(39.0%、41.0%)。これら4項目が要因の大半を占める。(前年2位、前々年1位)。(前年3位、前々年3位)。要因別順位は2位以下にかなりの変動が見られた。毎年ポイントを上げ、最近の二次的要因の特徴を2004年度も見せた。1996年度、1997年度は40%を超える高い割合を占め、その後、一時減少したが、2002年度以降、再び、40%を超え、2004年度は最も高い。生活基盤を揺るがす災害は、直接の衝撃だけでなく、その後の生活の不安定さなどの二次的ストレスが、心理的に大きな影響をもたらし続けることが指摘されている。増加し、その後やや減少したとはいえ、2004年度でも36.9%を占めている。1995年度以降、一貫して、その割合が増加し、2004年は37.1%、第2位となった。このような二次的ストレスが、震災の恐怖などのストレス体験を呼び起こすことも指摘されており、今後の取り組みは、調査結果の流れ、傾向を踏まえて進める必要がある。倒壊家屋の下敷きになるなどの体験により、再び地震があることへの極度の緊張感を持ったり、地震の夢を見て泣き出すなど。震災による家族や身近な人の死、保護者の別居、離婚、友人との別れなど。震災の恐怖体験をしたうえ、家庭が経済的に悪化したり、保護者が失業。自宅の再建や転居費用がかさんだりするなど。「震災で心に傷を負った児童について、兵庫県教委は毎年行う調査で、震災後生まれを対象から外している。開き取り調査を行った。その結果、小学1-3年生の中でも、約4%にあたる242人に心のケアが必要なことがわかったと発表した。症状が見られたという。2次的要因によるものと分析している。家族が震災で死亡したり、失職や離婚など、乳幼児期に家庭環境の急変を経験して、ストレスが出ている。不安定な生活の中で子育てが、子どもの心の成長に影響を与えていると主張している。時間の流れとともに要因は変化していきます。10年たっても問題は深刻です。このような事態は東日本大震災の被災地においても今後同じような状況が生まれることが予想されます。対応するのは教職員です。救援者でもある教職員への救援対策が必要です。