[#ead13be4]かつて[[自衛隊]]にあった制度である「自衛隊生徒」の別名。~日本国籍を持つ中学卒業程度の15〜17歳までの男性を自衛官として採用し、主として、技術部門に配属される陸海空曹(下士官)を養成するコースの一つとして運用されてきた。((日本の公務員制度の中で、最も若い年齢から常勤の職員として就職できるコースでもあった。~~採用されると「3等陸海空士」に任命されて専門の教育機関に配属され、同時に指定された通信制高校にも入学して普通科高校のカリキュラムを学習し、採用から3年後に高校の卒業資格を獲得する。~そして採用4年目に3等陸海空曹に昇進し、各部隊・艦船に配属された。~また、「高校の卒業資格が得られる」ことから、一般の大学や[[防衛大学校]]、[[防衛医科大学校]]、[[海上自衛隊]]や[[航空自衛隊]]の[[航空学生]]課程へ進む者も少数ながら存在し((一時期、防大には「生徒枠」という推薦入学枠もあった。))、中には幹部任官後に将官まで上りつめた者もいた。((現在、陸自では将官の1/3が本課程出身者で占められているという。人的戦力の中核となる陸海空曹の養成コースのひとつとして長らく運用されてきたが、海自・空自では2006年度限りで新規の生徒募集を終了、(翌2007年に入隊した最後の学生が前期課程を修了する)2009年度末を以って廃止されることとなった。~一方、[[陸自>陸上自衛隊]]では2008年度(2009年4月入隊)限りで本制度による募集を終了し、2009年度(2010年4月入隊予定)以降は後継となる「[[高等工科学校生徒>学生生徒]]課程」として募集を行うこととなった。((なお、2009年度までに入隊した隊員は前期課程の修了まで本制度による身分取扱となる。よる自衛隊の定員削減の一環として行われるものであるが、また同時に、2000年に国連総会で採択された「武力紛争における児童の関与に関する児童の権利に関する条約の選択議定書((この議定書では「18歳未満の自国の[[軍隊]]の構成員が敵対行為に直接参加しないことを確保するためのすべての実行可能な措置をとること」と規定されている。))」を日本政府が2004年に承認し、18歳未満の者を自軍の[[戦闘員]](自衛官)から除外することを国際的に約束したことも理由の一つになっている。[#k6fca1a3]-陸上自衛隊--少年工科学校((2010年からは「高等工科学校」と改称予定。