日本の常識は“ほぼ”世界の非常識!?BOBOSミニマリストの日刊リアルFXトレード×筋トレライフスマートフォン用の表示で見る日本の常識は“ほぼ”世界の非常識!?BOBOSミニマリストの日刊リアルFXトレード×筋トレライフミニマリスト的筋トレ×リアルトレード(株、FXブログ)ライフの実践。ボリス・ジョンソンの役目は、上級国民へのアタック?前回も書いたのだが、イギリスの総選挙が12月12日にある。上級国民(官僚)の権力破壊だ。これをやろうとしている男がまさにボリス・ジョンソン。今回はイギリス総選挙が日本にとってどんな影響をもたらす、という話。日本の親分はアメリカではなかった?日本への影響は?イギリス総選挙でボリス・ジョンソンが勝利した場合イギリス総選挙の道はトランプに続く?世界はなぜ一旦、崩壊に向かうのか?日本の親分はアメリカではなかった?日本には日本の上級国民(エスタブ)がおり、イギリスにはイギリスの上級国民がいる。映画でお馴染みの諜報機関がそうだ。坂本竜馬などもここのスパイだったわけなのだが、MI6というのは、何も映画の中だけの組織ではなく、本当にある。そこにトランプおやじばりに攻撃を仕掛けていくのがジョンソンという男の役割だ。ついでに言うと、日本はアメリカの属国という位置づけなのだが、厳密には、イギリス諜報の支配下にある国、というのが本当の位置づけだ。日本への影響は?イギリスの総選挙の結果はそのままアメリカの大統領選挙にも波及するだろう。実際、イギリスのEU離脱選挙で離脱派が2016年に勝った時、どうなったのか?その後、アメリカでトランプ大統領が選挙で勝利した。これは偶然ではなく、しっかり連動しているのだ。戦いであり、2016年に後者が勝利した。※日本でもいずれこの構図による選挙となる。この流れを受けて、アメリカにトランプおやじが誕生した(反上級国民代表)。韓国では、パククネが負けてムンジェインが誕生し、フィリピンでは、ドゥテルデが誕生し、マレーシアでは、マハティールが、日本では予兆として、左から立花孝志、右から山本太郎という具合に全て連動しているのだ。イギリス総選挙でボリス・ジョンソンが勝利した場合12月12日、ワンツーワンツー選挙で、ボリス・ジョンソンが勝つと、その勢いはアメリカに向かい、トランプ大統領の再選確率は一気に高まる(世界のうねりはさらに加速する)。トランプ再選となれば、金融システムを崩壊(自爆)させるためのマネーを今まで以上に(再選を気にしないで)投入しやすくなる。軍産官僚(戦争を商売にする人たち)であり、その相手こそが諜報機関ということだ。日本が普段から「仲良しにしている側」こそがトランプおやじやボリス・ジョンソンの敵であって、言語化すれば、仲良くしている部門とは「外務官僚」ということになる。して世界は根っこの部分でどす黒く繋がっているのだ。頭の中がお花畑である場合は、やれ陰謀論だ、世界は平和だ、ピースと反論するのだろうが、香港を見ればわかるだろう。日本ではほとんど流れないだろうが、ウイグルでは収監所に入れられたら最後、臓器を取られて、売られている。香港でも同じように裁判を通さず、若い学生たちを収監所に押し込み、メディアのメスが入らないところで、臓器売買がされる。中国にとっては、臓器売買とは巨大ビジネスであって、「桜の会」でバカ騒ぎしている性善説を前提にしている日本人には理解できないことだろう。昨日、理工大学の外でデモ参加者を虐待しながら逮捕する香港警察。警察は人を逮捕する権力を持っていますが、私刑を行うことは警察の仕事ではありません。今、多くの若者が警察署に連行されたあと、警察に虐待されたり性的暴力を受けたりしています。メディアのいない場所が一番危険です。2019香港の次は台湾。台湾の次は沖縄、という流れは常々考えている(香港は10年後の日本)。これが事実だから仕方がない。大人で日々戦いながらも、稼いでるような人間であれば、実体経済とは、コントロールされているし、こういった一部の人間によるコントロール、謀略が経済にも連動しているのを一部の政治家たちとの情報交換でも知っているから、自立族たちはやたらと詳しくなるのだ。人は、今だに、人類は月に行った、とか人間が天候操作ができるわけない、とか、素直な人たちほど言うのだけれも、それこそが洗脳だ、ということだ。イギリス総選挙の道はトランプに続く?繰り返しになるが、トランプとジョンソンが戦っている相手とは、軍産官僚であって、そのバックは諜報機関だ。ここで例えば、ジョンソンが勝った場合、なぜトランプおやじの勝利(再選)がほぼ確実になるのかと言えば、イギリスの諜報機関が長期で弱っていくことを意味するからだ(ロシアゲートなどはすべてトランプおやじに対しての攻撃(諜報アタックだ)。イギリスの本家本元が力を失っていくことは、トランプおやじの負ける要素が消滅していく、ということ。世界はなぜ一旦、崩壊に向かうのか?簡単に言えば、これまでのようにアメリカ最強国家(帝国)として君臨していると経済的には非常に非効率なのだ。