No.2118/36地域の平均所得が100万円増えると無歯顎になるリスクが約6割も減少。(JAGES)プロジェクトの調査で判明した。埼玉県立大学などとの共同研究によるもので、65歳以上の高齢者を対象に郵送調査を実施。歯の本数や所得の情報が得られた79563人のデータを使用し、無歯顎の有無と個人及び地域所得との関連を同時に検証した。歯科医院密度を考慮した上で、個人所得と地域所得がどちらも高くなるほど、無歯顎になるリスクが減少する傾向が見られたという。具体的には、個人所得および地域平均所得が100万円高くなると、無歯顎になるリスクが個人所得では1割、地域所得では約6割減少した。所得と無歯顎との関連についての男女差は、女性が男性に比べて、より地域所得が高い地域に住むほど、無歯顎になるリスクが統計学的有意に小さくなることが示された。このことから、個人の所得が同じレベルでも、地域所得が高い地域に暮らす人は低い地域に比べ無歯顎のリスクが低くなることが判明。女性では、地域所得の影響をより強く受けていることが分かった。助教個人所得が増えることで無歯顎が減る程度には男女差は見られないが、地域所得では、女性のほうが地域所得が高くなるほど無歯顎のリスクが減少する傾向がより強く見られた。割合と所得との関連についての男女差無歯顎の割合(%)個人所得(3分位)地域所得(3分位)歯周病を持つ人は持たない人に比べ関節リウマチの発症リスクが2.7倍に。近年、歯周病と関節リウマチとの関係が注目されている。関節リウマチ患者の約8割の血液中には、抗シトルリン化蛋白抗体(抗CCP抗体)という、シトルリン化反応を経たタンパクを認識する抗体が検出されるが、この抗体はしばしば関節リウマチの発症に先立って検出される。歯周病菌の一種であるポルフィロモナス菌がシトルリン化を起こす酵素を産生する細菌であることも報告されている。そのため歯周病の罹患が、この歯周病菌の持つシトルリン化酵素による過剰なシトルリン化を介して抗CCP抗体の産生を引き起こし、関節リウマチの発症につながっているのではないかと考えられるようになったのだ。別所和久教授と同院リウマチセンターの橋本求特定助教らの研究グループは、この相関関係を証明するために研究を開始。約1万人の健常人を対象とした疫学調査「ながはまコホート」のデータを用いて解析を実施。その結果、健常人の約1.7%に、関節リウマチを発症していないにもかかわらず抗CCP抗体の産生が確認され、この抗体の有無や力価と歯周病の臨床評価の指数とが有意に相関することを見出した。京大病院リウマチセンターを未治療、未診断で受診した72名の関節痛患者の歯周病状態を評価。それらの患者がその後関節リウマチを発症するか、2年間の追跡調査を行った。その結果、初診時に歯周病を持つ関節痛患者は、歯周病を持たない患者と比較して、関節リウマチと診断されるリスクが約2.7倍高くなることが判明。元のページ10秒後に元のページに移動します※このページを正しく表示するにはFlashPlayer10.2以上が必要です。