(平成26年度後期)。企業規模、業種を超えた「経営の原理原則」を元に、幅広く経営コンサルティング活動を行う一方、年100回以上講演を行う。(ディスカヴァー21)など著書は100冊を超え、現在も経済紙等に連載を抱える。抱えて日々悩む経営者に向けて、数々の企業経営者に伴走してきた経営コンサルタントの小宮一慶氏が課題解決の「ヒント」を提供。どんな業種にも通じる経営の原理原則をおさえながら、経営者はどうあるべきか、実際の経営現場で何を実行すべきか、を語る。写真はイメージです変化にいかに対応するかAIやロボットなどによる「第4次産業革命」とも言われる今、事業環境が急速に変化しています。それは、AIなどとの関わり合いの少ない業界でも同じです。どの業界にもそれ以外の変化も常に起こっています。小宮コンサルタンツ代表そんな時代を生きる経営者にとって重要な事は、環境の変化にいち早く気づき対応することです。これは「言うは易く、行うは難し」です。そんなに簡単なことではないのです。多くの経営者は「変化に気づいている」と思っているでしょう。自社が属する業界や事業に、今まさに起こっている変化が何で、それがどれほどのインパクトを及ぼすのかまでは、なかなか正確には見通すことはできません。日ごろからの考え方や習慣でその実力を高めることはできます。そこで変化にどう対処すべきかという話の前に、まず改めて事業とは何かを定義しておくことが重要になります。ピーター・ドラッカーは事業を定義する際には「目的」「強み」「市場」を見極めることが必要としています。事業の目的とはビジョンやミッションのこと。これは、事業の存在意義や、経営者の志です。強みは自社が競合他社に対して相対的に持つ優位な点。自社の強みを活かせる市場があるのかという3点です。その上で私は経営戦略の3要素として(1)ミッション、ビジョンや理念の確立・徹底、(2)外部環境分析、(3)内部環境分析が必要であることは、この連載でも何度もお話しました。それをどう実践していけるかが大切なのです。同じ事象が起こっても、業界によって受ける変化のインパクトには当然違いがあります。