当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。暮らしに役立つお金の知恵をご紹介!ホームおトク節約術ためる暮らすホーム>ためる・ふやす>投資信託に100兆円ものお金が集まる7つの理由~知っておきたい資産運用のひみつ~投資信託に100兆円ものお金が集まる7つの理由ためる・ふやす2014年11月27日ツイートこの1年間、イオン銀行で取り扱う230を超える投資信託(ファンド)が、どんな運用成績であったかを調べたことはありますか?もちろん、ほとんどの方は知らないと思います。2014年10月末時点で、イオン銀行が取り扱う投資信託の過去1年間の運用成績はどれくらいだったでしょうか。)%いわゆる預金金利がほとんどゼロに等しいような時代ですが、イオン銀行で販売中の全投資信託の過去1年間の運用成績をみてみると、投資に興味を持たざるを得ないような成績に驚きます。答えは、最高が+53.42%、最低は-15.18%、平均は+13.52%でした。驚くべきは、運用がマイナスとなったファンドは、232種類中わずか5ファンドのみだったということです。成績上位ファンドの投資テーマとしては、新興国(インドやベトナム)、エネルギー(シェールガス)、医療(バイオ・ヘルスケア)、などが目に入ります。常にこのような運用成果が得られるわけではありませんが、世界が景気回復に向けて頑張っている今の時代、資産運用や投資に興味をもち行動している人がいかに多いかが、こうした運用成績からもわかります。多くの人が投資することで、価格は上昇するからです。投資に注目が集まれば株価が上昇しやすく、株価が上昇すれば景気にも刺激になる、それこそが、わたしたち一般投資家もが願っているサイクルです。マネーゲームはよくないことこのような負のイメージを持たれている方も多いことでしょう。日本人の投資性向には特徴があって、たとえば次のような投資行動パターンはひとつの典型といえるのではないかと思います。預金は減りさえしなければ増えなくともしかたがないまず当たらないであろう宝くじに夢を託すとにかく時間を費やし働いて収入を得ることこそ正しくて美徳であるずいぶんと前の話ではありますが、日本でも金利7%を超えるような預金商品がありました。これくらいの金利になりますと、10年預けたら複利効果で資金が2倍近くになります。今の金利水準では、10年国債でお金を運用しても、資金が2倍になるには100年も200年もかかってしまいそうです。それなのに、アベノミクスだ!インフレだ!円安だ!消費税だ!と叫ばれ、モノの値段はどんどん上がっていく気配を示しています。お金は増えないのに物価だけが上がってしまっては、暮らしが厳しくなるばかりです。一方で、「物価が上がる」「円安になる」「アベノミクスで景気がよくなる!?」といった日本の情勢(に限らず世界の情勢も含め)を利用して、上手に資産運用や投資に取り組んでいる方もたくさんいらっしゃいます。した人たちは、「大金があって知識があってリスクに耐えながらマネーゲームをしている」のかといえば、そうではありません。「普通の庶民が、それほど専門知識はないけれど、リスクとうまく付き合いながら、できる範囲で世の中にお金を回している」、これが実態です。何より、よい結果(収益)を生んでいる方がたくさんいらっしゃいます。した方々はどんな投資(資産運用)をしてお金を増やしているのでしょうか。知っておきたい資産運用のひみつ、今回はいまや投資商品の代名詞ともいえるほど人気の「投資信託」について、その選ばれる7つの理由をお話ししてまいります。する投資をしよう日本では、投資=リスク、と考える方が実に多いです。金融の世界におけるリスクとは、どれくらい増えるか減るか、その損益確率を表す言葉なのですが、一般的には「お金が減ること」そのものを指し示すように使われています。「投資=減る(かもしれない)」であって、知識もないまま手を出すとお金が減ってしまう、とにかく怖いもの、お金がないのにそんなことをしてはいけない、という感覚に陥ります。これは投資を、「自分で上手にお金儲けをすること」とイメージしているせいではないかと思うのですがいかがでしょうか。実際は、投資とはお金を誰かに託すことです。誰かとは、本当にその言葉通り、世の中の誰かに、です。優秀な経営者、将来性のある事業、景気のいい会社、未来の明るい国、そうしたところへお金を投じることが、投資なのです。自分でお金を稼いだり増やしたりするわけではなく、誰か別の人や企業、国の力を借りて、それらが稼いだお金の分け前をもらう仕組みが、投資です。アベノミクスで需要増の公共事業、アメリカのシェールガス革命、スマートフォンや携帯ゲーム業界、FacebookやLINEなどのSNS事業、景気回復のニュースをよく耳にする国、マスコミで目にした優秀な経営者、未来ある有望な若い起業家など、数え上げればキリがありません。自分自身が携わることがあれば仕事を通じてお金を得ることができるかもしれませんが、いつも「景気のいい話」のなかに生きることは難しいでしょう。そこで、もうひとりの自分である「お金」に、そうした景気のいい世界に飛び込んでもらうことこそが、投資の目的なのです。このように、投資とは、未来を夢見てワクワクするものなのです。「ワクワク探しが投資」、と覚えておいてください。投資のしくみが優れている会社に勤めている場合、私たちはまず、投資される側にいます。会社が成長・成功するために日々仕事に勤しみます。会社の事業を発展させるためには、時には銀行からの融資が必要でしょうし、時には増資(株式を追加発行)して資金調達することもあるでしょう。たくさんの人たちから「お金の応援」を受けて、未来の成功へと邁進します。私たちは投資家にもなれます。今度は、優秀な企業、未来ある企業を探してお金を投じる番です。その会社の事業を応援し、将来の利益を目標に株式や債券に投資します。残念ながらそうした企業を探し、研究し、投資判断するための時間も知識も足りない、となるのが普通です。タイミング、そして投資金額が大きくなりがち、といった点にあります。あれば、専門的な分析や判断は専門家に任せられ、投資金額も小口化して1万円からできるようになれば、誰もがもっと安心して投資できるようになる、そう考えつくられたのが投資信託(ファンド)です。日本には公募投信と呼ばれるファンドが数千種類も存在し、いまや世界中に投資対象を拡げ、さまざまなカテゴリへの投資が可能です。日本の投資信託にはおよそ100兆円もの資金が投資されています。して投資家から集まったお金でたくさんの企業に投資しますから、リスク分散もできています。細かく言えば投資資金も信託銀行が間に入るなどして厳重に分別管理するなど、かなり丁寧に作られた金融商品なのです。細かな投資先探しはプロに任せて、どんな未来に、どんなシナリオに投資をするか、私たちは大まかな投資テーマを決めるだけで、ファンド選びを進めることができます。投資信託はたくさんの投資家から資金を集めて、いくつもの企業に投資しています。投資される側(企業)から見ても、専門家がその企業が成長すると見込んで、腰を据えて投資してくれることを歓迎します。明日売るかもしれないデイトレーダーに株を買われるよりも、中長期的視野で企業とともに成長を目指すファンドは、株価の安定にも寄与しますので、企業にとっても、マーケットにとっても、大切な資金であり存在なのです。日本で認可を受け運用されているファンド(株式型公募投信)の数は5,000を超えています。聞くと数が多すぎて知識がない自分には選べない!という感想を持たれるかもしれませんが、実際には似たような投資先、同じようなテーマのファンドがいくつも重なって存在していますので、どんなファンドに投資するかを考える際の選択肢は、もっと少なくて済みます。10コモディティ11投資対象を大まかに分類すると右表のようになります。この表では全部で11種類です。海外の場合、それは先進国か、それとも新興国か。株式や債券、不動産か、あるいはそれらを組み合わせたバランス型か、または穀物やエネルギーなどの商品(コモディティ)か。これらの中から、みなさんの頭の中で「ピン」ときたものが投資対象カテゴリの候補となります。これくらい大雑把に捉え始めましょう。ちなみに、イオン銀行では230を超える多くのファンドを取り扱っており、表内のすべてのカテゴリが揃っています。変化など、慣れてくれば、どんなことからもヒントが得られるはずです。2014年はとある映画が大流行しました。街中で曲が流れ、子供たちも口ずさみ、映像やグッズで溢れかえりました。した兆候を早くから察知した投資家は、その映画に関連する企業への投資を行うことができたはずです。それはその後大きな株価上昇を果たしました。アベノミクスはどうでしょうか。これほどまでに言葉が浸透し、政策も多数打ち出され、日銀も目標を据えて金融緩和等の実行に至っています。国が目指し、邁進しようとする景気回復への道を、疑ってしまえばそれまでですが、当初よりアベノミクスを信じて投資した方は、日本株全体の上昇を捉えて収益を上げたことでしょう。時間と労力を割いて必死に情報収集したり知識武装したりせずとも、自然と耳に入ってきたキーワードが投資のヒントになることは意外と多いものです。何か新しい情報等を目にした際に、常に、それは未来にどんな影響を与え、どんな投資カテゴリに有利に働くのかを、ほんの少しだけ考えるようにしてみてください。コツはすぐに掴めますし、そうした占いのような作業がいつの間にか楽しくなるはずです。NISAなら税金がかからないNISA(ニーサ)とは、投資利益が非課税になる特別枠(年間100万円まで、向こう5年間の投資成果が対象)をいいます。金融庁の調査によると、2014年6月末時点でNISA利用は727万口座に上っています。政府の当初目標は2020年までに1500万口座でしたが、日本の株価上昇が続くようであればそれ以上に利用が拡がることも想定されます。その昔、65歳以上の方の貯蓄の一部を非課税とする「マル優」制度がありましたが、かなりの国民認知度でした。私たちはみな、お得な権利には敏感です。NISAは株式や投資信託が対象となります。毎年100万円の利用枠があり、それぞれ向こう5年間で得られた利益には課税されません。仮に、100万円の投資が5年間で50万円の利益を生んだ場合、本来101,575円の税金がかかります。これが非課税となりますので、投資がうまくいけばいくほどオトク度は増します。注意点としては、一度投資したら投資商品・銘柄を変更できませんので、できれば5年間運用を継続できそうな商品を探すことがNISA活用のコツといえます。短期間に大きな収益を狙うためにNISAを利用するという手もありますが、そもそも短期投資は難しいという点は忘れずにおきましょう。NISAは今年の権利を来年に持ち越すことはできません。毎年のNISA枠100万円は、その年内に使い切らなければ消滅してしまいます。NISA口座で毎月8万円ずつ積立投資をして年間96万円分の投資信託を購入したり、ある時点で一度に100万円を投じてみたり、年間100万円という枠をどのように使うかは自由です。国民に与えられたせっかくの権利ですからぜひ利用を考えてみましょう。長期投資で放っておけるイオン銀行では、投資信託をより楽しむためのキャンペーンを実施しています。投資信託のいくつかあるメリットのうち、投資初心者に嬉しい利点が「運用をプロに任せられること」です。投資信託はそれぞれ中を覗いてみると、数十種類もの株式等に投資していることがわかります。変化する状況によって投資先を機敏に入れ替えています。わたしたち投資家から見ると、シンプルにAという投資信託に投資しているわけですが、Aの中身はa+b+c+d+...という具合に、広く分散され、プロがこと細かに売ったり買ったり、運用を繰り返しています。表向きは投資信託という1つの商品ですが、その中身はいくつもの株式が詰まっているのです。私たちが決めることは、どのようなテーマの投資信託を購入するか、というただ1点です。オリンピックまでは日本株が上がりそう、米国の景気回復が順調に進みそう、円安の流れをくんで広く海外に投資しておこう、世界通貨危機に備えて金(GOLD)が注目されるだろう、新興国の復活で再びエネルギー価格が上昇するだろう、こうした大きなテーマ、つまりはシナリオ予想に沿って、購入する投資信託を選んでいきます。なかには手数料(コスト)ばかりを気にする投資家もいますが、コストは収益を得るための、いわば経費です。大切なのは最終的な利益であることは明白ですので、狙いたい収益に見合うコストかどうかを考えるようにしましょう。テーマを決めて投資信託を購入したら、あとはプロに任せた長期運用でゆったり構える、という投資スタイルが王道とされています。毎日流れるニュースには、良い話も悪い話も入り乱れ、その都度上がる下がるを繰り返すのがマーケットの性質です。した短期の動きに一喜一憂するのではなく、もっと数年単位の大きな流れを捉える投資のほうが、収益を得やすいと言われています。チャートと呼ばれる運用成績の推移グラフを見るとわかりますが、短期的には激しく上下していても、長期でみれば右肩上がりという投資信託は数多く存在します。次に紹介する世界一の投資家と名高いウォーレン・バフェットは、一度投資した株式は一生保持する、というくらい長期投資の実践家であり、それこそが投資の基本スタイルだと説いています。各グラフは横軸の年を起点として、その年での「過去1年」「過去5年」「過去10年」のリターン(年率)を表示しています。当資料中のグラフ・数値などはあくまでも過去の実績であり、将来の成果をお約束するものではありません。税金・手数料などを考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。計算にあたっては、各資産の投資配分が当初定めた比率になるように、月次で見直しを行っています。世界一の投資家が薦める投資方法アメリカのウォーレン・バフェットは、誰もが認める世界一流の株式投資家です。人生のすべてを投資に費やし、知識はもちろんのこと、情報、人脈、そしてなにより先見性や決断力に長けた彼は、実は集中投資を信条としています。投資対象について確信が持てるまでに調査しつくしたら、他には目もくれず大金を投下するイメージです。そのことについてバフェットは、最もよいのは儲かるものにのみ投資をすることだ、逆に、そこに不安を感じるのであれば、分散投資をすることだ、と説いています。バフェット以上の眼力を自負する方はどうぞ集中投資の世界でご活躍ください。その難しさは、メンタル面にも及びます。日々上下する株価に、気が気でなくなることでしょう。投資信託を利用して、なるべく広く分散し、プロの運用力を借りることは、運用状況を逐一監視する時間のない私たち一般投資家にとって、最も有効なしくみであるといえます。そもそも、ひとつの投資信託が既に分散投資を成していますが、複数の投資信託への投資でさらに分散することが可能になります。投資テーマの分散、運用者(ファンドマネージャー)の分散、投資タイミングの分散(積立等)によって、投資全体のリスクを小さくするための工夫ができます。定額積立による投資は、購入価格が均され、しかも結果として平均値よりも安く購入できるしくみ(ドルコスト平均法)であるため、とても理に適った投資手法であるといえます。NISAを活用して毎月最大8万円を積み立てつつ、ボーナスなどでまとまったお金が入った時に追加投資をするなど、制度も分散も上手に活用して、賢い投資を目指してみてください。景気を良くする庶民の一票みなさんは預金について、銀行の立場にたって考えてみたことがありますか?預金でお金を集めたら利息をつけて返さなければなりません。その利息とは簡単にいうと、集めたお金を誰か別の人(個人もしくは企業)に貸して、期日までには利子とともにしっかり返してもらって、かつ人件費や事務費などあらゆるコストを差し引いて残ったお金、ということになります。返済力の高い景気のよい大企業へお金を貸すぶんには回収が楽になりますが、お金を貸したいライバル銀行がたくさんあるでしょうからあまり高い金利ではお金を借りてもらえません。いって資金力に乏しい、まだ事業実績のない企業への貸付は、返済できるかどうか不安が残ります。預金は元本保証を謳っていますから、貸し付けたお金がしっかり回収できなければ、破綻が待ち構えています。いまの時代、お金を貸すのも難しいという理屈がわかろうというものです。その状態があまりにひどくなると、貸し渋りや貸し剥がしといった、金融問題に発展します。国としては銀行の事情はわかる、わかるけれども積極的に企業への貸付を行ってほしい、もちろん銀行として破綻してはなりません、とかなり無理を強いることになります。私たち預金者は、そんな事情はさておき、もっと高い金利にしてほしいと、ときに銀行を恨めしく思うことさえあります。そこで政府は、国民のみなさん、間接金融に頼ってばかりおらずに、直接金融を活用してくださいね!と叫び始めたのが、1996年の日本版金融ビッグバンでした。企業の株式や債券に直接投資する場合の税金を安くしたり、間接金融の代名詞であった銀行でも、そうした直接金融の商品を取り扱えるようにしてきました。間接金融中心では、担保力のある大企業以外にお金が回りにくくなるかもしれず、それでは景気回復も遅々として進まないので、おおよそ1500兆円といわれる国民金融資産に直接金融を通じて少しでも天下を駆け回ってもらおうという考えです。株式や債券、あるいはそれらへ分散投資する投資信託は、私たち国民が直接行える、景気回復への一票なのです。投資先は国内に限りませんが、逆に、世界の投資家たちが日本にも投資してくれていますから、そこはもちつもたれつの関係にあるといえます。互いに支える仕組みなのです。する資産運用、投資を始めてみてはいかがでしょうか。オススメはじめての投資信託NISAとはお申込みに際しては、以下の留意点を必ずご確認ください。保証するものではありません。今後予告なしに変更されることがあります。国内外に領域を広げ、個人資産運用のコンサルティングを中心に活動。税理士や会計士とチームを組んでお客様の資産形成を多角的にサポートする。