「マイホームは欲しいけれど、本当に住宅ローンを返していける?」と不安になってしまう人は多いです。住宅ローンは借金ですので、返せない場合を心配してしまうのは仕方のないことだと思います。安心してマイホームを購入するにはどうすればいいのでしょうか?マイホームの適正価格を知る指標2つ住宅ローンへの不安を軽減するためには「返せる額を借りる」ことが大切です。「返せる額」はどう判断すればいいでしょう。返せる額は世帯ごとの収支や家族構成によって違うので難しいところです。そこでここでは、年収を基準とした「年収倍率」と「返済比率」を活用して借入適正額を知る方法をご紹介します。「年収700万円世帯」を例に考えていきますが、ここでいう世帯年収は税金や社会保険料などを差し引いた「手取り年収」とします。年収倍率からいえば4,900万円以上の住宅購入が可能?!年収倍率とは年収の何倍の住宅を購入したかの数値です。「年収倍率=住宅ローン総額÷年収」で算出することができます。フラット35利用者調査によると、マイホームを購入した人の収倍率は5~7倍となっています。上記のうち、中古物件も含めると年収倍率の平均は5~7倍。新築に限ってみると、6~7倍が平均です。単純に年収の「7倍」借りられるとすると......700万円×7倍=4,900万円つまり、4,900万円の家が購入できることになります。平均はあくまで平均であり、当てはまらない世帯もあります。自己資金の額や、ほかの借入の有無など、資産状況は個々の世帯で違います。今後の年収の見通しや定年までの年数など、さまざまな要因によって適切な購入価格は変わるでしょう。そこで年収倍率は物件を選ぶ時の価格帯の目安として利用するといいでしょう。25%以内が堅実!年収倍率が物件価格の目安額なら、個別具体的な借入額を算出するのに役立つのが「返済負担率」でしょう。返済負担率は「年収に占める年間返済額の割合」のことです。ここはマイホーム購入について論じているため、借入は「住宅ローンのみ」として考えていきますが、マイカーローンや家電ローンなど、住宅ローン以外の返済額があればそれも含めて返済負担率を計算します。返済負担率は一般的には30%以内ならいいとされていますが、安定した返済を望む場合は25%以内を目指したいものです。20%に抑えることができる世帯はかなり安全性が高いといえます。年収700万円の場合の具体的金額はいくらになるのでしょう。同じ額を借入しても住宅ローン金利や返済期間によって返済額は変わってくるため、複数のパターンで見ていきます。ボーナス払いなしの場合です。返済比率に応じた住宅ローンの年間返済額は次のようになります。年収700万円だけでなく、600万円・500万円についても記載したのは、今後世帯年収が減る可能性もあるからです。数年後に転職や独立を考えている、夫婦共働き世帯における妻の妊娠・出産といったケースが考えられます。転職や独立は状況に応じて時期をずらすことはできるかもしれませんが、出産は「授かりもの」ですので時期のコントロールは難しいです。育児休業中は育児休業給付が受け取れるとはいえ、手取り額は減ってしまいます。体調や仕事内容によっては妻が退職を選ぶこともあるでしょう。今後年収が下がる可能性が高い世帯は、少なめの年収で検討しておくと安心です。ローンの借入額、世帯の個別要件で価格が変わってくる返済比率を20%以内に抑える借入額にするか、それとも25%までの借入額とするかで大きく金額が変わります。年収700万円のケースで、同じ金利1.8%で借入するとして、返済負担率20%なら「3643万円」ですが、25%にすれば「4546万円」になります。現在の家賃割合やほかのローンなども考慮したうえで、自身の家計の安全ゾーンを探す必要があります。住宅購入を検討しはじめた段階で、いくらくらいのマイホームが手に入るのかを考えるのに、年収倍率は便利です。マイホームを探し始める段階の「目安額」として活用できるでしょう。住宅購入が具体的になったなら、返済負担率を確認して「毎月返済できる額」を探していきましょう。同じ返済負担率でも家計にゆとりのある世帯とそうでない世帯では感じ方が違っています。単なる数字だけでなく、収入のうちいくら住宅ローン返済に割かれるのか意識し、家計を具体的にイメージしていきます。することで、適切な額の住宅ローンを組むことができるはずです。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。technology.。