乱高下した米国株式市場ですが、ようやく落ち着きを取り戻しつつあります。前週末2月9日のNYダウは、3日ぶりに反発、前日比330.44ドル高の2万4190.90ドルでした。高値は2万4382.14ドル、安値は前日比500.17ドル安の2万3360.29ドルでした。株式相場の変動率の上昇に対する警戒感から売りが加速する場面がありましたが、取引終了にかけてリバウンド狙いの買いが優勢になりました。この結果、NYダウは安値から830.61ドル戻しました。2月6日に一時50.30まで上昇したVIX指数は、前日比4.40(13.15%)安の29.06と、30を割り込みました。週明け12日のNYダウは続伸し、前週末比410.37ドル高の2万4601.27ドルでした。VIX指数は前週末比3.45(11.87%)安の25.61と、続落しました。このように、NYダウの安値圏での強力な買い、VIX指数の低下から、投資家の不安心理は和らぎつつあると評価してよいでしょう。米長期金利が一時2.9%に上昇しかし、金利に対する株式市場の反応は鈍化する?ただし、今回の急落の震源地の米国長期金利については、2月12日の米10年物国債利回りが時間外取引で一時2.90%に上昇し、2014年1月15日以来4年1カ月ぶりの高水準を付けるなど、依然として高止まりしています。米10年物国債利回りチャート/日足・6カ月(出典:SBI証券公式サイト)※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます拡大画像表示ちなみに、トランプ米政権は2月12日、2019会計年度の予算教書を米議会に提出しました。国防費や公共事業費の積み増しで歳出が膨張することを主因に、財政赤字は9840億ドルと、7年ぶりの水準に悪化する見通しです。このため、米国債の発行増加への警戒感が強まっています。よって、当面の米長期金利は高い状態が続きそうです。と米国株の連動性は低下していく可能性が高いとみています。連動性がなくなるとは言いません。今回の株価急落は、ボラティリティーの急騰に伴う、アルゴリズムで価格やリスク度を測定管理する「リスクパリティ・ファンド」の売りが主因とみられています。米長期金利が高止まりしていても、VIX指数が低下傾向を示している現状を考慮すれば、「リスクパリティ・ファンド」からの売り圧力が弱まるとみるのが妥当でしょう。結果、株式市場は長期金利の動向に鈍感になるはずです。日経平均株価は「ダブル・ボトム」を形成しつつある日経平均株価に関しても、2月9日の終値は前日比508.24円安(2.32%)安の2万1382.62円と大幅安でしたが、安値は2万1119.01円でしたから、安値から263.61円戻して引けています。6日の2万1078.71円を割り込みませんでした。200日移動平均線(2月9日現在2万1003.18円)も割り込むことはありませんでした。チャートの絵面的には、6日の2万1078.71円、9日の2万1119.01円との「ダブル・ボトム」を形成しつつあります。日経平均株価チャート/日足・2カ月(出典:SBI証券公式サイト)※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます拡大画像表示このネックライン(ダブル・ボトムの間の高値)は、2月7日の2万2353.87円です。このネックラインを上抜けば「ダブル・ボトム」が完全に形成(完成)されます。逆に言えば、このネックラインを超えるまでは「調整局面」、また、6日の2万1078.71円を割り込むと、「底割れ」ということになります。現時点においての私の相場観は、当面は、2月6日の2万1078.71円と7日のネックライン2万2353.87円との間で、時間調整するというものです。ちなみに、値幅的には、前回当コラムで指摘したように、今回の上昇相場の起点を昨年9月8日の安値1万9239.52円、終点を今年1月26日の高値2万4129.34円とすると、上昇幅は4889.82円です。この61.8%押しが2万1107.43円です。61.8%押しは既に達成しました。よって、値幅的には調整十分と考えています。資金的に余裕があり、今回の相場急落でビクともしなかった投資家は、直近の決算内容の良好な銘柄を選別して、あなた自身が「これだ!」と思える銘柄を拾っていけばよいでしょう。ジョージ・ソロス氏の名言とされる「まず生き残れ!儲けるのはそれからだ」ではなく、「生き残れたね!これからは積極的に儲けよう!」という感じで攻めるべきだと思います。日経平均株価が2万1078.71円割り込んだら、まずは撤収して様子をみましょう。逆に、信用取引や、先物・オプション取引を行い、全体相場が多少戻った程度では、資産の傷が癒えない投資家は、欲をかかず、戻り場面で戦線を縮小することに腐心する方がいいと思います。現在のマクロ環境は良好なので、リスクの高い「売り方」よりは「押し目買い」を狙え!前回指摘したように、どんな上昇相場でも、今回のような急落は1年に2回や3回はあります。このような、買い方にとっての苦境を上手くやり過ごせないと、残念ながら「賽の河原の石積み」を繰り返してしまい、資産は増えることはないでしょう。ならないためには、あなた自身のロスカットルールを策定し、それを確実に実行することです。信用取引や、先物・オプション取引を行い、レバレッジを効かせている投資家はなおさらです。遊園地のジェットコースターは一番高いところまで上るのは「カタカタ」とゆっくりですが、一番低いところまで下がるのは「ビュワーン」とあっという間です。昨年9月8日の安値1万9239.52円から今年1月26日の高値2万4129.34円まで、4カ月強かけて上昇しました。その62.39%を失うのに要した日数は、たった8営業日でした。買い方は「しまったは手仕舞え」の相場格言を忘れずに、それを粛々と励行しないとならないのです。投資上級者の一部は、今回の急落場面で、個別銘柄やブル型ETFの空売りや、先物やコール・オプションのショート、プット・オプションやベア型ETFのロングなどで、利益を獲得したかもしれません。現物の株の押し目買いで十分納得できるパフォーマンスが実現できると考えます。【松井証券のおすすめポイント】1日定額制プランしかないが、最大のメリットは、なんといっても1日の約定金額の合計が50万円以下であれば売買手数料が無料という点。資金が少なく、複数の銘柄に分散投資する初心者の個人投資家にはおすすめだ。さんも「初心者に特におすすめ」と太鼓判を押す。激安になる「一日先物取引」など、専業デイトレーダーにとって利便性の高いサービスも充実している。それぞれ1日50万円まで、合計で1日最大150万円まで売買手数料が0円と非常に低コスト。投資信託の数は約2700本と業界トップクラス。投資信託が100円以上1円単位で買えるので、投資初心者でも気軽に始められる。IPOの取扱い数は、大手証券会社を抜いてトップ。PTS取引(私設取引システム)も利用可能で、一般的な取引所より有利な価格で株取引できる場合もある。海外株式は、米国、中国、ロシアのほか、アセアン株式も取り扱うなど、とにかく商品の種類が豊富だ。米国株が、2019年7月の値下げにより売買手数料が最低0米ドルから取引可能になったのも魅力。低コストで幅広い金融商品に投資したい人には、必須の証券会社と言えるだろう。ネット証券」では、4年連続12度目の1位を獲得。【マネックス証券のおすすめポイント】1注文30万円までなら手数料の安さはトップクラス。小型株中心に売買する人には、魅力的な値段設定と言える。米国株も最低手数料5ドル(税抜)から買えるので、非常にお手軽だ。多彩な注文方法や板発注が可能な高機能無料ツール「マネックストレーダー」など、トレードに役立つツールもそろっている。ついてロボットの投資判断を日々配信する「マネックスシグナル」は、スイングトレードのときに参考にしたい。楽天カードで投信積立を行うと1%分のポイントが付与されるうえ、投資信託を持っているだけでポイントが貯まるので、長期的に積立投資を考えている人にはおすすめだろう。貯まったポイントは、楽天スーパーポイントやJALマイルに交換可能。楽天スーパーポイントは、国内現物株式や投資信託の購入にも利用できる。取引から情報収集、入出金までできるトレードツールの元祖「マーケットスピード」が有名で、数多くのデイトレーダーも利用。ツール内では日経新聞の記事も無料で読むことができる。さんも利用しているとか。近年は、各種ツールや投資情報の充実度もアップしており、売買代金では5大ネット証券に食い込むほど急成長している。商品の品揃えは、株式、先物・オプション、FXのほか、CFDまである充実ぶり。CFDでは、各国の株価指数のほか、原油や金などの商品、外国株など多彩な取引が可能。この1社でほぼすべての投資対象をカバーできると言っても過言ではないだろう。ともにネット証券最安レベル。1約定ごとの「一律(つどつど)プラン」では、約定代金5万円以下なら売買手数料が50円とお得だ。オプションの取引手数料が無料になるキャンペーンも長年にわたって実施中。無料の取引ツール「livestarR2」は高機能化が進んおり、特殊注文機能も完備。ネット&コール」は、店頭での窓口取引にくらべて売買手数料が大幅にお得になっている。大手証券会社だけあって、投資情報や銘柄分析レポートが充実しており、専門家による数多くの調査レポート動画も視聴可能。IPO取り扱い数がトップクラスなのも大きなメリット。主幹事数が多いので、本気でIPO投資をするならぜひ口座を持っておきたい証券会社だ。イベント投資の達人・夕凪氏が過去のデータを分析し、IPO投資に役立つ「アノマリー」を徹底検証!※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託サーチ機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。ジャスダック平均株価および日経株価指数300の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。本WEBサイトで提供している無料情報は、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本WEBサイトに掲載している全ての記事およびデータについては「プライバシーポリシー・著作権」もご確認ください。※記事内容については当サイト独自調査の記事であり、申込みの際に各社のサイトをご確認の上お申込ください。