本試験問題の解答と詳しい解説。合格率も予想してみたよ。本試験問題の解答と詳しい解説。合格率も予想してみたよ。先日行われた第142回の日商簿記2級試験の問題の解答と詳しい解説を掲載します。解答・解説は日本商工会議所が発表しているものではなく、私が作ったものです。100%正しいとは限りませんので、参考程度にご覧ください。問題は掲載しませんので、お手持ちの問題用紙等を準備して見ていただくといいと思います。2級商業簿記の難易度は毎回変動するのに対して、工業簿記については毎回基本的な問題が出題され、比較的やさしい問題となっています。142回試験では、工業簿記(第4問、第5問)はやさしく、商業簿記(第1問、第2問)はやさしいか普通の難易度の問題となりました。第3問の貸借対照表だけは分量が多く難しい問題となってしまいましたが、落ち着いて解けば部分点は拾うことができる内容だと思います。前回の141回試験は、試験問題が難しく全国平均の合格率が11.8%と非常に厳しい結果となってしまいましたが、今回の試験では合格率が回復し、当サイトの予想通り約34%前後になるのではないかと期待しています。(外れたらゴメンなさい。)正式な結果が出そろい次第、またコメントしてみたいと思います。商品を販売する際に消費税を税込方式で記帳する場合の処理方法について問われています。商品で、消費税は8%なので、税込価格は¥540,000(=¥500,000×1.08)代金は今月末受取りなので、掛売上の仕訳を記入すればOKです。機器の代金¥600,000、研究開発のみの目的で使用するための備品¥300,000、研究員の給料等¥450,000はいずれも「研究開発費」で処理します。小切手を振り出した分については当座預金の減少、翌月末払いは未払金、現金による支払いは現金の減少なので、解答仕訳は次のようになります。受け取った約束手形¥400,000が支払期日を迎えたにもかかわらず、決済されなかったという問題。使うという点がポイントです。使うという点に注意してください。支払期日に決済されなかったということから、「不渡手形」に振り替える処理を行うことになります。掛けで仕入れた商品代金¥7,000,000を現金で支払う際に¥7,000(=¥7,000,000×0.1%)分を仕入割引として差し引いて支払う取引を記入すれば正解です。おいて、支店の仕訳を答えます。広告宣伝費¥210,000(=¥840,000÷4)については支店が負担すべきものなので、「広告宣伝費」を計上します。反対側の貸方には「本店」を用いて仕訳をすればOKです。問題の資料から下記のように仕訳をメモしておいて、それをもとに答案用紙の表に書きこんでいくといいでしょう。貸借対照表を作成する問題が出題されました。未処理事項と決算整理事項の仕訳を示しておきます。[資料II]未処理事項1.前期において発生した売掛金なので、貸倒損失ではなく貸倒引当金を使って仕訳を行います。2,0003.通信費未処理分について仕訳を行います。「当座預金」ではなく、「現金預金」を使うところがポイントです。7,5004.売上取消処理を行います。「売上」を減らして、「前受金」を計上します。6,000[資料III]決算整理事項1.[資料II]未処理事項1.より売掛金が¥5,000減少しています。この分を加味して貸倒引当金を算定します。受取手形75,000+売掛金610,000-5,000=680,000が受取手形および売掛金の残高。これに1%をかけて求められる6,800が貸倒引当金の金額となります。8,500ここで[資料II]4.より商品が返品されてきた原価4,900の商品と、8,500を加算します。2より返品された商品は、帳簿上の商品にふくまれていないため。帳簿上の商品:940,000+4,900+8,500=953,4004,900は実地棚卸高にも含まれていないため加算します。ついて未処理だった未払費用の再振替仕訳と期末の未払費用の形状を行います。毎月で計上されてきた減価償却費(66,000=6,000×11か月)を含む減価償却費を定率法で計算するため、差額で期首の減価償却累計額を求めます。支払利息を前払費用から振り替えます。返済日が決算日の翌日から1年を超えるので、「長期借入金」とします。商標権はすでに4年間償却されてきています。残りは6年分なので120,000÷6年=20,000が今年度償却すべき金額となります。製品1個当たりの標準原価が4,080円、当月の製品Aの生産量は1,500個なので、両者をかけ合わせることによって当月の製品(完成品)の金額を求めることができます。3,890,000円と与えられています。これらを合計すると、6,431,600円が求められます。標準原価は問1より6,120,000円とわかっているので原価差異:6,120,000円-6,431,600円=△311,600となります。原価差異がマイナスなので予定していたよりも使いすぎた状態、つまり不利差異(借方差異)です。原価差異」となるように仕訳を行います。Aの1個当たりの標準原価のうち製造間接費は2,400円、当月の生産量は1,500個なので、製造間接費の標準原価は2,400円×1,500個=3,600,000円と求められます。「能率差異は変動費のみで計算する」という指示があるので、それに従います。第1工程の原料費合計を月末仕掛品の数量分だけ案分計算してやれば解答を出すことができます。第1工程の加工費合計を月末仕掛品の加工換算量(完成品換算量ともいう)の分だけ案分計算することによって解答を出すことができます。第2工程月末仕掛品の前工程費を求めるには、まず第2工程に当月投入された前工程費(第1工程の完成品総合原価)を計算してやる必要があります。第2工程に投入される前工程費が2,820,000円とわかったので、これを利用して第2工程月末仕掛品の前工程費を計算します。第2工程の前工程費合計を案分計算すれば解答を出すことができます。第2工程の加工費合計を加工換算量を使って案分計算することによって求めます。求めるにあたって、まずは第2工程月末仕掛品の原料費を計算します。講師、チューター、試験対策書籍や予想問題制作の実績があります。簿記検定に関するご質問がありましたら、どしどしお寄せください。講師やチューターを務め、試験対策書籍や予想問題制作に関わりました。試験に合格するためのお役立ち情報を発信します。資格試験に役立つ情報をお届けします。