~メディアを取り巻く状況が急速に変化し、消費者が動画エンターテイメントを楽しむ方法にはかつてないほど多くの選択肢があるにもかかわらず、従来型のテレビは依然、世界中で好まれるプラットフォームとして支配的な地位を占め続けています。ニールセンの調査によれば、グローバル・オンライン調査の回答者の4分の1強(26%)が、Hulu、Netflix、またはAmazonといったオンラインサービス・プロバイダーとの契約を通じて放送やオンデマンド配信を有料で視聴していると答えています。これに対し、72%の回答者が、従来のテレビ接続を通して有料の動画を視聴していると答えています。北米とアジア太平洋地域でこの割合は高く、北米で35%、アジア太平洋で32%が、番組コンテンツに対してオンラインサービス・プロバイダーに料金を支払っていると回答しています。アンケート調査によれば、ヨーロッパでの利用は世界平均を大きく下回っています(回答率11%)。オンラインでの回答によれば、ラテンアメリカと中東/アフリカでは5分の1強(各21%)がオンラインサービス・プロバイダーと契約しています。「今日のメディアを取り巻く状況は複雑ですが、ビデオ・オン・デマンド配信サービスは、メディア・エコシステムのすべてのプレーヤーにとって好機となり得ます」と、ニールセンのプロダクト・リーダーシップ・プレジデントであるメーガン・クラーケンは述べています。コンテンツ・プロバイダーにとって共通の利益になるでしょう。コンテンツこそ支配者であるということと、消費者は視聴体験をさらにコントロールし、カスタマイズすることを求め続けるということ、この2点が今日ほど真実だったことはありません。両方の点において標準を上回るサービスを持つプロバイダーが優位に立つことができるでしょう」ニールセンのグローバル・ビデオ・オン・デマンド調査は61ヵ国で3万人以上のオンライン回答者に対してアンケートを行い、オンデマンド動画配信と広告に関する意識を世界規模で評価しました。アンケート結果によれば非常に多くのオンデマンド視聴者がいることが明らかになりました。オンライン調査における世界の回答者の約3分の2(65%)が、何らかの形で、長編・短編を含むオンデマンド番組を視聴していると答えたのです。将来はストリーミングだけになる?世界規模のオンライン調査の回答者の大部分(68%)が、既存の従来サービスを解約してオンライン専門サービスに切り替える予定はないと答えており、解約するつもりだと回答したのはおよそ3分の1(32%)でした。解約すると回答した人はアジア太平洋で最も高く、44%がケーブルテレビまたは衛星放送を解約してオンライン専門サービスに切り替える予定だと回答しています。ラテンアメリカ(24%)、北米(22%)、ヨーロッパ(17%)では、解約する予定だと答えた回答者は4分の1を下回っています。アメリカにおける最近のニールセンの調査によれば、多チャンネルのケーブルテレビや衛星放送をやめる意思表示をした人のうち、実際にそうした人の割合は非常に低いということが分かっています。「オンライン専門動画サービスの人気上昇は、今後もネットワークやケーブルテレビ、衛星放送プロバイダーにプレッシャーを与え続けるでしょう。前者が後者に本質的に置き換わってしまうということは起きそうにありません」とクラーケンは述べています。「従来のテレビサービスを解約する消費者もいますが、多くの人は完全に解約しようとはしていません。ほとんどの視聴者にとって、オンラインのサービスと従来のサービスは互いに排除し合うものではなく、互いを補い合うものなのです。いえば、オンライン専門サービス、ネットワーク、そして多チャンネル動画番組の配信会社は、多くの共通の困難に直面しています。急速に変化する視聴者の嗜好、過剰な選択肢、増加するコンテンツの費用などです。直近では、契約の見直しが最大の脅威でしょう。消費者は高価格なサービスやネットワークから得られる価値を査定し、自分の希望と財布に合うよう、よりスリムなチャンネルパッケージを検討するからです」。現在のメディア環境において、持続しているのは変化だけです。ビデオ・オン・デマンド配信サービスは、業界を細分化する競争への新しい参加者であると同時に、10年以上業界が経験してきた荒波が今後も続くことの表れでもあるのです。変化のペースはすぐには落ちそうにもありません。視聴者を取り込むことはいまだかつてなく難しくなっています。変化と不確実性は厄介ですが、コンテンツ・プロバイダーはこれからも、機敏に、柔軟に、次に訪れる難題を見越して前に進まなければなりません。グローバル調査についてこの調査結果は、特に明記のない限り61ヵ国のインターネットにアクセスできる回答者から得たものです。オンライン調査法によって非常に大規模で世界的な調査が可能になりますが、この調査が提供するのは既存のインターネット利用者の傾向にのみ基づく概況であり、総人口に関するものではありません。この点は、ビデオ・オン・デマンド視聴のような行動の報告に関して特に重要となります。オンラインの普及率が低い発展途上の市場では、視聴者は当該国の人口全体よりも若く、裕福である可能性があります。調査に対する回答は、実際の測定データではなく主張された行動に則っています。感情を伝えることについての文化的な違いは、国別の概要測定要因でもあります。調査結果はこれらの違いをコントロールまたは補正していません。したがって、地域を越えて国や地方の比較を行う場合には注意を要します。分析をおこなっています。他のデータと組み合わせた世界レベルの測定・分析により、ニールセンはクライアントのパフォーマンス向上ならびに世界クラスの測定を支援します。500企業として、世界人口の90%を網羅する100ヵ国以上に拠点を有しています。