Instituteが共同で行った調査で、2008年中に退職もしくは離職した従業員のうち59%が、企業の機密情報を盗んだことを認めたとの結果が出た。調査は2009年1月、米国に住む成人で過去12カ月以内に離職した人約1000人を対象にWebで行われた。調査はさまざまな業界を対象としたが、最も回答者が多かったのは金融サービス業界だったという。含む顧客情報、その他非金銭的な情報など。企業の情報を盗んだと回答した人のうち61%は、雇用主に対して否定的な感情を抱いていたとされる。回答者の53%は、情報をダウンロードする際にCDやDVDに書き込んだほか、42%がUSBドライブに、38%が個人用メールアカウントに添付ファイルとして送信していた。24%は、離職後も雇用主のコンピュータシステムまたはネットワークにアクセス可能だったとされる。回答者の79%は、データを雇用主の許可なく盗み出し、82%は離職時に書類または電子的ドキュメントに関する監査が行われなかったと指摘している。