幹敏さん本ウェブサイトではご利用者のユーザーエクスペリエンス向上のためにクッキーを使用しております。本ウェブサイトご利用によってクッキー使用の同意をいただいたものとみなします。マーサージャパンM&Aの価値を高めるためのカルチャーリスク対策ライブラリライブラリ最新のレサーチレポート、コンサルタントの執筆記事を通して、マーサーがグローバル化の時代にどのように仕事というものを再定義し、退職金制度や投資の在り方を構築し、真のウェルビーイングへ導いているかをご紹介します。マーサーでは、より明るい未来は築けるものと信じています。私たちはクライアントと共に、仕事そのものを再定義し必要な改革に導き、退職制度や年金の投資成果を再構築します。真の健康とウェルビーイングへの扉を開きます。幹敏さん2009/11/12古森私も純和風の育ちでしたので、26歳で始めてアメリカに留学した時、現地到着後3日間は蕁麻疹が出て寝込んでしまった記憶があります(笑)。そのカルチャーショックという感覚、分かるような気が致します。それは若いうちだったから良かったですね。年取ってからだと立ち直れなくなるでしょう(笑)。ところで、ほどなく私は気づきました。日本語で話したとしても、十分な会話ができなかったかもしれない面もあったなと。財務的な知識など、IRの場面で必要とされるバックボーンの部分が足りなかったのだと思います。何を聞かれているのか、何を伝えるべきなのかについて、海外でIRを担当できるほどには訓練できていなかったわけです。英語以前に、その根底にあるコンテンツ自体も同時に強くしていかなければならないということですね。それに加えて、財務系の専門用語などもあるでしょうし、投資系コミュニティ独特の言い回しなどもありますよね。そこまでキャッチアップできて、初めてグローバルの舞台での活躍なのですよね。甲斐厳しい投資家の方々と対等とまではいかなくても、きちんと納得しあえる程度にダイアログを持つ能力は本当に重要です。単身乗り込むといいますか、自分自身で決着をつける必要がある環境に身を置いて、未知のプロトコルの中で何かを苦労して成し遂げる。いう危機的な場面の中で、語学もマインドもグローバル化されるように思います。今グローバルで活躍している日本の方々を見ると、そういう経験をお持ちのケースが多いですね。それと、単に苦労すればいいのではなくて、その果てに「通じた」という喜びが必要です。これを経験できたら、語学力は飛躍的に伸びていきますね。お天気の話ではなく、真剣勝負の現場でそれを起こすことが大事だと思います。「IRって何か」と思ったとき、「株価を上げることですか」と先輩に聞いてみました。その先輩は、「違う、株価は相手が決める」と言いました。いわく、「IR担当の役割は、コミュニケーションだ」と。会社の実態を正確に伝えることがこの仕事の役目なんですね。それが国内でも海外でも、やれなければならない。真剣勝負の中でのプロフェッショナルとしての成長なのですね。ひとつ、日本郵船さんで気になっていたのが、環境関連のイノベーションへの取り組みです。太陽光発電を取り入れた船の実験などもしておられますよね。「イノベーションを組織としていかに生んでいくか」というのは、今とこれからの日本にとって非常に重要なテーマの一つです。お話をお聞かせ願えればと思います。甲斐その船は、アウリガ・リーダーといいまして、2008年12月から新日本石油さんとの共同プロジェクトが進んでいます。耐久性と、太陽光発電と船舶電力系統との連系を検証するわけです。省エネルギー船の実現へ向けて、実際に動いているのです。コストがあわないということで、当初は開発自体が危ぶまれたと聞きます。船となれば、大変なチャレンジなのでしょうね。アウリガ・リーダーが全てではないのですよ。Project」というものがあります。社長直轄の環境特命プロジェクトです。CO2排出量削減に向けた技術革新と、今後さらに厳しくなっていく国際的環境規制にも対応可能なビジネスモデル変革への挑戦です。今よりも環境面での縛りが甘くなることは、世界の潮流としてもありえないですね。民主党政権の25%削減の公約が話題になっていますが、仮に日本が言い出さなくても環境規制に関する世界の流れは変えられませんね。あれば、そこに挑戦していくという姿勢ですね。いうなれば、無理難題とも思える目標への挑戦なのですよ。CO2の排出量だけで見れば、船会社というのは確かに多量のCO2を出しています。それなりに有効利用しているのではないかと昔は思っていたのですが、もはやそうはいきません。ははぁ、そのような話は知りませんでした。甲斐船舶の燃料は硫黄分が出るので良くない、もっと良い油を使うべきだという声も上がってきます。欧州などでは、そういう論調があります。それが規制になってしまったら、船会社の燃料コストは一気に数倍に跳ね上がってしまい、会社経営自体が難しい状況に追い込まれます。いう現実的な危機感を抱きながら、イノベーションの取り組みがあるわけです。CO2の削減に関しては、造船会社とも検討を進めています。危機に陥る前に本気で危機感を持てるかどうかというのは、生き残る組織とそうでない組織を分かつ特性の一つです。船のユーザーである御社が変化すべき方向を示すことで、関係する業界もその変化について行く流れが生まれていく・・・。