JavaScriptが無効になっています。すべての機能は利用できません。在宅医療)、において重要なのは、高齢者や介護者の要望や満足度を踏まえつつ、いかにして目標とする心身状態を改善・維持し、各ステージから次のステージへと進まないように取り組むかである。その中で、「疾病予防」と「介護予防」については、それぞれを単独では考えない、というのが新しい潮流になっている。詳しく解説をしていこう。介護保険の領域の話である。国の制度も自治体の担当部門もまったく異なる世界だ。昨今は、厚生労働省の最重要取り組みの推進方針として、「疾病予防」と「介護予防」は一体的に取り組むべきだという流れがある。疾病が大きく関わる介護のはじまりまずお伝えしたいのが、疾病と介護状態との関係についてだ。「介護」に至るケースには様々なかたちがあるが、次のように大きく2つにまとめることができるだろう。認知症、ロコモティブシンドローム(運動器症候群:「運動器の障害」により「要介護になる」リスクの高い状態)といった、徐々に介護状態に移行していくケース1の脳卒中や大腿部骨折の場合は、今まで介護に無縁だったのが、突発的な病気の発症によって脳機能や身体機能が低下し、比較的高い要介護度から「介護状態」がはじまるという特徴がある。2の認知症やロコモティブシンドロームは、疾病の発現には連続性があり、じわじわと症状が進行していくなかでADL(身体機能)やIADL(生活機能)が低下していくため、この場合は要支援からはじまることが多い。認知症でも、脳卒中由来の脳血管性認知症の場合は、2でなく1に分類するのが適切であろう。疾病の種類によって、介護状態がはじまる時の要介護度が異なるということがいえる。がんや急性心筋梗塞の場合については、発症後に治療を行うことで日常生活に戻るか短期で死亡に至るかのどちらかであるといえる。糖尿病も、介護状態になる前にほかの病気に移行するため、介護状態に至る直接的な要因とはならないと考えることができる。して、脳卒中であれば食生活に気をつけたり、大腿部骨折なら骨粗しょう症にならないよう骨密度の低下を抑える薬を飲んだりするわけだが、これは同時に突発的な介護状態移行を防ぐ「介護予防」になる。「介護予防」として、運動習慣を身につけたり、地域の通いの場等の集まりでコミュニケーションを図ることに、どれだけ取り組んだかが、認知症やロコモティブシンドロームの発現時期を遅らせる「疾病予防」になる。して整理してみると、疾病と介護は“表裏一体”であることがわかる。双方の関連性に目を向けながら、疾病ごとに最適な対策を打ち、一体的な展開を図っていくことが重要なのである。「介護予防」のステージにおいては、「自立期間(非認定期間)の延伸」が鍵となる。健康な状態(自立状態)から心身状態ごとに自立でなくなるまでの期間(見守りや介護を要するまでの期間)が一つの指標となるわけだが、当然のことながら介護予防に効果的に取り組んでいる人は自立期間が長くなり、それとは逆の人は短くなる可能性がある。大きな差となって表れてくる。次回は、4つのライフステージを2歩進んで、「介護」におけるサービスの質の問題について触れていきたい。サイトのご利用条件お問い合わせ。