センターから取り組んできた「高度な専門性と実践的な指導力を有する教師の育成プログラム(教師力育成講座)の開発・実践を行っている。受講生に対するアンケート調査の結果から,本年度の講座も学生のニーズを的確にとらえた,質の高い内容を提供できていることが明らかになった。センターの全学化に伴い,昨年度は全体で4名であった他学部の受講生が,本年度は25名に増えた。講座の在り方を見直すための新しい視点として,講師を担当した校長先生からの意見聴取を行ない,これまでの取り組みを再検討した。その結果,学生自身の「気づき」に重点に置いた新しい全体構想図を作成した。連携し取り組んでいる。本学では「スクールボランティアビューロー」が調整役として学生に対して様々な支援を行っている。本論ではまず,スクールボランティア事業の取り組みについて概観し,現状課題として,手続き・情報発信におけるウェブサイト活用,学校園ニーズと学生シーズのマッチング支援,ボランティア登録学生に対するサポートの3点について指摘する。これらについて,平成25年度実施したスクールボランティア説明会に参加した学生に意識調査を実施した。その結果,ウェブサイトの活用について肯定的にとらえている一方で,マッチング支援や個に応じた学生サポートの必要性を強く感じていることが分かった。大輔|抄録2013年10月よりスクールボランティアビューローに「学生スタッフ制度」を新たに設け,活動開始後2年が経過した。その間,学生スタッフと大学教職員が協働し,スクールボランティアフェアの開催,スクールボランティア活動事例集の作成・編集・発行と各教育委員会等への配布,スクールボランティアツアーの実施等様々な学生目線のスクールボランティア推進支援事業に取り組んできた。それぞれの事業では,学生スタッフが学生らしい工夫を随所に凝らしており,企画・準備から実施・反省に至るまで多大な尽力・努力をした。これらの活動を通して,スクールボランティア活動に参加しようと思っている学生やなかなか一歩が踏み出せない学生に対する啓発活動として大変効果的な事業であったことは成果と言えるが,学生の参加減少や学生への周知の難しさ,また,学生スタッフのなり手不足や大学教職員からの学生への働きかけの重要性など課題も残っている。岡山大学では,教師教育開発センターによる全学の教員養成教育の質保証に取り組んでいる。本学では,教育学部以外に在籍し,教員免許状の取得を志す学生(文学部,法学部,経済学部,理学部,工学部,農学部,環境理工学部,マッチングプログラムコース)を対象にした1年次の核になるプログラムとして「全学教職オリエンテーション」と「母校訪問」を設けている。本研究では,平成24年度にこれら2つのプログラムを受けた学生を対象にした事前事後によるアンケート調査結果に基づき,学生の意識変容を検討した。つの力に対する自信」は部分的な変容であること,(3)「大学生活や将来への思い」に関して部分的であるがポジティブに変容していくこと,が主に示唆された。教育学部を除く7つの課程認定学部(文,法,経,理,工,環境理工,農)とマッチング・プログラムコースに所属し,次年度(平成25年度)に「教職実践演習」の対象となる現3年生(平成22年度入学生)の,入学時から現在に至る教職志向並びに教育実践力に関する自己評価の経年変化を検証する。連携・協働によって教師教育開発センターが作成した教材「教職実践ポートフォリオ」を用いる。これは全学教職課程を履修する全ての学生が,自らの学習を記録し,その教育実践力の育ちを可視化するツールである。ここに現れたもののほか,センターが独自に開発し実施した意識調査の結果を用いつつ,総合大学における教員養成教育の質保証とカリキュラム・マネジメントのありかたを検討する。全学教職コア・カリキュラムの入門科目に位置付けられている「教職論」の授業については,継続的にその内容や手法に関して改善が図られてきた。年度についても,過去5年間の取組の成果を踏まえながら,特に次の4つの視点から改善内容を模索し,より実践的で参加型の授業になるように工夫をした。学期制」に対応し,その利点を生かす。2ワークシートの活用により,個々の受講生が個人で思考する時間を確保する。3ペア学習・グループ学習の時間を設定し,可能な限りアクティブ・ラーニングを導入する。4様々な課題の解決を目指して学校現場で実際に行われている取組を出来るだけ多く紹介する。これらの改善により,学習意欲の向上と学習内容の確実な定着を図った。その結果,受講終了時に実施したアンケート調査では,多くの受講生から授業の意義について肯定的な評価が得られた。岡山大学では,平成25年度後期より本格実施する教職実践演習に向けて,独自で通年開講する教育学部を除く7課程認定学部と教師教育開発センター(以降,センター)が協同して準備を行っている。平成24年度後期に教育学部以外の教職希望学生を対象に15講からなる教職実践演習(以降,全学教職実践演習)の試行を実施した。試行は参加学生へのアンケート調査や授業担当者の反省会で得られた意見より,概ね期待された効果が得られた。試行に参加した学生が教育実習後と比較し伸びているのか,必修科目になれば教職を目指さない学生が混じるため試行ほど成果が期待されないのではないか,等の課題が指摘された。ハンドブック」を作成した。本稿では試行の成果と課題及び本格実施の実際について報告する。岡山大学では,教師教育開発センターによる全学の教員養成教育の質保証に取り組んでいる。年度に本格実施された全学教職実践演習に着目し,その成果と課題を検討する。ント力」)をバランスよく育むことを企図している。施したアンケート調査結果を分析対象とし,成果と課題を検討した。いること,などの成果が主に示唆された。岡山大学における全学教職実践演習については,平成25年度の本格実施から,7課程認定学部(独自で開講する教育学部を除く)と教師教育開発センターが協働して取り組んでいる。しては全国初となる「60分授業・4学期制」が導入された。この教育改革では,単純に現状の講義内容をそのまま詰め込むものではなく,教育方法・指導の改善を一層進め,体系的に学べる構造にする講義づくりが求められている。そこで,最初に学生の進路状況や取得見込みの教員免許状の現状を確認した。アンケート結果をもとにその効果を検証した。これに基づいて,平成28年度以降の「60分授業・4学期制」に対応した内容を構築した。センター(以下,センター)は,全学教職コア・カリキュラム(以下,全学コア・カリ)の研究・開発と運営を行っている。(案)」(以下,授業計画(案))を作成し,認識の共有化を図っている。(以下,運営委員)からは学部内での説明や周知に関して不安や困難を述べる声も多く挙がった。そのため,平成24年2月にFD研修として教職実践演習のプレ試行を実施した。(以下,教科教員)がどのように授業へコミットすればよいかという不安等の課題が顕在化した。そこで,教科教員が有している期待や不安等の意識を調査することにより,授業を構築するための成果と課題を明らかにした。中央教育審議会での報告でも,採用前の学生の学校現場でのボランティア活動を推奨している。年度の岡山大学におけるスクールボランティア活動の登録者数が大幅に減少した。し参加していく必要がある。ローに新たに「学生スタッフ制度」を設けた。関連事業の企画・参画・連携を学生と教職員が協働して実施するものである。月には「スクールボランティアフェア2014」を開催した。教育実習ならびに教職実践演習(平成25年度から実施)等を中心とする「全学教職コア・カリキュラム」の企画・運営だけではなく、これらの科目の教育成果とその課題を検証し、FD的視点に基づくカリキュラム開発と改善とを進めている。年度以降入学生(現1、2年生)を対象に、センターが独自に開発した1年次生対象のプログラムである。本稿ではその成果と課題の検証を通して、いわゆる「開放制」と「大学における教員養成」の原則に基づいた教員養成教育の可能性を検討する。