​かくして自動車の電動化はすすむ。16.20km/L往復200km1回、100km2回で寒冷期だが燃費が伸びた。日頃の通勤時はアイドリングストップが作動しない。1903年、米国ウィスコンシン州ミルウォーキーに設立。創業者は、ウィリアム・S・ハーレーとその幼なじみのアーサー・ダビッドソン。世界恐慌をくぐり抜けたハーレーは古い技術、スタイルに固執し続けた。ハーレーダビッドソンを買収。生産を合理化し人員を削減し、その結果、ストライキが多発し、製品品質は低下した。質で日本製のオートバイに劣り倒産。​だが、消滅の危機をホンダは技術面で支えた。1981年、AMFはハーレーダビッドソンをヴォーン・ビールス、ウィリー・G・デヴィッドソンが率いる13名の投資家グループに8,000万ドルで売却。厳しく管理された米国のMBAの教科書でも取上げられる美談となっているが、生産技術の基本を指導したのは、日本のホンダだった。​世界のHONDAは、なぜ倒産危機のハーレーを救ったのか。今日のハーレーの隆盛は、ホンダが支えた。派のオートバイ・ブランドだ。そんなハーレーもついに電動化の時代を迎えることになる。その理由の1つとしては、現代のIoT時代に伝統の輝きが薄れつつあるということもあるが、それだけではない。ハーレーダビッドソンが数年前に発表した「プロジェクト・ライブワイヤー」によって、電動モーターのトルクと逞しいアメリカン・バイクの組み合わせは、ベーコンとトマトのように相性が良いと証明されたからだ。今までライブワイヤーに欠けていた、十分な航続距離だった。その難問もどうやら解決したと思われる。ライブワイヤーの市販化がようやく発表されたからだ。ハーレーダビッドソンの代表者は、米国版Autoblogに対し、ライブワイヤーが「18ヵ月以内に市場へ投入すべく準備している稼動中のプロジェクト」であると公式に認めたのだ。ハーレーは「バイクの電動化において世界的リーダー」になりたいという意欲的な発言もしている。18ヵ月とはずいぶん急なスケジュールにも思えるが、つまり開発作業の山場は既に越えたということなのだろう。市販モデルの仕上がりが、2014年に試乗したプロトタイプに近いものであるなら、ライブワイヤーは市場でも強烈なインパクトをもたらす電動バイクになるはずだ。電動バイクの開発、製造は新たな分野の闘い。Vツインエンジンはない。電気自動車FCVもPHVもすべてEV。全米最大の新車市場であるカリフォルニア州と世界最大の新車市場である中国の規制が世界のEV化を加速している。自動車メーカーの平均エネルギー消費量のスコアと新エネルギー自動車のスコアを利用した省エネ車推進政策である「ダブルスコア制度」の実施すると発表。汚染防止などの環境保護政策が次々と発表されている。大手の自動車メーカーは中国でのEV生産体制を加速。VWやフォードは中国メーカーとの提携による政策への対応を目指している。日系ブランドも中国でのEV生産工場計画を加速している。集団と協力して、新型リーフをベースにした中国専用モデルを、2018年に発売すると公表。トヨタは2018年に中国で一汽トヨタと広汽トヨタからPHEV(プラグインハイブリッド車)を販売すると発表。EVのSUVを販売することも発表。2017年11月、ホンダは中国の合弁企業2社、東風ホンダ汽車と広汽ホンダ汽車と共同で、2018年に中国で販売するEVを共同開発すると発表。中国での販売が大きい現代自動車はFCVに取組むと公表。自動車用の燃料電池は高度な技術であり、実用化に成功すれば、成果は大きい。china2018年1月18日、韓国・マネートゥデイによると、韓国で国民の燃料電池車への関心が高まり、副首相からも関連産業への前向きな支援検討の話が出る中、日本が持つ技術力などを警戒する声が出ている。創出にも貢献すると確信を持っている」と述べた。動く自動車ができてから、大きな変化はなかった。昨今は「地図のない航海」に例えられるように、自動車は新しい領域に乗り出そうとしている。新しい道具になろうとしている。新たな標準ができるまでの間、自動車メーカーは、自動車に関連するあらゆる分野の研究開発に取組まざるを得ない。ルノー=日産アライアンスは2億ドルファンドを設立。発表されたのがモーターショーではなく、家電見本市というの時代の空気を反映してる。ルノーは、技術力を有する新興企業に出資する2億ドルのファンドを共同で設立する計画。複数の関係筋が明らかにした。