エンジン経由で約14万件分にアクセス日本HPは29日、同社の顧客情報がインターネット上で閲覧可能な状態にあったことを明らかにした。アクセス履歴を確認したところ、約14万件分の顧客情報にアクセスされていた。現在までにアクセスされた情報が不正利用された報告はないとしている。閲覧可能な状態だったのは、2007年1月31日から2008年2月18日までに日本HPのサイトからキャンペーンやセミナー、アンケートに登録したユーザーの個人情報。氏名や住所、電話番号、メールアドレスなどが含まれていた。このうち13万9,583件は、外部からのアクセスを確認したという。閲覧可能な状態だった顧客情報の総数は明らかにしていない。日本HPによれば、顧客情報が閲覧可能だったのは、2008年2月13日から20日まで。検索エンジンで該当するキャンペーンやセミナーなどのキーワードを入力すると、検索結果に個人情報を含む文書ファイルへのリンクが表示されていた。ユーザーからの指摘で18日に判明した。原因については、個人情報の登録システムを更新する際、手違いでこれらの情報が外部からアクセス可能な設定にしてしまったためとしている。日本HPでは、閲覧可能だった個人情報を登録したユーザーに対し、メールまたは郵送で個別に連絡したという。