更新日:2020年02月14日この記事は約5分で読み終わります。2020年東京オリンピック開催に伴い、多くの訪日外国人観光客が訪れることが見込まれます。来年には2021年はワールドマスターズゲームズと呼ばれる、原則30歳以上の方なら参加登録さえすれば出場できる生涯スポーツの国際総合競技大会が関西で開催予定です。大会の開催期間には、日本全国でインバウンド需要が拡大されると期待されています。いったスポーツの国際大会が日本で開催されることにより、スポーツに関心の高い人はもとより、世界各国で日本の知名度が向上し、開催後も引き続き外国人観光客が増えると予想されます。事実、イギリスや中国などこれまでにオリンピックが開催された国々では、大会終了後にも観光客が増えているというデータがあります。施設や店舗に外国人観光客が来るかどうかは、それぞれのPRや受け入れ環境の整備に左右されます。準備を進めたいが適切な人材が足りていないという場合には、外国人人材の採用が解決方法となり得るでしょう。それでも、「外国人採用をしたいが、何から始めたらいいのかわからない」といった課題を抱えている企業は少なくはありません。外国人採用を始めてみようと考えている企業には「外国人紹介をするだけの人材会社」ではなく、外国人採用についてのノウハウや採用後の定着方法についても知識が必要になります。今回は外国人採用や留学生を活用した人材活用のセミナーを実施いたします。言語対応ができるスタッフの採用、モニターやリサーチ、研修の実施、SNS等による情報発信といった様々な取り組みを紹介いたします。アイ・サポートが共催します。訪日ラボからは「インバウンド市場の現状」について、複数のデータを元にお話いたします。アイ・サポートからは「外国人留学生の人材対策」を詳しくご紹介させて頂き、留学生の強みを活かし様々な課題の解決やニーズにお応えできる場となっています。インバウンド市場動向を知りたい方、実際に外国人採用に対してどう手順を行っていくか決まっていない方にとっても、参考になる内容です。質疑応答の時間も設けております。休憩時間や終了後には、インバウンド担当者同士で情報交換もしていただけます。外国人を採用しており、インバウンド対策に興味がある方このような考えをお持ちのインバウンド担当者の方に、このセミナーは大いに役立つでしょう。名刺を頂戴いたします。※競合他社様の参加はご遠慮ください。(ビックカメラ)に就職。2014年からインバウンド部署を立ち上げ、インバウンドに関係する広告・プロモーション・旅行博・SNSなどを年間で300件以上の施策を実施。免税売上を1年で昨年比10倍以上の数百億円を達成。その後、中国インバウンドに特化したビジネスを展開。訪日ビザ取扱の中国旅行会社やWiFiレンタル会社と提携し、訪日旅行の顧客と接点を持つ広告ビジネスを展開。新卒で大手金融会社の入社。一から立ち上げ、4年目には売上2億近くまでの規模に事業を拡大。外国人留学生のアルバイトを中心とした就業支援を事業のドメインとし、留学生の強みを活かした様々なソリューションサービスやプログラムを開発。民間企業だけでなく、行政や教育機関などに展開し、留学生の活躍の場の拡大に貢献。インバウンド関連にも多言語スタッフの供給だけでなく、留学生の外国人目線や情報発信力などの強みを活かしたソリューションサービスを展開。事業を拡大するため、2018年10月より東急不動産グループ内の学生情報センターに活躍の場を移し、留学生支援部の部長として、留学生が当たり前に活躍できる社会の創造のため、日々活動を行っている。2020年02月17日2月13日に複数の市中感染者とみられる患者が確認されて以来、国内感染者が続々と発表されています。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、国内のイベントが中止を決定しています。和歌山県には豊かで美しい自然と多くの観光地があり、代表的な場所では高野山や熊野古道などが挙げられます。中国の武漢で発生した新型コロナウイルス(COVID-19)は、日本でも感染が広がり、国内では初の死者も確認されるなど、人々の不安と緊張が高まっています。日本でも拡大の兆しを見せている新型肺炎により、7月の東京オリンピック開催を前にテレワークの導入が急ピッチで進められています。職場以外の場所で働く「テレワーク」は多くの先進国で広まっている働き方ですが、日本では取り入れる企業...最新のインバウンド関連ニュースをメールマガジンで受け取りませんか?メルマガ登録する役にたったらいいね!してくださいインバウンド最新情報をお届けします。インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。何?タックスフリーとデューティーフリーの違いは?訪日外国人に関連する税について調べました[後編]訪日外国人観光客のインバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。