電子ブックに掲載されている7ページの概要です。秒後に電子ブックの対象ページへ移動します。「ブックを開く」ボタンをクリックすると今すぐブックを開きます。防災分野では最新の情報を大迫力の写真とともにビジュアルに紹介!のガイドプラス高緯度の西ヨーロッパは暖流と偏西風の影響で年較差の小さい気候となっているが,ヨーロッパより低緯度にある日本は季節風などの影響で気温と降水量の季節変化が大きい気候となっている。(Cfb)に属するヨーロッパの6月は比較的雨が少なく,1年の中で最も過ごしやすい時期であることから,結婚式をあげるには最適の季節とされたことも,ジューンブライドのならわしが長く引きつがれてきた理由の一つであるといえる。温暖湿しつ潤じゅん気候区(Cfa)に属する日本の6月は梅つ雨ゆの時期で,雨が続いて湿気も多く,蒸し暑い季節である。このため日本では,かつては梅雨の時期は挙式をひかえる人が多く,結婚式場は閑散としていた。これに困ったブライダル業界の人々が,ヨーロッパのジューンブライドの言い伝えを日本の人々にも紹介し,これをきっかけに日本でもジューンブライドが広く知られるようになった。大陸西岸の北緯40?60度に分布。暖流の北大西洋海流の上を偏西風が吹くため,高緯度のわりには年間を通して温和な気候。年降水量は多くないが,一年中降水がみられる。大陸東岸で,Cfb気候区よりも低緯度に分布。温帯の中で四季の変化が最も明めい瞭りょう。前線の影響で夏に降水が多く,年降水量も多い。夏の気温は熱帯のように暑い。イギリスでは,郊外の丘陵に牧草地が広がる風景がいたるところで見られる。夏の気温が高くならず,年間を通して適度な降水があるため牧草がよく育ち,古くから牧畜がさかんに行われてきた。一年中適度な降水があるイギリスでは,庭で草花を育てるガーデニングがさかんである。夏でも曇りがちなCfb気候区に暮らす人々は,夏の日ざしで健康的に日焼けしたいと考える人が多く,公園などでは日光浴をする人をよく見かける。東アジアのCfa気候区では,温暖湿潤な気候を生かして,しょうゆやみそ,納なっ豆とうなどの発酵食品が発達している。み込むことが作法で,その多様さには日本人の季節感の豊かさが現れている。春梅,桜,つつじ,よもぎ,若草,木の芽,うぐいす,かえる,つばめ,かげろう,かすみ,花曇り,花冷え,種まき,なわしろ,野焼き,花見,彼ひ岸がん,桃の節句,ひな,八十八夜,茶摘みなど。夏青葉,新緑,葉桜,あじさい,あやめ,しょうぶ,金魚,あゆ,初がつお,ほたる,せみ,五さつき月晴ばれ,五さみだれ月雨,田植え,端午の節句,こいのぼり,梅つ雨ゆ,夕立,雷,風ふう鈴りん,虫干し,浴ゆかた衣,行ぎょう水ずいなど。秋菊,すすき,彼岸花,なし,くり,まつたけ,もみじ,ほおずき,赤とんぼ,こおろぎ,すずむし,いわし雲,野の分わき(台風),名月,夜よ長なが,稲刈り,かかし,十五夜,月見,墓参り,盆踊りなど。冬落葉,枯れ木,さざんか,だいこん,ねぎ,みかん,かも,つる,あられ,北風,氷,木枯らし,小こ春はる日び和より,霜柱,初雪,流氷,七五三,師しわす走,すすはらい,火鉢,竹馬,雪見,節分など。日本など東アジアのCfa気候区では稲作がさかんで,山あいの村でも古くから米がつくられてきた。豪雪地帯でもある白しら川かわ郷ごうでは,急角度の屋根で雪が積もりにくくしてある合がっ掌しょう造づくりの伝統家屋が,今も修復を重ねながら大切に保全されている。日本の名園の一つとして知られる兼けん六ろく園えんは,庭の美しさとともに四季折々の草木が楽しめるため,一年中観光客の姿が絶えない場所となっている。工業では原料や材料を工場で加工して製品をつくり,市場で販売する。このため企業は工場を建設する場合,原料供給と市場の両面を考慮し,生産にかかる費用をできるだけ節約できる場所に立地しようとする。生産費のなかで,輸送費や生産費のように立地決定に直接作用するものを立地因子という。生産費には労働費や地代,用水費,電力費などが含まれ,工業の種類によって重視される費目が異なる。これに対して,生産効率や労働者の生活などに有利・不利な影響を及ぼすものを立地条件という。工業立地の際,企業は立地因子を第一に考え,そのうえで立地条件の影響を考えて立地を決定する。工業生産で利潤を大きくするためには,生産費の節約が必要である。なかでも輸送費が最低になる地点に工場は立地する。左図で,原料,動力,製品の重量をそれぞれW1,W2,W3とした時,r1W1+r2W2+r3W3の値が最小となるP点で,輸送費は最低となり,ここに工場が立地する。印刷機械工場が千葉県の工業団地へ移転した跡地は,都心への利便性が人気となり,高層マンションや商業施設を中心に再開発が進んだ。工業立地論の体系化に取り組んだ経済学者。工業の活動を立地因子の観点からとらえ,最も費用が節約できる場所に工業は立地すると考えた。資源の枯こ渇かつが進み,輸入原燃料の依存度が上昇した。そのため鉄鋼業の立地は,原燃料の輸入に便利な「海の工場」へと変化した。東京と川崎にまたがった多摩川流域は,古くから工業地域として発展してきた。大田区などでは電機工業が発達し,大手企業の本社や量産工場などが立地して,その周辺に金属製品などを加工する下請企業が集積した。大手企業からの委託加工の水準が高く,もとからの職人気質もあり,大田区は高度な技術を有する機械系の産業集積地へと発展した。近年は大手企業の工場が地方や海外に移転や分散して,工業地域としては縮小の傾向にあり,工場の跡地が研究所などのオフィスビルや高層マンションに建て替えられる立地変化がみられる。原料と製品の重量が同じなどの理由で輸送費が変わらない場合には,原料産地と市場の間のどこに工場が立地しても輸送費の総計は変わらないため,原料産地と市場の間で労働力が最も安い場所に立地する。原料に対して製品の重量が軽い場合には,原料を運ぶよりも製品を運んだ方が輸送費は安くなる。そのため市場に立地するよりも,原料産地に立地した方がコストを節約できる。542148地理力+プラス工業の立地と変化工場はどのようなところに立地するのだろうか。立地因子と立地条件に着目して考えてみよう。→126のガイドプラス交通の便がよい,労働力が豊富,大消費市場がある,原燃料が入手しやすい,関連産業の集積など社会的条件と,安価で広大な土地,良質で豊富な水など自然的条件がある。原料産地が特定の場所に限られており,加工すると製品の重量が原料よりも軽くなる工業の立地の型。鉱石を加工する鉄鋼業・セメント工業,木材を加工する製紙・パルプ工業,果汁を濃縮する果実加工などが例。原料産地が限定されず,どこでも入手可能なものを原料とする工業の立地の型。清涼飲料水やビールの原料はほとんどが水で各地で得られるため,市場に近い立地が有利となる。情報や流行に左右されやすい分野も市場立地となる。原料産地が特定の場所に限られているものの,加工しても製品の重量が原料とほとんど変わらない工業の立地の型。そのため,労働力が重要となる。繊維工業や電気製品の組み立てなど,多くの労働力を要する労働集約的工業や,高度な技術を要するものは,労働力指向型立地となる。原料や製品の輸送費を節約するために,交通の便利な場所に工場を立地する型。大きく臨海指向型と臨空港指向型とに二分される。鉄鋼業や石油化学工業などは海外からの原料輸入に便利な臨海指向型の立地となり,軽量で付加価値が高い半導体は臨空港指向型となる。関連工場が近接して立地することで,生産費を節約する「集積の利益」を求める立地の型。自動車製造でみられる。工場集積により,道路が整備されたり電力が安価に供給されたりするなどの利益もある。0秒5秒10秒15秒情報発表から主要動到達までの猶予時間P波を観測情報を発表数秒後震源近くでP波を検知すると,直ちに緊急地震速報発表の処理を開始。防災といえば,砂防ダムや河川堤防,防潮堤の建設など,防災施設を整備して災害を防ぐという考え方が主流であった。近年では,想定外の規模の自然災害が増加し,災害を完全に防ぐのは不可能であることが明らかになってきた。そのため,起こりうる被害をあらかじめ想定し,それを最小限におさえようとする減災の取り組みが広がっている。ハザードマップとは,洪こう水ずいや津波,火山の噴火など,自然災害が発生した際の被害の予測範囲や避難情報などを示した地図である。日ごろから身近な地域で起こりうる災害を知り,どこへどのように避難すればよいかを頭に入れておくのに役だつ。鎌倉市の津波ハザードマップでは,地震による津波が発生した場合の浸水被害の予測や災害時の避難に関する情報が示されている。最大14.5mの津波が来ることを想定したCG。実際の街なみと合成したシミュレーションにより,「想定外を想定する」意識を高めることを意図している。地震発生から津波到達までの時間的余裕がきわめて少なく,高齢者などが高台に避難するのが難しいと想定されているため,津波避難タワーが設置された。公共施設やマンションなどの建物を津波避難ビルに指定し,津波襲来時に緊急避難できるようにしている地域も増えている。wave)が引き起こす大きなゆれ(主要動)が来る。緊急地震速報は,主要動が始まる数秒前にP波をとらえ,地震の震源や規模,各地の震度などを自動予測する,気象庁のシステムである。ゆれが震度5弱以上と予測された時,報道機関や携帯電話などを通じて発表される。西日本の太平洋沖には,日本の南から移動してくるフィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に沈み込む,南海トラフがある。いう三つのプレート境界型地震が,100?150年ほどの周期で過去に繰り返し発生しており,三つが連動して巨大地震になったこともある。地震の前兆となる現象をとらえられるよう,気象庁では東海地方の地下で,岩盤のひずみなどを常時観測している。近年,さまざまな防災・減災への取り組みが行われている。その一つとして注目されているリモートセンシングがどのように活用されているか,確認してみよう。2016年4月の熊本地震では,液状化が起こりやすいとされる干拓地や埋立地だけでなく,内陸部でも液状化の被害が発生した。写真?の場所を,現在と過去の地形図で比較すると,この場所が氾はん濫らん原げんに位置する水田であったことを読み取ることができる。このような地域は地盤がゆるく,液状化被害が集中しているとの報告もある。このように,地形図や空中写真などを見て,地形などを読み取っていくと,自分の住む地域でどのような被害にあう可能性があるかをあらかじめ想定するのに役だつ。増加する自然災害に備え,減災に取り組むために,地理情報を活用する動きが広がっている。ハザードマップもその一つである。リモートセンシングを用いて気象の状況を監視し,その情報を地図上に表示して,天候の急変時に避難など適切な行動をとるための情報を提供することで,気象災害による人的被害を減らすための取り組みも行われている。気象庁の火山監視・警報センターでは,約50の火山について常時観測・監視を行っており,噴火の前兆をとらえて,速やかに噴火警報などを発表できるようにしている。埼玉県東部地域の浸水被害を防止するため,地下50mにつくられた総延長6.3kmにも及ぶ世界最大級の地下放水路。付近を流れる中川や綾瀬川は,標高の低い平地を流れ,勾こう配ばいもゆるやかなため,大雨で洪水を起こすことが多かった。この放水路では,あふれそうになった水を取り込んで貯水し,のちに江戸川に排水している。短時間で急速に発達する積雲を,最新の気象衛星ひまわり8号で監視し,積乱雲へと発達する前(天候急変の数分?10分程度前)に,警戒情報を配信するサービスである。この画像では,東京西部などで積雲が急発達し,落雷や突風,局地的大雨(ゲリラ豪雨)などに警戒が必要な状況であることがわかる。気象レーダーの観測データを利用して,降水の現況や短時間予報を提供する気象庁のサービス。インターネット接続環境があれば,スマートフォンなどでいつでも確認できる。ほかにも,雷や竜巻のナウキャストも公開されている。画像は,2016年8月下旬に関東から北海道までを縦断した,台風9号による降水のようす。〔気象庁資料〕8050302010511時間あたりの降水量(mm)275。