gooリサーチ「iPhone」に関する調査結果~NTTドコモ「iPhone」の購入意向者は、他キャリアからの乗り換えも含めて1割。良江)が運営するインターネットアンケートサービス「gooリサーチ」(*)は、登録モニターのうち、10代~60代以上の全国男女を対象に、NTTドコモから発売が決定した「iPhone」について調査を実施しました。調査の結果、NTTドコモの「iPhone」購入意向者は他キャリアからの乗り換えも含めて1割となり、購入意向がある人の理由のトップは「NTTドコモからiPhoneが発売されるのを待っていたから」となりました。【性別】男性:48.4%、女性:51.6%【年代】10代:7.5%、20代:12.5%、30代:15.9%、40代:14.8%、50代:14.4%、60代以上:34.9%※属性については、回収したサンプルに対し、平成22年国勢調査の人口構成比を用いて補正をしたものです。■総括2013年9月11日、アップル社のiPhone新機種発表イベントで、NTTドコモが「iPhone」の販売を取り扱うと発表があり、いよいよ国内主要携帯キャリア全てから「iPhone」が販売されることとなりました。これまでもNTTドコモから「iPhone」の販売を望むユーザーの声は多く耳にしましたが、実際の発表を受けて、購入を検討する人がどのくらいいるのか、他キャリアからの乗り換えはあるのか、スマートフォンの普及は加速するのか調査を実施しました。結果は、NTTドコモの「iPhone」購入意向者は他キャリアからの乗り換えも含めて1割。現NTTドコモユーザーの購入意向が最も高く、約2割が購入意向を示しました。これを機会にガラケー(従来型の携帯電話機)利用者のスマートフォンへの切り替えが進むのではないかという予想を裏切り、すでにスマートフォンを利用しているユーザーの購入意向が約2割であるのに対し、ガラケーユーザーの購入意向は1割にとどまりました。ガラケーのほうが使いやすいといった声もあることから、ガラケーに対する根強い人気がうかがえるとともに、「iPhone」の発売は、ガラケーからスマホへの移行を加速させるインパクトはなく、むしろAndroidのシェアへの脅威になるかもしれません。世界的にはAndroidのシェアが高く8割と言われている中で、NTTドコモの「iPhone」参入により、国内のスマートフォン市場がどう変わっていくのか、今後に注目が集まっています。スマホ利用者とガラケー利用者の割合は半数ずつ。20代男女でiPhoneユーザーが多い。現在のスマホ利用者は、Android・iPhone合わせて47.6%、ガラケー利用者は47.2%で半数ずつ。若年層になるほどスマホ利用者の割合が増加し、高齢層になるほどガラケー利用者の割合が増加する。NTTドコモ「iPhone」購入意向者は、他社からの乗り換え意向者も含め、全体の12.5%。iPhone購入意向者は全体の12.5%。保有携帯種別による購入意向は、Androidスマホユーザーでは20.3%が、iPhoneユーザーでは10.2%が、ガラケーユーザーでは11.2%。キャリア別では、NTTドコモユーザーの21.0%、auユーザーの5.4%、SoftBankユーザーの8.2%が購入意向を示した。(3)購入意向者のうち、「NTTドコモからiPhoneが発売されるのを待っていた」人が54.5%。購入意向がある人の理由のトップは「NTTドコモからiPhoneが発売されるのを待っていたから」で54.5%。この機会にスマホに切り替えたいガラケーユーザーが30.4%。(4)2ヶ月以内に購入予定者が34.3%。半年以内を含めると61.5%。購入意向がある人のうち「すぐにでも購入したい」人が9.8%、2ヵ月以内に購入したい人が23.5%、半年後くらいに購入した人が27.2%。購入意向者のうち6割が今後半年以内に購入に踏み切ることが予想される。(5)購入するつもりがない人は現在利用している端末やキャリアに満足している。購入するつもりがない理由の上位は「今利用している機種で十分だから(不満がない)」で29.4%。「ガラケーの方が使いやすい」という声も24.1%。違約金やキャリア変更の障壁も。オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(http://www.nttcoms.com/)が企画・実査・集計を行う、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。gooリサーチの厳しい管理基準をクリアした「gooリサーチ・消費者モニター」(73.6万人)、キーパーソンのビジネスマンを中心とする「gooリサーチ・ビジネス」モニター(8.8万人)、携帯電話でアンケートに答える「gooリサーチ・モバイル」モニター(15.1万人)、団塊世代・シニア層、ならびに若年層を中心とした郵送調査手法で回答する「郵送調査専属モニター」(3.4万人)を含め、自社保有パネルとして国内最大級の延べ217万人の登録モニターを擁し、消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、さまざまな市場調査ニーズに対応しています。