エネルギー消費部門の1つは、世界の二酸化炭素(CO2)排出量の2割近くを占める自動車輸送部門だろう。乗用車の新たな燃費基準2019年6月3日の乗用車燃費基準に関する経済産業省と国土交通省の合同審議会で、2030年度を目標とする燃費基準が定まり、今年度を目途に必要な法令改正が行われる予定と発表された。エネコ」2019年3月号からの転載)ハイブリッド車(HV)、プラグイン・ハイブリッド車(PHV)、燃料電池車(FCV)に力を入れているトヨタ自動車は最近まで、電池だけで走る純電気自動車(BEV)には冷淡だった。電気自動車(EV)を駆動する動力は電気モーターであるが、電気モーターのエネルギー変換効率は90%前後と非常に高い。エネコ」2018年12月号からの転載)国際電気自動車シンポジウム・展示会とEV技術国際会議2018(EVS31&EVTec2018)が先日、神戸市の神戸コンベンションセンターで開催され、パネルセッションのファシリテーターを務めさせていただきました。エネコ」2018年11月号からの転載)米EVベンチャー、テスラのイーロン・マスクCEOは8月7日、ツイッターで「テスラを私企業(非公開)化することを考えている。株式を1株420ドルで買い取る予定で、資金は確保済み」とつぶやいた。変化などを反映し、30年経てば世の中の需要も変わり、かつて全盛を誇った製品も売れなくなることがあるということだ。2018」を発表した。エネコ」2018年6月号から転載)今回は、石油をめぐる2つの技術革新(イノベーション)について考えてみたい。エネコ」2018年6月号からの転載)電気自動車(EV)をめぐる話題が尽きない。4月下旬には、ドイツ連邦政府のペーター・アルトマイヤー経済・エネルギー相が、「ドイツの自動車業界はEV開発に数百億ユーロを使うべきだ。自国の自動車関連産業の振興を狙い、電気自動車(EV)導入の目標あるいは政策を相次いで打ち出している。EVシフト(1)/(2)/(3)―その背景と今後を考える―6.EVシフトにまつわる4つの疑問1日本メーカーは遅れている?電動車両の研究開発と実用化において日本メーカーは常にトップランナーであった。現在、BEV、PHEVを合わせたプラグイン車の2017年の販売台数は全世界で122万4千台と前年比58%と大きな伸びを見せており自動車販売全体の1%を超えた。EVシフト(1)―その背景と今後を考える―3.EV推進の背景1大気汚染BEVの歴史は古く、自動車の黎明期には蒸気や内燃機関とならんで電気自動車が作られていたが、ガソリン車の普及に伴って利便性の低い電気自動車は姿を消した。今、EVを巡る動きが熱い。2017年の7月にフランス、イギリス両政府は相次いで2040年からのディーゼル車やガソリン車の販売規制、あるいは化石燃料をエネルギー源とする車の販売を禁止する方針を発表した。エネコ」2017年10月号からの転載)多くの機関、企業が、バッテリー稼働の電気自動車(EV、プラグインハイブリッドを含む)の販売台数予測を上方修正している。エネコ」2017年9月号からの転載)はじめに欧州で電気自動車(EV)シフトの嵐が吹き荒れた。電気自動車ブームの先にあるものは?1.電気自動車ブーム到来?世界は俄かに電気自動車(EV)ブームになっているようだ注1)。フランスに続いてイギリス政府も2040年までにガソリン車とディーゼル車の新規販売を2040年から禁止すると発表した。