都道府県別ランキングTweet新潟経済社会リサーチセンターの江口知章です。今日を含めて、今年も残り6日となりました。今年の最終日である大晦日に「年越し蕎麦」を食べる人も多いと思います。そこで、今日は「年越し蕎麦」について調べた結果をご紹介いたします。年越し蕎麦の由来・歴史そもそも年越し蕎麦の風習はいつ頃から始まったのでしょうか。フリー百科事典「ウィキペディア」によると、以下のように説明されています。江戸時代には定着した日本の風習であり、蕎麦は他の麺類よりも切れやすいことから「今年一年の災厄を断ち切る」という意味で、大晦日の晩の年越し前に食べる蕎麦である(中略)年越し蕎麦の起源をさかのぼると、江戸時代中期には商家に月の末日に蕎麦を食べる三十日蕎麦(みそかそば)という習慣があり、これが転じて大晦日だけに行われる年越し蕎麦になったと考えられている。年越し蕎麦に関する記録は江戸中期ごろまで遡ることができ、その当時の江戸では江戸患い(脚気)が流行しており、「そばを食べている人は脚気にならない」という巷説が江戸での蕎麦の流行を後押しした。ウィキペディア日本語版』。UTC、URL:http://ja.wikipedia.org/どうやら江戸時代には定着していた風習のようです。新潟県では、大晦日でなく1月14日(小正月の前日)に蕎麦を食べる「十四日(じゅうよっか)そば」や1月1日(元旦)に蕎麦を食べる風習もある。調べてみると、小千谷地方では1月14日に「十四日そば」を食べる風習があったようです。使って、蕎麦の消費動向をみていきます。日本そば・うどん店への支出金額それでは、まず年末になると、日本蕎麦店での支出が伸びるかどうかを確認したいと思います。具体的には、1世帯あたりの年間支出金額の推移をみたいと思います。家計調査では「日本そば・うどん」(外食)の項目となっており、うどんへの支出も含まれている点はご容赦下さい。上の図をみると分かるとおり、月別では「8月」と「5月」の支出金額が多くなっています。すると、夏休みやゴールデンウィークに当たる時期なので、子供を含んだ家族連れで外食する機会が多いことが影響しているのかもしれません。「12月」の支出金額は4番目となっています。少ない金額ではないですが、特別に大きな金額でもないという結果となっています。したら、年末の「年越し蕎麦」に備えて、12月上旬から中旬にかけて蕎麦への支出や食べる機会を抑えている人もいらっしゃるのかもしれません。外食(お店)ではなく、自宅で食べる蕎麦の支出動向を確認したいと思います。そこで、「乾うどん・そば」への月ごとの支出金額を確認してみましょう。上の図の通り、「6月」「7月」「8月」の支出金額が大きくなっています。そうめんなどが「乾うどん・そば」に含まれているため、暑い時期に需要が膨らみやすいことがあるのかもしれません。続いて、「生うどん・そば」の支出金額をみていきましょう。上の図の通り、「12月」の支出金額が最も大きくなっています。1~11月まで、ほぼ季節的な変動がない中で、12月のみ突出して増加している背景には、やはり年越し蕎麦の需要があるのだと思われます。念のため、世帯主の年齢階級別に年間支出金額をみると、概ね年代の高い層で支出金額が大きくなっています。外食については、世代間の差はあまりみられません。それでも最も支出金額の大きな年齢階級は「60~69歳」となっています。乾うどん・そば乾うどん・そばについては、「70歳~」で最も支出金額が大きくなっています。「~29歳」の約4倍となっています。生うどん・そば生うどん・そばについては、「60~69歳」で最も支出金額が大きくなっています。乾うどん・そばよりも世代間の差はみられませんが、年代が高い世代で支出額が大きくなる傾向はうかがわれます。(政令指定都市を含む)別1の結果もみてみましょう。すると、下の表のとおり、「日本そば・うどん店」「乾うどん・そば」「生うどん・そば」の3部門全てで「高松市」が第1位となっています。これは、蕎麦というよりも、うどんの支出と思われます。「乾うどん・そば」で全国52都市中(政令指定都市を含む)の第7位となっているものの、「日本そば・うどん」店で第48位、「生うどん・そば」で第50位となっています。新潟県内には蕎麦の有名店や有名地域があるため、やや意外な結果となっています。これは「新潟市」の結果であるため、「新潟県全体」でみれば、また違った結果になったかもしれません。蕎麦の特集が掲載されていますので、以下の通り、ご紹介しておきます。感想あくまでも家計調査の結果からみると、年越し蕎麦については、年代の高い層を中心に、生麺タイプの蕎麦を自宅で召し上がっている人が多いのかもしれません。いう私も昨年までは自宅派でした。今回、年越し蕎麦について調べたことを良い機会に、今年は久しぶりに専門店で食べてみようと思います。=====1都道府県庁所在市(政令指定都市含む)の結果はサンプル数が少ないため、参考として記載しました。実態を反映しているとは限りませんので、ご注意下さい。ともあき)新潟経済社会リサーチセンター研究部長。主な担当は、観光地の活性化支援です。企画、さらに旅館の方々のウェブサイト、チラシ、POP広告の作成などもお手伝いしております。(13)当ブログにおいて発信する情報は、必ずしも公式な見解を表しているものではありません。公式な発表・見解は、当センターのウェブサイトおよびニュースリリースで行っています。