山岳科学に関連して,過去数10年間に,海外では多様な活動が行われてきている。IYM)の実現を促した。Association)にもつくられた。Forum)ができた。Partnership)が設立された。Earth(フューチャー・アース,)を強く意識したものが急増しているものと思われる。Scienceを進めていくことが合意されている。山岳国家である日本においては,従来から多様な研究が山岳地域で盛んに行われてきた。2002年のIYMを契機に,研究者と市民(登山者の集まりからなる山岳団体,NGOなど)や公的機関との間で交流がある程度行われるようになった。そこでは,中高年齢者ばかりが関与していた。最近は,日本の大学では,山に関わる学生・若手の著しい減少が深刻になってきている。これでは,山岳宗教をはじめとする多様な学問領域を維持することさえ困難になってしまう。山岳地域の管理などに関わる人たちの高齢化の問題も顕著である。土地所有者の立場としての監督者である林野庁や都道府県・市町村,あるいは国立公園などでは環境省らが山岳地域の管理を行っているが,現場においては,地元山岳団体や環境NGOの役割が極めて大きく,こうした組織においても高齢化が大きな問題となっている。日本の登山者の年齢が過去数10年間にわたり中高年層に大きく偏っていることが指摘されているが,この数年に限ってみれば,「山ガール」から拡大した若年齢層の登山者もごくわずかではあるが増えてきていることが注目され,山岳地域の管理へのその「取り込み」を考えねばならない。今後,少子高齢化のさらなる進行が予測されている日本において,山岳科学に関わる次世代の研究者の育成は急務の課題であるとともに,管理者・利用者側でも若年齢層の関与を拡大させることが重要になる。年齢構成を考えた組織をつくらなければ,持続的な山岳社会はできない。山岳科学の世界においては,まず,次の世代の人材を確保すること,そして次に人材育成を進めることが求められる。Earthと結びつくようになってきているのに対して,日本ではまだ具体的な動きさえない。国際的な視野に立って活動ができる若手を確保・育成していくためにも,さまざまな国内問題の解決のためにも,これからの日本の山岳科学の枠組みを基礎から考えて行くことが重要であろう。プログラムが始まり,その成果が期待されるが,より多くの国内外の大学で山岳科学が受講できるよう,たとえばeラーニングの整備などが求められる。ServicesKAKENIRDBNII-REO。