聞くからにはメリットがありそうだが、いっぺんに増えすぎてよく分からないという投資家の悩みが筆者の元にも寄せられることも多い。ここではそれぞれのメリットを整理し、米国において、投資ステップで最も重視されている「アセット・ロケーション」を紹介しながら、どこに投資資金を振り向けるべきかを解説していこう。4つのポイント(写真=PIXTA)「つみたてNISA」での運用開始は、2018年1月から。2017年10月から口座開設手続きが可能になる金融機関も出てくるであろう。つみたてNISAの概要は以下の通り。いつでも解約することができるなお、既存のNISAと同一年度の併用はできない。「つみたてNISA」か「NISA」か、どちらか一方を選ぶ必要があるということだ。つみたてNISA、一般NISA共に、利益を確定すると非課税枠が消化される点には注意が必要だ。)、5つのポイントiDeCoも2017年1月から制度が拡充され、公務員や専業主婦も加入できるようになった。iDeCoの概要は以下の通り。元本確保型商品もあるデメリットとしては60歳まで原則解約ができないことだ。一般NISA(従来型)、4つのポイントつみたてNISAでない従来型の「一般NISA」の概要は以下の通り。一般の証券口座等では、儲かった運用益に対して20.315%の課税が発生する。つみたてNISA、NISA、iDeCoではこれがかからない。「約20%トクする」しくみといえる。同じ投信購入時に、一般の証券口座等でかかる投信の(例えば約3%の)「販売手数料」が、つみたてNISA、NISA、iDeCoではほぼ、かからない。(iDeCoでは規定上はチャージされる可能性がある)iDeCoは所得控除の税金メリットが大iDeCoの特に優れている点が所得控除で、所得水準に応じて毎年メリットを得ることができる。所得901万円の場合で、個人事業主ならば年350,880円(1)、会社員ならば年118.680円(2)の税金支払いが少なくなる。2拠出額27.6万円/年の場合。勤務先の年金制度などの状況で拠出額は変化)ふるさと納税の寄付金に対する返礼率が30%との要請が出ている中、iDeCoならば、いわば掛金の100%が拠出にまわる。納税者はiDeCoのメリットの大きさを認識して欲しい。2018年からの変更点と150万円・201万円の壁2018/03/279住民税も申告が必要?確定申告の他に住民税申告もすべき場合とは?2017/05/2910【米国株動向】ナイキがアマゾンを通じた販売を停止。