Networksを買収したと発表しました。導入が容易でセキュリティに特化したDNS(ドメインネームシステム)サービスにより、フィッシングやマルウェア攻撃を阻止します。Suite(TSS)における付加価値の向上、並びにウォッチガードのクラウドセキュリティサービスのさらなる充実に貢献する重要な要素となります。Networksを買収したと発表しました。導入が容易でセキュリティに特化したDNS(ドメインネームシステム)サービスにより、フィッシングやマルウェア攻撃を阻止します。Suite(TSS)における付加価値の向上、並びにウォッチガードのクラウドセキュリティサービスのさらなる充実に貢献する重要な要素となります。2016年にフィッシング詐欺に遭った組織は76%に達しました1。攻撃対象は企業規模や業種を問わない傾向にあり、どの企業もフィッシング、クリック詐欺、およびその他のWebベースの脅威に対する危機感を募らせました。Strongarmのサービスは、アウトバウンドDNSリクエストを監視し、既知の悪意のあるドメインリストを元に危険なWebサイトへのトラフィックをブロックします。ドメインレベルでリクエストを監視することで、Strongarmのフィルタリング機能を全てのポートやプロトコルにまで適用することができます。Strongarmの機能をウォッチガードの包括的な統合型セキュリティプラットフォームに組込むことにより、強力な保護機能を活用して広範かつ多彩な脅威からお客様を保護することが可能になります。Panjwani)は以下のように述べています。「今日、セキュリティの脅威は増加し続け、しかもコンスタントに変貌を遂げているため、組織をセキュリティの脅威から完全に防御することは不可能と言っていいでしょう。多くの組織は必要となる個々の各種セキュリティ製品を調査・実装するためのリソースを持ち合わせておりません。した状況の中、ウォッチガードの使命は継続的に自社の統合型セキュリティプラットフォームの性能を向上させ、シンプルなパッケージとしてセキュリティサービスの最適な組合せを提供し、エンタープライズグレードのセキュリティを活用していただくことにあります。DNSレイヤへのセキュリティ機能の追加は、我々のミッションのほんの一例にすぎません。Networksのチームはシンプルで有効なエンタープライズグレードのソリューションを開発することに成功しました。我々は、Strongarmによる技術とウォッチガードのプラットフォームの連携、およびStrongarmの開発チームのウォッチガードチームへの参加を大いに歓迎しており、パートナー数、顧客数、そして従業員数の拡大が続くウォッチガードのエコシステムに同化できることを期待しています。」Strongarmのプラットフォームは、危険なサイトへのトラフィックの防御に加えて、できるだけ多くのユーザやIT管理者を教育することを想定したアーキテクチャになっています。悪質な可能性のあるサイトへのトラフィックを防御するだけでなく、同サービスはユーザを攻撃に関する付加情報が収集されている「ブラックホール(blackhole)」に誘導し、将来的な攻撃から身を守るために役立つ教育素材の活用を促しています。NetworksはIT責任者やMSP(マネージドサービスプロバイダ)と協働している脅威分析チームを抱えており、攻撃に対するさらなる知見、並びに今後の防止方法を提供しています。ウォッチガードはこうした領域に今後も投資していく予定です。O’Boyle)氏は次のようにコメントしています。「フィッシングは、組織に侵入する際、最初の接触ポイントとして使用される最も一般的な方法の1つになっています。人を標的としているため、最も効果的な戦術の1つでもあります。組織がフィッシングに対抗するためには、マルウェア防御と従業員教育といった2面的なアプローチが必要になります。ユーザを保護し、防御された攻撃を例に教育を施すことにより、私たちは従業員が同じ過ちを繰り返す確率を大きく削減することができました。今後も、ウォッチガードの元で製品開発および脅威調査チームを継続していけることを喜ばしく思います。」ウォッチガードのパートナーおよび顧客は、今月末にリリース予定のベータ版で新たなDNSフィルタリングサービスを利用することができます。Suiteの一部として利用できる予定です。Suiteご利用の全てのお客様は、追加費用なしで、選択項目にチェックを入れるだけですぐに新機能をご利用いただけます。「私たちはStrongarmのプラットフォームで構築したものを大変誇りに思っており、ウォッチガードとパートナーシップを組むことで、ウォッチガードの多くの販社やMSPコミュニティを通じて、実績豊富な技術と教育ツールを世界中の膨大な数の組織にすぐにでもご利用いただけます。多くの脅威を防御するトータルセキュリティを我々の顧客にも紹介し、表彰実績のあるWatchGuardONEプログラム並びに製品ポートフォリオも勧めていきたいと思います」(トッド・オボイル氏)。Technologiesについて】WatchGuard(R)Technologiesは、業界標準ハードウェア、ベストオブブリードセキュリティ、ポリシーベースの管理ツールを独自アーキテクチャにより統合したビジネスセキュリティソリューションを提供するグローバルリーダとして、全世界の企業にエンタープライズクラスのセキュリティソリューションを提供しています。支社を展開しています。日本法人であるウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は、多くのパートナーを通じて、アプライアンス製品、ネットワークからエンドポイントまでの脅威検知とセキュリティの「可視化」及びセキュリティとネットワークの「運用管理」など拡大するニーズへのソリューションを提供しています。さらなる詳細情報、プロモーション活動、最新動向はTwitter(@WatchGuardJapan)、Facebook(@WatchGuard.jp)、をフォローして下さい。最新の脅威に関するリアルタイム情報やその対策法はSecplicityJPまでアクセスして下さい。Inc.の登録商標です。その他の商標は各社に帰属します。リンクこのプレスリリースの付帯情報(画像をクリックすると拡大画像をご覧いただけます。)関連情報http://www.watchguard.co.jp本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。JapanTetsudo.com当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。広告について当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。