米McAfeeは12日、世界各国のccTLDの危険性を分析した調査の結果を発表した。同社のSiteAdvisorサービスが収集したデータに基づいて分析した結果である。その結果、大国のccTLDで最も危険だったのはルーマニアの「.ro」とロシアの「.ru」で、そのうち危険なサイトの割合はルーマニアが5.6%、ロシアが4.5%。ソフトウェアの脆弱性を悪用するエクスプロイトコードや、知らないうちに自動的にファイルをダウンロードさせられるサイトが含まれる可能性が高かった。gTLDで最も危険だったのは「.info」で、そのうち7.5%が危険なサイトだった。2番目は「.com」で5.5%のサイトが危険だとされる。逆に最も危険なサイトが少ないccTLDは北欧地域に集中した。最低レベルだったのはフィンランド「.fi」の0.10%、アイルランド「.ie」の0.11%、ノルウェー「.no」の0.16%、アイスランド「.is」の0.19%、スウェーデン「.se」の0.21%だった。日本に関して言えば、「.jp」の危険度は世界で57番目だった。高い危険性があるわけではないが、それでも、危険あるいは危険と目されるサイトに対して毎月160万クリックが行なわれており、多くのユーザーが依然として大きな危険にさらされていることがわかる。「.biz」は特にスパムに悪用されることが高いことも判明した。これは、ドメイン名を24時間待たずに即座に取得することができ、スパム対策サービスやブラックリストに乗せられる前に活動を開始できるというメリットがあるからだと考えられる。gTLDで最も危険だった「.info」では、このドメイン名を持つサイトにメールアドレスを登録すると73.2%もの割合でスパム的メールを受け取るという結果が出たという。