若者の自殺の原因や対策とオリンピックや働き方改革法案がすべて繋がって観える若者の自殺の原因や対策とオリンピックや働き方改革法案がすべて繋がって観える2018年10月15日943PV社会問題ツイート平昌オリンピックが終わり、日本選手団が凱旋の帰国をしました。今日、僕も羽生結弦選手のインタビューとかカーリングの美人5選手たちを眺めたりしました。僕にとって、オリンピックはあたかも桜の季節のように落ち着きません。世の中に絶えてオリンピックがなかりせばブログ書く心ものどけからましというわけです。僕はオリンピックの記事を書きませんが、別に興味がないとか嫌いとかいうわけではありません。普段あまり興味がないことではあるので、突然、みんなが興味を持って、自分も興味を持たねばならないと思うことが強制されているような気持になることがあります。オリンピックの記事は僕には書きづらいです。したなかで、やっとオリンピック以外のニュースがランキング1位になっていましたが、それは、日本の若者の死因では自殺が1位というものでした。自殺者の総数が減り続ける中、自殺する若者がなかなか減らない。若年層の死因のトップが自殺なのは、主要先進国で日本だけだ。若者の自殺を防ごうと、様々な団体が取り組みを進め、政府も対策強化に乗り出した。日本の若者の自殺の問題は近年の大きな問題になっています。このオリンピックと働き方改革法案を与党が国会で強行採決しようとしている状況のなかで、僕のなかでは、これらがつながってみえてしまい、若者の自殺の原因とか対策とかも結局は同じ流れの中で考えるべきだと思うようになりました。欧米諸国での若者がなくなる原因の1位は事故死だそうです。それに対し、日本と韓国は自殺が1位という悲惨な状況になっています。人はさまざまな理由で、自ら命を絶ってしまいます。その人に近ければ近いほど、なんで?とか、「死ぬほど悩んでいたらなら言って欲しかった」とか悔やむことが多いし、原因がどうだとかよりも、出来ることなら時間を戻してでも思いとどまらせたいと考えます。僕は、一般的に、その人のキャパを想像以上に大きく超えてしまうような状態になったときに、自殺ということを考えてしまう人が一定の割合でいるだろうと思うので、やはりこれは社会全体の問題としてとらえるべきではないかと思います。韓国と日本とで若者の自殺が多いことについては、共通項目として、学歴偏重の社会であることとか、共通の価値観を持つことを重視している社会だとかがあげられると思います。それと、問題にぶつかったときに逃げるという方法を知らない真面目さがあだになることもあるように思います。した欧米社会と韓国と日本のような社会の対比というのは、あらゆる面に特徴が出ていて、いい悪いの問題ではなく、子供が親を選択できないのと同じような問題を含んでいます。僕は欧米社会との対比で、日本が悪いという指摘は全く問題解決の糸口にならないと考えています。うつ状態の人とオリンピックオリンピックに限りませんが、一般的にうつ病の方は周囲の物事に興味を持てなくなります。従って、オリンピックは周りが盛り上がれば盛り上がるほど、遠ざかっていくようになります。逆にオリンピックの選手たちをみると、もちろん常人を超えた大変な努力を例外なくしてきた人たちなのですが、共通項があることに気づきます。それは、ほぼ例外なく明るいこと、物事にこだわらないこと、一途であることなどです。最近、スポーツに限らず、若い世代の方がこれまでにないような活躍をしていますが、そうした方々も含めてもう一つの特徴を言えば、非常に礼儀正しいこと、話が上手であること、周囲への気配りができていることなどになるかと思います。ところで、うつ病の人はどうかというと、こうした表面的な状態が真逆であることが多いと思いますが、そうとも限りません。なかには、非常に社交的にしか見えないというわかりづらい例も僕は実際に知っています。しゃべりの文化が育ってきたような気がする結局、なにがいいたいのか自分でもよくわからないまま、だらだらと書いていますが、僕は今、若者を中心に「しゃべり言葉の文化」が育ってきているような気がしてなりません。今日、大学生の50%は読書を全くしないというニュースがありましたが、情報のインプットの変化について精査する必要があると思います。SNSとかグーグル検索からの知識吸収は読書とは言えないのでカウントされていないだろうし、動画からのドラマを見たりアニメを観たりしての情操教育という面が、かなり読書にとって代わってきたのではないでしょうか。知識をより深くしようと思えば、どうしてもネットでは限界があるので、ある分野をより深く知りたいと思えば、読書をしたり外国語を学んだり、留学したりということになるのだと思います。僕は、これで全く問題ないと思っています。働き方改革法案について最後に、働き方改革法案についてです。ここでは、この流れで関係あることだけを書きます。専門職が一般職よりも就業時間が長くなるだろうことは、僕は容易に推測できることだと考えています。国会では、厚労省が提出したデータの欠陥ばかり話題になっていますが、おそらくほとんどのサラリーマンはデータなどを見る必要もなく、今回の法案はより長い拘束時間になっていくだろうことを自覚していると考えています。結局、国がどこまで関与するかという根本的な問題をもっと議論してもらわないと、この法案は単に大企業に有利な状況を作ろうとしているように思えてなりません。高騰した人件費をまかなうための専門職の残業なしの法案と僕には見えてしまいます。以上、はなはだとりとめがなく、申し訳ありません。【人材派遣の営業の仕事がきつい理由】ブログをメールで購読メールアドレスを記入して購読すれば、更新をメールで受信できます。最後までお読みいただき、ありがとうございました。遊びに来てくださいね。