悪化も影響したが、調整一巡して出直り展開だろう。■健康食宅配サービスのMFD事業が主力01年開始した栄養士による健康食宅配サービス「カウンセリングデリバリー」を主力としている。企業理念には「一食二医社会の実現」を掲げている。健康増進を図るためには第一に「食事コントロール」があり、それでも困難なときに「医療」を行うことが望ましく、医療費削減に貢献するためにも「一食二医社会の実現」を目指すとしている。Delivery)事業は、健康食(冷凍弁当)の通販カタログを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客(個人)から電話・FAX・WEBを通じて注文を受けて宅配する。合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。17年6月期も収益拡大基調期待アーバネットコーポレーション<3242>(JQS)は投資用マンションの開発・販売を主力としている。17年6月期も収益拡大基調が期待される。株価は地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、指標面の割安感が強く、調整一巡して出直り展開だろう。8月9日に16年6月期決算発表を予定している。東京23区中心に投資用・分譲用マンション開発・販売事業を展開している。徹底したアウトソーシングで固定費を極小化していることが特徴だ。15年6月期末の役職員数は43名で、15年6月期の販管費比率は7.8%だった。15年7月連結子会社アーバネットリビングが操業した。買取再販、マンション管理・賃貸などBtoC小売を基本事業とする。新領域への事業展開を強化している。株価は地合い悪化の影響を受けたが指標面に割安感があり、調整一巡して出直り展開だろう。)といった幅広い分野で「資格の学校」を運営している。新領域への事業展開を強化している。アナリスト水田雅展の銘柄分析アドアーズは年初来高値に接近、アミューズメント施設既存店好調で収益改善期待アドアーズ<4712>(JQS)はアミューズメント施設運営の総合エンターテインメント事業を主力としている。アミューズメント施設6月既存店売上は4ヶ月連続で前年比プラスとなった。17年3月期は介護事業休止も寄与して大幅営業予想であり、オリーブスパとの業務提携効果も寄与して収益改善が期待される。株価は戻り歩調で3月の年初来高値に接近している。上値を試す展開だろう。アミューズメント施設運営部門の16年3月期末店舗数はアドアーズ直営50店舗(うちコラボ店7店舗)、子会社ブレイク直営1店舗である。ゲームジャンル別売上構成比はメダルゲーム35.5%、クレーンゲーム28.6%、プリクラ2.4%、アーケードゲーム20.1%、その他(コンテンツ関連含む)13.4%だった。アナリスト水田雅展の銘柄分析インテリジェントウェイブは16年6月期増額の可能性、17年6月期も収益拡大期待インテリジェントウェイブ<4847>(JQS)は金融分野や情報セキュリティ分野を中心にシステムソリューション事業を展開している。16年6月期営業増益予想で増額の可能性があり、17年6月期も収益拡大が期待される。株価は地合い悪化の影響で反落したが、調整一巡して出直り展開だろう。8月3日に16年6月期決算発表を予定している。大日本印刷<7912>の連結子会社で、ソフトウェア開発を中心にソリューションを提供する金融システムソリューション事業、情報セキュリティ分野を中心にパッケージソフトウェアや保守サービスを提供するプロダクトソリューション事業を展開している。15年6月期のセグメント別売上構成比は金融システムソリューション事業89.8%、プロダクトソリューション事業10.2%だった。高度な専門性が要求されるクレジットカード決済のフロント業務関連システムで特に高シェアを持ち、クレジットカード会社、ネット銀行、証券会社など金融関連のシステム開発受託・ハードウェア販売・保守サービスを収益柱としている。上振れ余地JSP<7942>(東1)は発泡プラスチック製品専業の大手で、自動車用や住宅用など高付加価値製品の拡販を推進している。17年3月期は営業微減益予想だが、高付加価値製品の拡販進展などで上振れ余地があるだろう。株価は地合い悪化が影響した6月の年初来安値から切り返しの動きを強めている。調整一巡して出直り展開だろう。発泡プラスチック製品専業の大手である。三菱瓦斯化学<4182>がTOBを実施し、15年3月に同社の連結子会社となった。IT製品輸送用通い函など)、その他事業(一般包材など)を展開している。16年3月期のセグメント別売上高構成比は押出事業33%、ビーズ事業62%、その他5%だった。スピリッツ<2222>(東1)は「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げ、首都圏エリア展開強化や商品プレミアム化などの重点施策を加速している。株価は上場来高値圏で堅調だ。自律調整一巡して上値を試す展開だろう。地域限定ブランド菓子の製造・販売を主力とする持株会社である。全国各地のお菓子のオリジナルブランドとショップブランドを創造する「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げ、製造卸から製造小売に事業モデルを転換して高収益化を推進している。リゾート(WSR)宣言」を経営スローガンに掲げ、中期経営目標を売上高経常利益率20%としている。4社、関西地区2社)である。システム<3630>(東1)は情報サービス事業と収納代行サービス事業を展開し、クラウドサービスも強化している。中期的に収益拡大基調が期待される。株価は調整一巡して出直り展開だろう。ネットショッピング決済、電子マネー決済など)を展開し、クラウドサービスや電子マネー対応などを強化している。15年12月期の売上高構成比は情報サービス事業52.2%(SI・ソフト開発31.3%、情報処理サービス15.7%、商品販売5.2%)、収納代行サービス47.8%、営業利益構成比(連結調整前)は情報サービス事業47.1%、収納代行サービス52.9%だった。株価は年初来高値を更新して15年7月高値に接近している。好業績を評価して上値を試す展開だろう。各種コンサルティング事業を展開するグループの純粋持株会社である。ファンド)を展開している。キーウェアソリューションズ<3799>(東2)はシステム開発事業やSI事業を展開している。株価は地合い悪化の影響で年初来安値を更新したが、調整一巡して反発展開だろう。7月29日に第1四半期業績の発表を予定している。フロンティア事業など)を展開している。システム開発事業が67.0%、SI事業が12.1%、プラットフォーム事業が10.8%、その他が10.1%だった。主要顧客は筆頭株主であるNEC<6701>グループ向けが約4割を占め、NTT<9432>グループ、JR東日本<9020>グループ、三菱商事<8058>グループ、日本ヒューレット・パッカードなどが続いている。株価は強基調に転換して戻り歩調だろう。一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。プロマック」なども展開している。13年6月には自社開発の機能性ディスペプシア治療剤「アコファイド」を発売し、アステラス製薬<4503>と共同で早期の市場浸透を目指している。アナリスト水田雅展の銘柄分析インフォメーションクリエーティブは指標面の割安感を見直し、16年9月期大幅増益予想インフォメーションクリエーティブ<4769>(JQS)はソフトウェア開発中心にソリューションサービスを提供している。需要が高水準で16年9月期は大幅増益予想である。株価は地合い悪化の影響を受ける場面があったが切り返しの動きを強めている。指標面の割安感も見直して戻りを試す展開が期待される。■ソフトウェア開発中心にソリューションサービスを提供ソフトウェア開発事業、システム運用事業、その他(パッケージ開発・販売)事業を展開し、顧客に常駐する型で情報サービス分野における総合的なソリューションサービスを提供している。ITソリューション事業が98.2%、ITサービス事業が1.8%だった。顧客別に見ると日立システムズや日立ソリューションズなど、日立製作所<6501>グループ向けが全体の約6割を占めて収益源となっている。エム・ディ・エム<7600>(東1)は整形外科分野の医療機器商社である。上昇し、収益力が向上している。株価は地合い悪化が影響する場面があったが、調整一巡して5月の年初来高値を目指す展開だろう。7月29日に第1四半期業績の発表を予定している。整形外科分野を主力とする医療機器商社である。メーカー機能強化による高収益体質への転換を目指し、米国子会社オーソデベロップメント(ODEV)社製品の拡販を推進している。自社製品比率が上昇して売上総利益率は上昇傾向だ。米ODEV社製の人工膝関節製品は中国でも薬事承認を取得している。16年4月に日本特殊陶業<5334>との資本・業務提携を発表した。伊藤忠商事<8001>が保有する当社株式(発行済株式総数の割合30.00%)を日本特殊陶業が取得(16年5月)した。川崎近海汽船<9179>(東2)は近海輸送と内航輸送が主力である。新規航路開設、コスト削減などで収益改善が期待される。株価は地合い悪化も影響して年初来安値圏だが、指標面の割安感を見直して反発が期待される。7月29日に第1四半期業績の発表を予定している。フェリー輸送などの内航部門を展開している。16年3月期の売上高構成比は近海部門が36.3%、内航部門が63.7%だった。中期成長に向けた新規分野として13年10月、オフショア・オペレーションと均等出資で合弁会社オフショア・ジャパンを設立した。エネルギー設備に関わるオフショア支援船業務に進出する。アナリスト水田雅展の銘柄分析キムラユニティーは指標面の割安感を見直し、17年3月期増収増益予想キムラユニティー<9368>(東1)はトヨタ自動車向け部品包装が主力の総合物流サービス企業である。物流請負のNLS事業が成長し、北米や中国の収益拡大も進展して17年3月期増収増益予想である。株価は地合い悪化の影響を受けた年初来安値圏から切り返している。指標面の割安感を見直す動きが強まりそうだ。■トヨタ向けが主力の総合物流サービス企業トヨタ自動車<7203>の補修部品・KD部品の包装・物流、および一般物流請負を主力とする総合物流サービス企業である。自動車販売・リース・整備などの自動車サービス事業、物流分野における情報サービス事業、派遣・アウトソーシングなどの人材サービス事業、太陽光発電による売電事業なども展開している。16年3月期のセグメント別売上構成比(連結調整前)は、物流サービス事業が65%、自動車サービス事業が31%、情報サービス事業+人材サービス事業+その他が3%だった。アナリスト水田雅展の銘柄分析カナモトは16年10月期減益予想だが景気対策関連として注目カナモト<9678>(東1)は建設機械レンタルの大手である。長期ビジョンで成長エンジンと位置付ける海外展開も強化している。16年10月期は減価償却費増加などで減益予想だが、景気対策関連として注目される。株価は年初来安値圏から切り返す動きだ。カナモトエンジニアリングは15年8月に全株式を技術者派遣会社のトラスト・テック<2154>に譲渡した。営業拠点網を拡充して全国展開と業容拡大を加速している。16年6月には山形エリア6店舗目となる新庄営業所(山形県新庄市)と、関東エリア33店舗目で山梨県初拠点となる山梨南営業所(山梨県巨摩郡)を開設し、当社の全国営業拠点数は182拠点、グループ合計では449拠点となった。「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。このブログは運営のすべてを日本インタビュ新聞社が行っております。2.0Seesaaブログ。