いわゆる男女同権論なるものはワイマール憲法あたりから、20世紀の新奇な思想なのであって、そんなのは鼻糞のように全く価値を認めないし、むしろ有害、環境ホルモンより恐ろしい害毒だ。現代社会はその反文明への堕落のただなかにあり、正気を失っている。大切な守らなければならない価値とはなんですか。提示する規範的価値、要するに私は文明の中核にある正統的な文化的伝統をあくまでも重んじる。私は原初フェミニズム運動、19世紀だと思いますが、売春の国家的規制から売春婦を擁護する運動それ自体は否定しない。そもそも売春それ自体コモンロー上犯罪ではない。フェミニズムが社会的に汚名化された弱者としての女性を擁護する運動なら好意的にみることもできる。洗練したイギリス人は単婚主義の婚姻制度を維持するためのコストとして売春も必要と考える。我が国のフェミニズムは社会的弱者としての女性の擁護というよりも、攻撃が男性に向けられ男性を貶めて喜ぼうとする極めて悪質なんです。中等教育(中学校の技術・家庭の家庭領域と高校家庭科)に男子生徒に家庭科履修を強要させたり、厚かましすぎる。男子生徒がフェミニストの我が儘な理屈のために人格形成に重要な青年期に無益でばかげた教育を時間をさいてしまっているのはあまりにも気の毒だし大きな損失だ。有害な教育政策を黙認してきた罪について、われわれ大人は子どもたちに懺悔しなければならないと思ってます。こんな男子への虐待に等しい教育課程は直ちに中止すべきだというのが私の意見ですが、女子差別条約との関連で学習指導要領が改訂されたわけです。いうのは、これこれの教育政策を強要するものではない。条約の第三部一0条で教育における平等の達成を述べてますが、条文の解釈は締約国の自由ですから、条約の提案国であるソ連の技術教育は男子向きと女子向きで教育課程が異なるわけですが、ソ連が条約の批准で改めたわけでもない。別に条約のために高校女子のみ必修の教育課程を改定する必然性などなかったのです。職業教育や専門教育で女性の教育機会を閉ざしていなければ基本的に平等は達成されているということでもいいわけですよ。家庭科を選択科目にしても平等になりますが、選択科目という選択肢は家庭科教員の養成課程のある私大の経営を圧迫することもあり既得権益防衛のため採用されにくかったと考えられる。家庭科教員の雇用を守るために男子生徒に無意味でばかげた授業をつきあわせているのは本末転倒である。学校教育の受益者が生徒でなく、既得権益のための学校教育に化してしまってます。男女平等もやかましくいえば、米国のように体育・スポーツも問題にしなければならない。皇室典範問題があったので公民権法タイトル9判例の研究をやってないので、最新の情報をみていませんが、米国ではカレッジの花形であるフットボールやバスケットボールなど男子スポーツに予算その他の権益が集中して女子スポーツをなおざりにしていることに非難があるようです。締約国の義務はCEDAWへの報告制度だけ女子差別撤廃条約(アメリカ合衆国が批准していないので、これが国際的スタンダードな考え方であるわけではない)は人権条約の実施措置としてはもっとも緩い報告制度をとっている。これは条約の趣旨ができるだけ多くの国に批准しやすいようにして、各国の義務については厳格に求める性格のものではないからです。厳格にして、例えばイスラムのシャーリア法をやめろとか、あるいは女子割礼の慣習をやめさせろとか言ったら、多くの国が批准できませんからもともとぬるいんです。その他の措置の報告をするだけ。要するに四年おきになんらかの報告のための実績づくりを政府にさせることによって、女性団体が監視して女性政策を促そうとするものです。浅山郁の1985年の論文(註1)によると、CEDAWの権限は弱く条約十八条で提案と一般的勧告をを行うことができるが、実際には「委員会の委員が度々、締約国による条約義務の不遵守(あるいは不十分な遵守)を認めたにもかかわらず、いかなる特定の締約国についてもその旨の意見発表は一度も行ってない」とのことです。条文の解釈は締約国に委ねられているから、これこれの女性政策を締約国に強要というものではないです。ソ連の第一回報告では教育の分野について「憲法に基づいて教育の平等は完全に保障されている。教育は国家の手で行われているので、すべての男女に同一の授業内容をうけさせることが可能となる。教育上の男女差はすでに克服されてしまった....」と説明してますが、中等教育の技術教育の男女別の授業内容を問うとか意地悪な質問もなく賞賛されるだけだったようです。日本は1987年に第一回の報告を行ってますが、売春防止法を説明したところ、委員は「単純売春」に関心を示し、意味がわからないという質問が出たそうです。そんな程度のことです。たいした権威もない委員会です。米国のように批准しないほうがましでした。実際には条約の解釈はいかようにもなるんですが、フェミニストが勝手に条約違反とわめきたてることにより有害な政策が促されました。こと、セクハラ規制、児童買春・ポルノ禁止法、ドメスティックバイオレンス規制など厚かましいフェミニストが推進してきた政策の全てに反対であります。強姦処罰の強化・集団強姦罪の新設もきわめて不愉快です。ここではセクハラ規制についてだけ簡単にふれておきますと、これは異常なロマンティック・パターナリズムです。女に言い寄った、王様ゲームに参加したというようなことで大学教員が不利益処分をうけたりする。コンパに参加するというのは親しみやすくて良い先生だと思うんですよ。エリートや教授のような有能な男性がこんなことで挫折させられてよいのか。女どもに目上の男性に対するリンチ特権を与えているのは異常なことであり、男性に対する虐待です。16歳から18歳への引き上げについてももちろん反対です。女性は16~17歳が最も美しいと昔から決まっている。女子の婚姻適齢法制をみてみると合衆国では大多数の州で16歳は婚姻適齢です。英国は男女とも16歳ですが、スコットランドは親の同意も不要、フランスは女子15歳が婚姻適齢、ドイツは配偶者の一方が18歳以上なら16歳で結婚できるシステムなので法制審議会が18歳引き上げが世界的趨勢とかいっているのは事実に反しています(もっとも私はイタリア・オランダ・スペインなど婚姻適齢を引き上げた国があることも知ってます。日本より格下の国じゃないですか。米英仏独が一国も該当しないのに世界的趨勢と強弁できるはずがない)。民法改正問題、とりわけ夫婦別姓ですが、国会議員の良識と健全な社会階層の抵抗があり、これだけは法制化に至ってません。推進派の野田聖子議員に刺客が送り込まれたのでこの問題は一息ついていますが、しかし女帝容認でフェミニストを増長させるとこれも危ないです。一連の政策をみていきますと、ここまでフェミニストを増長させた罪は重いです。いうばかげた政策の推進を黙認して未来を背負う子どもたちに申し訳ないことをしてしまったと悔やんでます。男子を虐待することが公認され、息苦しい社会になりました。このままでよいわけがない。フェミニズムに対する敵意は募る一方です。反撃を開始したいと思います。特定社会階層の利益のための女性政策だいたい雇用機会均等法の最大の被害者は女子短大生だともいわれています。80年代に大手都市銀行が高卒女子から短大卒の採用にに切り替えたといわれてます。当時はサービス経済化といわれ好況期で求人は多かったのですが、右に習え式に事務職が短大にシフトしていったと言われてます。私は1978年に都立園芸高校を卒業してますが、高卒女子の就職はまだ安定してました。成績上位の生徒は一流企業の事務職に就職できた。当時は三年間で三日以上休んだら、大手都市銀行に推薦しないとか、化粧やパーマをしたりする女生徒は事務職でなく、生産工程労働者にしか推薦しないということで教師の締め付けがききました。90年代高卒就職が厳しくなって教師の締め付けがきかなくなると女子高校生は超ミニスカ・ルーズソックスのコギャル現象化していくわけです。しかるべき安定した企業・職種に就職を斡旋していたから教師の締め付けがきいたわけで、そうでなくなると教師の言いつけををきかなくなったと憶測します。生徒管理が難しくなった原因がそのへんにある。不況期においても就職実績の良い躾のゆきとどいた職業高校もありますし、そういう公立高校があることを私は知ってますから。地域差もありますし過当に一般化はしません。問題は70年代までは結婚適齢期信仰というものがあって女子は高卒でしかるべき企業に就職して持参金を蓄えたえうえで24~25歳ぐらいまでに結婚退職するという安定的なパターンがあった。これが80年代以降崩れてしまい、20代・30代の未婚率が、男女とも急速に上昇していったことである。その一つの要因がフェミニストが結婚退職けしからんとか当時四年制大学の女子の割合が低いことなどを問題にして、この安定的パターンを敵視し破壊したために、それが少子化の原因にもなっているし、コギャル現象にみられるように大きな悪影響を与えたと思います。それは安易に高卒採用を短大にシフトした大手都市銀行をはじめ企業側の責任もあるし、それをみのがしてきた文部行政にも責任があると思います。職業高校であれば産業教育振興法で施設・設備や教師の産振手当、たぶん今でもあるんだと思いますが、社会的投資がなされているのに、しかるべき就職先が確保できないというのは教育投資上損失でもあるわけです。ひとくちにいえば1980年代以降女子の事務職採用が高卒から短大、短大から四年制大学にシフトしていったということですが、この状況をフェミニストに迎合して追認したことが間違っていたというのが私の意見です。フェミニストから圧力がかかって、ニューメディア戦略と称して有名企業も四年制大学卒女子も積極的に採用することとなった。それで割を食ったのが短大女子です。女子は男子と比べて大卒と高卒の賃金格差が大きく、大卒にメリットがあるため、進学率が上昇しましたが、マスコミで喧伝された就職氷河期でより深刻だったのは四大卒女子より短大卒女子だったといわれてます。短大は就職実績で学生を集めていて、多くの女子短大生が事務職志望なんです。事務職採用が四大卒にシフトしていったので短大の経営が厳しくなったといわれております。ところがフェミニストはそうは考えない。氷河期でも大卒女子さえ救えばいいんだとか、特定の社会階層の利益ばかり考えているわけですよ。四年制大学の女子大生は中規模企業の評価が高い。いうものが必ずしも公正なものではなく、ある特定の社会階層の利益にすぎないこともあるということを述べました。女性の参画の拡大が重要政策とされているため、女性エリートが最大の受益者でしょう。女性エリートは厚遇して活躍の場を与えましょうという政策ですから政府から特権階級というお墨付があると同然なわけです。大分前ですがタッキーと細木数子の番組でゲストがタレントの菊川怜でした。細木数子がズバリ「あなたはえばっている」と言いました。威張って何が悪いんだと思います。菊川怜は桜蔭-東大卒で最強です威張って当然です。東大さつき会人脈、桜蔭人脈というのは実態は知りませんが、庶民の多くは新特権階級だと思っている。田中真紀子がさつき会人脈なら外務大臣を追われることもなかったでしょう。片山さつきの「コイツ」発言も悪いはずがない。天下の東大さつき会人脈を非難するほうがけしからんのじゃないですか)「人間の尊厳」を否定するが、男性の尊厳の回復を求める私は「人間の尊厳」という概念を安易に認めたくない。そんなのは神学的フィクションにすぎない。創世記1章26節や27節から「神の像」として人間はつくられたという解釈を根拠とする思想であるが傲慢な考え方になりかねない。アダムの罪により人間は致命的に腐敗しているのだから、人間一般に尊厳なんて認めるわけにはいかない。それは傲慢な思想ですよ。人間性というものを基本的に信用しない。人間の倫理的資質は致命的に腐敗しているとみなす価値観は、アウグスティヌス以来の西洋文明千六百年の伝統ですから。「人間の尊厳」なんて安易に認めてはいけないんです。教父学の伝統についてここで深入りしませんが、神学的に精査するならば「人間(男性)の尊厳」と言いだすのは慎重でなければならない。「人間の尊厳」ですら否定的なんだから、「女性の人権」なんて認めるわけないでしょ。人間は善意があっても善を実行できない。望む善を行わず、望まない悪を行っている(ロマ7:18~19)。このことでパウロも悩んだ。アウグスティヌスも悩んだ。良心的内省的な人はキリスト教徒に限らずロマ書7:18~と同様のことを悩んでいるはずです。人間の自由意思という実体はなく、脳内の物理化学的過程にすぎないから。結局、神の恩寵の超越性にすがりつく以外救いようがないということです。人権なんていうのは神の似姿としてつくられた人間の尊厳という神学的フィクションにすぎない、そんなものを軽々しく認めるわけには断じていかない。かかわらず、以上の留保のうえであえて「尊厳の回復」を求めたいと思います。男性が、女性によって貶められることがあってはならないです。それは文明世界の規範に照らし容認しがたい叛逆だから。形式的には対等にみえるが誤解がないように言っておきますが、キリスト教には性差を否定していると解釈されうる思想もある、例えばガラテヤ書3章28節、この意義については別途検討したいが、フェミニズム的解釈は誤りである。もとづく、我は汝を我が妻とする。我は汝を我が夫とするというような現在形の言葉による誓約は、それ自体男女は対等の形式のように思える。中世神学最大の教師ペトルス・ロンバルドゥス(歿1159)の婚姻成立の方式に付いては、民法学者の塙陽子(註2)が次のように説明しているので引用する。ロンバルドゥスの理論にほとんど隔たりはないと思う。futuro(未来文言の約婚)として婚約が成立する。praesente(現在文言の約婚)であって、婚姻はただちに成立する。consummatum)(未完成婚)であって、信者間にのみ成立する婚姻であり、原則として非解消で在るが若干の例外を認めうる。夫婦の一方が婚姻に優る状態であるところの修道生活に入る場合、又は教皇の免除(despensatio)を得た場合には解消しうる。cosummatum(完成婚)が成立する。これは絶対に不解消である。carnalis(consummatio)を要する。carnalisを生じたときは、直ちに完成婚を生じた。図式化すれば以下のようになる。ロンバルドゥスは合意主義婚姻理論とされ、合意主義にこだわった神学者といわれるが、合衾の意義もそれなりに重視されており、巧妙に折衷させた理論といえるだろう。1現在文言での約言(婚姻成立)→合衾(完成婚)2現在文言での約言(婚姻成立)→合衾の前に修道生活入り又は教皇の免除(例外的に婚姻解消)3未来文言での約言(婚約)→現在文言での約言(婚姻に転換)→合衾(完成婚)4未来文言での約言(婚約)→合衾(完成婚)古典カノン法の「推定婚の法理」の神学的論拠が4にある。初期スコラ学者は、結婚の目的として、生殖とならんで、淫欲(情欲)の治療薬としての意義を強調した。「もし自制することができなければ結婚するがよい。結婚するほうが情欲に燃えるよりも良いからである」(第一コリント7:9講談社訳)。真正パウロは結局それくらいのことしか、結婚の意義づけを語っていないのである。コリント前書は西暦53年秋に執筆された疑う余地のないパウロ自身による真正の手紙であるから決定的な意味で重視したい。....ならば結婚したほうがよいという仮言命法的な結婚の是認である。ペトルス・ロンバルドゥスによれば結婚の秘跡は罪に対する治療薬であり、恩寵を仲介しないものとされましたが、秘跡神学では婚姻の秘跡は結婚相手(男は女から、女は男から)から与えられるのであって(註3)、これは教会挙式主義を採用したトレント公会議以後のカトリック教会も神学的理念としては同じで、それ自体一見して男女対等の理念のようにも思える。夫婦の性規範においては男女は対等のようにも思える。教会婚姻法はローマ法のように婚姻を権力関係ともみなさなかったし、ゲルマン法のように経済行為ともみなさなかった。それは秘跡であるから世俗的な支配-被支配の概念を超越しているともいえる。秘跡神学の結婚理念(註4)についてはまだ研究中途なので、とくに合衾の意義について十分精査していないので、結論的なことを述べませんが、伝統的な秘跡神学は(花婿)キリストと(花嫁)教会の統一を象徴するしるしとされ、花嫁は母なる教会に擬され女性の立場は十分に尊重されている。キリストの花嫁とは童貞女の奉献を讃えるものだったが、11世紀より12世紀の秘蹟神学の進展により、結婚の意義付けにもなされ、人妻もキリストの花嫁とされたのです。簡単に言ってしまえば、夫と妻が(花婿)キリストと(花嫁)教会の統一に類比されているのですが、教会はキリストの望むことを望むのであり、キリストが指導者であり審判者であります。夫と妻の関係もおのずと明らかなことでしょう。ペトルス・ロンバルドゥスはコリント前書の11章の意義も論じていることも付け加えておきます。近世イギリス、アメリカ植民地時代において、夫は妻より領主(lord)もしくはバロン(balon)と尊称されていた。私はこのならわしを支持する。ブラックストーンは婚姻の一般的効果としての夫婦一体の原則について次のように説明する「婚姻によって、夫と妻は法律上一人格となる。婦人(woman)の存在または法律上の存在そのものは、婚姻中、停止されるか少なくとも夫のそれに合体され、統合される。夫の翼、保護、そして庇護(cover)の下に、彼女はあらゆることを行う。したがって、われわれの法律用フランス語では、feme-coventと呼ばれ、covent-baronすなわち彼女のbaronないし領主(lord)である彼女の夫の保護と権力のもとあるといわれる」。『英法釈義』1巻15章「夫と妻について」(註5)コモンロー上の夫婦一体原則について、私は家長である夫の主権と夫婦の羈絆性を明確にしている点で優れた法原則だと思っているが、前世紀に制定法により実効性を失った。それは社会的経済的状況の変化による。ロードもしくはバロンと尊称されてよいと思います。これはゲルマン法のムント(後見権もしくは人的保護権と訳される)に由来する。婚姻を経済行為とみなすゲルマン法を普遍的価値とみなすことはできないし、教会婚姻法や秘跡神学は婚姻の本質をローマ法のように権力関係ともゲルマン法のように経済行為ともみなしてはいない。秘跡神学では婚姻を教会とキリストの一致に擬され、女性は母なる教会に擬され尊重されており、結婚を封建的擬制としてとらえるものではないから理念的に合致するものでは決してない。結論を先に述べると、夫婦倫理としては文明世界の規範に合致する。ロード、バロンと尊称されるべき根拠となっているのであるから、秘跡神学の理念とずれがあっても全く正しい婚姻理念なのである。私がなぜ、ロードやバロンという尊称にこだわるのか。それは「神の姿と栄光を映す男性」(コリント第一11:7)の尊厳を回復しなければならないと考えるからである。家長たる夫は領主さまでなければならないのです。フェミニストは濡れ落ち葉だ粗大ゴミ呼ばわりして夫を貶めていますが、最悪です。こんなことが罷り通っているのは異常な社会ですよ。技術革新により家事労働は著しく省力化しているのに、夫にやらせようなんていうのは容認できない。そのような底意をもって男子高校生にくだらない家庭科教育を強制履修させている。人格形成にとって決定的な青年期に無駄な時間とエネルギーをかけさせている。あまりにも厚かましいじゃないか。ゴミ出しを夫にさせる妻は最低だ。家長としての夫はゴミ出しなんてやる必要は全くありません。そんなのはズバリ言います。ゴミだしは女の仕事です。領主さまが手を汚す必要はない。今日ほど男性の尊厳が毀損されているひどい時代はないと思います。妻は奴隷のように夫に服従すべきだ次に新約聖書の家庭訓ジャンルです。これはペテロの第一の手紙と第二パウロ書簡(エペソ、コロサイ、第一第二テモテ、テトス)にある家庭訓です。これも西洋文明世界の家族倫理となっている。ここではペテロの第一の手紙についてのみ、聖書学者の荒井献(註6)より引用して言及します。これはペテロが著者でないことは文献学的な常識であり、2章24節以下がパウロの思想に近いこと、3章18節の信仰義認論、さらにパウロの同行者シルワノや同労者マルコに言及していることから、パウロ系の教会で成立した文書とみなされている。家庭訓は3章1節以下です。「同じように、妻たる者よ、夫に仕えなさい。すれば、たとい御言に従わない夫であっても、あなたがたのうやうやしく、清い行いを見て、その妻の無言の行いによって、救に入れられるようになるだろう。あなたがたは髪を編み、金の飾りをつけ、服装を整えるような外面の飾りではなく、かくれた内なる人、柔和でしとやかな霊というという朽ちることのない飾りを身につけるべきである。これこそ神のみまえに、きわめて尊いものである。むかし、神を仰ぎ望んでいた聖なる女たちも、このように身を飾って、その夫に仕えたのである。サラはアブラハムに仕えて、彼を主と呼んだ。あなたがたも、何事にもおびえ臆することなく善を行えば、サラの娘たちとなるのである」。聖書学者の荒井献氏は次のように説明する。「『仕える』と訳されているもともとのギリシャ語の言語はヒュポタッソーというギリシャ語でありまして、ヒュポというのは『何々の下に』を意味する前綴です。タッソーというのは『身を整える』。『夫に仕えなさい』というのは夫の下に立ちなさい。夫に服従しなさいという意味です。(中略)もしもこの『同じように』が前の文脈の主人に対する奴隷の服従を受けるものとすれば、妻は主人に対する奴隷と同じように夫に服従せよということになります」。荒井氏がせっかく見事な訳出をされているのに、「もしも」と留保する意味がわからない。妻は主人に対する奴隷と同じように夫に服従せよという訳出でいいんじゃないですか。夫に仕えるというよりは明確でわかりやすいです。それが西洋文明二千年の規範なのであります。東洋の三従の教えとはニュアンスが違いますが大きな隔たりはないともいえる。ここでは西洋文明2500年の伝統(旧約聖書)、2000年の伝統(新約聖書)、1600年の伝統(アウグスティヌス)、850年の伝統(古典カノン法-教会婚姻法)規範を逸脱しないことが原理原則であることを述べました。この文明規範の回復のためにわたくし川西正彦はフェミニズムとの文化戦争に突入することをここに宣言するものであります。反駁に次回より着手したいと思います。