resasTweet先日、「RESAS:リーサス」の分析事例をご紹介した、新潟経済社会リサーチセンターの江口です。「RESAS」とは、地域経済を分析するためにビッグデータを使って可視化するシステムです。内閣官房(まち・ひと・しごと創生本部事務局)が2015年4月から提供を開始し、その後9月と12月に機能が拡充され、より使いやすくなっています。そこで、追加された機能を使いながら、新潟県のインバウンド(訪日外国人旅行)の現状を先日からご紹介しています。今日は「外国人メッシュ分析」を使ってみて分かった「RESAS」のメリットをお伝えしていきます。外国人メッシュ分析それでは、「外国人メッシュ分析」を使って調査した結果をみていきましょう。1.出典データについてまず、使用されているデータについてですが、こちらの出典は、ナビタイムジャパン「インバウンドGPSデータ」となっています。Travel』によって取得されているようです。特徴としては、指定地域内の10kmメッシュと1kmメッシュ単位で区切られた範囲において、外国人訪問者のうち、30分以上そのメッシュの範囲に滞在した人数(滞在者の累積値)をヒートマップで把握できる点があげられます。10kmメッシュ単位については、そのメッシュから別のメッシュへと2地点間を移動して滞在した外国人の人数も把握できます。したがって、地域内の回遊や広域流動を視覚的に把握できるわけです。のどの程度の動きをカバーしているのかにやや不安な点があるほか、2「RESAS」で使用できるのは、2014年11月~2015年4月の期間内で得られたデータに限られているといった点には注意が必要かもしれません。滞在していたのかを調べてみたのが下の図です。新潟県内では最も滞在者数の多かった湯沢町のメッシュに注目してみました。この図では、最も滞在者数の多いメッシュが黄緑、次いで水色、青色の順となっています。すると、この期間内で湯沢町の中で特に人数の多かった10キロメッシュに限定すると、96人の滞在者となっています。その滞在者は新潟県内の他地域に訪れることなく、首都圏との間を移動していることが分かります。このメッシュ以外の湯沢町内のメッシュをみても、町と首都圏間の移動となっています。「首都圏を訪れた外国人旅行者が、もう一先、足をのばして訪れる『東京プラスワン』として湯沢町が選ばれている」と町の観光関係者がよくおっしゃられますが、それを証明するような結果となっています。長野県のメッシュをみても、首都圏間との移動が主流となっています。図では見えにくいのですが、隣接のメッシュや京都などへの移動がみられる市町村も確認できます。したがって、新潟県よりも地域内の回遊性が高く、首都圏以外の遠方に移動する傾向がうかがわれます。続いて、1kmメッシュ単位で、2014年11月~2015年4月の期間内に、どの程度の外国人訪問者が滞在していたのかを調べてみたのが下の図です。先ほどと同じく、湯沢町の駅周辺の1kmメッシュに絞ってみました。すると、当然ながら駅周辺に加えて、スキー場周辺への滞在が多くなっていることが確認できます。滞在者数が少ないため、「意外にこんな場所にも訪れているんだね~」という結果にはなっていません。滞在者数が増えていくと、新たな知見が得られるようになるかもしれません。まとめ2回にわたって「RESAS」を使いながら、新潟県のインバウンド(訪日外国人旅行)の現状を把握してきました。実際に分析してみたところ、「RESAS」については次のようなメリットがあることが理解できました。1.手間が省ける「RESAS」は誰でも素早く分析できるので、従来よりも分析の時間や手間の節約になります。以前は、自分の調べたいデータがどの省庁の何というデータに掲載されているのかを探すところから始める必要がありました。そのデータが分かっても、それを入手し、パソコンへ打ち込み、グラフ化する作業が不可欠でした。それが「RESAS」の場合、慣れてしまえば、クリックするだけで簡単に分析できるようになっています。2.地図との連動性が高い図・グラフにより、視覚的に理解しやすいシステムとなっています。地図との連携が優れています。従来は、図・グラフができても、地図との連携が難しかったのですが、それがマウスを動かすだけで、すぐに見られるようになっています。3.民間企業のデータが活用できる従来の行政機関によるデータに、民間企業が収集したデータを加えることで、現状の把握がより精密にできるようになっています。データ量はまだ少ないですが、今後、機能拡充が進むと、分析の精度とスピードが格段に上がることが期待できます。「RESAS」を使う際に注意しなければならない点にも気付きましたので、これらを含めて、また、日を改めてご紹介したいと思っています。ともあき)新潟経済社会リサーチセンター研究部長。主な担当は、観光地の活性化支援です。企画、さらに旅館の方々のウェブサイト、チラシ、POP広告の作成などもお手伝いしております。(13)当ブログにおいて発信する情報は、必ずしも公式な見解を表しているものではありません。公式な発表・見解は、当センターのウェブサイトおよびニュースリリースで行っています。