用いて面接指導を行った場合も、労働者の心身の状況を把握し、必要な指導を行うことができる状況で実施するのであれば、直ちに法違反となるものではない。情報通信機器を用いて面接指導を行う場合の留意事項(1)面接指導を実施する医師が、以下のいずれかの場合に該当すること。過去1年以内に、当該労働者に直接対面により指導等を実施したことがある場合(2)面接指導に用いる情報通信機器が、以下の要件を満たすこと面接指導を行う医師と労働者とが相互に表情、顔色、声、しぐさ等を確認できるものであって、映像と音声の送受信が常時安定しかつ円滑であること。(なお、映像を伴わない電話による面接指導の実施は認められない)、等。[編注、コメント]面接指導は直接対面が原則だが、例外として「テレビ電話」等を一定の要件下で認めようというもの。厚労省の関連通知は、下記URLを直接参照してください。