いうレッテルがさっと飛び出してきて、視線をさえぎり、伸ばした手をひっつかんで進行方向を変えさせてしまう。それで女子はなおさら混乱し、うろたえる。」キム・ジヨンは大学に入学します。数人の友人たちと勉強会を開催し、就活情報を共有します。その中の1人はかなり悲観的です。キム・ジヨンよりも単位をいっぱい取り、TOEICの点数も高く、コンピュータ活用能力やワープロ技術など就職に必須の資格も持っていました。大企業どころか、月給がまともに出るかどうか疑わしいような企業に入るのだって難しいと言います。『でも就職説明会のときに来てた先輩たち、見たでしょ。『それ、みんな男じゃない。あんた、女の先輩を何人見た?』ハッとした。・・・少なくともキム・ジヨン氏が行った行事には女性の先輩はいなかった。答えた人は1人もいなかった。彼女は先輩の話をしました。「その先輩はずっと学部の首席で、外国語の成績も良く、受賞歴、インターシップの経歴、資格、サークル活動やボランティアまで、スペックはもれなくそろっていたそうだ。彼女には絶対に入りたい企業があったのだが、その企業の学科推薦枠に男子学生4人が推薦されて面接を受けたことを後で知った。面接で落ちた学生が愚痴を言ったことからわかったのだ。先輩は指導教授に、推薦基準を教えてほしい、納得できる理由がない場合は公に問題にすると強く抗議し、何人かの教授を経由して学科長とも面談したという。その過程で教授たちは、企業が男子学生をほしそうな様子だったからとか、それは軍隊に行ってきたことへの補償なんだとか、男子学生はこれから一つの家庭の家長になるんだからとか、先輩としては理解に苦しむ説明を持ち出したが、中でもいちばん絶望的だったのは学科長の答えだった。『女があんまり賢いと会社でも持て余すんだよ。あなたがどれだけ、私たちを困らせているか』」ここで争っても無意味だと思った先輩は抗議を止めます。彼女の先輩は就職しますが6カ月くらいで辞めます。「ある日、改めてオフィスを見回したら、部長クラス以上には女性がほとんどいなかったんだって。それと、社内食堂でお昼を食べていたら妊婦さんがいたので、この会社は育児休暇は何年ですかって聞いたら、同じテーブルにいた課長も5人の社員も全員、そんな人見たことがないからわからないと答えたんですって。――ここでは十数年後の自分が想像できないと思った先輩が悩んだ末に辞表を出すと、これだから女はダメなんだという皮肉が返ってきたそうだ。先輩は、女性職員への対応があんまりだからですよと答えたという。「出産した女性勤労者の育児休暇取得率は、2003年に20パーセント、2009年には半分を超えたものの、依然として10人中4人は育児休暇なしで働いている。過程で辞めてしまったため、育児休暇の統計サンプルに入っていない女性も多い。2006年に10.22パーセントだった女性管理職の比率は、粘り強く、しかしわずかずつ増加して2014年には18.37パーセントになった。10人中2人にもならない。」キム・ジヨンはことごとく就職試験に落とされます。面接試験に残っても試験官からセクハラ発言を浴びせられた後落とされます。社員50人くらいの公告業界としてはそれなりの規模の会社に就職します。オフィスの雰囲気はよかったです。仕事量は多く、手当がつかない土日の業務も多くありました。毎日全員にコーヒーをいれます。「ある日報告書に目を通した課長が、キム・ジヨン氏を会議室に呼んだ。キム・ウンシル課長は、4人いる課長の中で唯一の女性だった。小学生の娘が1人おり、実のお母さんと一緒に住んでいるので子育てと家事は完全に母親に任せ、本人は仕事だけしていたという。課長は報告書のファイルを返して、ほめてくれた。『それと、これからは私にコーヒーを入れてくれなくていいですよ。『よけいなことだったでしょうか。『そうじゃなくて、それはキム・ジヨンさんの仕事じゃないからよ。これは新人が入るたびに感じてきたことなんだけど、今までもずっと、だれも頼んでないのにいちばん年下の女性が細かい面倒な仕事は全部やってきたのよね、男性はやらないのに。年下の新入社員でも、やれといわれていない以上やらなくていいのよ。・・・キム・ウンシル課長は、女はだめだと言われないように、会食の席でも最後まで残り、残業や出張も自分から買って出て、出産後も1カ月で復帰した。初めはそれが誇りだったが、女性の同僚や後輩が会社を辞めるたびに心中複雑で、最近は申し訳ないと思っているそうだ。管理職になったときはときにはまず、不要な食事会やレクレーション、ワークショップなどの行事をなくし、男女を問わず出産休暇と育児休暇を保障した。後輩が会社創立以来初の育児休業を終えて1年後に復帰したとき、そのデスクにお祝いの花束を置きながら覚えた感動は、忘れられないという。残業と土日出勤までは、課長にもどうすることもできなかったのだ。「大韓民国はOECD加盟国の中で男女の賃金格差が最も大きい国である。2014年の統計によれな、男性の賃金を100万ウォンとしたとき、OECDの平均では女性の賃金は84万4000ウォンであり、韓国の女性の賃金は63万3000ウォンだった。韓国は調査国のうち最下位を記録し、最も女性が働きづらい国に選ばれた。」キム・ジヨンが結婚し、妊娠した時、夫婦のどちらか1人が会社を辞めて子どもの世話をするしかないという結論になります。キム・ジヨンが辞めることになります。「『子どもがちょっと大きくなったら短時間のお手伝いさんに来てもらえばいいし、保育園にも入れよう。それまで君は勉強したり、他の仕事を探してみればいいよ。この機会に新しい仕事を始めることだってできるじゃないか。夫は本心からそう言い、それが本心であることはよくわかっていたけれど、キム・ジヨン氏はかっとなった。私が働くのも手伝うって、なによそれ。い子どもの育児と教育のために職場を離れた。」キム・ジヨンが辞めた後、会社の女性トイレで盗撮カメラが仕掛けられていたことが発覚します。写真はアダルトサイトにアップされ、男性社員もシェアしていました。女性社員の追及に社長は隠蔽しようとします。「こんなことが知れ渡ったら会社がどうなると思う、男性社員にもみんな家庭があり両親がいるのに、人の人生を台無しにしたらすっきりするのか。君たちにしたって、写真が出回ったことが噂になったら、良いことはないじゃないか」。女性社員たちは辞めたり、神経科に通院したりしています。キム・ジヨンにそのことを報告した女性社員がいいます。「『だって取り調べを受けた男性社員が私たちに、あんまりだって言うのよ。自分たちがカメラを仕掛けたわけでもないし、写真を撮ったわけでもないのに、だれでも見られるサイトにアップされた写真をちょっと見ただけで性犯罪者に仕立て上げようとしているって言うの。あの人たち、写真をシェアしたんだよ。それが悪いことだとも思っていないのよ。加害者が小さなものを1つでも失うことを恐れて戦々恐々としている間に、被害者はすべてを失う覚悟をしなくてはならないのだ。」キム・ジヨンが子どもと一緒に公園のベンチでコーヒーを飲んでいると、近くからの声が聞こえます。「そのときベンチに座っていた1人の男性がキム・ジヨン氏をじろっと見て、仲間に何か言った。正確には聞き取れなかったが、途切れ途切れの会話が聞こえてきた。いいご身分だよな...韓国の女なんかと結婚するもんじゃないぜ...。キム・ジヨン氏は熱いコーヒーを手の甲にこぼしてしまった。急いで公園を抜け出した。「その後、キム・ジヨン氏はときどき別人になった。生きている人にもなったし、死んだ人にもなったが、それはどちらもキム・ジヨン氏の身近な女性だった。見ても、いたずらをしているとか人をだまそうとしているようではなかった。ほんとうに完璧に、まるっきり、その人になっていたのである。バイタリティーは、たとえばパートで家計を支える日本女性とはスケールが違う。いざという時のために隠し不動産をもち、コツコツ投資でお金を増やし、さらに頼母子講という女同士の扶助組織もある。小説にもIMF通貨危機の話が登場するが、あの時も女性たちが本当に頑張った。女だからと差別され、常に社会の中心から疎外され、周囲に追いやられていた。ところが、その中心が崩れてしまった時、社会は女性たちに頼るしかなかった。茫然自失となった男たちに代わり、家族の危機を救い、国家の危機を救った。数字に表れない女性たちの頑張りは、もっと、もっと評価されるべきだろう。中国の言葉だが、韓国の場合はそれ以上ではないか。発覚し、日本の女性たちの多くが足元が崩れ落ちるようなショックを受けた。怒りと情けなさの中で思ったのは、韓国なら即時に2万人の集会が開かれているだろうということだ。「・・・さて、まだ決定的な診断がついていないとおぼしきキム・ジヨン氏の今後はどうなるのだろうか。し、この本を読んだすべての人がともに考え、悩むことからすべては始まるだろうと示唆している。見出し記事が載りました。64万3000人におよんでいます。06年の調査の約45万6000人から4割増えています。団体区分別では、都道府県約14万人、指定都市約6万人、市区約36万人、町村約7万人です。2万人となっています。担当する部署で増えています。非常勤職員の74.8%です。叫ばれている時代に、女性が低賃金の非正規労働という構造が推進されています。おいては、現在、法的に民間のような更新は認められていません。総務省に情報公開請求をして自治体ごとに集計したら、長崎県佐々町で全職員の66.0%を占めていました。沖縄県宜野座村65.8%、北海道厚真町64.4%と続き、5割を超す自治体は93におよびました。08年の調査では17でした。長崎県佐々町は佐世保のベッドタウンとして人口が増え続けています。4年前の同じ調査と比べると正規職員の数はほぼ変わりませんが非正規職員は31人増えています。総務大臣は記者会見で、非正規公務員が増大している理由として、教員の大量退職に対する補完をあげました。学校現場でも非正規教員が増えています。いうなれば正規教員が退職したら非正規教員に切り換えるということです。維持が難しいという問題はありますが、事態はその想定をかなり上回っています。非正規職員が増えた背景には国が進めた行財政改革があります。無駄が多いと世論を煽り、公務員の人件費を抑制するため、地方自治体に5年間で6.4%の職員を削減するよう要請しました。要請は自治体の事情を鑑みない数字の強制です。増え、そして人件費を抑制する方法として低賃金の非正規職員を増やし続けました。住民は、政府が煽った世論に乗せられ一方で、それまでとおなしサービスを要求しました。このようななかで具体的にどのようなことが起きたでしょうか。11年の東日本大震災では被災地の自治体自体も大きな被害がでました。職員が削減されたなかで犠牲者も出ました。自らが被災者でもありながら住民の救援活動に奔走しました。それまでの日常業務においてもゆとりがない状況で業務が増大しました。そのなかで連日長時間労働をしいられました。住民からは対応が遅いと叱責されます。全国の自治体からも応援職員がきました。派遣する自治体においてもゆとりがありません。この状況は今も続いています。各地で災害が発生しています。被災地・被災者の救援は自治体職員抜きにはあり得ません。国は公務員のあり方を見直す必要があります。人件費を抑制する政策を撤回し、各自治体にゆとりを保証する必要があります。しないと被災者は棄民化します。現在の非正規公務員は公務員法の適用対象にはなっていません。いって労働基準法の適用対象にもなっていません。安定しない状況では人員不足が発生しています。関する規定を整備する」ボーナスや退職金などの手当も支払うことができるよう処遇改善するといいます。動きを追いかけたものですが、どの程度の処遇改善になるかは自治体の条例で定めるのでどの程度になるかはわかりません。自治体で働く労働者はすべて正規の公務員でなければならないということではありません。処遇において大きな格差があります。委託契約がいつ解約されるか予測できません。