利用できる技術があるから利用するのではなく、eラーニングなどのITを導入することで大学教育の何をどう変えようとしているのかを明確に意図すべきだと考えます。現時点でのさまざまな私たちの試みは、次世代の大学教育を確立しようとするものですから、次世代の大学教育そのものについてのビジョンを打ち立てる必要があります。3回の開催を予定しています。(2/2)以下を御覧ください。2の背景2011年3月11日から14日にかけて、東京電力(東電)の経営者が、原子力発電所(原発)事故を引き起こしました。その結果、10万人を超える福島の無辜の民人たちがその故郷から追い出されて、社会的に木っ端みじんにされました。そんなことになってしまったのか。それをきちんと調べ上げ、どこに責任の所在があるかを明らかにすることは、今後二度とこのような原発事故が起きないようにするためだけではなく、この事故をもたらした企業と日本国との制度を最終的に改めるための大前提となります。それは、日本人一人ひとりがもう一度地球人の一員として誇りをもって人生を生きるために不可欠なことにちがいありません。「ある特定の企業を批判することにつながるから」として、この事故の本質をきちんと議論しないまま放っておいたら、却ってその企業に働く現場の人間たちの名誉は永久に回復されません。実際、東電の社員は、何の罪がないにもかかわらず、社会的に迫害を受け、毎日、わが身にせまる危険におび怯えながら隠れるように暮らしているのが現実です。福島第一原発では、東電の技術者たちは命がけでこれ以上放射性物質が広がらないように懸命に働いています。彼らの名誉を回復することは、とりもなおさず日本人が誇りをもって生きていくことにつながります。この事故の本質を探り出すことは、自然科学者のみならず社会・人文学者の重大な使命に他なりません。2では、昨年に引き続き、まず原因が「技術自体」にあるのではなく「技術経営の誤謬」にあるのだということをさらに深く論証します。昨年分析しなかった2号機と3号機について、詳しく分析を進めます。全交流電源喪失になっても原子炉を冷やせるRCICがこれらの原子炉には設置されていて、それが動いている間に海水注入をしていれば、原子炉が暴走することはありませんでした。ところが東電の経営者はその海水注入を意図的に拒んだ。それ故に、その過失責任は甚大であるということを疑義なく証明します。日本は、明治維新以降のおよそ100年余りの間に、抜群の適応力を示し、わずかな期間に近代国家を築き上げ、高度成長を成し遂げることに成功しました。21世紀にさしかかり、現代の日本社会は強烈な閉塞感に覆い尽くされています。この閉塞感は、日本社会の「過剰適応」がもたらしたものです。何が過剰だったかというと、経済原理という価値基準への徹底的な集約化を通して、日本社会が過剰に効率化されたことです。この過剰適応は、イノベーションに必須の多様性を排除しつくしただけではなく、経済原理以外のあらゆる価値基準を侵食することによって、結果として日本社会の「知性の劣化」をもたらしたといえるでしょう。そもそも知性とは、軋轢や矛盾に真っ向から対峙し、自らの頭脳を使い倒して知恵を絞って乗り越えようと決意した人や組織だけが獲得できる能力です。この能力を獲得するためには前提条件があります。それは、過去の画期的な成功体験や既存の価値観がもたらす束縛から自由になれるわけないという諦めや不安から脱却し自由になれることです。ところで、この既存の価値観から脱却する原理はすでに明らかにされています。それは、本シンポジウムの主催者である山口栄一氏が発見した「パラダイム破壊型イノベーション」なのです。`Science’)としての研究と実践を中心にまとめてみました。circle)"ファシリテーター:阪井和男(明治大学)連絡先どなたでも参加できます。Banquetのみ予約が必要なので、Banquet参加希望の方は、小島(tk374@cam.ac.uk)までご連絡ください。※詳細は決まり次第、随時更新します。全167回を開催しました。