TVテクノロジーの最新トレンドと日本HPのデバイスを中心に紹介しています。サポート切れが目前に迫り、その対応に追われている企業も多いだろう。ベースとしたコンピューターを導入した先で何をするか、目的意識が漠然としているケースも見受けられる。移行を始めており、中にはPCの入れ替えがすでに完了しているケースも増えてきている。最新のPCの導入により、パフォーマンスも向上し、スペックアップ分の業務効率化は果たせていると思うが、せっかくPC環境を刷新するのであれば、さらに付加価値の高い運用方法を考えたいところだ。「HPの調べでは、エンゲージメントが高い社員ほど、従業員満足度が高くなり、対応する顧客企業の満足度も高くなるという結果が出ています」と冒頭で説明する大津山氏。エンゲージメント、すなわち自社への帰属意識や愛社精神が高い人ほど、組織のパフォーマンスに直接影響を与え、多くのイノベーションを起こすという調査結果がある※。2019「さらに言うと適切なテクノロジーを取り入れ、働きやすい環境にするほどエンゲージメントが高まるということも分かっています」と大津山氏は続ける。最新のテクノロジーを活かすことができる環境が構築できれば、人材の満足度が向上し、結果的に顧客へのサービス品質が上がるということになる。移行が佳境を迎えている中、多くの企業が考えるのは、せっかく手に入れようとしている最新のテクノロジーを活かしきる方策だと思います」と大津山氏は語る。企業のパフォーマンスを向上させるキーマンを数多く輩出していくには、最新デバイスを効率よく配置する必要がある。「一般的に人材育成は人事部門の仕事ですが、働く環境を整える役目は総務部が持っていますし、ITデバイスやテクノロジーを調達するのはIT部門です。エンゲージメントの向上を狙うには、複数部署がそれぞれの役割を的確におこなうことが求められます」と大津山氏は語る。キーとなる3つの部門がそれぞれの役割を見出すには、自社の各業務において典型的な働き方をしているペルソナをたてると分かりやすくなる。モバイルワーカーなら、オフィスにいる時間が短く、移動先での作業が必須となる。そんな人には軽量であることは当然として、長時間バッテリーや、セキュリティ機能などを持ったパフォーマンスの高いノートPCを供与するのが自然だ。「開発者であればワークステーションが必要でしょうし、オフィスワーカーならOfficeアプリケーションが使いやすい省スペースデスクトップなどが有効になります」と大津山氏は語る。様々な業務にあたる各社員の立場に立って何が必要かを考えれば、必要とするデバイスは自ずと見えてくる。Windows10への移行を進める際には、配布するデバイスの最適化を考えることが大切だ。時代にマッチする先進テクノロジーと外出先でもスマートに使える優れたデザインを両立させたモデル。正式サポートしているマルチタッチ操作やペン入力にも対応しているので最新OSとの親和性も高い。Dragonflyの詳細を見る次世代のビジネス環境を作るにはモバイルワーカーを例にしたが、軽量で高性能なノートPCを与えればそれだけでよいというわけではない。「外部で仕事をする彼らのために、社内とコミュニケーションがとれるテレビ会議システムも必要になりますし、オフィスや自宅へ戻ったときに生産性が上がるように接続が簡単な外部ディスプレイも必要です。テレビ会議システムの構築やディスプレイの調達はIT部門がやれますが、会議室の運用は総務部の仕事です。各部署が連携をとり、働く環境を整えるのが理想ですね」(大津山氏)。このほかノートPCを与えるにしても、Windows10が正式対応しているマルチタッチやペン入力に対応したディスプレイを採用していれば外部での働き方の効率は大きく向上する。最近ではUSB-C接続だけで給電と映像出力ができるポータブルディスプレイもあるので、そうしたデバイスを提供すれば出先でもデスクトップが広く使えるようになるだけでなく、取引先での簡易プレゼンも容易におこなえるようになる。「こうしたデバイスや個々の周辺機器を単体ではなくペルソナに合ったエコシステムとして提供することがエンゲージメントの向上に役立ちます」と大津山氏。HPはPCだけでなく、豊富な周辺機器を持っているため、ワンストップでこれらのデバイスを用意できるのも強みだ。移行が進む今だからこそ始めるべき最新のテクノロジーを活用し、業務効率化が実現できるデバイスを適材適所で配置することで、エンゲージメントが高まり、顧客満足度の向上と自社のビジネスパワーの底上げが可能となる。「せっかくWindows10環境への刷新を進めているのですから、その先にあるエンゲージメントと企業力の向上を目指すべきでしょう」と最後に語ってくれた大津山氏。Windows10時代のPC活用は、単純にPCを新しいものと切り替えるだけでなく、その先を見据えた取り組みが必要だ。最新のテクノロジーの導入が自社の成長に役立つことを理解したうえで、これからのITデバイス運用について考えてみるとよいだろう。日本HPの協力のもと、株式会社ITコミュニケーションズが運営しています。