HatenaLINELINEコンパクトでローコストが謳い文句であったはずの2020年東京オリンピック・パラリンピックだが、費用問題の膨らみや既存競技場の改修工事の遅れなど様々なトラブルが頻発となり不安が広がっている。そんな東京オリンピック騒動で現在新たに騒動となっているのが、ボランティアスタッフに対する考え方とその集め方だ。サポート、そしてメディア対応要員までもボランティアスタッフで集めようとしているという情報が広がると、各国の状況が調べられることに。すると、近年開催のオリンピックなどでは確かにボランティアスタッフの動員で成功がもたらされているようだが、東京では移動費や可動費など含め全くの無報酬で動員を考えていることに批判の声が。「やりがい搾取」「ブラック体質」といった声が集中する形となり、現在は交通費は1200円を上限に支給の方針と改めらている。大学生を主力とする動員を可能とすべく、五輪開催期間中は各大学に授業や試験を取りやめるよう要請していたことが判明すると改めて批判が集まる形に。役員報酬が月額200万円、年間2400万円となり、さらに交通費や宿泊費は別途支給という厚遇であることが晒されると市民からは強い怒りの声が出されることに。「今年はスポーツ界の腐敗が一般の認識の更に斜め上を行っていることが改めて明らかになった年だった」コメントにもある通り、スポーツ界の膿が次々と露呈していく昨今、東京オリンピック・パラリンピック開催前にイメージ問題を一新することは出来るのだろうか。