パワー半導体』という言葉を耳にするようになった。半導体といえばコンピューターで情報を記憶したり計算したりする小さな部品を思い浮かべるだろうが、パワー半導体は力を制御するためのもの。電気の電圧や周波数を調整しながら、電車のモーターを効率よく回したり、エアコンの温度をきめ細かく変えたりする。省エネ効果は大きく、電力消費量の削減につながると期待される。日本の半導体産業が衰退するなか、この技術では世界の先頭集団にいる。パワー半導体の身近な用途がエアコンの温度調整に使うインバーターだ。初期のエアコンはコンプレッサー用モーターの回転速度を一定にして電源のオン・オフで温度を調整した。インバーターは回転速度を連続的に調整しながら室内温度を一定に保つ。年間の電気使用量を50%近く削減できるという試算もある。東芝が1980年に世界で初めて業務用を発売、今では家庭用を含むほとんどのエアコンはインバーター制御になった。電気を使う様々な機器に組み込まれる。日本は家電製品や産業機械に強かったため、それに伴ってパワー半導体の開発と実用化も進められてきた。栄養士・調理師が選んだ「本当は使いたくない」ワースト15毒ギョウザ事件をはじめ、何度も危険性が報じられてきた中国産食品。それが食育を掲げる小中学校の給食で全国的に使われていた。子どもの身をどうやって守ればいいのか。(奥野修司+本誌取材班)前回までに紹介したように、学校給食には中国産食材が想像以上に使われていることがわかった。その中には、学校給食に携わる栄養士や調理師が「本当は給食に使いたくない」、あるいは「これだけは子どもに食べさせたくない」と思っている食材も少なくなかった。それを複数の栄養士と調理師に聞き取り調査をしてまとめたのが下の表である。ここに挙げた15品目は、栄養士や調理師が「自分の家庭でも使いたくない」という危険な中国産食材および食品ばかりだ。中でも、栄養士や調理師が「二度と使わない」と口を揃えるのが中国産のアサリである。「とくに水煮のアサリは臭い。水が白く濁っているときもあります。身の部分が小ぶりなので、ヒジキの炒め煮によく使われますが、独特の刺激臭があって洗わないと使えません。洗えば水煮に含まれた栄養素は流れ落ちます。ヒジキの炒め煮なんて、使われるアサリとヒジキと大豆が全部中国産のこともある。学校給食のワーストメニューと言っていい。中国産のアサリが臭いから、じつは子どもたちも大嫌いなんですよ」(元調理師)。他にも、これまでにも紹介したゴミだらけのヒジキやごま・薬臭いマッシュルーム・漂白剤と着色料で色鮮やかになった山菜ミックスなど、調理の現場に携わる人々の間では、中国産食材に対する拒否感は非常に強い。それなのに、なぜ中国産食材の使用は無くならないのか。使用中止」の文字が躍った。本誌報道を受け、東京・神奈川では学校給食での中国産使用を見直す自治体が相次いでいる。ところが調査対象を全国に広げると、中国産使用率は地方ほど高かったのだ。(奥野修司+本誌取材班)前号では、東京都と神奈川県68全市区の「学校給食で使われる中国食材」に関する独自調査の結果を発表。学校給食でいかに多くの中国産食材が使われているかを詳しく報告した。この本誌の警鐘を受けて、中国産使用の見直しを検討する自治体が出てきている。真っ先に動いたのが、東京都の杉並区だった。前号の発売当日の10月8日、区立小中学校65校の学校給食で「当面、代替可能な食材については、中国産食材を使用しない」と発表したのである。そもそも杉並区教育委員会は、アンケート取材に「食材の産地を把握していない」と回答しなかったが、本誌調査で17品目の使用が判明していた。杉並区の田中良区長は教育委員会の怠慢についてこう述べる。しては、全ての詳細は把握していないと言いたかったのでしょう。言葉足らずだと思います。行っており、私自身も個別的な実情は把握しておりません」だが今回の素早い決定は、本誌報道を目にした区長の「食材の安全を確保するとともに、保護者の不安感を払拭するべく、冷静かつ早期の対応が必要との考えを教育委員会に伝えました」というトップダウンの意向が働いたという。電話取材にこう答えた。「国産に替えられるものは替えていきますが、完全にやめるのは無理です。今回の決定は、保護者が過剰な反応をしないようにするのが目的。保護者に説明して不安を払拭したら、中国産使用を再開する方針です」。食の専門家や栄養士・調理員で組織する『全国学校給食を考える会』顧問の野田克己氏は、憤慨する。「杉並区の対応が見せかけだとすればひどいですが、トップの決断の可能性を示したという点では興味深い。やろうと思えば、一時的にはすぐにでも学校給食を国産化できるということです。自治体のトップや責任者次第では予算を増やすこともできる」では、杉並区以外の自治体の反応はどうか。「私が給食の調理員を始めた15年前は、外国産の食材といえばパイン缶と黄桃缶ぐらいでした。それもタイとかフィリピン産です。ところが10年ほど前から黄桃缶が中国産になり、その後はあさりの水煮、ひじき・たけのこ水煮と、給食に中国産の食材がどんどん増えてきたんです」。横浜市の調理員だった人物が言った。私はそれを聞いて、返す言葉がないほど驚いた。たしかに国内では中国産食品はあふれているが、学校給食だけは聖域ではなかったのか。本誌がこれまで中国産食品の危険性について警鐘を鳴らしてきたのは、未来を背負う子供たちに食べさせたくないということも大きな理由だった。その子供たちが食べる学校給食で、中国産食材がふんだんに使われているとは、いったいどういうことだろう。開発し、2015年度にも横浜市水道局と実証実験を始める。発電装置を用水路などに設置し、夜間照明用電源として活用する。縦横80cmのいかだのような船型をしており、水に浮かべながら使用する。船の前方から水を取り込む構造になっており、その水の流れで水車を回して発電する。水の流れが毎秒60cm程度から発電することが可能で、用水路など設置する場所の状況に応じて5~10Wの発電機を搭載する。用水路などでの転落防止や、落ちた場合でもつかまれる場所を照らしておくための夜間照明用電源としての利用を見込んでいる。工場の排水の流れを活用した発電などの用途を狙い企業などにも売り込む。:このページのトップへ日活“太陽の季節”再び、アジア発ヒット映画続々――現地で共同製作...高品質・低コスト、製造業がヒントに日活がアジアを舞台に復活劇を演じている。石原裕次郎出演の『太陽の季節』などで黄金期を築いたが、1993年に経営破綻した。日本を飛び出しアジアで新たな映画製作に挑む。目指すのは「アジアナンバーワンのメジャースタジオ」。佐藤直樹社長が描くシナリオのもと、新興国のパワーを追い風に完全復活を狙う。11月21日に日本での公開を控えた中国映画『西遊記~はじまりのはじまり~』。『少林サッカー』で知られるチャウ・シンチー監督がメガホンを取った大型娯楽作品だ。日活と東宝東和が配給を手掛ける。両社が7月、共同で立ち上げたアジア映画レーベル『ゴールデンアジア』の第1作目だ。年末から来年にかけ、アジアのヒット映画を矢継ぎ早に公開する。ゴールデンアジアでは日活は配給に加え、作品の買い付けも担当する。2013年にインド映画『きっと、うまくいく』を国内で配給、興行収入1億7000万円と同国映画としては記録的ヒットとなるなど日活のアジア映画買い付けには一定の評価がある。「映画はばくち」の言葉通り、ヒットはふたを開けるまで分からない。それでもリスクを取って買い付け、配給するのはその“先”を見据えた戦略だ。特別講座――イスラム国もウクライナも、今の国際情勢はVシネを見れば全部わかる!アメリカ対イスラム国・ウクライナ対ロシア......。複雑に絡み合う国際情勢を読み解くために佐藤優先生が用意した教材はなんと日本のVシネマ。世界中がややこしいことになっています。「最近、国際情勢やインテリジェンスを理解するのに、すごくいいVシネ作品を見つけたんですよ。2007年の作品ですが、まるで今の混沌とした世界を予見していたかのような“名言”がたくさん出てくる。世の中のカラクリが勉強できます」。佐藤先生のiPadに映し出されたのは、『闇金の帝王』というVシネ作品。小沢仁志演じる闇金融業者の南無玄之介が、ヤクザ組織が跋扈する新宿・歌舞伎町で、ギリギリの勝負を仕掛けていくストーリーだ。女性の登用を掲げ起用した大臣が次々と辞任に追い込まれた安倍政権。抜擢された女性政務官にも適格性に問題のある人物がいるという――。9月の内閣改造で、衆院当選1回生ながら環境大臣政務官に登用されたのが高橋比奈子議員(56)だ。経て、前回の衆院選で比例復活を果たした。「祖母の代からの政治家一家で、実父は共産党県議を6期務めた。自身は自民党から議員になった異色の政治キャリアの持ち主です」(県政関係者)。そんな高橋氏には、県議時代、公費による出張が問題視された過去がある。「高橋氏は、県議初当選から10ヵ月後の2006年、ドイツやイタリアなどを視察しました。公費出張を希望し、経費150万円のうち、当時の上限額だった120万円が拠出されました。その出張先が、彼女がハマっている“EM”という微生物に関するものばかりだった。このため、内容が不適切ではないかと指摘したのです」(斉藤信・岩手県議)。確かに、11泊13日に及ぶこの視察旅行の日程を見ると、EMセンター視察・EM酪農家視察・EM陶芸工房視察など、EMに関するものばかり。そのほとんどには、『EM研究機構ドイツ事務所』が同行していることが記されている。彼女が公費で視察したEMとは、一体なんなのか。桑田・立浪・今岡...。予選も野球経験のない校長が監督を務めるなど混乱の続くなか、来年度の部員の受け入れを中止することが10日、明らかになった。学園を運営するPL教団のパワーバランスの変化など、さまざまな要因が報道されたが、PL教団側は「いっさいコメントいたしません」(広報担当者)と、その理由について、固く口を閉ざしている。PL学園高校の元野球部長で富田林市議の西川宏郎氏は、「このところ下級生への体罰など不祥事が続きました。今回の件はあくまでも部員の暴力の連鎖を断ち切るためのもの。教主も含め、苦渋の決断だったんです」と語る。本誌の取材によると、原因はPL教団の窮状にあるという。