6月以降は外人買いに刺激され、急激に増加しており、株価上昇要因のひとつに挙げることができる。みるならば、投機にうつつを抜かしてもいられないことが分かる。四半期ぶりの減益となった。運輸通信業や電気業などが大幅減益になったことに加えて、小売業も減益から抜け出すことができなかったからだ。年1−3月期に+1.2%と僅かに浮上したが、プラスは2四半期続かなかった。製造業では鉄鋼業や精密機械が大幅増益となったが、電気機械は6.9%増と伸び悩んだ。10-12月期、製造業は前年比+71.2%に急回復したが、営業利益の伸びは急速に鈍化しつつあり、7−9月期の増益率はさらに低下する見通しである。設備投資は+6.4%と7四半期ぶりの前年比プラスになったが、収益に遅行するため、今後、伸びの拡大は期待できないであろう。なったが、主力の電気機械が7.3%の増加にとどまり、食料品や化学が2桁減と不振であったことから、製造業では3.8%増の低い伸びとなった。スとなったが、建設や電気業などがマイナスとなり、非製造業でも業種によりまちまちだった。傾向をはっきり認めることができる。四半期ぶりの減益となった。99年の回復期には、営業利益は99年1−3月期に前年比プラスに転じてから4四半期目の同10-12月期に伸び率は最大になった。余熱により、株価は営業利益の伸びが鈍化していた00年4月まで上昇した。益の伸び率回復は見込めそうにない。株式市場は今年1−3月期以降の収益率鈍化にいつ気付くのだろうか。遅れれば遅れるほど、痛みは大きくなるのだが。