さまざまな場所やシーンでモバイルデバイスを活用するのに役立ちます。セキュリティと利便性を両立させながら、運用に手間を掛けたくない場合、人手を介さず運用したい場合に選ばれています。導入台数が多い場合の管理機能が充実しており、一台ごとの設定内容がすべて異なるデバイスに、一括設定(マスカスタマイゼーション)したい場合にも、「テンプレート機能」「仮想デバイス同期機能」により、作業を簡略化できます。管理画面からMDM経由で操作する一般的な利用方法では実現できないケースも少しずつ増えてきました。業務用アプリを時間/場所/利用状況に応じて、きめ細かく機能制御することです。これにより、セキュアな環境が求められる幅広い分野でモバイル端末の活用を促進します。様々な利用方法は、こちらをご参照ください。Go!活用例ある自動車会社の工場の検査工程では、分厚いチェック用紙に結果を記入し、不良があると、デジカメで撮影し、後で、部屋の隅のPCで入力していました。そこで、iPadで、結果を、その場で入力することで検査のリアルタイム化を図ることにしました。セキュリティ上の問題があるので、デジカメは止め、iPadのカメラを使います。使えるのは検査室の中だけです。一般的なMDMでは、カメラの使用を許可するには、MDMの管理画面から人間が操作する必要があります。人手を介さず、アプリとMDMがコミュニケーションし、必要な時だけカメラを使えるようにすることができます。そこで、ジオフェンス機能を使った自社アプリとMDMを連携させ、以下の要件を満たすように設計・開発を行いました。1検査室だけで業務アプリが起動できるようにする。検査室かどうかは、SSIDで判断する。将来的には、iBeaconなどの利用も検討する。Mode)を強制し、ホームボタンを押してもアプリを終了できないようにする。3単一アプリ起動モードになったら、次にカメラの使用を許可する。4撮った写真は、端末ローカルの写真内に保存せず、ファイルサーバに直接保存する。5検査が終了し、検査入力アプリの終了ボタンを押すと、再びカメラの使用を禁止し、カメラが使えなくなってから、検査入力アプリを終了させ、他のアプリが使える元の状態に戻す。使うと、これまで実現できなかったセキュアな環境や業務で利用するアプリをMDMと連携させることで、簡単に開発することができます。Go!活用は、個別相談にて承っております。MDM機能のAPI化でできること双方向通信が可能に一般的なMDMでは、カメラを禁止したら、禁止したままです。アプリのインストールを禁止したら、インストールは禁止されたままです。どんな命令もMDMから端末への一方通行です。アプリから人手を介さず、機能・App・メディアコンテンツを制限する命令を発行することができ、特定の時間や場所で、これらの機能を制限できます。そのプロセスも制御して、いつ、どこで、誰が、何を、どう使うか、制御できます。従来のMDMではできなかったアプリからMDMへの通信を実現したことで、端末側のアプリの状況に応じたMDM管理ができるようになりました。いつでも、どこでも、誰にでも、使える端末を、今だけ、ここだけ、あなただけが、使える端末に変える機能により、アプリに新しい機能を追加することができます。新アーキテクチャセキュリティとレスポンスを確保するゲートウェイサービス双方向通信可能なAPIを直接アクセス可能にしてしまうと、セキュリティ上大きな問題を抱えることになります。画面経由に最適化されたAPIでは処理に時間が掛かる場合があります。APIの利用プロセスを制御するMDMゲートウェイサービス経由で、MDMエンジンにアクセスすることで解決できます。現時点では、個別案件ベースで幾つかの先進事例がありますが、今後、同じような使い方が増えてくれば、パターン化し、公開していきます。現在、企業のIT管理者、アプリ開発ベンダと共同のプロジェクトが並行して進んでおり、BizMobile社は、最新のOSで提供されるさまざまな機能や活用法について、コンサルティングサービスやプロジェクト管理サービスの提供を開始しました。APIゲートウェイサービスにより、クラウド電話サービス(Twillio)とMDM連携や従来のMDMでは実現できなかった動的なMDM制御が可能になり、特定の場所でだけ、指定アプリを利用する、といった使い方を安全に実現することができるようにになりました。端末側で指定アプリが起動中は、他のアプリへの切り替えや起動をブロックして、カメラを起動しても悪用されないようにするなど、きめ細かな制御が可能になります。Go!は、それぞれの機能に対応するAPIで実現されています。APIゲートウェイ経由で利用できるこれらのAPIを使って、他クラウド連携や端末上のアプリとの双方向通信を実現できます。今後、利用するAPIグループがパターン化され、より効率的な利用が可能になっていくことが期待されています。