利用状況のモニタリング利用状況は、24時間365日モニタリングされます。専門知識が少ない担当者でも、問題の発生している端末をすぐに特定し、対策を打つことができます。ない端末(応答無)、業務上問題のあるアプリのインストール状況(禁止アプリ入りデバイス)、業務では考えられない場所での端末利用(位置情報)など、端末や社員のリスク管理が可能です。ダッシュボードで、問題の発生箇所(応答無)をクリックすると、対策用の画面に即座に遷移し、ロック、ワイプ、セレクティブワイプ、管理者ロックなどの命令を、即座に実行できます。管理者が確認しなければならない状況が発生した場合、アラームで通知します。Jailbreakやroot化を検出すると、警告メッセージを表示します。問題が解決するとアラームは消え、最新の状態に変わります。過去の履歴は、アラーム履歴に保存され、問題があった事実を残すことができます。アラーム履歴の内容はすべてCSV出力でき、過去のアラーム内容を分析することができます。自分が見たいアラームだけを選択し、タブを作成する機能を使えば、今、注目している問題だけを監視することができます。アラーム種別ごとにタブを作ると、複数の問題を簡単に管理できます。タブを削除する機能を使えば、必要がなくなったタブは消すことができます。アラームの内容はすべてCSV出力でき、必要なアラームだけを分析することができます。禁止アプリは、ホワイトリスト・ブラックリスト形式での指定できます。禁止アプリがインストールされた端末を検出すると、禁止アプリ入りデバイス一覧に表示されるので、本人に連絡し、削除してもらいます。メッセージ一斉配信機能(オプション)を使えば、利用者に直接依頼することもできます。位置情報表示(オプション)端末の位置情報は、予め取得する回数と期間を指定し、その範囲内で履歴を一度に表示します。見せないように制限することもできます。(BYODにも有効)メッセージ一斉配信(オプション)モニタリングで問題が発生していることが判明した時でも、遠隔から即座に必要なアクションを取れない場合があります。利用者に確認したい時もあれば、依頼が必要な時もあります。一般的には、メールを送るのですが、読まれない、読んでも忘れてしまうという問題がありました。そこで、端末にメッセージを送り、未読・既読の確認ができる機能を用意しました。送信したメッセージは、利用者に届いたのか、読んだのか、読んでいないのか、読んだ人は何人か、読んでいない人は誰か等を確認することができ、メッセージを再送することもできます。デバイス管理状況メール毎日、指定した時刻、複数の宛先に、指定した件名で、デバイスの管理状況をメールさせることができます。Go!のログイン画面に遷移できます。3※これら端末のすべてのモニタリング内容はCSVファイル出力が可能です。可能性がある場合にも、効果的な対策を打つことができます。ロック&ワイプロック、ワイプ命令を実行する端末を指定すると、電源が入っていないか、電波の届かないところにある場合でも、ネットワークに接続した瞬間に、端末にロック、ワイプ命令が実行されます。MDMを使って、事前に、端末にパスコードポリシーを強制すると、ネットワークに接続できない環境でも、指定回数を越えてパスコード入力に失敗すると、強制的にワイプされ、工場出荷時に戻ります。企業情報だけを消去する、セレクティブワイプセレクティブワイプは、企業の情報資産だけを即座に消去できるので、セキュリティとプライバシーを両立することができます。BYOD(個人所有の業務利用)端末でも安心です。消去した企業の情報は、端末が手元に戻り安全が確認できたら、すぐに復活できるので、利便性を犠牲にすることもありません。端末の利用を即座に停止する(管理者ロック:オプション)会社支給端末では、悪意のある第三者の不正利用防止だけでなく、退職や配置転換による異動、出社しなくなった社員の端末の業務利用を即座に停止したい場合があります。管理者にしか解除できないロック機能により、端末の利用を即座に停止することができます。セルフサービス画面(パーソナルUI:オプション)端末の紛失・盗難時、誰よりも早く対応できる利用者が、自分自身で必要なアクション(ロック、ワイプ)を取ることができるセルフサービス画面は、管理者側の負担も、利用者側の心理的な抵抗もありません。管理者への通知機能と連動しているので、連絡の必要もありません。セルフサービス画面では、タクシーや電車内に置き忘れた場合でも、紛失場所や移動状況も確認することができます。セルフサービスの為、プライバシーを守りながら、自分だけが位置を追跡できます。紛失に気付いた時、手元にPCがなくてもすぐに対処できるよう、電話によるロック&ワイプ機能を提供しています。不正アクセス防止Jailbreakやroot化を検知(オプション)ユーザのアクセス権限を制限し、高セキュリティを実現しているモバイルデバイスですが、OSの脆弱性を利用して、Jailbreakやroot化することで、本来アクセスできないはずの領域にアクセスできてしまいます。開発者が意図しない方法でソフトウェアを操作することは、Appleのサポートが受けられなくなるだけでなく、セキュリティ上大きなリスクとなります。そのため、jailbreakやroot化を検知するアプリを用意し、発見した場合には、即座に管理者や本人に通知する必要があります。プライベートな利用を制限コンシューマ向けに作られたモバイルデバイスでは、個人利用部分をゼロにすることはできません。公私分離し、かつ個人利用部分を制限することで、安全な会社支給端末を実現できます。Single-Used)端末があります。Mode)デバイスに指定する必要があります。デバイスが初期化されてしまうので、初期導入時に指定するべきです。途中から切り替える運用には向いていませんが、このモードでは、制限可能な項目も多く、サイレントインストールや通信経路の制限も可能になるため、会社支給端末を業務用に使う場合には、DEPの利用も含め、是非検討すべきです。通信経路の制限では、1グローバルHTTPプロキシ(端末からのすべてのHTTP通信を指定したプロキシを経由させ、モニタリングとアクセス制限が可能になる)、2コンテンツフィルタ(端末からアクセス可能なURLを制限する)、3VPNの常時接続などが可能になります。グローバルHTTPプロキシを使えば、会社の業務時間内のLINEやFACEBOOKの利用制限や、OSのアップデートを制限できます。コンテンツフィルタを使えば、ホワイトリストとブラックリストを端末毎に設定し、URLをアクセス制限できます。VPNの常時接続では、全ての通信を社内経由にすることができます。