今までのMDMからのアプリ配布では、何らかの問題で配布がうまくいかない場合には、配布状態を確認しながら、企業のIT管理者は何度も何度もアプリ配布の再送作業を管理画面から行う必要がありました。テンプレートと同期技術を組み合わせて、自動的に、何度も、繰り返し、同期命令を実行する為、企業のIT管理者の負担を大幅に軽減することができます。結果はダッシュボードで確認できます。自動配布のしくみプロファイル、アプリケーション、コンテンツ、電子証明書をテンプレート(容器)に入れると、テンプレート(容器)に入っているものはすべて、自動的に配布されます。Program)を組み合わせると、利用者の操作を必要としないので、さらに効率よく配布できます。一般的なMDMは、どの端末に何を配布するか、個別に指定し、いちいち確認する必要がありました。配布されていない場合には、何度も再送作業を行う必要もあり、数や拠点が増えると、管理不能になるほど複雑になってしまいました。配布したいものをテンプレートにまとめて配布すれば良いので、管理が非常にシンプルになります。完全なアプリ導入・更新制御サイレントインストール(入力等の操作を求められないインストール手法、ゼロタッチと呼ぶこともある)は理想ですが、これまではプライバシーを保護するため、利用者の同意を取る(BYODなど)ことが優先され、サイレントインストール機能は後回しにされていました。これまでは、アプリカタログを使って、利用者の手間を最小限に抑えつつ、業務用アプリを簡単に配布する方法が一般的でした。10以降、会社支給の端末の場合にだけ、一定の条件を満たせば、サイレントインストールできる機能が追加されました。Owner)デバイスに指定することで実現できます。10では、まだこの機能は動作しないので、もう少し待つ必要があります。業務用アプリを安全に配布できるアプリカタログ仕事用のアプリを安全に管理・配布できる多くの企業のIT管理者は、好ましくないアプリのダウンロードを禁止し、余計なものを触らせない、あるいは不正利用を防止したいと考えています。そこで、端末に、必要なアプリを入れて、それ以降はアプリのインストールを禁止した企業もあります。iOS8まではアプリの更新をしようとすると、更新できない仕様になっていました。ある会社では、アプリの追加や更新時には回収して、一台ずつ更新作業を行いました。別の会社では、拠点や台数が多すぎて回収を断念し、一時的にインストール禁止を解除し、利用者にメールして更新して貰うことにしました。禁止アプリを検出する機能を追加したMDMもありますが、禁止アプリのモニタリング方式は、即時性がなく、インストール後に削除すれば検知できません。BYODの場合は仕方がないとしても、高いセキュリティを求められる業務での利用は無理だとあきらめていました。Program)で、iOS8まではユーザ単位のアプリライセンスだけしか提供されていませんでした。IDの入力が不要な端末単位のアプリライセンスが新たに追加されました。Storeアプリからのアプリインストールを禁止(監視対象デバイスのみ、社員自身のインストールを禁止できます)し、MDMからサイレントでインストールすることができます。Storeアプリからのアプリインストールを禁止していても更新可能になりました。iPhoneやiPadなら、必要なときに、必要なアプリを、必要な端末にだけ、サイレントでインストールやアップデートが可能になりました。端末単位のアプリライセンスは、ユーザが複数の端末で同じアプリを利用する場合には、これまでより割高になってしまいます。そのため、ユーザ単位のアプリライセンスと端末単位のアプリライセンスは併用することができます。Apple社のVPP管理画面で、ユーザ単位のアプリライセンスを端末単位のアプリライセンスに変更(逆も可能)することができます。10でも、サイレントインストールが可能になります。今後、すべてのOSで、サイレントインストールが実現すれば、企業のIT管理者の負担は大幅に軽減できます。アプリ設定の自動化アプリのインストールが自動化できても、アプリの設定を自動化できなければ、結局、手作業は無くなりません。初期導入時に、キッティング業者(部門)に設定やインストールを委託する場合は、PCの時と同じように、アプリの設定も委託している企業も少なくありません。iOS7以降、アプリ設定の自動化が可能になり、MDMからアプリの設定情報も配布可能になりました。MDMとアプリが共通にアクセスできる領域を用意して、その中で設定情報を安全にやりとりする仕組みになっています。アプリ設定を自動化するには、アプリ側に共有領域から設定情報を読み込む簡単なロジック(数行程度)を組み込む必要があります。SYNCNELなど、複数のアプリが対応しています。SYNCNELとの連携(オプション)SYNCNELなどの、有名なビジネスドキュメントビューアを使う理由の一つは、いわゆる“自爆機能”を備えているからです。ネットワークにつながらない期間が続くと、再度、認証を強制し、重要なデータの場合は自動的に消去してしまいます。Management)機能として、高いセキュリティレベルが必要な業務では必須機能となっています。他システム連携(オプション)SYNCNEL以外にも、資産管理システムや社内専用チャットなど、さまざまなアプリやクラウドサービスと連携することができます。リアルタイムなAPI連携だけでなく、必要なタイミングで出力されたCSVを使って連携することもできます。一般的なMDMでは、個別一括設定(バルクカスタマイゼーション設定とも呼ばれる)ができません。他システムとの本格連携が可能です。使えば、キッティングの自動化機能や、アプリ連携機能(オプション)を利用して、必要な時に、必要な端末に、必要なものを、必要な分だけ、提供できます。必要に応じて専用端末化することにより、医療や介護の現場だけで利用でき、担当エリアだけで利用できる金融証券マン向けのサービス、学校にいる間はテストや授業に関係のないアプリやサービスは制限したい教育市場での利用を促進することが可能になりました。