18:00今回発表したマーサーMPAアワードは、第16回(16年目)で、国内株式や外国株式など、年金運用で使われる主要なカテゴリーに分けて、2018年3月までの5年あるいは3年の実績を評価したものです。企業年金などの機関投資家向けの運用リターンに関する表彰としては、マーサーが初めて実施したものです。ジャパン株式会社は、企業年金運用コンサルティング・サービスのためにリターンのデータを収集している運用プロダクトの中から、優れた成績を上げた運用プロダクトを表彰する、マーサーMPA(Japan)アワードを発表しました。受賞運用プロダクトは、以下の表の通りです。»)今回発表したマーサーMPAアワードは、第16回(16年目)で、国内株式や外国株式など、年金運用で使われる主要なカテゴリーに分けて、2018年3月までの5年あるいは3年の実績を評価したものです。企業年金などの機関投資家向けの運用リターンに関する表彰としては、マーサーが初めて実施したものです。今回は、受賞した20プロダクトの中で、2年連続以上の受賞が7プロダクト、4年以上連続の受賞が4プロダクトとなりました。受賞した20プロダクトの中で、初受賞は7プロダクトとなりました。受賞した8プロダクトの半数である4プロダクトが初受賞となりました。マーサージャパンの取締役、資産運用コンサルティング部門代表である大塚修生は、「16年目を迎えるマーサーMPAアワードにおいて、受賞回数を増やす運用プロダクトがある一方で、初受賞のプロダクトも数多くあることは、運用機関の皆様の運用のクオリティの維持および商品開発への弛まぬ努力を示すものであり、お客様にとって頼もしいことです。過去数年間は良好な市場環境でしたが、今後は量的緩和から量的引き締めへの移行、クレジット・サイクルが後期を迎えていることなどから、リターンの獲得が容易ではない市場環境となる可能性があります。そのような環境においては、お客様の資産運用にとって超過収益を獲得できるアクティブ運用の重要性はより高まると考えており、運用機関の皆様には今後も活躍を期待しております。アワードについて】マーサーMPAアワードは、マーサージャパンが日本における企業年金、あるいは機関投資家向けのコンサルティング・サービスを提供するために、収集・管理している円ベースの運用リターンの中から、優れた結果を達成した運用プロダクトを讃えるものです。Analytics)をとったものです。外国債券はトータル・リターンのみ)。運用でのリターン、国内拠点の存在)に合致したプロダクトとしています。それゆえ、マーサーの運用パフォーマンス・ユニバース中には、受賞プロダクトよりも優れた運用パフォーマンスを挙げながらも受賞基準を満たさないことから受賞していない運用プロダクトがある場合があります。(注)マーサーMPAアワードは過去の定量結果だけによる表彰であり、マーサーがマーサーの顧客に運用商品を推薦する場合に利用する定性評価とは何の関係もないものです。運用商品のリターン・データは運用報酬控除前であり、顧客が利用する際には、運用報酬の違いを考慮する必要がありますので、表彰対象と同じ期間に表彰された運用商品を使っていても、表彰と同一の結果を得られるわけではありません。表彰に利用した評価基準が適切な方法であると保証するものではなく、表彰のために使ったデータや計算が正しいものであると保証するものでもありません。マーサーはこのアワードを受けた運用会社について何の保証をするものでも責任を持つわけではありません。過去の実績は将来のリターンを保証するものではありません。おけるサービスを提供するグローバル・コンサルティング・ファームです。全世界約23,000名のスタッフが44ヵ国、約180都市の拠点をベースに、130ヵ国以上でクライアント企業のパートナーとして多様な課題に取り組み、最適なソリューションを総合的に提供しています。関するサポートなど、「人・組織」を基盤とした幅広いコンサルティング・サービスを提供しています。MMC)グループの一員です。MMC)は、グローバルプロフェッショナルサービスを提供する企業グループとして、顧客企業にリスク、戦略、人材分野の助言とソリューションを提供しています。年間総収入140億米ドル超、全世界に約65,000名の従業員を擁し、世界各地の顧客に分析、アドバイスを行い、各種取引を支援しています。当グループは責任ある企業市民として事業展開しているコミュニティに貢献しています。»)関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。ジャパン株式会社のプレスリリース一覧へ【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。