抗議声明を発表し、上映中止を求めて会見。その4日後、今度は監督側が反論の会見を開いた。焦点となっているポイントは――>スクリーン上の言論バトルが、リアル空間に飛び出した。慰安婦問題をテーマにしたドキュメンタリー映画『主戦場』に対し、5月30日に一部の出演者が上映中止を求める記者会見を開いた。同作は4月20日に東京・渋谷のシアター・イメージフォーラムで公開が始まったところ連日盛況となり、上映館が拡大。北海道から沖縄まで、40館以上での上映が予定されている。監督との間に承諾書もしくは合意書を交わしているが、合意書に書かれた「甲(監督)は、本映画公開前に乙(出演者)に確認を求め、乙は速やかに確認する」という条項を監督が無視したと訴えた。呼び、貶めるためのグロテスクなプロパガンダ作品であるとして、上映中止に加えて法的に追及する考えを表明した。一方のデザキ監督は同日の会見後(※)、YouTubeに動画をアップした(下記)。その中で「実際に当時、私は大学院生でしたし、映画が卒業プロジェクトだと説明したのは事実です。騙して撮影したという指摘は誤りであると語っている。木下繁貴氏や東風顧問弁護士の岩井信氏らとともに記者会見を開いた。席上でデザキ監督は承諾書と合意書を示しながら、「これは卒業プロジェクトではなく映画への出演承諾書です。学術プロジェクトとは一切書かれていません。ドキュメンタリー映画と記されています」と反論した。抗議声明を発表した7人のうち5人が署名・捺印をした承諾書には、「制作者またはその指定する者が、日本国内外において永久的に本映画を配給・上映または展示・公共に送信し、または、本映画の複製物(ビデオ、DVD、または既に知られているその他の媒体またはその後開発される媒体など)を販売・貸与すること(第5項)」とあり、このことから商業公開される可能性があることを5人は知っていたと主張。