重い精神障害のある人が、地域で孤立することなく主体的な生活を継続していくためには、近隣住民や大家などインフォーマルサポートの存在は欠かせないものと考えます。必要に応じて、これらの人たちの協力を得られる関係性を整えておくことで、日常生活上の様子を聞いたり、タイムリーな対応が必要な時に連絡をもらえるようになるものと考えます。支援体制があるということを近隣住民や大家に伝えておくことは、そのような人たちの安心にもつながるものと考えます。対象者が主体的な地域生活を継続していくために近隣住民との連絡調整役として、行政機関に関わってもらう体制があることは、対象者、住民の双方が安心して生活をしていくために重要であると考えます。インフォーマルサポートネットワークを構築し、緊急時には連絡をもらえる体制を設けておくことも、双方の安心した生活につながるものと考えます。このようなサポート体制は必ずしもすべての対象者に必要となるものではなく、インフォーマルサポートネットワークを構築していく際には、対象者のプライバシーに配慮する必要があります。