留学」で検索してこの記事を読ませていただいた者です。私は地方の弁護士(8年目。マチ弁の仕事に飽きたので、留学あるいは転職を検討しています)で、NUSのLLM(弁護士向けの大学院)への留学を考えています。その理由は3つあります。1アジアの法律が学べる2英語の勉強になる3今後のキャリアに活きる(留学歴、英語力、アジアの法律に関する知識があれば外の弁護士との差別化が図れる)というものです。ところで、シンさんのこの記事では、日本のくすぶった文系リーマンがNUSで修士をとるのはやめたほうがよい、アメリカのトップスクールに行くべきと書かれています。弁護士業界においては、大手法律事務所の弁護士の多くはアメリカ(あるいはイギリス)の大学のLLMへ留学するのが一般的です。それだと差別化が図れないので、あえてシンガポールを選ぼうと考えているのですが、シンさんは私の選択を悪手だと思われますか?私としては、アジアの法律について専門知識のある弁護士はまだ少ないので、ここでアジアの法律を学ぶ意味は大きいのではないかと考えています。お時間があれば、忌憚のないご意見をいただければ幸いです。2についてシンガポールの英語が特殊であることは知っていますが、留学に至るTOEFLの勉強や講義で少なくとも日本にいるよりは英語力をつけられるものと思っています。本音を言えば、欧米の環境の良い場所で勉強するのも良いなとは思っているのですが...(シンガポールは行ったことがありますが、居住するという意味であまり良い印象はありません)。PMシンガポール法は英法の現地化なので、特殊なものではありませんから、外国人があえて学ぶものでもないと思います。東南アジアではシンガポールですら、権力者の都合で法が捻じ曲げられますし、体系的でもありません。変わるし、人治的です。英語に関しては多少できる弁護士はいくらでもいるので、IELTS取って、NUSで学位を取るくらいで身につく英語力で、今後のキャリアでさほど有利になるとも思えません。シンガポールの日本人弁護士は過剰供給で、買い叩かれていると聞きますし、帰国して、NUSで学位取った事がプラスになることもほとんどないと思います。投資でなく、遊び、浪費のつもりでやるならともかく、元が取りたいなら、明らかな悪手だと思います。AMシンさん、丁寧なご回答ありがとうございました。たしかに欧米とアジアにおける法律の性質の違いはあまり意識していませんでした。遊び、浪費のつもりでやってみて、少しでもリターンがあればラッキー程度に考えておきますwご存知の通りただ地方で弁護士資格を持っていても将来性も何もない業界ですので、このままマチ弁を続けていてもそれこそ人生の浪費としか思えませんから...貴重なご意見に感謝いたします。PM学費、機会損失で一千万円以上を捨てても、バカなことしてみたい、なんかの足しになればいい、というなら、いいと思います。AM現在中学生の男の子供にシンガポール留学を勧めようと思っていましたが、シンさんの記事を読むとどうもお金を無駄に捨てるかもしれないと思いだしました。欧米の英語圏の学校に留学させる方が将来的に有効だろうと思いなおしています。私自身が欧米に留学した経験では人種差別がひどくて嫌な思いをしたことが多かったのですが、そこは我慢してでも学力の蓄積に効率的な米英への留学を考えることにします。AMシンガポールで中等教育を受けて、英米で高等教育を受ける東南アジア人富裕層は割といます。英語、差別に慣れてから本場に行く、という感じです。シンガポールで学力は当たり前、それに加えた課外活動でも成果を出さないと英米に行く価値もないと看做されます。地元国立も入れないバカ、学力エリート、出自エリートが海外大学に行きます。日本で突き抜けた学力とリア充力を誇るのか、特殊なコネがあり、最低限が確保できるなら英米のトップスクールにねじ込めるならシンガポールのセカンダリースクールもありだと思います。シンガポールではJCにいきなり受け入れることはほぼなく、Oレベルは必須なので、日本育ちならいきなり編入はまず不可能です。ゴリ押しで乗り切るか、ですね。AMイギリスに留学して、スイスで学会発表をして、アメリカ合衆国に移住するのが、一般的な知識人のルートだと思います。「どの国に留学するのか」ではなく、自分の興味がある研究テーマを指導してくれる指導教官が、在職している大学へ進学するのが、普通だと思います。日本は、少子化の関係で定員割れを起こしている大学も多いので、大学入試センター試験で、ある程度の点数が取れれば、大学全入時代になったので、ある程度まで自分の好きな研究テーマで、大学を選べると思います。どの大学に所属していても、学会で先端の研究発表をしていれば、研究の水準は、大して変わりません。私が大学院を卒業した直後に、大学が独立法人化しました。ビジネスを立ち上げた方が良いと思います。手っ取り早く、自分自身と世の中を知りたければ、自分が起業するのが、最短です。理系の指導体制は、良く知りませんが、応用研究と基礎研究を、その研究室に属している研究者自身が選べるのでしょうか。指導教官から、基礎研究を割り振られて、不本意ながら、いつまでも結果が出ない事例は存在しています。現在は、大学教授も5年契約が常態化しており、終身在職権(=テニュア)を取れる人物の方が少ないと思います。インターネットを含めて、情報が簡単に共有される現代において、教授の学説を、大学院生が習得して、教えを広めていくという、大学の在り方、そのものが、変化している可能性があります。大学で研究した内容が、そのまま就職に繋がるのが、最適だと思います。残念ながら、大学教授を含めて、教育を進路として選んでしまった場合は、「自己利益を追求する」という観点から言うと、最も不適切で、正反対の選択をしてしまったことになります。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。:検索じゃあ、始めにじゃあ、コメントルールじゃあ、記事リクエストじゃあ、有料相談じゃあ、寄稿ぬるりと生きる。