Images)株式投資初心者にとって、株取引を行う際にどの銘柄を買うかがもっとも悩ましいことではないだろうか。国内だけでも数千の銘柄があり、外国株を合わせるとそれこそ星の数ほどの銘柄がある中から的確に有望株を選ぶのは至難の技と言えよう。株式投資を行う前に:株の情報を集める株式投資を行う前に、まずは全般的な株式の情報、マーケット情報、国内外の経済情報を収集する必要がある。特定の銘柄だけに集中して「買い時」や「市場の状況」を把握していないと、「木を見て森を見ず」という状態になってしまう。企業の経営状態や売上高・配当率などを調べるには、「会社四季報」は非常に有効な資料となる。ここには企業の今後の経営戦略についての情報も提供されているため、将来性を判断するうえでも目を通しておくことをお勧めする。口座を開設すると「会社四季報」を無料で閲覧できる証券会社もある。経済ニュースや銘柄情報などもツールという形で提供してくれているので、株式投資を行う前には必ずチェックする習慣をつけておこう。銘柄選びのポイント1|自分のスタイルに合った株式投資をする投資のスタイルは一つではなく、少額をローリスクな金融商品に投資したり、巨額の資金を複数の金融商品に分散させて管理したりと、投資家の数だけ投資スタイルも存在すると言える。投資家それぞれで余剰資金の状況や投資の目的、そして性格も異なるものだ。「だれかに勧められたから・・・」「本やネットで良いと書いてあったから・・・」ではなく、自分のスタイルで投資を行うことが肝要なのだ。銘柄選びのポイント2|身近な会社を選ぶ銘柄選びで迷ったら、自分が知っている企業や身近な会社、興味のある分野や活動内容をよく把握している業種などから選ぶようにしてみよう。身近な企業を選ぶことで、投資が絵空事ではなく現実の問題として感じられるようになるだろう。加えて、知っている会社であれば今後の展開も比較的予想しやすいというメリットも生まれる。銘柄選びのポイント3|健全な銘柄を選ぶただし、よく知っている企業であっても、経営が健全かどうかは最低限把握しておくべきだ。それでは、経営状態の健全さはどのようにチェックすることができるのだろうか。企業の資本総額に占める自己資本の割合を「自己資本比率」と呼び、経営状態の健全さの尺度として用いられる。自己資本比率が高いということは、その企業に借入金や流動負債が少ないということであり、売上の多くを利益として計上できているということを意味する。経営状態を一概に判断することはできないが、ある程度の目安は存在する。経済産業省の発表によると2013年度の自己資本比率の平均は、製造業47.3%、小売業40.5%、卸売業32.9%となっている。この数値よりも大きければ、とりあえず健全と見ることができるだろう。銘柄選びのポイント4|お得な銘柄を選ぶ株式を選ぶ際には、実際の価値よりも株価が低い、つまりお得感のある銘柄を購入することも大切だ。ここからはお得感をはかる目安となる「PER」について見ていこう。時価総額を純利益で割ることで出てくるのがPER(株価収益率)。一株当たりで見て、株価を1株当たりの利益で割っても同様の数値を得ることができる。このPERが低ければ低いほど、会社が稼ぐ利益に対して割安な株価である、ということになる。【PERの意味】PERを「投資した資金が回収できる年数」と言い換えることも可能だ。PER=10の場合なら、その銘柄に投資した資金は10年間で回収可能という意味にもなる。資金の回転率から見ても、収益性から見ても、PERは低ければ低いほど魅力的な銘柄と言えるのだ。株価が下落すれば、当然PERも減少する。株価が下落した割安感のあるタイミングでその銘柄を購入すると、株価が上昇する機会を捉えることができるわけだ。PERをこまめにチェックしておけば、底値近辺で株式を手に入れることも不可能ではない。銘柄の情報を簡単に集められる証券会社これらのポイントをふまえて銘柄を選んだら、次はどの証券会社で購入するかを決めよう。投資初心者には、株の情報を簡単に集めりことができる証券会社がおすすめだ。ここでは初心者におすすめの証券会社をいくつかご紹介したい。紹介する証券会社のいずれも、口座保有者は先述の「会社四季報」の無料閲覧ができる。最大手ならではの高い安心感に加え、取引画面の見やすさやツールの使いやすさでも初心者を含む投資家を魅了する。」は少額取引の手数料が安いことで知られている。少額投資から始めたい初心者に適しているだろう。」の強みは情報量の多さだ。国内外の経済ニュースや最新の企業情報などもオリジナルのツールを使えばどこでも簡単に入手することができるだろう。2018年からの変更点と150万円・201万円の壁2018/03/279住民税も申告が必要?確定申告の他に住民税申告もすべき場合とは?2017/05/2910【米国株動向】ナイキがアマゾンを通じた販売を停止。