Archivesジュニアスキージュニアアルペン競技とスキー全般についての情報ブログです。北海道トラックス・デベロップメント(倶知安町、サイモン・ロビンソン社長)は来年3月、富良野市にコンドミニアムを着工する。同社がニセコ地区以外でコンドミニアムを開発するのは初めて。香港などアジア富裕層に売り込む。富良野は夏のハイシーズンだけでなく、冬の雪景色を目当てにした外国人客も多く、一定の需要が見込めると判断した。5階建てコンドミニアム「ザ・ベール・フラノ」は富良野スキー場のふもとに建設する。1階部分にフロントを設置し、英語の話せる従業員が常駐して外国人客に対応する。カフェレストランも入居する計画だ。部屋数は20戸で、1LDK(広さ57平方メートル)と2LDK(同90平方メートル)の2種類を用意した。価格は2500万~4000万円程度の見通し。来年11月の完成を見込む。同社は当初、2009年冬にコンドミニアムを建設する計画だったが、リーマン・ショックなど経済環境の悪化で中断していた。海外からの顧客に強い同社にとって、アジアでの北海道人気の高まりなど追い風も吹いてきており、計画内容を練り直して再開を決めた。サーチナ日本の不動産価格は19年連続で下がり続けている。そのため、アジアの投資家は皆こぞって日本の不動産を狙っている。関係者の予想では、来年にはこのような現象はもっと露骨になる。中国網日本語版(チャイナネット)が報じた。2009年、日本の不動産に手をつけたアジアの投資家は少なくない。中国の大陸や香港、シンガポールと比べ、日本の不動産は価格的に魅力だけでなく、インカムゲインも十分期待できるため、大きな魅力がある。今年、アジアの人びとは日本の不動産にかなり多額のお金を費やしている。マレーシアの建築グループYTL社は60億円つぎ込んで、北海道の人気スキーリゾートであるニセコのシェラトンホテルを購入した。シンガポールの不動産投資信託(REIT)、Mapletree社は130億円で東京郊外にある物流施設を3件購入した。バブル崩壊からの20年、金融企業の業績が悪化するにつれ、アメリカのモルガン・スタンレー、ゴールドマン・サックスやドイツ銀行などの金融機関の傘下にある不動産ファンドは、日本で不動産を次々と買い込んだ。シンガポールの不動産投資信託のレイモンド・ホァン常務執行取締役は「日本の不動産投資で得られる収益はどんな角度から見ても、とてもおいしい話である」と語る。Journal」紙によると、東京の不動産の年間純収入と資産価格の比率は4.5~5%である。香港だとこの数字は3%にもならない。日本の貸付金利もゼロに近い数値を保っており、貸付の制限緩和政策は見事に功を奏したのだ。ドイツ銀行のデータによると、10年第3四半期、日本銀行における不動産の新規貸付は前年同期比6.6%増だった。米ジュンーズラングラサール(JLL)のアジア資本市場の責任者であるマイケル・ボールズ氏は「私の予想では、アジアの人びとが日本の不動産を購入する流れは11年も続くだろう。中国の経済は急速に成長し、中産階級の財力はどんどん上がっている。その資産を使う対象も多様化するだろう。東京に高級な不動産を所有する事が彼らにとっては、自慢になるのかもしれない」と話した。2014.10月号を読んで朝日も謝罪しましたね。最近は、「スキーをたわます」ばかり。