iOS、Android、Windowsの全てに対応したMDMです。これらのOSが混在していても、簡単に一元管理できます。OSが違っても、出来る限り、同じ画面で、同じように操作できるように設計されています。従来、会社支給の端末市場は、セキュリティと利便性に優れたAppleのiOSが主流でした。5、MicrosoftがWindows10を発表するようになり、ニーズにあわせたOSやデバイスを選択して利用する、新たな時代へ突入しました。touchを使うというケースはありましたが、そもそも機種が限られるために、機種依存性の問題はほとんど発生しません。AndroidやWindowsの場合は違います。OSベンダの提供するMDM機能に対応していない端末も見受けられます。Workが動作するのは、Google製のNexsus端末だけでした。Workに対応した端末が出荷されるようになりました。Samsung製のGalaxy端末はOSに大幅に手を入れているため、特別な対応が必要になっています。AndroidやWindowsのように機種依存性の高い端末では、事前の検証が必須です。常に最新の機能に対応されるGoogle製のNexsus端末は、iOS端末に近い感覚で利用できます。値段が同じで、利用実績が少なく、運用ノウハウが十分ではありません。利用実績も多く、運用ノウハウも豊富なiOSを使う方が安心ではあります。企業がAndroidやWindowsを使いたい理由は、別にあります。限定された機能しか必要ありません。丈夫で、安価なデバイスであれば、業務専用端末としてのニーズは確実にあります。事前に導入端末の選定や機種依存性の検証を行うことで、企業のIT管理者がAndroidやWindows端末を安心して使うことができます。した市場の変化により、マルチOS・マルチデバイス対応が、MDM選定の際のポイントになる場合も増えてきました。安価で丈夫な業務専用端末だけでなく、教育市場でも、安価な端末を希望する場合が増えてきました。そのため、最新の機種やOSのバージョンに対応しているかどうかが、MDM選定の決め手になる場合も増えています。安心してOSのバージョンアップを行うことができるマルチユース対応スマートフォンやタブレットに利用が進むにつれ、これまでのPCとの違いや、利用の仕方が徐々に明らかになってきました。現在、モバイルデバイスの利用形態は、下記の4つに分類できます。企業で利用される端末の利用形態コンシューマ向けに作られたモバイルデバイスは、個人利用可能なアプリや設定の一部を制限することはできても、個人利用をゼロにすることはできません。公私分離(仕事とプライベートを分ける)し、場合によって個人利用部分を多少制限すれば、BYOD利用でも、セキュリティを確保し、情報漏洩を防ぐことができます。COPEの場合は、会社支給なのでさらに機能を制限する場合が多いようです。COCMの場合には、個人利用を大幅に制限します。Mode)」を使うことが多いようです。※OSごとの公私分離機能については、こちらをご参照ください。機能制限項目をOSごとに簡単に指定でき、企業情報を確実に守ることができます。107機能制限(順次リリース予定)※詳しいOS別機能制限項目は、こちらをご参照ください。5の場合バージョンアップに強いiOSの場合、発売される端末は3世代(つまり3年間)使えることが保証されています。MDMのAPIについても、事前の予告があり、一定の期間後に機能が使えなくことはあっても、突然変更されることはほとんどないので安心です。大幅なOSのバージョンアップがあった場合もそうです。MDMのAPI仕様書は新OSリリース直前、もしくは少し後にリリースされます。そのため、基本的にはリリース後に再度テストを行う必要がありますが、BizMobileがリリース後に発見し、Appleに報告した致命的なバグは、この5年間で3回しかありませんでした。他のOSと較べてバグが少ないのも、iOSを使うメリットです。アプリは、OSの仕様が変更されると即座に影響を受ける場合があります。基本的に新しいOSがリリースされる3ケ月前に仕様が公開され、テスト用のβ版が提供されます。Storeの有名なアプリが、新しいOSがリリースされる度にすぐに対応できるのはそのためです。この期間内に対応しないと、独自アプリ方式のMDMは、対応が済むまで使えなくなる場合があります。大幅な変更があった場合にはMDMベンダにとって大きな負担になります。簡単にできないので調整に苦労するそうです。アプリの改修が間に合わず、改修が終わるまでOSのアップデートをしないように依頼しなければならないこともあります。独自対応方式のアプリの多いMDMは、OSのバージョンアップのたびに、企業のIT管理者を不安にさせ、ユーザの利便性を損います。現在、一番問題が起きているのは、自社開発アプリ(Apple社は、インハウスエンタープライズアプリと呼ぶ)です。問題の大半は自社開発アプリを開発しているベンダとそのベンダに発注している企業に起因する場合が少なくありません。業務用アプリを開発するベンダのほとんどはWindowsやLinux向けの業務用アプリしか開発しか経験がなく、iOSやAndroidのアプリの開発経験が多くありません。そのため、毎年新しいOSの大幅なバージョンアップがあり、アプリに手を加えなければならなくなることを知らないことがあります。WWDCなどのイベントや開発者向けのサイトで、こうした情報は英語でのみ提供されます。開発ベンダは英語が得意でない場合も多く、3ケ月の猶予期間内に対応できない場合もあるようです。どれくらい時間が掛かるか読めない場合もあり、発注企業の側でも改修予算を計上できない、ひどい場合は予算を計上していない場合もあります。そのため、OSのバージョンアップを止めたいと考える企業もいます。監視対象のデバイスなら可能ですが、セキュリティの観点からはお勧めできません。Go!など)には、機種依存性が全くありませんでした。多くのMDMでは、独自に機能を拡張するためのアプリを開発しています。リストを作って具体的な不具合を公開し、問題がない場合だけ利用するように勧められます。そのため、どうしてもAndroidを使わなければならない特別な事情のある会社を除き、大企業でAndroidが会社支給端末に採用されることはありませんでした。5でかなり大幅なOSの変更を行いました。Work機能に対応していませんでした。Work機能の動作検証に使えた端末はGoogle製のNexsusだけでした。Modeにも対応しています。これまで、国内製のAndroid端末は、マイナーバージョンアップを含め、2世代程度のアップデートしか対応してきませんでした。端末機器メーカーやキャリアが独自仕様をOSに組込んできたからです。これは、企業利用を前提とする端末としては、かなり致命的な欠点です。バグや脆弱性が発見され、次期バージョンアップで対応しましたといわれても、現在利用している端末では利用できないからです。アプリの改修の問題は残りますが、それでも、セキュリティを重視する会社支給端末としては無理があります。5、6とOSが2世代続けて大幅に変更され、アプリベンダやMDMベンダに影響が出ていることです。6では正常に動作しないほどです。マイクロソフトも負けてはいません。5に一気に追いつこうと勝負を掛けました。10もiOSやAndroidと同じサンドボックス構造になりました。iOSほどではないにしろ、メーカーが満たすべき仕様が厳格なため、端末メーカーがOSに手を入れないため、機種依存性も最小限に抑えられています。それに比べて、Androidはオープンソースなので、キャリアや端末メーカーがOSに自由に手を加えることができ、逆にバージョンアップしにくい端末を作ってしまいました。10にアップデートすると、8.1用のMDMが動作しなくなり、MDMの再登録が必要になってしまうほどです。5の時と同じような状態になっています。OS標準機能を使うことをポリシーにしているので、OSのバージョンアップ時に影響を受けにくい数少ないMDMです。アプリで独自機能を拡張するオプション機能を多用しないように設計されています。10など、OSが大きく変わった時は、残念ながら影響を受けざるを得ませんでした。10の新機能に対応していない端末も多いようです。ハードウェアに依存する機能を実装した端末の登場は、もう少し先になりそうです。