早くもピンチに立たされている。低視聴率に泣かされたのは9、14、15、22の4日。「全日(6~24時)で2ケタの番組が1本もないという現象は最近では聞いたことがない」と他局の関係者も驚きを隠せない。今回は“第二の開局”ともいうべき大改編を行った。その改編率は70%以上、特に生放送にこだわった。同社を退社しフリーとなった小林麻耶がメーンキャスターを務め、スペシャルスポーツキャスターとしてシドニー五輪女子マラソン金メダリスト、高橋尚子を迎えたが、17日の8・5%(第2部、ビデオリサーチ調べ、関東地区)が最高で、なかなか2ケタに到達しない。ら男性陣で臨んだが、2~4%という状況が続いている。そのほか、人気番組の曜日移行、23時台にバラエティー枠を作るなど新たな編成に取り組んでいるが、ことごとく裏目に出ているようだ。連ドラについても「ゴッドハンド輝」「夫婦道」などが数字に恵まれていない。MSN産経ニュース鳴り物入りで登場したTBSの新報道番組が、苦しいスタートとなった。夕方6時台の民放ニュースでは視聴率が最低、7時のNHKニュースとは、なんと10ポイントも引き離された。中高年のハートを射止められなかったのか。視聴率が前半5.9%、後半7.1%やれ、どんなふうに変わるのか、と見た人もいたに違いない。TBSを退社してフリーに転身した「マヤヤ」こと小林麻耶アナ(29)。NEWS」の前に、こんなCMを繰り返し見させられたからだ。TBSは変わります」ふたを開けて、いざ初日の2009年3月30日。「番組が皆さんの生活の一部になれるよう頑張ります」とやや硬い表情であいさつ。公約通り、そのスマイルを封印してもキャスターらしく振る舞うのに努めていた。バラエティ番組では、とびきりの笑顔を披露しているマヤヤ。その表情と比べて、痛々しく感じた向きもあるかもしれない。麻耶アナと豪華タッグを組んだ。初日は、関東地区の視聴率が、前半5.9%、後半7.1%。視聴率が最も低く、この日17.0%の視聴率だったNHK「ニュース7」には、10ポイントも引き離されてしまった。WBCや映画「おくりびと」で吹いた追い風が途切れてしまった形だ。麻耶アナは、話題になったNHKの「テレビの、これから」で、スマイル改造に取り組む姿が異例な形で公開された。番組終了後の3月31日未明、こう本音を漏らした。NEWSでは、とても緊張してしまい・・・カチカチになってしまいました。伝わってしまいましたね。ごめんなさい(><)」かつてはドラマやバラエティの独壇場だった民放のゴールデンタイム。若者のテレビ離れによってターゲットが中高年になったことが大きいとされる。民放が目を付けたわけだ。夕方のニュースは、視聴率が低くて当然だとみる。主婦か定年退職者ぐらいしか見ないので、みなだいたいネタが決まっているんですよ。各局が共通して追っかけるようなものばかり。痛み分けということでしょう。「40代以上の主婦や定年退職後の高齢者は、バラエティタレントは『訳が分からない』と興味ありませんよ。飽きられてしまっていることもあります。今ひとつ華がありません。「時計の針みたいに、その日の区切りとしてNHKにチャンネルを定時に回す習慣ができているのでしょう。それなら、客観的にストレートに流すだけでいいわけです。情報収集力でもかないません」と分析する。そんな中で、夕方の民放ニュースに活路はあるのか。松尾さんは、こう言う。自局アナを育てていないから、こういうことになるんですよ。ニュース番組には向いているのでは??================TBSの小林麻耶アナウンサー(29)が3月いっぱいでTBSを退職し、4月以降、フリーで活動することが分かった。今春、始まる大型報道番組のキャスターを務めることが決まっている。小林アナの2007年4月から08年3月までの推定年収は1350万円。一方の麻央は20代のフリーの女性アナではトップの1億円とされていた。毎日コミュニケーションズ(公式HPより)の4本。姉妹セットとなると、その希少性もあり、7000万~8000万円に膨れあがる可能性もある。業界でよくいわれる「フリーになれば年収が5倍以上になる」説は大げさではなさそう。謎です???===============TBSが2004年、アナウンサーや報道記者を含む全社員の約7割にあたる約820人を子会社に出向させる仰天リストラ人事を断行していたことが、分かった。今春の新入社員44人も全員が子会社採用となった。民事訴訟に持ち込まれそうな事態となっている。人事は昨年10月1日付。約1200人の全社員のうち本体機能を維持する総務・経理部門を除く社員約820人を新会社に出向させる人事を発令したのだ。記者はもちろん、人気の安住紳一郎アナ(31)や小倉弘子アナ(30)も今は子会社の社員だったわけだ。給与体系(平均年収約1400万円)は維持されているという。本社での採用は行わないことを決めた。会社は『専権事項』として押し切った」と話す。入社後は本社社員とまったく異なる給与体系になる。現在と同水準の評価を受けても7~8割の給与。それを知らされず、入社する社員は、その事実を知ったとき落胆するだろう。今後、職場のモラルや制作能力の低下が起きることが心配だ」と嘆く。大半の社員を子会社に移すことになったのか。同局関係者は「長期的な人件費削減策です。安い給料の子会社社員の比率が逆転する。安い給与体系への統一を持ち出すのではないか」と解説する。便宜上つくった会社に過ぎないとの疑念はぬぐえない。【OBが提訴】TBSの激震は現役だけにとどまらない。平成17年3月限りで退職年金制度を「終了」することを通告したのだ。残りの6割を年金原価に換算し、一時金として支払う提案だった。OBには、まさに寝耳に水。年金型を選んで契約書も書いた。『TBSがつぶれない限り、破綻の心配はない』といわれた。今になって、制度を止めるのは明らかな約束違反」と怒る。これに、会社側は「約2年前から社長や副社長が制度改正への理解を求めてきた。就業規則にもこの制度を終了することはありうると規定している」(年金事務局)と反論する。年平均200万円を受け取っていたとされる受給者の怒りは収まらない。しないものは支払わないまま終了」との最後通告を行った。弁護士との調整を続けている。OBが集団で古巣を訴えるのは前代未聞だろう。受給者の損害は一体いくらになるのか。約560万円から1130万円の損になるという。同会幹部は「優良企業といわれる大手マスコミがこんな仕打ちをOBにするとは、全く理解に苦しむ」と激怒する。会社側は「受給者の権利は確保している」と反論。会社側の最終通告の慰労金原資は6億5000万円。会員の間では「(TBSが親会社の)横浜の佐々木主浩投手の年俸と同額じゃないか」との声も漏れる。『民放の雄』として存在感を示してきたTBSは一体、どうなってしまったのか。「数字」は残酷にもTBSの現状を示す昨年の各局平均視聴率(ビデオリサーチ調べ)で、TBSは首位のフジ(9.4%)、日テレ(9.3%)に大きく差をつけられる7.5%。万年4位だったテレ朝にも同率で追いつかれた。後ろにいるのはテレビ東京(3.7%)だけ。抜かれるなど元気がない。年間視聴率トップを独走していた栄光は今や見る影もない。僕らも他民放の報道は相手にもしなかったもんですが...」と話す。社員は「業務で使用するのならまだしも、テナントやマンションとして儲けようというのだから呆れる」と嘆く。台所事情は決して楽ではない。OBは「不動産経営でカネ儲けにうつつを抜かすより、いい報道、いい番組を作れと言いたい」と苦言を呈する。名門TBSに、復活の日は来るのだろうか。認証キーワード画面が現れます。半角数字に置き換えてください。全角数字では投稿できません。