写真は、コアラパークの個性豊かな羊クン達。コアラパークは何もコアラしか居ないわけではありません。コアラパークに限らず、オーストラリアにおいて馴染みのある家畜や”珍しくない動物”は結構いろいろな所にいます。大きな動物園や観光客用のメジャーな施設だけではなく、サバーブの片隅にこじんまりとワイルドライフ・シェルターや動物ファームがあったりします。今回は大戦後の世界です。ベルサイユ体制ナポレオン戦争の後の世界がウィーン体制と呼ばれたように、第一次大戦後の世界は、ベルサイユ体制と呼ばれます。戦後処理を協議するパリ講和会議が開かれ、その結果を定めたのがベルサイユ条約だからです。ドイツ降伏による対戦終了が1918年10月、パリ会議が開かれたのが翌1919年1月、最終的にベルサイユ条約が調印されたのが6月です。協議しているようですが、長くかかったのは戦勝国内部で意見の相違があったからです。パリ会議の参加国は32カ国に及びますが、議論を仕切るのは戦勝国(連合国)であり、中でも「五大国」と呼ばれる中心メンバーです。この五大国とはアメリカ、イギリス、フランス、イタリア、そして日本もちゃっかり参加しています。あの頃日本は、日英同盟のおかげもあって連合国側についていて戦勝国として美味しい思いをしてるわけですね。西園寺公望が全権大使として行ってます。会議の焦点は、アメリカVSフランスでした。アメリカからはウィルソン大統領、フランスからはクレマンソー首相が参加しているわけですが、この両者の間で意見の食い違いが起こります。どこで対立していたかというと、アメリカは新しい国際秩序を打ち立てる方向を主張し、フランスはドイツに対する厳しい制裁を主張したわけです。アメリカは、既に戦時中から14カ条の平和原則というものを発表しています。これは、ロシア革命後のレーニンが戦争当事国に対して「平和に関する布告」を出したのに答えるように1818年1月段階に出ています。アメリカの14カ条の平和原則は、現代にも通じる立派な内容なのですが、それまで孤立主義を続けていたアメリカが、なぜこのようなグローバルな提案をしたかです。幾つかの意味があるようです。一つは、直接的にはドイツが休戦協定に応じやすいよう、「戦争が終わっても仲良くやろうよ」という手を差し伸べる意図があります。これもドイツに対する好意というよりは、自国の利益でしょう。アメリカは無傷のまま最後に参戦しますが、出来れば力を温存したまま早く決着を付けて戦後世界を仕切りたい。ここでドイツが玉砕覚悟で必死になって抗戦したら、アメリカの損害も増えるでしょう。前回に書いたように、アメリカは大戦前半に英仏に多額のお金を貸してますが、英仏が徹底的に疲弊したらお金の回収が出来ません。出来れば早く終わって欲しい。鍵を握るのはドイツの意思であり、ゆえにドイツが妥協しやすい提案をしたという見方です。一つはロシアに対する対抗意識です。1917年のロシア革命後のレーニン政府は、かなり屈辱的な内容だったにも関わらずドイツと和議をしてチャッチャと戦線から離脱し、全世界に対して平和を呼びかけています。これもレーニンが平和主義者であるというよりも、新しい時代の主導権を握ろうという企図があったのだろうと思われます。いう一連のパラダイムの行き着く果てであり、それが激しく衝突して亀裂が入り、20世紀の新しい世界戦略を模索する曲がり角でした。このことに気付いたのがロシアとアメリカであり、ロシアが戦後の主導権を睨んで「平和への布告」を呼びかければ、アメリカも対抗上「14カ条の平和原則」を打ち出す、という米ソ構図が既に出来つつあったのだと思われます(ニュー・ディプロマシーとも呼ばれる)。ところが、アメリカ・ウィルソン大統領の意図は英仏によって潰されます。パリ会議ではウィルソンの14カ条は会議の指針にはなったものの、フランス・クレマンソー首相から強硬な反対に遭い、またイギリス首相のロイド・ジョージも結局フランスの肩を持ち、結局14カ条のうち実現したのはわずか4条に過ぎませんでした。英仏はそんなに反対したのか?隠された意図はどうあれ、14カ条の個々の内容は「世界のことは皆で公正に決めよう」という正論だし、別にアメリカの利権だけを突出して主張しているものではないです。英仏がそれを支持しなかった理由の一つは、「ドイツを叩きたい」という対ドイツ怨念の強さです。フランスは、普仏戦争以来の恨み骨髄ですし、なんだかんだいって長期にわたって悲惨な戦いを続けた西部戦線は自国の領内です。外から兵隊だけ送ってる英米とはそこが違う。イギリスの場合は、「追われるものの恐怖」があったと言われます。イギリスは、いち早く産業革命を成し遂げ、資本主義を発展させ、植民地経営で大英帝国を繁栄させているわけですが、ドイツの猛烈な追い上げに遭っています。こと優秀な工業製品を作るということに関しては、ドイツはイギリスよりも勝ってるらしいということにイギリスも薄々気付いてきている。このままいけばドイツに食われてしまうという畏怖感から、この際ドイツを徹底的に叩いて、自分の支配を安定させたいという思いがあった。したがって英仏両国ともドイツ叩き、ドイツの弱体化ということを会議の主要な柱にしたい。アメリカの言うように「皆仲良く公正に」という総花的でヌルいことでは満足できない、だから反対したのでしょう。思うにこれが新旧パラダイムの違いだと思うのですが、フランスは、ナポレオンへの恨みをビスマルクに晴らされ、今度はビスマルクへの恨みを晴らすんだという、中世以来のやったりやられたりのパラダイムです。無理もないけど情緒的すぎる。イギリスはまだしもクールですが、それとて経済・工業の強い国が世界を支配するのだという帝国主義的パラダイムから抜け出していない。帝国主義パラダイムは、外交においては他の諸民族の反発を招き、また内政においては労働者を敵に廻して共産革命の火種にもなりかねず、決して安定性の高い戦略ではない。その限界が露呈したのが第一次大戦であり、世界は新しいパラダイムを求めているのに、それを理解していないフシがあります。ロシアやアメリカが明瞭に認識していたのかどうかは分からんのですが、少なくともある程度公正な土俵を設けてそこで決めていくべきだという新戦略を模索しようとしています。「強きゃいいんだ強きゃ」「欲しいモノは力でブン取ればいいんだ」という単純な時代ではなくなってることに気付きつつある。その先見性の有無によって、19世紀の覇者であった英仏は、20世紀において米ソにその覇権を譲ったのではないかと思われます。!国際社会においてはまだまだヨチヨチ歩きの初心者マークのアメリカですので、老練な外交巧者のイギリスに根回しその他で後れを取り、結局アメリカの思うとおりにはパリ会議は進みませんでした。半年以上の会議の末、ベルサイユ条約が締結されます。全440条もある膨大な条約ですが、主たる内容は、かなりドイツに厳しい報復人事みたいなものでした。領土面では、ドイツはアルザス・ロレーヌをフランスに取られます。これはもともとフランス領であったものを普仏戦争でドイツに取られたので、元に戻したようなものです。その他、ドイツと東プロイセンの間を分断し、ポーランドと海とを結ぶ「ポーランド回廊」を割譲させられます。ベルギー、チェコスロヴァキア、リトアニア、ポーランドにいくらかの領土を割譲します。加えて、ダンツィヒやザール地方を今回設立された国際連盟の管理下におき、最後にドイツの全植民地を放棄させられます。ドイツ領土・人口はこれによって10%ほど減少します。次に軍備面では、徴兵制の禁止、陸軍は10万人までとし、海軍も兵数・装備に制限を設ける。潜水艦や空軍など新軍備の禁止。ラインラントに非武装地帯を設けるなど、ドイツ軍備の弱体化を決められます。次に、これが「やり過ぎ」の禍根を残すのですが、ドイツに対して背骨がヘシ折れるほど巨額な賠償金を命じます。1320億マルクという、当時のレートが分からないのでどれだけなのかピンとこないのですが、当時でも天文学的な数字と言われています。ところでベルサイユ条約というのは、連合国とドイツとの条約であり、他の敗戦国はまた別です。オーストリアの間ではサン・ジェルマン条約、ハンガリーとの間ではトリアノン条約、ブルガリアはヌイイ条約、トルコはセーヴル条約です。オーストリアは一気に75%の領土を失います。前回ちょっと触れたようにオーストリアは非常に多民族国家だったので、領土内での民族独立の気運が強く、その結果ポーランド、ハンガリー、チェコスロヴァキア、セルブ・クロアート・スロヴェーヌ(後にユーゴスラヴィアになる)の独立を承認しつつ、イタリアの悲願「未回収のイタリア」地域をイタリアに返還させられます。独立したハンガリーも、もとはオーストリア・ハンガリー二重帝国だったので敗戦国であり、さらにルーマニア、セルブ・クロアート・スロヴェーヌ、チェコスロヴァキアに領土を割譲、その面積は戦前の3分の1に減り、人口もまた5分の2に減っています。ブルガリアも、セルブ・クロアート・スロヴェーヌ、ギリシア、ルーマニアに領土を奪われています。こんなのイチイチ覚えきれないのですが、要するにオーストリアからバルカン半島において、各民族ごとに領土をもらって独立していったってことです。トルコに関しては既に大戦前にバルカン半島などかなり領土を失ってますから、戦後においては中東エリアだけが焦点になります。イラク、ヨルダン、パレスチナをイギリスに、シリアやレバノンをフランスに、それぞれ委任統治領としてもっていかれます。ボスフォラス海峡、ダーダネルス海峡を開放し、国際管理下におき、治外法権の承認など、ドイツ以上に屈辱的な条件を呑まされています。ベルサイユ体制のもう一つの目玉は民族自決の原則です。各民族は、自らその国を建設することが出来、運命を決定する権利を持つという原則で、国際協調主義(国際連盟)とともにベルサイユ体制の大きな柱になったと喧伝されたものです。両者いずれもウィルソンの14カ条の提案にあったものです。民族自決原則によって、前述のとおり北・中・東欧では新興国ラッシュになります。領土内に多くの民族をかかえるオーストリア・ハンガリー帝国、ロシアからは、フィンランドのほかバルト海三国(エストニア、ラトヴィア、リトアニア)、ポーランド、チェコスロヴァキア、ハンガリー、セルブ・クロアート・スロヴェーヌ(1929年にユーゴスラヴィアに改称)が出来ます。民族自決とはいいつつ、最も切実にそれを求められていた植民地エリア=アジア・アフリカエリアでは適用されず、このエリアの人々を失望させました。民族自決といえば、トルコ領土内のアラブ中東エリアです。前回みたようにイギリスの三枚舌の一つのフセイン・マクマホン協定によれば、アラブ民族の独立維持を、三枚舌の二枚目のバルフォア宣言によればユダヤ民族の独立を約束していたわけですが、いざ戦争が終わってみれば英仏によって完璧にシカトされます。イラク、ヨルダン、パレスチナはイギリスの委任統治、シリアやレバノンはフランスの委任統治になります。委任統治というのは、国際連盟から統治を委託されたということですが、そんなもんは美名に過ぎず、実質的には植民地分割です。ちなみに日本もちゃっかり太平洋上の旧ドイツ植民地だった諸島を委任統治としてもらってます。ベルサイユ条約では、ウィルソンの14カ条に基づいて、世界史はじめての国際平和組織である国際連盟が創設されます。設立時42カ国、最高で58カ国が参加した時期もあります。スイスのジュネーブが本部であり、英仏イタリア、そして日本が常任理事国になってます。今の国連で日本の悲願とされる常任理事国入りですが、当時はしっかり常任理事国になっていたのですね。当時の国連は国際連”盟”、現在の国連は国際連”合”ですのでお間違えのないよう。Nations”です。この国際連盟、いろいろと問題があります。ドイツは敗戦国だから参加させないとか、ソ連は社会主義だからダメとか制限が多すぎ。国際紛争を解決する機関の本来のありかたからすれば、立場の違う国々をどれだけ取り込んで共通の土俵に乗せるかがポイントであり、仲良しグループでやってたって意味が薄いという点が一つ。国際連盟には武力制裁機能がなく、なにかの議決をしたとしても実効性が乏しいこと。言い出しっぺのアメリカ自身が参加していないという点があります。アメリカが参加しなかったのは、アメリカ国内の足並みが整わなかったからです。民主党のウィルソン大統領が調印したベルサイユ条約を、共和党が多数を占める議会が結局批准しなかったのです。あ、ここで条約の「調印」やら「批准」という面倒臭い概念が出てきます。条約は国家間の約束ですが、とりあえず国の代表者である大統領なり全権大使が相手国と協議して合意します。この時点で締結や調印なりという言葉が使われます。代表者が決めてきても、もう一関門あります。国家の根幹に関わることですのでその国の議会で正式に承認しなければなりません。これを「批准(ひじゅん)」といいます。ratification)"で、国際関係の英字新聞や評論を読むときには「絶対知っとけ」レベルの重要単語です。例えていえば、営業マンが現場でOKを出していても、社に持ち帰って社長の決裁がいるようなものです。調印はしたけど批准はしていないという事態も起こりえますし、実際このアメリカとベルサイユ条約がそうです。アメリカ議会がベルサイユ条約を批准しなかった理由は、あれこれ諸説あるようですが、ウィルソンの議会への根回しが不十分だったとか、ウィルソン自身も提案した14カ条のうち10カ条も削られ、権謀術数うごめく魑魅魍魎的な国際社会とやらに愛想が尽きていたという説もあります。いずれにせよ、もともとが孤立主義、モンロー主義をモットーとするアメリカでしたので、「そこまでせんでも」ということで国連加盟は見送られます。国連とは非公式な関係は保ったようですが。このように国際連盟についてはツッコミ処は満載なのですが、しかし世界の多くの国々が参加して、国際問題を平和的に解決しようという発想、そしてそれをコンスタントにやりうるだけの組織を作るという点では世界史上初めての試みです。最初から完璧に進むわけはなく、まずはその第一歩を踏み出したという点で評価されていますし、僕も評価すべきだと思います。ケチはつけられるし、結局第二次大戦を抑止することもできなかったわけだけど、じゃあ何もしない方が良かったのか?といえばそんなことは無いでしょう。それに、当時作られた国際労働機関(ILO)などは今も存在していますし、また常任理事国がからんだ問題には全く無力に近いという今の国連(UN)よりは常任理事国の力が弱い当時の国連(LN)の方がマシだった部分もあります。パリ会議、ベルサイユ条約における日本の存在はどうだったのでしょう。英仏など戦勝国は、当初日本の参加を考えなかったようですね。頭数に入れてもらっていないという。英仏にしてみれば「対ドイツ叩きの会議」ですから、極東の島国なんかお呼びでないでしょう。それを珍田捨己という変わった名前の駐英大使が奔走して日本の参加を合意させ、クレマンソー仏首相と個人的にも親友という西園寺公望(元首相、元老)が参加しています。当時の日本の世論は、会議における日本の存在感が薄かったと批判する傾向が強かったそうですが、第一次大戦の発端や経緯、戦後処理の性質を考えても、まがりなりにも日本が五大国として認めてもらっただけでもスゴイことだと思います。当時の日本の夜郎自大(井の中の蛙的にうぬぼれること)ぶりが窺われますな。このとき日本は幾つかの波紋を投げかけています。一つは、これは自慢してもいいと思うのですが、国連の規約に人種差別撤廃条項を入れるように提案したことです。これは世界で日本が初めて言ったものですし、白人種に対してここまでモノが言える立場にのしあがった有色人種は日本が初めてだったわけで、その功績は大きいと思います。この日本の提案は否決されてしまいます。「えー、それはちょっと、、」ということで議長国のアメリカが、「これは重要だから全会一致で決めようね」と突如ルール変更を言い出し、全会一致じゃないからダメってされてしまいました(16名中11名は賛成だったのに)。イギリスやフランスは「ま、いいんじゃない」と結構好意的だったのですが、アメリカ、そしてオーストラリアが猛反対したと言われます。オーストラリアや南アフリカなどの植民地先に気兼ねして結局はイギリスも反対します。この経緯は興味深いのですが、結局、移民を送り出す国と受け入れる国の対立という見方もあるそうです。オーストラリアやアメリカは移民受け入れ国であり、当時の国内の治安や行政のレベルからいって、どんな民族でも受け入れるというほどキャパシティが大きかったわけではない。ある程度コントロールしなければならず、既にアメリカでは黒人層やアジア他の移民の排斥運動などがあって国内秩序をキープするのも四苦八苦という状況にあったと言われます。「ヨソ者が沢山入ってくると何かと大変」という心理は、同族会社の株式非公開でも、そのへんのサークルやグループでも共通しますので、分からないでもないです。提案国であり被差別人種である日本からすれば、最後の最後でアメリカがダーティなルール変更をして潰した、と受け取り、アメリカに対する反発感情が強くなります。日本は中国の山東半島におけるドイツの権益を継承します。これに対しては中国とアメリカが反発します。中国は袁世凱政権が最後になって同盟国に宣戦布告していたので形の上では戦勝国であり、会議に参加していたのですね。戦勝国中国としては、敗戦国ドイツから自分の領土を取り戻すという、まあある意味まっとーな主張をしていたわけです。アメリカも太平洋や中国への利権を狙ってますから、日本に持っていかれるのは面白くないです。山東半島問題は会議の焦点の一つになったのですが、結局は日本がゲットすることでおさまります。この過程で、日本と中国、アメリカの仲が悪くなります。そんなに良い関係ではなかったのですが、さらに悪化するという。日本は人種差別規約がアメリカに潰されたのに反発しますし、アメリカの日系移民が排斥法によってイジメられることになったので尚更です。アメリカの反日感情は、日本が朝鮮半島に続いて中国にまで触手を伸ばすことで益々悪化します。日本の植民地における朝鮮や中国では反日運動が盛り上がったりします。日米中いずれも第一次大戦ではメイン当事者ではなく、いわばドサクサまぎれに利権を拡大したいという意向で動いているわけです。中国の袁世凱にしても孫文と清朝政権とを秤に掛けてちゃっかり権力をゲットしてるわけで、それほど人民のための政府でもない。百年後の今からみれば、火事場泥棒同士が分け前をめぐってモメているようなものですが、当時としては大真面目です。本来、民族自決による民族建国が許されるならば、なによりも朝鮮が自立して建国しなければならない筈です。「民族自決原則はヨーロッパだけに適用する」ということで、そもそもベルサイユ条約自体が人種差別的であったりするわけですね。日本の人種差別禁止提案がアメリカ以外の国に対しても今ひとつ説得力を欠いたのは、日本だって朝鮮や中国民族を差別してるじゃないかよという反感もあったと言われます。うがった見方すれば、当時の日本がどこまでシリアスに人種差別禁止を考えていたか疑わしい部分もあります。事実、以後日本はこの種の提案を一切していません。メインの目的は山東半島で、山東半島をゲットするための譲歩のアテ馬として人種差別を持ち出してきた戦略だという人もいます。本当のところは分かりませんが。いずれにせよ、本筋とあんまり関係ない極東・太平洋エリアで日米中でモメたということを押えておけばいいでしょう。その険悪な関係がそのままズルズル延長していって、20年後の第二次世界大戦につながっていくということです。以上がベルサイユ体制の概略ですが、なんか晴れときどき曇り、ところによってはにわか雨って感じですね。確かに、民族自決が認められ多くの新興国が出来たこと、国際連盟という平和機関が創設されたことは素晴らしい前進だと思います。英仏は、いまだに帝国主義パラダイムのまま”出る杭”ドイツを叩くことに夢中になり、イジメのような巨額な賠償金をドイツに背負わせます。ドイツを国連にも入れません。そのため、あとでも述べますがドイツ国内は悲惨な状況になり、それが後にヒットラーやナチスの台頭をうみ、ファシズムを産み、第二次大戦を引き起こします。英仏は口では民族自決といいながら、中東エリアではユダヤ民族もアラブ民族にも詐欺同然に空手形をつかませ、ちゃっかり自分達で植民地確保をします。これが今日にまで続く中東問題の発端です。要するに英仏は、近視眼的には利益は得たけど、大局的に見れば禍根残しまくりだったりするわけですな。社会主義ロシアを恐れ国連に入れてやらなかったりしますし、北・中・東欧の新興国独立ラッシュも社会主義ソ連に対する防波堤作りだったという指摘もあります。19世紀世界の覇者であった英仏は、これまで自分達が作ってきた帝国主義というゲームのルールに拘泥しすぎて、新しい時代のパラダイムを予見したり構築したりすることを怠ったと言われても仕方ないと思います。この先見の明の無さが、英仏をして所詮は19世紀までの覇者に押しとどめてしまうのでしょう。それに比べれば、アメリカはまだしも戦後世界の新しいパラダイムを模索するという点では画期的でした。民族自決も国連もアメリカの発想に基づきます。その意味では良いのですが、でも国際政治の荒波でちょっと巧いこといかなかっただけで、すぐにモンロー主義的ひきこもりに入るあたりが未だコドモであり、自分が作った国連に自分が入らないという妙な状況になります。世界に対しては理想をブチあげても、国内秩序に維持に押されて人種差別禁止を認めることが出来なかったし、太平洋や中国への利権という帝国主義的な貪欲さはしっかり持っていたりします。世界も、アメリカも、変身の過程にあったのだと思います。人魚やケンタウルスみたいに上半身は人間だけど、下半身は魚や馬になっているという。そのあたりの不徹底さが、新たなる歪みや禍根を残し、その歪みはさらに10年後にやってきた世界大恐慌によって劇的に増幅され、さらにその10年後に第二次世界大戦に向かっていくというストーリーなのだと思います。問題ぶくみのベルサイユ体制ですが、始動10年間ほどは、そこそこ上手く廻っていました。その間にも国際紛争はちょこちょこあったのですが、いずれもボヤくらいの段階で消し止められていますし、各国の軍縮を協議するワシントン会議なんてのも開かれています。各国の「その後」をちょっと横断的に見ていきましょう。よってアメリカは儲けています。英仏など連合国に軍需物資を輸出し、お金も貸し出してますから、戦前の借金国から戦後は世界最強の債権大国にのしあがっています。アメリカは名実とともにイギリスを抜いて、世界経済の中心に躍り出ます。ニューヨークのウォール街が世界金融の中心になったのもこの頃です。戦後日本の経済成長も同じことですが、戦争というのは、やらなければやらないほどリッチになるみたいですね。戦争は他国にやってもらう、その軍需景気でウハウハ儲けるという。戦後日本がやったことを、第一次大戦前後のアメリカがやってるわけですね。「金持ち喧嘩せず」といいますが、喧嘩しないから金持ちになるということもあるみたいです。いいながら、アメリカも銭ゲバになって、ほくそ笑みながら金勘定ばっかりやってたわけではなく、あとで述べるワシントン軍縮会議を仕切ったりして、それなりの対外的も活躍しています。14カ条の平和原則を掲げたウィルソンは民主党ですが、アメリカ本国では進歩的なウィルソンの後、ハーディング、クーリッジ、フーヴァー大統領と三代12年間に及ぶ共和党の天下になります。政策や理念ではやや後退して大企業保護政策を行う保守系政権ですので、新興成金アメリカは、これまでの産業に加えて自動車、映画など新産業が発展し、大量生産&大量消費の「豊かな」時代になります。自動車や家電、映画が普及し、大衆文化が発達します。いわゆる黄金の20年代ってやつです。1920年には婦人参政権も認められます。いわゆるアメリカらしいアメリカが出来上がる時期です。言われましたが、本家の元禄時代(江戸中期)でも、日本文化の代表格に数えられる歌舞伎や浮世絵という大衆カルチャーが勃興してきたわけです。どこの国でも、ある程度社会が豊かになると似たような現象が起きるということは、シャーレの湿った綿の上に大豆を乗せ、日当たりの良い場所においておくと発芽する、みたいに一種の生物・化学反応なのでしょうね。いう浮かれた騒ぎには必ず副作用がついてまわります。盛り上がり、平和ボケしたところでドカーンとバブルが破裂し、平成ド不況に突入し、今もって「なんだかなあ」状態が続くという。アメリカも同じで、アメリカン・カルチャーが満開に花開いたところで、アメリカ人も夜郎自大につけ上がります。KKKが全国的に勢力を振るうようになったのもこの頃です。これも一種の「化学反応」なのかもしれませんが、人間社会というものは豊かで平和な社会が続くと阿呆になるようです。黄金の20年代最後の大統領になったフーバーは演説で「永遠の繁栄」を高らかに謳い上げたのでした。ああ、因果は巡る糸車、キャハハと笑いながら高スピードでクルマを乗り回していたアメリカは、いきなり大きな壁に激突します。フーバーが大統領になって僅か7ヶ月後、1929年世界大恐慌が発生します。暴落した株価の時価は、わずか一週間でアメリカ連邦予算の10倍分にも達したというとんでもない激震でした。初日のブラック・サースデーだけでも11人が自殺し、ウォール街に警官隊が配備されたと言われます。この大崩壊をフーバーは支えきれず、民主党のルーズベルトが次期大統領になりますが、このあたりの話はまた次回以降に。イギリス第一次大戦の損害が大きいイギリスは、経済的にヘロヘロになっています。莫大な戦費調達のために債務国に転落し、また輸出も減少します。勝ってくれる筈の欧州市場もまたヘロヘロだし、アメリカの躍進によってパイを奪われているいくからです。往年の大英帝国の威光に陰りが生じたイギリスですが、しかし自暴自棄になって崩れていくわけでもなく、議会制民主主義によって堅実に足下を固めていきます。相次ぐ選挙法の改正によって選挙権を拡大していったこと、労働党が伸び、1924年には自由党の連立を得て初めての左派政権(マクドナルド内閣)が発足します。旧来の英帝国に代り、本国と自治領の独立対等を旨とした英連邦が成立しています(というか、広大な植民地を維持できなくなったので独立してもらった)。以前からの課題であるアイルランド問題ですが、大戦直前(1914)にようやくアイルランド自治法案が成立したものの、大戦勃発を理由に延期。これを不満としたアイルランドのシン・フェイン党が反乱を起こすイースター蜂起があります。蜂起は鎮圧されたものの勢力を拡大するシン・フェイン党は、総選挙で勝ち、アイルランド共和国の成立を宣言します(1919)。この動きに、当時のロイド・ジョージ内閣は北部のアルスター地方を分離したうえ自治領としてアイルランド自由国として成立させます(1922)。アイルランドはこれに納得せず、1937年には共和国を宣言し、完全に独立国になります。この過程で北部アルスター6州がイギリス留まったことから「北アイルランド」問題がはじまります。これは現在においてもイギリスの最大の問題であり、また本題のキリスト教からすれば、現在の世界において、これほどカトリックVSプロテスタントという中世さながらの問題が熱いところはありません。フランス第一次大戦の被害は、実はフランスが一番激しかったと思われます。西部戦線からパリ周辺など、長い戦争の間、フランス国土が終始一貫戦場になりつづけていたわけですから。大戦の辛酸をなめ尽したフランスは、それゆえ終戦後のパリ講和会議では徹底的にドイツ制裁にこだわります。巨額の賠償金をドイツに課そうとします。憎悪だけでそうしたというより、国力が疲弊しまくったフランスとしては1フランでも多くのお金を必要としていたのでしょう。賠償金のうち半分以上はフランスがもらう筈になってましたし。クレマンソー首相の後をついだポアンカレ首相も対独強硬姿勢を崩さず、ドイツが賠償金を払えなくなると、ドイツのルールに兵を出します(ルール出兵)。ヘロヘロなのはドイツも同じ、いくら軍隊を出そうが無い袖は振れないということで、逆にドイツ労働者が大規模なストライキを行うことで情勢はグチャグチャになります。結局フランスは手ぶらで帰ってくるしかなく、この強硬姿勢の空振りによってポアンカレは支持を失い次の選挙でボロ負けします。1924年選挙では、左派連合政権が成立します。外務大臣のブリアンは、一転してドイツとの協調路線を目指し、ルール撤兵、ロカルノ条約などドイツとの関係改善に功績をあげます(ブリアンは、ノーベル平和賞をもらってます)。ブリアンは、数年後にケロッグ・ブリアン条約(不戦条約)の成立にも奔走します(後述します)。この頃フランスではコロコロ内閣が替わっていて、左派政権ができたと思ったら1926年にはもうポアンカレー保守党内閣が復活します。ポアンカレーは都合5回首相になってますし、前述のブリアンも7回首相になっています。外交は進歩派のブリアンが点を稼ぎ、内政は保守派のポアンカレが財政危機を回避しフランス経済安定に貢献しています。イギリス、フランスを見ていると、何だかんだ言いながら、さすがに成熟した国家だという気がしますね。ベルサイユ体制での対外政策は19世紀センスでいただけないのですが、国内的には小刻みに右と左で政権交代を行わせ、国内問題を漸進させていっています。議会制民主主義を上手に使いこなしているのでしょう。東欧、中欧ベルサイユ体制によって一気に新興国ラッシュになったこのエリアですが、その後どうなったかです。チェコスロバキア1918年にチェコスロヴァキアが建国されましたが、建国の父と呼ばれるマサリクが初代大統領に選ばれ、以後17年間その地位に就きます。マサリクの同志であったベネシュは、マサリクのあとを次いで大統領になります。このような長期政権がある場合、安定した成長期にあるか、それとも悲惨な独裁政権下にあるかですが、チェコスロバキアは幸福にも前者でした。このエリアは、かつてのボヘミアであり、工業が発達していました。他の新興国の殆どが農業国であったのに対し、唯一の工業国として安定した生活レベルを維持し、それがゆえに安定した社会秩序を維持できました。「衣食足りて礼節を知る」と言いますが、本当にそのとおりで、以下に述べるように他国が独裁体制になってしまうなか、チェコスロバキアだけは議会制民主義を守ります。ポーランドプロシアに小突かれ、ロシアに虐げられてきた欧州のイジメられっ子ポーランドですが、1918年念願のポーランド共和国として独立します。独立のために長く頑張ってきた国というのは、共通の病気があります。それは独立戦争の英雄が、独立後、独裁者になるという病気です。北朝鮮の金日成しかり、中国の毛沢東しかり、その他、アフリカ、アジア、中米など世界中の例を調べてみれば、この病気に罹患している国がかなりの確率であると思います。ポーランドにおいてもご多分に漏れず、独立の英雄ピウスツキが初代大統領に就任します。就任後数年して辞任させられますが(1922)、その4年後今度は軍事クーデターで政権を奪取し、その後は1935年に死ぬまで独裁政権をキープします。ハンガリーオーストリアと二重帝国を組んでいたハンガリーですが、独立したものの、敗戦国として多くの領土を持っていかれ、経済的社会的に苦しくなります。成立するか、右翼軍事ファッショ政権が成立するかです。ハンガリーは前者で、あとで述べるドイツは後者。ハンガリーのベラ・クンという人が、ハンガリー・ソビエト共和国の樹立宣言をします。なるともうグチャグチャで、フランスの支援するルーマニア軍がやってきて共産政権は5ヶ月で瓦解。ルーマニア軍が退くと、今度は王政に逆戻りし、ホルティという人物が王様の摂政になって独裁権力を握ります。20世紀になって”摂政”という中世みたいなことをやってると先は見えてます。ホルティは後日ナチスに協力し、ナチスと共に没落します。ユーゴスラビア今も尚ホットなユーゴスラビアはどうかというと、バルカン半島の南スラブ民族であるセルビア、クロアチア、スロベニアが合体したセルブ・クロアート・スロベーン王国というのが出来ます。要するに太陽神戸三井銀行みたいに昔の名前を羅列しただけだという。長ったらしいので、スラブ人の国ということで「ユーゴスラビア」になります。この種の合併は内部紛争が激しいのが常で、スラブ人独立の旗頭として自認し、ボスとして振る舞いたい中央集権派のセルビア人と、連邦を主張するクロアチア・スロベニア人との間がおかしくなり、1929年には国王が独裁制を宣言して議会を解散させてしまいます。このゴタゴタは尚も続き、第二次大戦中はナチスドイツ、その後はソ連の影響を受けつつ、ずっと内輪で仲が悪いまま推移します。ソ連崩壊によってユーゴスラビアも崩壊し、各民族が独立するとともに、民族浄化の虐殺の応酬をした悲惨な状況は記憶に新しいところでしょう。現在に至るも尚もゴタゴタしています。なんかこういうのを見ていると、戦争というのは国内での内戦に比べれば、外国との戦争の方がまだしも対処しやすいのでしょうね。病傷に例えれば、内戦は内科、外戦は外科みたいなもので、外戦は確かに片足切断(領土割譲)など見た目にはハデなダメージが残りますが、負傷後の手当が良く、一定期間生き延びたならば、それで死ぬことはないです。日に日に健康を回復します。内戦=内科は、内臓疾患やガンみたいなもので、外から見えないけど徐々に身体を蝕み、死に至る確率が高いという。いった新興国ラッシュがあるわけですが、英仏としては新たなる脅威、共産国ソ連に対する防波堤にしようという思惑があり、戦後復興の援助を行います。これは、アメリカがソ連の防波堤にしようとして日本の戦後復興を援助したのと同じ図式です。要するにテトラポットね。上記のように、ハンガリーで共産主義政権ができると、すかさずフランスはルーマニアを使って軍事攻撃をしかけ、これを崩壊させます。ポーランドを援助し、ポーランド・ソ連戦争を勝たせます。第二次大戦後も基本的な図式はあまり変わってなく、ソ連が東欧を取り込み、ワルシャワ条約機構という軍事同盟でにらみをきかせれば、西欧はNATOを組織して対抗するという。大国に挟まれた国々というのはつくづく可哀想なものです。その昔はオスマントルコに支配され、トルコの支配が弱まると今度は西欧の帝国主義的チョッカイが出てきて、それが終わると東西冷戦になるという。国内だけでも一致団結すればいいけど、大戦前後の鉄火場状態で急造の国境線が引かれてゴッチャに一国になるから内紛が収らないという。大戦終結直後はドイツに対する厳しい制裁が敷かれ、フランスがルール地方に出兵するなどゴタゴタがありますが、こういった戦後の荒っぽい空気も徐々に沈静していきます。先に書いたことと重複しますが、フランスのブリアンが奔走して独仏関係を好転させます。具体的には、1925年に、フランス・ドイツに加え、イギリス、イタリア、ベルギー、ポーランド、チェコスロヴァキアの合計7カ国が締結したロカルノ条約です。解決することなどを定めています。ドイツとの仲直りのようなロカルノ条約により、ドイツは晴れて国際連盟に加入し(1926)、常任理事国になります。ここにおいて欧州の大国間の紛争の火種はおさまり、しばらくの間、平和が続きます。この国際体制をロカルノ体制と呼んだりします。ブリアンは、今度はアメリカの国務長官ケロッグとの間で話し合い、不戦条約(ブリアン=ケロッグ協定)を調印します。ケロッグはこれを世界に呼びかけ、1928年15カ国が調印し、最終的には63カ国が調印しています。この不戦条約、「戦争はやらない」というステキな文句を謳い上げてるわりには、あっさり第二次世界大戦が起きたりしているわけで、実効性に欠ける理想的な宣言にとも言われます。確かに、これだけ多くの国が戦争しないことを誓うというのは大きな意義があったのでしょうが、ただし、戦後秩序が安定し、かなりいいムードになっていたのは英仏米などの戦勝国です。もととなるベルサイユ体制そのものが戦勝国優位に作られているため、割を食った国々は戦勝国ほどほんわかムードになれない。実際、1920年代後半はユートピアムードだったらしく、この平和と繁栄は永久に続くみたいな思われていたらしいです。現実を見ればそこまで酔い痴れられない筈なんだけど、酔ってしまった。そこに酔い覚ましの冷水である世界恐慌が起き、再び厳しい現実に引き戻され、割りを食ってる国々はさらに不満を募らせ、、、という具合になっていったようです。ベルサイユ体制から徐々に第二次大戦の萌芽が見えてくるのですが、今回のシメに太平洋情勢を見ておきます。アメリカは国連こそ加盟しなかったものの、国際社会に関与していこうという意欲はあり、1921年ハーディング大統領の主唱で軍備制限と中国・太平洋問題を話し合うワシントン会議が開かれます。ここでアメリカは、イギリス海軍と同等のアメリカ海軍を認めさせること、日本の中国進出に歯止めをかけておくことという狙いがあったとされています。太平洋上の領土や権益については現状維持が確認されます。これはあんまり異論がなく、アメリカ、イギリス、フランス、日本の四カ国条約が結ばれます。これによって重複する日英同盟は解消されます。平和のためというお題目のもと、各国の保有軍艦比率を決めます。アメリカとイギリスが5、日本が3、フランスとイタリアは1.67です。1.67という中途半端な数字は「6分の1」ということでしょう。今後10年主力軍艦(戦艦と巡洋戦艦)の建造が禁止されます。日本はこのとき、英米10に対する7を主張したのですが、5対3に抑え込まれます。アメリカはこれでイギリス海軍と肩を並べるだけのアメリカ海軍の充実を国際的に認めさせます。先の5国に加えて、中国、オランダ、ベルギー、ポルトガルの9カ国が中国の独立と主権を認め、中国の門戸開放や機会均等を定めます(9カ国条約)。19世紀以来、中国に対して西欧列強はアヘン戦争をしかけるなど食い物にしてきました。これからというときに第一次大戦が生じ、列強が留守になった間にスルスルと日本が侵略を進めています。ドイツの山東半島の権益もちゃっかりゲットしてたりします。地の利で言えば圧倒的に日本に有利なのですし、英仏をはじめ他の国もそんな遠隔地にまで強欲ぶりを発揮しなくても良さそうなものなんだけど、そういうものでもない。中国については、第一大戦中に、石井大使とアメリカのランシング国務長官との間で、中国に対する日本の特殊権益を認めるという話がついていたのですが(石井・ランシング協定、1917)、この9カ国条約によって流されてします。結局、日本はベルサイユ条約で頑張ってゲットした山東半島の権益も中国に返還することになります。このようにアメリカ主導のもと、アジア太平洋の戦後秩序をワシントン体制と呼びます。結局、アメリカが日本の中国進出の頭を押えて目論見どおりかというと、それでも日本は山東半島は返しているけど満州における利権は認めてもらっています。中国にしてみれば、門戸開放や機会均等というのは、これまで列強が競いあって食い物にしていたのに対し、今後は仲良く食い物にしましょうといってるようなものであり、食い物にされることに変わりはなかったりします。中国国内も蒋介石が出てきてゴタついています。以下、多少先走りますが、世界を支配している西欧人世界に有色人種として最も早く接近した日本人としては、至るところで人種の壁を感じさせられます。パリ会議でも働きかけるまで呼んで貰えないし、山東半島は認めて貰うけど人種差別撤廃はシカトされるし、アメリカでは日系移民が虐められるし、そしてまたワシントン体制でロコツに釘を刺されるしで、「畜生」と思っても無理はないでしょう。それが日本の軍国化を促進し、第二次大戦に向かわせた一つの背景になっていたのでしょう。世界を支配してきた西欧世界にとって、欧州以外は農場や放牧場みたいな感覚だったと思います。実際そう思われても仕方ないくらい実力に開きがあったわけですから。世界中の国が帝国主義の犠牲になり、今も尚深い後遺症を受けています。そもそも欧州内部にしても力が劣る国はいいように大国に脅されているわけで、必ずしも人種だけがキーポイントであるわけではない。今回みたようにフランスのドイツに対する憎悪のカタマリのような仕打ちは、同じ西欧人種内部においてもやるときにはここまで叩くという凄まじさがわかります。それらをツラツラ考えてみると、黄色人種だから一貫してイジメられ、蔑まれてきたというのは、ちょっとコンプレックス強すぎだと思います。大体においてコンプレックスというのは、実際の倍以上に本人は思い詰めるものです。太ってもおらず、それほど周囲は気にしてないにもかかわらず、自分の人生がイケてないのはデブのせいだと全てをそこに持ってきたりする。考えすぎだっちゅーに。同じように、レーセーに見てみると、なんだかんだいって日本を常任理事国にはしてくれるし、日本の満州の利権も認めてもらっているし、フランスやイタリアの2倍近くの海軍力を認めてもらっているわけで、結構認められてるじゃんって気もするのですよ。別にこれで満足せよとかいうつもりはないけど、当時の世界のルール(今もそうだろうけど)、人種とかそんなことに関係なく、それなりに優れていたらそれなりに認められるということで、そんなに被害者意識や自意識過剰になることはないと思ったりします。この世の中というのは、色んな要素で廻っているのであって、異人種とか異教徒とかいう基軸もキッチリあるけど、他にもいろいろある。いって全然無いわけでもないけど、ゼロか100かというと幼稚な世界観だけは捨てた方がいいと思います。一つの要素だけで全てを説明しようとしだすとバランスを崩しし、破局を迎えるんだろうと思います。第二次大戦に向かう日本の軍国化も、喧嘩が弱いからイジメられていた少年が、一念発起して空手を習い、強くなって大暴れをして、最後は少年院に入れられてしまったという感じなのかもしれない。問題の把握にズレがあるから、対処を誤ったという。今回は第一大戦後の英仏米を中心にベルサイユ体制を見ました。これらは戦勝国の状況です。敗戦国はこんなにスムーズに進んでいません。戦勝国なのに大した分け前ももらっていないイタリアも不満が募ります。この二国でファシズムが起こるわけです。軍国化した日本の中国・アジア侵略も徐々に加速し、第二次大戦の一つの火の元になります。異なる共産主義体制の国に変貌した不気味なソ連が立ち上がっていきます。以下、そのあたりを見ていきます。★→APLaCのトップに戻るバックナンバーはここ。