Guzov/Shutterstock.com)近年「アーリーリタイア」や「セミリタイア」という言葉が広まりつつあります。定年まで仕事を続けず、若いうちに退職して自由に過ごすことを希望する人が増えているのです。仕事に縛られない自由な生活のためには、働かなくても暮らせるだけの資産や収入が必要です。それほどの資産や収入源を築くための最有力候補としておすすめしたいのが、不動産投資となります。不動産投資で収入の柱を構築できれば、リタイアしても余裕を持って生活できる可能性があります。今回は、不動産投資とアーリーリタイア・セミリタイアについて考えます。経済的自由を手に入れてアーリーリタイア・セミリタイアを目指す60歳ないし65歳の定年まで仕事を続け、その後は公的年金と貯蓄で余生を過ごすというのが一般的な会社員の生き方です。それに対してアーリーリタイアやセミリタイアとは、定年よりも早い段階で仕事を完全に、あるいはほとんど辞めてしまって趣味やボランティアなど好きなことをするような生き方を指しています。Early)」というムーブメントが注目されています。アーリーリタイアやセミリタイアを実現するためには、経済的な自由を手に入れることが最も重要なのは言うまでもありません。給料以外の収入源がなければ、貯蓄が尽きた段階で生活できなくなります。逆に働かなくても収入が入るのであれば、会社に行かずに生きていくことは可能なのです。FIREムーブメントでは、「4%ルール」というルールが存在します。貯蓄したお金を資産運用し、インフレ率を考慮した後でも年4%の利益を得られるようにすれば生きていけると考えるルールです。預貯金だけで年4%もの利益を得るのは不可能ですから、株式や債券など他の運用手段を検討する必要が出てきます。アーリーリタイア・セミリタイア後の収入源としての不動産投資アーリーリタイアやセミリタイアを本気で希望するのであれば、不動産が一つの運用先として考えられます。購入した物件を賃貸に出し、入居者から得られる賃料収入をアーリーリタイアやセミリタイアの生活資金に充てるわけです。家賃収入は入居者がいる限り手元に入ってきます。会社員とは異なり、自分の働く時間や成果によって変動するわけではありません。作業はたくさんありますが、いずれも管理会社や税理士などの専門家へ委託することができます。極端に言えば、自分自身の稼働時間がほとんどなくても収入を得られる可能性を持つのが不動産投資なのです。アーリーリタイアやセミリタイアなのに、不動産の管理に追われて多忙を極めるようでは本末転倒です。自分で手を動かさなくてよいような仕組みを作って維持する必要があります。会社員でいるうちに一度仕組みができあがってしまえば、後はその仕組みを維持するだけでお金が入ってきます。貯めてきた預貯金に手をつけなくても、家賃収入だけで生活費がまかなえるかもしれません。リタイアすると不動産投資には不利?不動産に限らず、株式や投資信託などの金融商品へ投資してもアーリーリタイアやセミリタイアを実現させることは理論的には可能です。配当利回り5%の企業の株式を5,000万円購入すれば、年間250万円の配当金を得られます。約20%の税金が課されたとしても、200万円が残ります。倍の1億円購入すれば、400万円です。これなら、不動産ではなく株式に投資した方がいいと考える人もいるかもしれません。金融資産だけでアーリーリタイアやセミリタイアを実現させるには、実現できるだけの資産を預貯金だけで持っておく必要があります。上の例で言えば、5,000万円や1億円といった原資を自分の力で貯めなければならないのです。これではアーリーリタイアやセミリタイアを実現させるまでに時間がかかりすぎてしまいます。これに対して不動産投資のメリットは、自己資金以上の規模の投資ができることです。仮に自己資金が1,000万円しかなくても、購入物件自体を担保として金融機関から融資を受ければ規模の大きな物件の購入が可能です。自己資金1,000万円でも数千万円以上の物件を手に入れられるわけですから、資産の増えるスピードがはるかに早いのです。融資のことを考えると、不動産投資は会社員として勤めているうちに始めた方がよいでしょう。会社員には「給料が毎月入るためローン返済してくれやすい」とみなされ、融資を受けやすいのです。リタイアしてから不動産投資を始めるのではなく、その前から不動産投資を行い軌道に乗ってからリタイアするという順番がおすすめです。セミナー参加で不動産投資の勉強を開始しよう不動産投資はアーリーリタイアやセミリタイアを実現させる切り札になる可能性があるため、会社員の間に行動を開始する必要があります。言っても、いきなり物件を購入するのではなく、勉強と情報収集をすることを心がけてください。不動産投資会社が開催している初心者向けの無料セミナーに参加することも良いでしょう。/不動産投資40代からの将来設計。