半導体業界の2019年版(2018-19年)の業界レポート。ランキングを掲載しています。対象企業の過去の業績を追うことで半導体業界全体の現状や動向、傾向を知ることができます。業界規模7兆9,559億円(36位/136業界)伸び率+1.6%(105位/136業界)利益率+8.7%(13位/136業界)平均年収757万円(21位/136業界)半導体業界の現状と動向(2019年版)グラフは半導体業界の業界規模(対象企業の売上高計)の推移をグラフで表したものです。半導体業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。2018年-2019年の半導体業界の業界規模(主要対象企業38社の売上高の合計)は7兆9,559億円となっています。半導体業界の過去11年間の業界規模の推移スマホ、データセンター向け需要の高まりは一服か半導体業界の過去の業績推移を見ますと、2007年から09年にかけて大幅に減少に。その後増減を繰り返しており、14年から17年は横ばい、2018年は増加に転じています。2007年までの半導体業界は、世界的な半導体需要の増加に伴い、拡大を続けてきました。08年秋に端を発した世界的な消費不況により事態は一変。あらゆる分野での販売が伸び悩み、業績は一気に悪化しました2010年から11年には緩やかな回復基調にあったものの、12年には欧州や中国を中心とした市場の停滞感により、再び減収減益へ。13年以降は、世界的な景況感の回復、旺盛なスマートフォン向け需要にやIoT需要により堅調な推移を見せています。2017年から2018年にかけて半導体業界はスマートフォン向け市場とデータセンター向け市場の増加により堅調な推移を見せました。スマホ向けが牽引こうした動きの中、日本の半導体メーカーは再編を活発化。2010年4月、NECエレクトロニクスとルネサステクノロジの統合でルネサスエレクトロニクスが発足。遅れをとる海外勢に対し、巻き返しを狙います。申請するとともに、米マイクロン・テクノロジーの子会社となり再建を目指します。国外では同マイクロンテクノロジー(米)がニューモニクス(スイス)を買収。グローバルファウンドリーズ(米)とチャータード・セミコンダクター(シンガポール)が経営統合。グローバルファウンドリーズは設備投資を倍増させる方針で攻勢を強めています。近年ではスマートフォンの急速な普及により、半導体需要の中心がPCからスマホ向けへと完全にシフトしています。実際に2013年以降はスマホ向け半導体の需要が業界を牽引しており、ここ数年で再編や統合、経営破綻など激しい変化が見られます。IoT市場に好機到来か現在の半導体業界は、世界的にスマホ需要の一服感が見られ、スマホ向け市場の成長は鈍化が予想されます。一方で、今後、IoT向け市場が急速に拡大していく可能性があります。IoTとは、モノのインターネットという意味で、あらゆるモノがインターネットにつながる概念を指します。「センサー」とネットにつながり情報を交換する「通信」、IoT機器のコントロールを司る「CPU」が必要になります。現在、世界では90億ものデバイスがインターネットに接続されていますが、世界的にIoT化が進むことで、2020年にはその数が500億個に増えるとの試算もあります。IoTには必ず何かしらの半導体が使用されますので、IoT市場の拡大に伴い、半導体市場が拡大することは容易に想像がつきます。した動向を受け、半導体各社はIoT市場の拡大に向けた動きが見られ始めています。2015年は、オランダ半導体大手のNXPセミコンダクターズが米フリースケール・セミコンダクタを買収。同年、インテルが米アルテラを約2兆円で買収しました。IoTの本格普及は今のところ未知数ですが、もし予測通り市場が拡大していけば、半導体業界にとっては空前の好景気となるでしょう。PC市場の縮小が続き、スマホ需要の一服感がみられる現状において、IoTの普及は半導体業界の未来を占う試金石になるかもしれません。ランキング形式でまとめました。各々のランキングを比較することで半導体市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。HDはSE事業の売上高です。シェアとは半導体業界の規模(対象企業の38社合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することで半導体市場における各企業の占有率を知ることができます。各ランキングをクリックするとそれぞれ半導体メーカーの詳細ランキングページにジャンプします。矢印は各企業の売上高の前年比の増減を表しています。周辺・関連コンテンツ半導体業界を見た人は他にこんなコンテンツも見ています。周辺業種の現状や動向、ランキング、シェア等も併せてご覧ください。動向、現状、ランキング、シェア等コンテンツ(2019年版)は上記企業の有価証券報告書に基づき掲載しております。業界データは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。掲載企業に関しましてはできる限り多くの企業を反映させるよう努めていますが、全ての企業を反映したものではありません。情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しましては、必ず各企業の有価証券報告書にてご確認ください。