Archivesジュニアスキージュニアアルペン競技とスキー全般についての情報ブログです。昨年の千葉国体などに出場した山口県の選手に参加資格で疑義が生じていた問題で、日本体協が設置した弁護士7人の第三者委員会(菅原哲朗議長代行)は17日、35選手に参加資格違反があったとする答申書を発表した。スキー、セーリング、山岳、カヌー。山口県体協を厳重注意とし、35選手の国体の得点を削除する処分案を示し、昨年の国体で13位だった同県の天皇杯(男女総合)や、皇后杯(女子総合)の順位は見直すとした。選手個人には「過失がなかった」とし、出場停止などは盛り込まなかった。国体出場については、4月30日から国体終了時までの半分以上を地元で生活、勤務するなどの基準を示した。日本体協は24日の臨時国体委員会で最終的な結論を出す。10月に国体を開催する山口県は強化の一環として複数の選手と業務委託契約を結んだが、一部の選手は住民票を同県に移しただけで居住実態がないと指摘されていた。日本体協の規定に明確な基準はない。第三者委は「大会前の一定期間の半数を超えて、住民票がある都道府県において生活している実態があること」など、独自の判定基準を定めて調査した。会見した菅原議長代行は問題の背景に「開催地が優勝を義務付けられるような空気がある」と指摘。答申の内容を説明する菅原議長代行(左端)。2014.10月号を読んで朝日も謝罪しましたね。最近は、「スキーをたわます」ばかり。