市場マップ証券会社比較JavaScriptがオフになっています。"銘柄リスト」を、“全期間”を対象に再構成した総集編をお届けします。第1弾として、時価総額1500億円以上の東証1部銘柄を対象に、19年7-9月期に四半期ベースの過去最高益を更新し、かつ今期も最高益を見込む、いわゆる利益が“青天井”状況になっている銘柄をリストアップした。下表では、本決算月にかかわらず、19年7-9月期に経常利益が全四半期ベースの過去最高益を上振れて更新した銘柄をピックアップ。会社側が今期(通期計画)も過去最高益見通しを示している27社を選び出し、7-9月期の過去最高益に対する上振れ率が大きい順に記した。7-9月期(第2四半期)の経常利益は26.7億円と過去最高だった直前の4-6月期実績を41.1%も上回って着地。定額制コンタクトレンズ「メルスプラン」の会員数増加が継続し、1日使い捨てレンズの販売が拡大したほか、消費増税前の駆け込み需要も追い風となった。原価低減や販管費の抑制効果も利益を押し上げた。業績好調を踏まえ、20年3月期の経常最高益予想をさらに10.9%上乗せした。住宅分譲事業を展開するホーク・ワンの買収効果などで戸建て住宅の引き渡し件数が伸びたうえ、マンション販売も好調だった。あわせて発表した20年9月期の経常利益は前期比14.7%増の630億円と8期連続の最高益更新を見込む。好決算を受けて株価は連日急騰し、11月25日に上場来高値3560円をつけたが、その翌日に「政府が海外住宅投資の節税を認めない」との報道が伝わると決算発表前の水準となる2800円台まで急落した。バラスト水処理装置をはじめ舶用機器の販売が好調だったほか、設立60周年フェアの開催で小型貫流ボイラーや高圧蒸気滅菌器なども伸びた。販売促進費や人件費の増加があったものの、国内事業の伸長で吸収し、7-9月期(第2四半期)経常利益は前年同期比23.8%増の62億円に膨らんだ。7-9月期(第2四半期)は後継者不足などを背景にM&A需要が高まるなか、M&A成約件数が285件(前年同期は212件)と大幅に増加した。上期(4-9月)経常利益の通期計画に対する進捗率は68.5%に達しており、業績上振れが期待される。7-9月期(第3四半期)は「ミルボン」「オージュア」といったプレミアムブランドの販売が伸びたほか、染毛剤部門では一昨年に投入したファッションカラー剤が引き続き好調だった。消費税増税前の駆け込み需要も追い風となり、2四半期連続で過去最高益を更新した。主力牛丼チェーン「すき家」、回転すしの「はま寿司」の既存店売上高が好調に推移したほか、昨年11月に買収したテイクアウト寿司店を展開する米アドバンスド・フレッシュ・コンセプツの業績上積みも寄与し、7-9月期(第2四半期)は経常利益ベースで12四半期ぶりの最高益更新を果たした。7-9月期(第2四半期)は政府の熱中症対策による学校空調の導入拡大を受けて、利益率の高い自社製品の被覆銅管が大きく伸びた。商社部門では東京五輪関連の建設需要を背景に電線ケーブル類の販売が増加した。いの実施と立て続けに好材料を発表しており、株価は連日で上場来高値を更新している。決算発表後に株価は上場来高値を塗り替えている。オービックの7-9月期(第2四半期)は大企業向けに統合業務ソフト「OBIC7シリーズ」の導入が拡大したうえ、システムの運用支援やクラウドサービスも増勢だった。朝日インテックは心臓の血管治療に使われるPTCAガイドワイヤーの販売が米国や中国などで伸びた。インフォマートは主力の飲食業界向け受発注、規格書プラットフォームの利用拡大でシステム使用料が増えたほか、大型システム開発投資の償却期間満了に伴うソフトウエア償却費の減少も利益を押し上げた。134※18年10月以降に上場した企業と今期見通しを開示していない企業は除いた。四半期の過去最高益は原則、四半期決算の開示が本格化した03年4-6月期以降の業績に基づいたものです。「株探プレミアム」リリース⇒無料体験実施中!お気に入りを追加しました。xお気に入りを削除しました。xxお気に入りがいっぱいです!もっと追加するには、株探プレミアム(月額1980円/税別)の登録が必要です。株探プレミアムへ自動移行されます。株探プレミアムに登録する株探プレミアムのご紹介xこのアイコン「★」は利用者の皆さまの「お気に入り銘柄」を登録もしくは削除する機能となっております。お気に入り銘柄を登録するには、会員登録(無料)が必要です。無料会員およびプレミアム会員の方はログインが必要です。みんかぶFXFX比較.tokyo|FXのオススメ比較ランキングおすすめネット証券比較|証券会社比較.tokyo当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。