今や、世界共通の食べ物となったインスタントラーメン。食べ方は世界各地で千差万別で、中には日本人の常識を覆す食べ方もある。韓国式の「鍋のまま食べる」とかはまだ日本に近い方で、ブラジル式のラーメン作法は、ラーメン愛好家の記者としては我が目を疑うほどのものだった。■レジなしコンビニエンスストアのアマゾンゴーの大型店がオープンする可能性がある。ウォール・ストリート・ジャーナル紙が情報筋の話として明らかにした。アマゾンゴーは、人工知能やコンピューターヴィジョンを駆使することで、レジでの精算なしで食品などを買うことができる革新的な店舗。レジなしで決済できることでレジがなく、キャッシャーフリーとも呼ばれている。アマゾンゴーは現在、シアトルやシカゴ、サンフランシスコに7店舗を展開している。現行の店舗は最大64坪と狭く、センサーやカメラを設置した天井は低くなっている。逆に、広い売り場で天井が高い、一般的なスーパーではアマゾンゴーのようなキャッシャーフリーの展開が難しいのだ。そのため、アマゾンが買収したホールフーズ・マーケットなど、大型店への導入には時間がかかる見込みだとウォール・ストリート・ジャーナル紙の情報筋は語っている。アマゾンゴーの大型店についてアマゾンの広報担当者に回答を求めたが、コメントは拒否されたとしている。M・ティーセン中国の科学者が、ゲノム編集を行った初めての赤ちゃんが誕生したことを明らかにし、学界から非難の声が湧き起こった。米国の遺伝科学者はAP通信で「あまりに時期尚早」と指摘した。問題はそれだけにとどまらない。今後も続けるべきなのかという問題だ。共和党は、トランプ大統領が支持する政府機関の部分的閉鎖を回避しようと必死だが、年明けの議会で民主党が議会での影響力を増す前に、議会多数派の地位を生かして国境の壁建設への予算を確保し、政権側を勝利に導こうとしている。下院共和党は、移民集団「キャラバン」と国境で今週、激しい衝突があったことで、議会がトランプ氏が望んでいる50億ドルの壁建設予算を確保する根拠は強まったと主張した。第41代米大統領ジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュ氏が30日、死去した。共和党レーガン政権を継承し、ソ連との東西冷戦に終止符を打ったほか、核軍縮を進めるなど冷戦後の新たな国際秩序構築に努めた。今後、上院では主流派のミッチー・マッコーネル院内総務の力が増大し、下院では民主党主導の議会運営が行われることになる。共和党保守派は主に下院勢力を梃子にして影響力を行使してきたが、今後は戦略の変更が迫られていくことになるだろう。トランプ政権はインフラ投資、薬価の引き下げなどの様々な点で民主党側と妥協をしていく必要が出てくるであろうが、差し当たりの議会調整は減税政策をめぐる交渉も深刻化していくことになる。ビル・ガーツアルゼンチンで行われる20カ国・地域(G20)首脳会議でトランプ大統領が、中国に対し譲歩するのではないかとの懸念が米国の中国専門家の間で高まっている。クドロー国家経済会議(NEC)委員長が27日、トランプ氏は、中国との貿易戦争をめぐる合意は十分にあり得ると考えていると発言したためだ。「サンフランシスコの価値観」の権化、ナンシー・ペロシは、先日、思いも寄らない政治グループからの支持の手紙をもらった。彼女はドナルド・トランプからファンレターをもらったのだ。漏れ聞こえてくるうわさ話に反して、別の詳しい話、すなわち、彼女は、党内で下院議長職を取り戻すための十分な票は得られないかもしれないという情報を得て、大統領はツイートしたのだ:「私は、彼女が下院議長になるために彼女が欲しがっているだけの票を彼女のために、取ってやれるよ。彼女はこの勝利を受けるに値する。彼女はそれを努力して取ったのだから。彼女の党には彼女を追い払おうとする輩(やから)がいる。彼女は勝つであろう」と。利害にさといトランプ大統領は、ここでもなかなか抜け目がない。2007年から2011年にかけて、最後に議長を務めたペロシ下院議員は米国で一番人気がない政治家の一人である。今月初めに、モンマス大学が行った調査によると、米国人のわずか17%しか彼女の仕事ぶりを支持していない。ギャラップによると民主党員の間でさえ、彼女の支持率は9年ぶりの低さである。そこで、トランプ氏は、2020年の再選のための選挙戦に取り掛かるに当たって、彼女を彼の引き立て役に利用しようとの魂胆なのだ。■アメリカ小売業の寛大な返品について日本でも広く知られるようになった。アメリカではほとんどのチェーンストアや多くのお店が、購入した商品について返品期間内であれば、理由を問わず、使用済みでも、消耗していても返品・返金に応じてくれるのだ。編集局ブラジル環境省は24日、アマゾン熱帯雨林の消失量が過去10年で最大となったと発表した。2017年8月から18年7月に消失した熱帯雨林の面積は約7900平方キロ、東京都の面積(2191平方キロ)の3倍以上もの熱帯雨林が消失した。同省関係者によると、主要な原因は「違法伐採」にあり、特に北西部のパラー州と中西部のマットグロッソ州で前年比約14%増と最大だった。マットグロッソ州は大豆やとうもろこしの生産地として近年注目されており、中国をはじめとする海外資本の進出が目立っている。学者らが、査読を通過した論文の匿名での発表を可能にする新たな学術誌を発行する。これは、学界で知的不寛容が拡大していることの表れだ。プリンストン大学ヒューマン・バリュー・センターの生命倫理学教授ピーター・シンガー氏によると、「ジャーナル・オブ・コントラバーシャル・アイデアズ」を来年、オンラインで公開する。編集委員には、30カ国以上の一流の学者らが名を連ねているという。M・ティーセン裁判官が政治的に独立しているということを示そうとして、固い信念を持つ大統領と政治的論争に挑むというのもおかしな話だ。米ニューヨーク湾にあるエリス島はかつて、自由や豊かな生活を求めて米国に渡ってきた移民たちの玄関口だった。多くの人が入国審査を受けたこの島には、移民国家としての米国を形作った歴史の1ページが刻まれている。現在、中米諸国から「キャラバン」と呼ばれる移住希望者集団が米国を目指して北上してきたことが大きな騒動を引き起こしているが、エリス島を訪れると、トランプ大統領を筆頭に多くの米国民がなぜ不法移民の流入に強い拒否反応を示すのか、その背景が見えてくる。感謝祭の連休を家族と過ごしストレスを溜(た)め込んでいる向きもあるかもしれない。21日に米医療協会ジャーナルに発表されたカナダの調査報告によると、機能不全に陥った家族でも、食卓を囲むことにより、より健全な食が促進されるという。)の世界遺産委員会は23日、ブラジル・リオデジャネイロの港湾地区にある遺跡「ヴァロンゴ埠頭(ふとう)」を世界文化遺産に指定したと発表した。政府系ブラジル通信が報じた。同遺跡は2011年、ブラジルW杯とリオデジャネイロ夏季五輪開催に向けて港湾の再開発工事を行っていた時に偶然発見されたもの。編集局トランプ政権発足後、銃器の販売が減少、調査会社によると10月の販売数は過去7年間で最低を記録した。可能性がなくなり、銃愛好者らが購入を急がなくなったためだとみている。オバマ前政権中は銃の販売数は大幅に増えていた。■2018年も10ヵ月が過ぎ、もうすぐ年末商戦だ。アメリカの景気を反映し今年の年末商戦も忙しくなる。Eコマースの売れ行きは好調と予想されている。問題になっているのは置き配による盗難だ。アメリカの宅配便では受け手が不在の場合、玄関などドアの前に置きっぱなしとなる置き配が一般的なのだ。米国の交通ルールは、「左ハンドル右側通行」というだけでなく、日本とは異なる決まりがいろいろとある。中でも、一番面白いと思うのは、赤信号でも車や歩行者が来ていなければ右折できる「ターン・オン・レッド」があることだ。南米ベネズエラは、反米左派のマドゥロ政権下で長年の放漫財政や原油インフラに対する投資不足などが重なり、経済崩壊に近い状況に陥っている。国連は10月8日、同国から隣接する周辺の国々に逃れた難民は300万人に達したと発表した。コロンビアは、国内に100万人のベネズエラ難民が滞留しており、対応に苦しんでいる。中間選挙で感じられた政治的揺らぎを受けて、私たちは皆、米国の人口動態の進化によって、米国が土台から異なった国になってしまうものかどうか思案投げ首の状態に置かれている。変化のつむじ風が吹き荒れて、風景を作り替えている中で、米国が、今までも――現在も――世界の羨望(せんぼう)の的である例外的国家であり続けられるのは、宗教、家族、そして自由という核心的価値観の維持を通して初めて可能になるのである。トランプ時代の唯一の、そして、いつまでも変わらない問題は、市民としてこの国に住んでいる人々が、誰が彼らの中心にしっかり立ってくれると良いかを決める発言権をまだ持っているのかどうかということである。ドナルド・トランプがホワイトハウスを勝ち取れたのは、主に、バラク・オバマと連邦議会が南部国境の混乱と取り組むことを拒否した後の大掃除をするという約束の力によるものだった。■ターゲットが20日に発表した第3四半期(8月~10月期)では、トイザラスの企業清算で既存店ベースが再び記録的な伸びとなった。売上高は前年同期比5.6%増となる178.2億ドルだった。純利益は6.22億ドルと同30.2%の増加となった。22.1%と横ばいだった。