鈴木新聞舗の冬(後編)2020/01/16三浦英之(新聞記者、ルポライター)Tweet写真:岩波友紀(*前編から続く)2011年3月11日午後2時46分、鈴木裕次郎さんはいつものように新聞舗内の作業場で父の宏二さんや母の信子さんと一緒にチラシの折り込み作業をしていた。巨大な揺れに襲われた直後、作業場の窓ガラスが割れ、全員が店の前にある中央公園へと飛び出した。停電でテレビが映らず、何が起きているのか、状況がまったく掴めない。「原発が爆発しそうだからすぐに避難した方がいい」と近くの病院の医師から忠告を受けたのは周囲がすっかり暗くなった後だった。翌日の朝刊を積んだトラックが鈴木新聞舗に到着したのは午後11時50分頃。巨大地震」の大見出しで、津波にのまれて炎上する東北沿岸部の写真が掲載されていた。避難する前にやるべきことがある――裕次郎さんはそう思った。配達車に乗って受け持ちの山あい地域へと飛び出した。できる限り新聞を配ろうとしたが、道が断絶していたり崩落していたりしていて先に進めない。家屋にたどり着けても、がれきが邪魔をして新聞受けに近づけない。裕次郎さんはジレンマの中で配達できなかった新聞を抱え、住民が避難している体育館へと車で向かった。体育館の床の上に新聞の束をドカッと下ろすと人々がワッと集まり、奪い合うようにして新聞を手に取った。新聞に掲載されている写真を見て涙を浮かべる人。「俺にも1部くれ」と叫ぶ声。誰もが震災の記事を食い入るように読み続けている。そんな光景を見て裕次郎さんは初めて自らの仕事の意義を理解した気がした。浪江町は住民の8割が新聞を購読する「新聞の町」だ。それは住民の多くが高齢者であり、メールやインターネットが使えないことを意味している。思ったが、現実がそれを許さなかった。半径3キロに発令していた避難指示を浪江町中心部を含む半径10キロへと拡大。明け方、裕次郎さんが新聞舗に戻ると、町内放送がしきりに町西部の津島地区に避難するよう呼びかけているのが聞こえた。裕次郎さんは家族を連れて国道114号を西へと向かい、福島市で暮らす長女のアパートへと身を寄せた。「それでも2、3日で家に帰れると思っていました」と裕次郎さんは言った。*その日から約6年間、浪江町民約2万1000人の全町避難は続いた。未曽有の原子力災害により福島県内では12市町村に避難区域が設定され、最大16万人が自宅外での避難生活を余儀なくされた。裕次郎さんは新潟県柏崎市の友人宅に身を寄せた後、しばらくして東京都内の新聞販売店でアルバイトをした。営業再開に向けた「準備運動」のつもりだったが、そこで忘れられない経験をする。受け持った郊外の集合団地。配達のたびに郵便受けに新聞がたまり、換気扇にハエが群がっている。団地の一室で高齢者が孤独死しているようだった。「どうして......」と浪江町で育った裕次郎さんは理解できなかった。隣人が亡くなっているというのに、なぜ多くの住民がその異変に気づけない。震災5年目の夏に浪江町に出されていた避難指示の一部が近く解除されそうだと聞いたとき、裕次郎さんは真っ先に鈴木新聞舗の営業再開を希望した。浪江町を「東京」のようにしてはならない、住民のつながりをこの手でしっかりと取り戻さなければいけない。申し出に前経営者である父の宏二さんは強く反対した。「経営が成り立たない」と宏二さんは言った。震災前の浪江町の人口は約2万1000人。町の予測によると、避難指示解除後の帰還人口はわずか1000人。その数字でさえ、あくまでも町の「見通し」に過ぎない。実際に何人が帰ってくるのかは結局誰にもわからないのだ。新聞販売店の収益の柱は折り込みチラシだ。住民が戻らず、スーパーや飲食店の再開がほとんど見込めない町で、チラシを折り込んで欲しいと依頼してくる事業者がどれだけいるか――。それでも、裕次郎さんは折れなかった。帰還するほとんどの住民は高齢者であるはずだ。彼らはメールやインターネットが使えない。帰還には新聞の配達が不可欠になる。高齢者さえも町に戻ってこられなくなれば、浪江町は永遠に地図から消滅してしまう。2017年1月、裕次郎さんは浪江町の避難指示解除に先駆けて6年ぶりに鈴木新聞舗の営業を再開させた。震災復興に関する福島県の補助金約430万円を受け取り、東京電力の賠償金約2000万円と合わせて再開資金に充てた。ところが――というよりはやはり――、経営は出だしから躓いた。町役場が当初1000人と見積もっていた避難指示解除後の帰還住民は、蓋を開けてみれば140世帯193人に過ぎなかった。購読契約を結べたのはわずかに40部。最大の問題は配達員を1人も雇えないことだった。従業員約30人に電話をかけても、町に戻ってこられないか、別の仕事に就いていると断られた。時給1500円で求人を出しても、応募者はゼロ。当時の浪江町内の有効求人倍率は6.6倍(震災前の約10倍)。数少ない帰還者を求めてハローワークには廃炉や除染関連の高収入の求人が並び、新規求人の平均賃金は震災前の4割近く上昇していた。裕次郎さんには結婚したばかりの妻と乳児がいたが、妻もやはり働けなかった。乳児を預けることができないのだ。福島県では震災後、それまでの大家族が別々に仮設住宅などに避難しなければならなくなった結果、祖父母が乳幼児の面倒を見ることが難しくなり、保育の需要が急激に上昇した。保育所などに入れない子の数は東日本大震災翌年の2012年の55人から2017年には過去最高の616人に激増。南相馬市でも前年比で25人も多い90人に増加していた。配達員を1人でも雇えれば、配達を1日置きに交代できる。あいさつ回りや集金があっても週に1日は休暇が取れる。事故やパンクが起きても、互いに救援に駆けつけられる。それができなければ、いつか必ず自滅してしまう。わかっていながらも、それができない裕次郎さんはたった1人で配達を続けた。友人と不満を言い合いたくても、飲酒運転になるので夕方以降は酒も飲めない。どんなに体調が悪くても、午前2時にはハンドルを握った。配達部数は85部で頭打ち。配達員も集まらず、妻も働けない。思い始めていた9月、作業場に置かれた電話が鳴った。「新聞配達を手伝いたい」。新聞記者を名乗る男が受話器越しに言った。裕次郎さんは震える声で聞き返していた。*結局、私の新聞配達の日々は約半年間続いた。当初は取材のきっかけを掴むために始めたものだったが、それらはやがて私の職業記者としての根幹を問い直すものへとつながっていった。購読契約85部の中には口座振り込みの人もいるため、実際に集金に出向くのは約40軒に過ぎない。〜「歌手とか野球選手になれるならなってると思います。友達に教える当サイトについて集英社ホームページ(C)イミダス。