最初に前編(以前の記事『人生100年時代に備えて:長生きリスクと資産運用の関係(前編)』ご参照)の話を少し異なる表現でまとめると、老後の資産管理において、結局は何らかのリスクにさらされるということだ。債券100%であれば、市場変動リスクは低いかもしれないが、長生きリスクは大きくなる。株式100%にすれば、資産が大きく増えることで長生きリスクを低減させることはできるが、市場変動リスクは大きくなってしまう。自分自身がどちらのリスクをより受け入れやすいのか(どちらを受け入れたくないのか)を考えることが最初の一歩になるといえるだろう。仮に資産が底を突いたとしても、公的年金等で細々と生活していけばよいと割り切れる人は、長生きリスクへの許容度が高いといえるだろう。逆に、80歳、90歳になり、介護や入院等で医療費がかさむ中、子供に迷惑をかけたくない、と思っている人は、長生きリスクへの許容度は低く、市場リスクをとってしっかりと資産を増やしていくことが望ましいと整理できる。多くの日本人においては、依然として資産運用に対する恐怖心、または煩わしさから預貯金がほとんどとなっている人が多いのが実態だ。これは、前編の債券100%の場合に近く、長期では長生きリスクにさらされることになる。逆に、退職金で大きな資産ができたのをいいことに、個別銘柄やテーマ株投信などで積極的に運用している人もいるだろう。この場合は前編の株式100%のケースに近く、老後の人生プランが市場に大きく左右されることになり、想定よりも大幅に早く資産が底をつくことも起こり得るのだ。前編で述べたように、株式100%も債券100%も、長生きリスクへのソリューションにはならないのだ。これまでの結果は、より受け入れ易い結果を得る手法のひとつが、株式と債券を組み合わせることだと示唆している。ここでは、単純に株式と債券に50%ずつ投資した場合のシミュレーションを実施してみた。すると、80歳までの資産残存確率は96.6%、90歳は48.7%、そして100歳は18.7%となった(図表1)。株式100%と比べると、債券が入ったことで老後前半の確実性が上がる一方、老後後半の資産残存確率は低下してしまうが、100歳までの生存確率(女性で7.2%)よりは100歳までの資産残存確率(18.7%)のほうが高く、リーズナブルだと考えられる。バランス型投信はソリューションになり得るこれら一連のシミュレーション結果から、株式と債券の組み合わせがソリューションになりそうだということが明らかになったと思う。ここでは例示のために株式と債券に50%ずつ投資するシンプルなケースを考えたが、今後は老後に適した資産配分はどのようなものか、という議論が盛んになってくるだろう。老後は加齢に伴って認知力が徐々に下がり、複雑な意思決定が行いづらくなるため、最適な資産配分を実行する手段として、バランス型投信やラップ口座といった、ある程度専門家に任せるタイプの運用商品が高齢者にとってのソリューションになる可能性は高い。中でも、加齢に伴い、投資期間が短くなるため、時間の経過にあわせて自動的に市場変動リスクを落としていくターゲット・イヤー型ファンドなども、老後に向けた適切な運用商品と言えるだろう。「人生100年時代」を自分事として捉えなければいけない今、株式だけ、債券だけ、ではなく組み合わせをしっかりと考え、それを実行していただきたい。当資料は、2018年12月31日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料の記載内容、データ等は今後予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。アライアンス・バーンスタイン及びABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。当資料についてのご意見、コメント、お問い合せ等はjpmarcom@alliancebernstein.comまでお寄せください。当資料は、投資判断のご参考となる情報提供を目的としており勧誘を目的としたものではありません。特定の投資信託の取得をご希望の場合には、販売会社において投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず詳細をご確認のうえ、投資に関する最終決定はご自身で判断なさるようお願いします。以下の内容は、投資信託をお申込みされる際に、投資家の皆様に、ご確認いただきたい事項としてお知らせするものです。投資信託のリスクについてアライアンス・バーンスタイン株式会社の設定・運用する投資信託は、株式・債券等の値動きのある金融商品等に投資します(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。上限3.3%(税抜3.0%)です。上限2.068%(税抜1.880%)です。その他費用:上記以外に保有期間に応じてご負担いただく費用があります。上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、アライアンス・バーンスタイン株式会社が運用する全ての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。ご注意アライアンス・バーンスタイン株式会社の運用戦略や商品は、値動きのある金融商品等を投資対象として運用を行いますので、運用ポートフォリオの運用実績は、組入れられた金融商品等の値動きの変化による影響を受けます。取引を行うため、その業務または財産の状況の変化による影響も受けます。デリバティブ取引を行う場合は、これらの影響により保証金を超過する損失が発生する可能性があります。資産の価値の減少を含むリスクはお客様に帰属します。したがって、元金および利回りのいずれも保証されているものではありません。異なることから、リスクの内容や性質が異なります。ご投資に伴う運用報酬や保有期間中に間接的にご負担いただく費用、その他費用等及びその合計額も異なりますので、その金額をあらかじめ表示することができません。上記の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。RESERVED.このサイトにある記事・写真および全てのデータに係る一切の知的財産権は、アライアンス・バーンスタイン株式会社に帰属します。