MBA」MBA教育とは組織を率いるリーダーに求められるマネジメント能力を多面的に高める場であり、特定領域における専門家を育成する場ではありません。「産業(製薬・製造)」や「ビジネスシーン(起業・国際展開)」という切り口に絞った特定条件でケースメソッドを行うMBA教育も世界には存在するのも事実。MBA)を日本で初めて導入いたしました。MBAとは、いわゆる体系的な学位プログラムとは別に、ある特定のビジネスシーン、地域や産業にフォーカスしたサブプログラムを指します。名古屋商科大学ビジネススクールではEMBA/MBA/MScといった学位プログラム入学後に、追加的に国際色の高い科目で構成された「グローバルMBA®」や次世代のモノづくり、ヘルスケア産業に特化した科目で構成される「ものづくりMBA」および「ヘルスケアMBA®」を履修することで「修了証(Certificate)」を授与しています。ものづくりMBA「ものづくりMBA」が来年からスタートします。製造業がデジタル化/サービス化する流れで、IoT、AI、インダストリー4.0なるキーワードがあちこちで出ていますが、その趣旨を正確に理解して自分の業務/会社/組織に落とし込むことのできているリーダーはそれほど多くはいません。その一方で、誰もが薄々気がついていることですが、日本の産業の根幹であったはずの「製造業」。今や、日本経済における製造業のウェイトは年々小さくなっています。少なくとも統計数値上にも確実にそう出ている。School発祥の名古屋の意地にかけて、この「製造業」に新たな命を吹き込み、次のレベルに発展させる「ものづくりMBA」を2019年夏から名古屋でスタートします。メーカー、介護などのヘルスケア産業で活躍する人材のマネジメント能力を高める事を目的としています。ヘルスケア産業は、生命を扱うが故に高い倫理観と変革意識が求められるビジネス領域であり、さらに病院経営はファミリービジネスの要素も強く、組織文化やリーダーシップ、事業承継などを意識したマネジメントが求められます。したがって扱うケースもヘルスケア産業の事例を多く扱うことになり、より身近な題材を議論する機会に恵まれます。メーカーや製薬メーカーでは、マネージャークラスになるとMBA取得が求められる場合が多くなってきています。その背景には、製品開発や製品販売の効率性を追求したM&Aが行われ、全く異なる文化を持つ組織のマネジメントやプロジェクト実施が増加しているなど、ヘルスケア業界特有の事情が存在します。ヘルスケア業界の特徴として、専門性の高い実務家集団を相手にしたマネジメントが求められるため、知識ベースの「インプット型」の教育ではなく、本学がMBA教育で長年培ったケースメソッド中心の「アウトプット型」の実践力育成が求められています。職業実践力育成プログラム(BP)2019年度5月、文部科学大臣より「職業実践力育成プログラム」として認定されました。MBA《英語MBA》では、国際的プロジェクト、グローバルマーケティング、現地法人マネジメント、そして社内人材の多様化など、組織が直面してる意思決定課題のケース討論《英語授業》を行いながら組織/戦略の国際化に対応したマネジメント人材を育成しています。MBAの履修証明書を取得可能です。Programを2001年より名古屋で提供しています。このGLPには国内英語MBAとして最大規模167名が在籍し(2017年5月)、参加者の95%がフランス、ドイツなど欧米ビジネススクールからの参加者となります。職業実践力育成プログラム(BP)2019年度5月、文部科学大臣より「職業実践力育成プログラム」として認定されました。伴い休職もしくは離職されて再就職を希望している方を対象に、ライブ型ケースメソッドで実施する《MBA入門コース》として開講されます。良い仕事をする為に自己投資の気持ちがあるにも関わらず、育児や介護等で通学が困難な方々が多数おられます。そのような方にもMBAの学びに接して頂けるよう、通学不要のオンラインライブコースを提供する運びとなりました。出産や育児および介護で休業中の方のみならず、家族の海外駐在に同行し現地では仕事をしていない方や経営学を学んだことのない方でも、学ぶ意欲の高い女性であれば受講可能です。オンラインMBAは厚生労働省のキャリア形成支援(女性活躍関係)の委託事業となります。合格された方を対象としており、EMBAの科目と連動しています。学位取得に必要な要件を満たし、コンサルティング実習(1-5)を履修することにより、中小企業診断士の国家資格とともに修士号(経営学)を取得することができます。授業は全て実践的なケースメソッドで進行し、中小企業診断士(コンサルタント)に求められる企業経営全体を俯瞰するための能力の修得が可能となるカリキュラムが展開されます。2014年現在、中小企業は全企業数のうち99.7%であり、全従業員数の70.1%を占めています。オンラインアクセスEnglishお問い合わせ(個人)お問い合わせ(法人)東京/大阪/名古屋でMBA説明会を開催。個別相談も随時受け付けていますのでお気軽にお申込み下さい。