現在JavaScriptが無効になっています。carview!のすべての機能を利用するためには、JavaScriptの設定を有効にしてください。JavaScriptの設定を変更する方法はこちら。試乗記・記事一覧マツダ2試乗。2世代目魂動デザインに変更編集が「マツダ2」に乗りました。「アクセラ」を「マツダ3」としたのを皮切りに、「アテンザ」を「マツダ6」に、そして「デミオ」はマツダ2となりました。今回のマツダ2の発表は実質デミオのマイナーチェンジモデルということになります。ヘッドライト、リアコンビランプ、前後バンパーデザインが変更され、全体のイメージをCX-5から展開されている2世代目魂動デザインとしました。新デザインの高輝度塗装16インチアルミホイールが採用されています。2012年に登場したマツダCX-5から、ディーゼルエンジンに対する世の中の見方が変わってきた。黒い排気ガスをまき散らすというイメージを変え、燃費が良く、低速からパワフルで、アクセルをあまり踏まなくてもスーッと走って行けるという、ディーゼルエンジンの魅力が広く知られるようになった。遠出しがちで車体が重いSUV(当時はクロカン四駆)は、小排気量のガソリンエンジンだと出足が鈍くなるため、黒煙プンプン時代からディーゼルを積極的に採用していた。クラシックカーなどを除いてほとんどの人は「買い替えるならやっぱり新車か、あるいはなるべく高年式な中古車が欲しい」と考えるケースが多いはず。いった新車あるいは高年式車の欠点(?)は「ぶっちゃけ高い」ということです。ぶっちゃけ高いがゆえに、「仕方ない、ちょっと古めの中古車を探そう」と考える人も多いかもしれません。見たところ22歳ぐらいの青年が、中古車販売店前の歩道で外国為替の売買をしていた。スマホを使ったいわゆるデイトレードだ。「なぜここで......?」と思いながらもちらりと画面を覗いてみると、彼の売買はあまりにも下手くそで、あまりにもリスキーだった。このままでは巨額の損失を食らうことは目に見えていたため、大きなお世話とは知りつつも声をかけた。「その買い、やめといた方がいいのではないですか?」と。7枚リッターカー顔負け。「新時代の国民車」を探す実地調査企画の第20回。>>国民車とは?デイズという車のプロフィール紹介はまるっと省略して、結論から申し上げる。第2世代となったデイズは、そのほぼ何もかもが「実用小型車(軽自動車)としては大変素晴らしい」と言える水準にある。ハッチバック」を発表した。ヤリスのネーミングを戴いてはいるが、現在欧州で販売している「ヤリス」や国内の「ヴィッツ」とは異なる北米専用モデル。マツダのメキシコ工場で生産される「デミオ(マツダ2)」をOEM供給される形で北米のみで販売されるモデルだ。デミオとの外観上の違いは、主にフロント周り。「新時代の国民車」を探す実地調査企画の第18回目。>>国民車とは?結論から申し上げると現在販売中の6代目ワゴンRは、巷で話題の「ワークマン製アウトドアウェア」のような実用車であった。「高機能×低価格×まあまあおしゃれ」ということだ。以下、順を追ってご説明しよう。ワゴンRは(今さら言うまでもないと思うが)ハイトワゴンタイプの軽自動車で、現行6代目のデビューは2017年2月。伊達軍曹ノートとセレナが登録車のトップ2に。今年10月に迫る消費税の増税。高額商品である自動車は増税前に駆け込み需要が起こることは必至で、市場変化の大きな1年となりそうだ。その最初の月となる1月の新車販売は、前年比2.1%増の40万7975台で、2ヶ月ぶりに増加した。クラウン」など新しめのモデルが販売をけん引する構図となった。天気の良い日に屋根を開けてドライブしたらどれほど気分がいいことかと、妄想したことがある人も多いでしょう。2シーターとなるスポーツタイプは日常の使い勝手は期待できませんし、4座オープンカーは輸入車が中心ということもあり、手軽に買えるものではありません。妥協案としてはサンルーフ装着車を狙うという方法もありますが、最近はサンルーフを設定する車種も減少しているだけでなく、やはり開放感という点ではオープンには大きく劣ってしまうという点が挙げられます。4枚2018年、年間ナンバーワンは「N-BOX」。2018年12月の新車販売は、前年比1.7%減の38万7525台で、3ヶ月ぶりに減少した。登録車は普通乗用車が2.4%減の12万1801台で、6ヶ月ぶりのマイナス。小型乗用車は9.9%減の9万3351台で、3ヶ月ぶりのマイナスとなった。プリウス」(同42%減)といった人気上位モデルが台数を減らしたことが影響した。軽乗用車は2.5%増の10万4518台と3ヶ月連続で前年実績を上回った。「新時代の国民車」を探す実地調査企画の第14回目。デミオのガソリンエンジン車。Maroon(ミストマルーン)」である。>>国民車とは?まずはごく簡単にモデル概要を。デミオは1996年に初代が登場したマツダのコンパクトカーで、現行モデルは2014年9月デビューの4代目。その4代目は「クラス概念を打ち破る」というのが開発時のテーマ。軽の販売台数が10月度過去最高。10月の新車販売は、前年比12.5%増の41万8992台に達し、2ヶ月ぶりにプラスに転じた。年度後半の初月となる10月は例年台数が減少傾向にあり、今年も前月比15.2%減となった。10月の特に目立った動きとしては、小型乗用車(5ナンバー車)が13ヶ月ぶりにプラスに転じた。これは、新型車や改良モデルの伸びもあるが、昨年に日産自動車が完成検査問題で台数を大幅に減らした反動によるところが大きい。新型車の投入が続いた普通乗用車(3ナンバー車)は、前年比13.8%増で4ヶ月連続のプラス。10月初旬に公表された、マツダの電動化とコネクトに関する戦略についての会見「マツダ技術説明会2018」について、参加した編集Tがトピックを簡単にまとめます。12年後でも95%がエンジンで走るクルマまずは2030年時点で、生産するすべての車両に電動化技術を搭載することが発表されました。12年後にぜんぶ電気自動車になるという意味ではなく、ハイブリッドやプラグインハイブリッド車も含めた話で、これは他のメーカーも同様ですね。電気自動車は5%程度を予定しているとのこと。去る5月31日(木)から6月3日(日)にかけて、富士スピードウェイでスーパー耐久第3戦「富士スーパーテック24時間レース」が開催された。スーパー耐久として24時間レースを開催するのは2008年の十勝インターナショナルサーキット以来10年ぶり。富士スピードウェイとしては、なんと50年ぶりの24時間レースになったという。レース開催にあたり主催者側であるSTO(スーパー耐久機構)と富士スピードウェイは、かなり慎重に事を進めた。5月の新車販売は、前年比0.2%減の37万1867台と前年実績をわずかに割り込む結果となった。軽自動車が0.6%増の13万5844台とプラスを達成したのに対し、登録車は前年比0.6%減の23万6023台とマイナスとなり、足を引っ張った格好だ。5月は登録車に目立った新型車がなく、いくつかのモデルが新型に切り替わる前の時期でもあった。2枚CX-3がエンジン刷新など大幅改良。マツダの大黒柱は現在「CX-5」のようだけれど、ボクはこの「CX-3」こそがマツダを支える一台であって欲しいと常々思っている。デミオの小型車用プラットフォームをベースに作られた“プレミアムB”と呼ぶべきボディは適度にルーミーで、我々日本人にとっては絶妙なサイズ。そこにデザインと走りのこだわりをたっぷりと注ぎ込み、なおかつ安全装備である「マツダ・プロアクティブ・セーフティ」を備えても、ガソリンモデルの「20S」では240万を切る価格でこれを手に入れることができる。最需要期の3月が過ぎ、例年落ち込み傾向となる4月の新車販売。2018年もその例に漏れず、前月比で45%減と大きく減少した。前年の同じ時期との比較では3.2%増と拡大し、7ヶ月ぶりのプラスに。この時期としては好調な結果となった。登録車は、乗用車(3ナンバー車/5ナンバー車)が1.2%減となったが、このマイナスを13.1%増と大幅に伸長した商用車が補い、登録車全体では0.5%のプラスを確保した。軽自動車は乗用車が9.9%増と大幅に拡大。メディア編集者マツダ体験会というものに参加してきました。体験会は2日間となっていて、初日は山口県にあるマツダ防府工場でマツダブランドや歴史について学んでから防府工場内部を見学。2日目はマツダの美祢試験場(元MINEサーキット)にて、マツダの「人馬一体」のお勉強をしてから、マツダ車の試乗をしました。最後はなんとロードスター4世代イッキ乗りという、なんとも贅沢な企画もありました。最需要期らしい大きな伸びを見せた3月の新車マーケット。登録台数は2月比で19万台以上増加し、66万7275台に達した。販売状況をボディタイプ別に眺めると、新たな傾向が見られた。SUV市場の大幅な拡大だ。登録乗用車全体に占めるSUVの比率は、2月は18.7%だったのが、3月は22.7%にまで拡大した。これは「CX-5」のマイナーチェンジモデルが非常に好調なスタートを切ったことの貢献が大きい。年度末の最需要期を迎え、例年台数増が見込まれる3月の新車販売。全新車の販売台数は66万7275台に達し、前月比で41%拡大、例年通り大幅に伸長した。前年の同時期との比較では3.5%減とやや落ち込んだ。販売上位モデルの顔ぶれは前年とほぼ変わっておらず、登録車を中心に新型車効果が薄れたことが要因として挙げられる。2017年度(2017年4月-2018年3月)の新車販売は、前年度比2.3%増の519万7107台に達し、2年連続で拡大して500万台の大台を超えた。ニュース※当情報の内容は各社により予告なく変更されることがあります。(株)リクルートおよびヤフー株式会社は当コンテンツの完全性、無誤謬性を保証するものではなく、当コンテンツに起因するいかなる損害の責も負いかねます。コンテンツもしくはデータの全部または一部を無断で転写、転載、複製することを禁じます。※表示されている価格は販売地域や装備内容によって変わります。消費税を含まない場合もあります。詳細はメーカーまたは取扱販売店にお問い合わせください。※新車時価格はメーカー発表当時の価格です。カタログ情報は「カーセンサーnet」から情報提供を受けています。JAPANのサービスであり、ヤフー株式会社が株式会社カービューと協力して運営しています。