Islands)は、南シナ海南部に位置する諸島である。features)からなり、これらの多くは環礁の一部を形成している。Islands"からスプラトリー諸島という名称が使用されている[1]。中国、台湾(中華民国)、ベトナム、フィリピン、マレーシア、ブルネイの6か国・地域が全域または一部について領有を主張している[2]。(中華民国)、ベトナム、フィリピン、マレーシア、ブルネイが海岸地形全部または一部の主権(領有)を主張している[3][4]。ブルネイを除く5か国(台湾を含む)が入り乱れて複数の岩礁・砂州を実効支配しており、その多くには各国の軍隊・警備隊などが常駐している[5]。7か所、マレーシアが5か所、台湾が1か所を実効支配している。2015年にはアメリカ海軍が中華人民共和国の実効支配するスビ礁から12海里内の海域を航行するなど緊張状態が続いている。1988年にはベトナムと中華人民共和国との間で軍事衝突が起こったこともあるが、近年は軍事衝突には至っておらず、既に実効支配している岩礁・砂州を新たに埋め立てたり、各国が未占拠の岩礁・砂州を新たに占拠する形での勢力拡大が行われている。Island)を新たに占拠、台湾が中洲島を新たに占拠した。総称して南海諸島と呼び、国民党政権時代の1935年よりその全域の主権(領有)を主張している[6]。主張する境界線はその線の数から「九段線」、あるいはその線の形から「U字線」や「牛舌線」と呼ばれている[7][8]。「諸島」と言っても、南沙諸島には国連海洋法条約において「島」とみなせる領域は一つもない。自国管轄権を主張する幾つかの国は、岩礁・砂州を埋め立て・浚渫して人工島を築いた。中華人民共和国による埋め立て・浚渫は大規模なものであり、貴重なサンゴ礁およびそこに生息する海洋生物など自然環境の不可逆的な破壊が行われた[9]。実効支配する政府による設備投資が行われており、スプラトリー島(チュオンサ島)ではベトナム政府による設備投資が行われ、ほとんど何もなかった島が、教育や電力のみならず大きな飛行場・病院・ネット環境を完備するなど本土並みの生活環境となっている[10]。実効支配を正当化するためにほとんど何もない所に漁民や部隊を居住させている島や、国防の最前線として軍事要塞と化した島もあるが、もともと美しい珊瑚礁に囲まれた地域であり、観光地化されている島も多い。ベトナムの実効支配地域ではスプラトリー島などが、フィリピンの実効支配地域ではノースイースト島などが、マレーシアの実効支配地域ではスワロー礁などが主な観光地で、釣りやダイビングが人気。2016年には、台湾(中華民国)で唯一の実効支配地域としてそれまで軍事機密となっていた太平島までもが「観光を通じた太平島権益の防衛」のために一般人に公開された[11]。ベトナムからはクルーズ船が出ており、ベトナムが実効支配している海域をクルーズすることが可能[12]。中華人民共和国からも2020年までにクルーズ船の就航が予定されている[13]。観光地として開発されることで、政府にとっては実効支配の正当性が強化されるという利点がある。各島とも、各国の政府にとっては海洋の権益を確保する存在であり、軍にとっては国防の最前線であり、また観光業界にとっては有望な観光資源であるという複雑な状況にある。二千年前の『異物志』(後漢の楊孚の著)に基づいて「漲海崎頭」(南海諸島もしくは南シナ海沿岸地形)を中国人が発見したと主張している。foreigners"と訳されている[15]。明・清の官修地誌では、領土の最南端は海南島とされており、南沙諸島は清の領土線の外であった。官修地誌以外の民間著作でも、清の中晩期の『南洋蠡測』(顔斯綜の著)中に「萬里石塘」の記載があり、「此の塘を以て華夷中外の界を分かつ」と記述されている。境界線の位置は海南島の南の西沙諸島付近であった。清の乾隆年間の『吧遊紀略』(陳洪照の著)では、海南島付近と推定される「七州洋」を「中外之界」としている[15]。ベトナムを植民地支配していたフランスによる領有[編集]清仏戦争後、フランス領インドシナとしてベトナムを植民地支配していたフランスが、1930年からいくつかの島々を実効支配し、1933年4月にフランス軍が現在の太平島を占拠し、日本人を退去させる。Krautheimerが、同年12月21日に4702-CP号政府決定により、当時のバリア省の一部とする。1935年4月フランスが30人のベトナム人を太平島に移住させる。1945年の日本の敗戦以降、空白となった南シナ海の島々をフランス軍はいち早く占領したが、ベトナム内戦の影響ですぐに撤収する[8]。日本による領有[編集]1907年に日本漁船が現在の太平島付近で操業を開始し、1929年4月に日本人が太平島での硫黄採掘事業を開始した。世界恐慌の影響を受け間もなく採掘は中止となり、日本の業者は離島する。1933年4月にフランス軍が太平島を占拠し、日本人を退去させる。協力して開洋興業株式会社を設立。1936年12月に開洋興業が太平島で硫黄採掘調査を実施。1938年にフランス軍やベトナム漁民を追い出し占領した日本が領有を宣言し、「新南群島」と命名する。まで日本が支配を続ける。資源開発としてリン鉱石採取の従事者が在住していたが、戦火の拡大により撤退し、終戦を迎える。戦後の日本国政府の見解は「第二次大戦後の日本の領土を法的に確定したのはサンフランシスコ平和条約であり、カイロ宣言やポツダム宣言は日本の領土処理について、最終的な法的効果を持ち得るものではない。」との立場をとっている[17]。(スプラトリー諸島)および西沙群島(パラセル諸島)の領土権(権利、権原および請求権)の放棄について明記されているが、放棄後どの国に帰属するかは取り決められていない。中華民国による領有権主張[編集]1945年に主権回復を宣言する。その後の中華民国(台湾)は、南シナ海は「中華民国の領土」との位置づけは変えずに、軍用空港を有する太平島(南沙諸島の北部に位置する南沙諸島最大の島でティザード堆の一部を形成。ように新たな島の占領などは行っていない[8]。6島礁に軍を送って占領した[18]。1994年に排他的経済水域に関する規定が定められた国連海洋法条約が発効すると、中沙諸島のスカボロー礁周辺海域の管轄権を主張した。2009年には「領海基線法」を制定し、南沙諸島の一部の島・礁(太平島を含む)および中沙諸島のスカボロー礁を正式にフィリピンの領土とした。フィリピンは、南沙諸島において滑走路を有するパグアサ島をはじめとする島や砂州を10か所近く実効支配している。数においては、ベトナム、中国に次ぐ3番目である。現在のバリア=ブンタウ省)とする。中華人民共和国による領有権主張[編集]1953年中華人民共和国は、中華民国の「十一段線」のうち、当時は関係が良好であった北ベトナム付近の2線を削除し、新たに「九段線」とする。1958年には「領海宣言」を出し、南シナ海の島々を含めた海域の領有を宣言する[8]。1973年9月に南ベトナムが、再度フックトゥイ省への編入を宣言したことに対し、翌1974年1月に抗議声明を出して領有権主張を本格化させていく。(1974年)[編集]1974年1月に西沙諸島の領有権をめぐり中華人民共和国と南ベトナムが交戦し、西沙諸島の戦いが勃発する。この戦争に勝利した中華人民共和国は西沙諸島を領有する。西沙諸島に2,600メートル級の本格的な滑走路を有する空港を完成させ、南シナ海支配の戦略拠点とし[19]、同年には中華人民共和国軍がベトナム支配下にあった南沙諸島(スプラトリー諸島)にも侵攻する。(1988年)[編集]詳細は「スプラトリー諸島海戦」を参照1988年3月14日、南沙諸島における領有権をめぐり中華人民共和国・ベトナム両海軍がジョンソン南礁(中国名:赤瓜礁)で衝突。このスプラトリー諸島海戦(中国名:赤瓜礁海戦)で勝利をおさめた中華人民共和国が、赤瓜礁(ジョンソン南礁)、永暑礁(ファイアリー・クロス礁)、華陽礁(クアテロン礁)、東門礁(ヒューズ礁)、南薫礁(ガベン礁)、渚碧礁(スビ礁)と名付けられた岩礁または珊瑚礁を手に入れる[20]。km2の海域に対する主権を1988年に主張しているが、派兵による占拠行為は行なっていない[5][21][22]。2014年[編集]1994年にフィリピンが実効支配していたミスチーフ礁(中国名:美済礁)を中華人民共和国が占拠して建造物を構築したことを、1995年2月にフィリピン政府が公表する[23]。2004年9月にフィリピンと中華人民共和国が海底資源の共同探査で2国間合意が成立する。2005年3月には、フィリピンと中華人民共和国の2か国に続きベトナムも加わり、海底資源の共同探査が行われている。西沙諸島の海域で軍事演習を行ったことや同月中旬に中華人民共和国が中沙諸島だけでなく南沙、西沙の両諸島を含む領域に海南省に属する行政区画である「三沙市」を設置した(中国国務院が三沙市の成立を正式発表したのは2012年7月)ことをきっかけに、12月にベトナムのハノイにある中国大使館前で抗議デモを行われた[24]。2008年1月に中華民国(台湾)が、実効支配している太平島に軍用空港を建設して完成させる。滑走路は全長1,150メートル、幅30メートル。その後に中華民国総統が視察に訪れたことに対してフィリピン政府が抗議をする。見なしている』との立場を公式に通知したことが報じられる[25]。2011年2月末から5回以上にわたり、中華人民共和国の探査船がフィリピンが主張する領海内において探査活動を繰り返し、5月には無断でブイや杭などを設置したことから、フィリピンのアキノ大統領はこれを領海侵犯とし、6月に国連に提訴する。2015年[編集]5月に国際空域(公海の上空)を飛行していたアメリカ軍のP-8ポセイドン対潜哨戒機に対して、中国海軍が強い口調で計8回も退去を命じる交信を行うなど軍事的緊張が高まった[26][27]。)が、中国が浅瀬を埋め立てて施設の建設を続けているファイアリー・クロス礁の様子を6月28日に撮影した衛星写真を公開し、駐機場や誘導路が整備されている様子が確認できると指摘して3,000メートル級の滑走路が「ほぼ完成している」との分析を明らかにし、さらに2つのヘリポートと10基の衛星アンテナ、レーダー塔とみられる施設などが確認できるとした[28]。300メートル、2,000メートル以上の直線の陸地ができていることが確認でき、ファイアリー・クロス礁と同じ3,000メートル級の滑走路が建設されている可能性を示唆した[29]。9月15日に衛星写真の分析から、中国が南沙諸島で造成した人工島での3本目となる滑走路をミスチーフ礁(美済礁)で建設している可能性があることを明らかにした[30][31]。10月10日、中国外交部が、赤瓜礁(ジョンソン南礁)と華陽礁(クアテロン礁)で5月から建設していた灯台(高さ約50メートルで照射距離は22海里)が完成したと発表[32][33]。Operation)を実施した[34][35]。2015年10月27日、アメリカはイージス駆逐艦「ラッセン」を人工島から12海里内の海域に進入航行させた。10月29日、オランダのハーグにある常設仲裁裁判所は、フィリピンが2013年1月に南シナ海での領有権に関する中国の主張は国際法に違反するとして、国連海洋法条約に基づいて申し立てていた15項目のうち7項目について管轄権があるとし、中国との紛争の仲裁手続き(審理)を進めることを決定した[36][37]。仲裁裁判所に管轄権はないとして仲裁手続きを拒否していた中国は、仲裁手続きを受け入れない姿勢を示した[36][37][38]。km2)を埋め立て、その面積が周辺諸国による埋め立てを含めた全体の約95パーセントに当たることを明らかにした[39]。埋め立てから滑走路や港湾施設の建設によるインフラ整備に重点が移行していることも指摘した[39]。2015年10月時点で中国が埋め立てているとされているのは、実効支配しているスビ礁のほか、ファイアリー・クロス礁、クアテロン礁、ミスチーフ礁、ヒューズ礁、ジョンソン南礁、ガベン礁、エルダド礁(安達礁)の7つの岩礁である[40][41]。半分近くが通る南シナ海の支配を強化することを懸念している[42]。[44]1月2日、中国外交部が、ファイアリー・クロス礁で建設していた飛行場の完成と滑走路を使用して試験飛行をしたことを明らかにした。これに先立ちベトナムは、試験飛行に抗議する声明を発表している[45]。)は1月の報告書において、中国の空母打撃群保有の可能性と併せて、「2030年までに南シナ海が事実上中国の湖となる」と警鐘を鳴らしている[46]。南沙諸島を視察したことを明らかにした[47]。4月17日、中国の新華社通信が、ファイアリー・クロス礁に中国海軍の哨戒機1機が着陸したと報道。中国が軍による南沙諸島での飛行場利用を明らかにしたのは初めてである[48]。5月2日には、中国海軍が駐留兵士らを慰労するため、南海艦隊に就役している揚陸艦「崑崙山」を派遣し、ファイアリー・クロス礁に演劇団を上陸させた。完成しており、病院や海洋観測センターが建設されている[49]。主張する法的根拠はない」と認定する裁定をした。中国が南沙諸島などで人工島の造成などをしている岩礁はすべて「島」ではなく、「岩」または高潮時に水没する「低潮高地」[50]であると認定する裁定も下した[38][51][52]。領有権主張線(中国語名)2月21日、ミスチーフ礁、ファイアリー・クロス礁、スビ礁の人工島において、中国が長距離地対空ミサイルを格納できる約20の開閉式の屋根が付いた構造物を建造しており、ほぼ完成しているとロイター通信が報道した[53]。5月25日(現地時間)早朝、アメリカ海軍のミサイル駆逐艦「デューイ」が南沙諸島のミスチーフ礁の12海里内の海域を航行し、トランプ政権では初の「航行の自由」作戦が実施された[54][55]。6月6日、アメリカ国防総省の中国の軍事力に関する年次報告書(2017年版)が公表され、ミスチーフ礁、ファイアリー・クロス礁、スビ礁に軍用機24機を収容できる格納庫が建設されたことが明らかになった[56]。2018年[編集]4月9日、ウォール・ストリート・ジャーナルが、ファイアリー・クロス礁、ミスチーフ礁に中国が電波妨害装置を配備したと報道した[57]。5月2日には、アメリカのニュース専門テレビ局CNBCが、ファイアリー・クロス礁、ミスチーフ礁、スビ礁に対艦巡航ミサイルと地対空ミサイルが配備されたと報道した[58]。5月8日、ベトナムは中国に対してミサイル撤去を要求し、ミサイル配備はベトナムの主権に対する「深刻な侵害」だと主張したが、中国は南沙諸島および周辺海域に対して主権を持つとした[59]。9月30日、アメリカ海軍のミサイル駆逐艦「ディケーター」が、「航行の自由」作戦としてガベン礁、ジョンソン南礁の12海里内の海域を航行した際に、中国人民解放軍のミサイル駆逐艦が約41メートルの距離まで異常接近し、海域から離れるよう警告した[60][61]。10月31日、ファイアリー・クロス礁、ミスチーフ礁、スビ礁に気象観測所を開設して運用開始したことを中国が公表した[62]。実効支配の状況[編集]島[編集]国連海洋法条約において「島とは、自然に形成された陸地であって、水に囲まれ、高潮時においても水面上にあるものをいう。