【事実】終身雇用という神話の崩壊。全般Amazon無在庫転売メルカリ無在庫転売ツールネットショップebay無在庫転売Yahoo!ショッピング無在庫転売お問い合わせContactHOMEキャリア【事実】終身雇用という神話の崩壊。キャリアeyl【事実】終身雇用という神話の崩壊。新時代の働き方はこうなる!【キャリア論】ツイートシェアはてブ送るPocket今回は終身雇用神話の崩壊というテーマでお話ししていきます。先日もこのような動画をYouTubeでアップしました。年金や年功序列に期待はしていませんでした。新卒で入社した会社に関しては大企業とは無縁のわりかし実力主義のところに入社をしました。福利厚生も退職金もありません。年功序列もありません。次第に会社の中で雇われて生きるということそれ自体に限界を感じるようになりました。別の世界で生きてみたら、意外に勝ちルートに乗ることができました。考えれば考えるほどゾッとします。現在はフリーランス兼会社経営をしながらゆるく生きています。そんな私から働き方がどのように変わっていくのか?そしてこれからの時代を賢く生き抜くためにはどうすればいいのか?この辺りをお話ししていこうと思います。確実に終わりを迎えます。事実いろいろなところで旧来の仕組みが音を立てて崩壊しているのが分かりますよね。戦後の時代背景に後押しされて発達した日本独自のガラパゴス化した制度であり、これだけグローバルに広がる競争環境下ではもはやその制度自体を担保するのは不可能であるということは誰の目にも明らかでしょう。人間というのは過去の成功体験を捨てるのは難しいですし、また雇用というセンシティブかつ我々の生活の根幹を支える問題であるために雇用形態を変革させるのは難しいという問題をはらんでいました。そこで大きな改革がなされないままズルズルとここまで来てしまったというわけです。働く人の意識も変わらずじまいです。大企業神話が崩れつつあります。この辺りを現在まさに起きている事実とともに考えていきましょう。経済界から「ギブアップ!」経営者から上がる悲鳴まず1つ目の事実。経営者が「終身雇用は頼むから辞めてくれ。」と主張し始めています。しい」トヨタ社長発言でパンドラの箱開くか日本の経済界のトップである経団連会長からの「終身雇用は制度疲労」という発言、そして名実ともに日本のトップとして君臨するトヨタ自動車の代表からの「終身雇用難しい」発言。今までここまで明確に雇用制度に対しての言及はありませんでした。一般人の中で「終身雇用オワコン説」は囁かれていましたが、オフィシャルに経済界からの発言として雇用制度に言及することはタブーとされていました。ここに来てまさに「パンドラの箱が開いた」わけです。これまでは日本の風潮的にリストラなんてもってのほかだ!1人の人生を背負い込んでこそ会社経営者だ。いう神話がありました。トヨタ自動車なんてその典型でしたよね。冷静に考えてこんな不平等条約はありませんよ。一生懸命頑張ってくれたらいいですよ。全員が一生懸命勉強して、成果を出そうと努力しないですよね。いうか今も事実としてしてないわけなので。社員のやる気がいつなくなってしまうかもわかりません。40年50年って長いですからね。その間に社員のやる気が担保されるわけないですよ。AIだったらやる気に左右される一定の品質でアウトプットしてくれるから素晴らしいですね。年功序列は働く意思を欠如させる終身雇用に合わせて年功序列という制度が働き手のやる気を欠如しているのは自明でしょう。当然ですが、若い世代に還元する余力はなくなっていきます。給料は全員横並びで上がっていくという奇妙な構図が出来上がってしまったんですね。損するという意識になってしまうのは当然。会社での存在感が上がることによる自己承認欲求の充足などあるでしょうが、そんなものは新卒入社してから10年先、20年先の話。20年後の未来に向けて頑張り続けられるほど人は強くないですよね。頑張っても見返りとして跳ね返ってくることがないことに対する虚無感だけが残ります。先日YouTubeを見ていたらこの社員がやる気をなくしていく様をパロディーにしてアップしている人たちがいました。現代の日本社会の問題点について実に示唆に富む内容なので、よければ見てみてください。リストラは未来の話ではなくて「今」の話リストラというとどうしても他人事のように聞こえてしまいますが、そんなことはありません。いわゆる日本のトップ企業と言われるところでも事実上のリストラが相次いでいます。メガバンク、富士通、NEC、コカ・コーラ、キリン、日本ハムなどなどなど。あげればキリがありませんし、ザッとニュース記事を検索してみてもリストラ記事が出るわ出るわ・・・。日ハム、45歳以上の早期退職募集メガバンク3行が大リストラ。照明事業から撤退ももっともっとあるんですが、これやってると軽く朝を迎えるのでこの辺に。これだけ見ても名だたる企業が早期退職勧告という名のリストラを断行して固定費削減に動いているのが分かりますよね。他人事ではありません。相次ぐリストラは悲報?いえ朗報ですここまで不安を思いっきり煽るような文脈で書かせて頂きました。事実認識を正しくして欲しいので、少し強めに書かせてもらいました。若手世代にとってはむしろチャンス。ピンチはチャンスです。正しい知識を身につけてこの激動の時代を乗り切っていきましょう。45歳以上の方も別に遅くはありません。明るい話を少ししていきましょう。確かにリストラは相次いでいます。これらの対象になるのは企業の戦力にならないと判断された45歳以上の方々です。努力せずに価値を生まないオッサン世代が切られているだけの話。逆に言うと正しく努力をして、しっかりと会社内でパフォーマンスを出していれば給料は上がっていくという健全化の方向に向かっているとも言えます。若いというだけで給料が上がらない構図。これでは勤労意欲も減退してしまいます。外資企業では新卒社員に対して、1,000万円近くの年棒を提示する会社も出始めています。上の世代にお金を使いすぎて、余力がなかったからだと言えるでしょう。成果を出せば年齢に関わらず年収が上がっていくという素晴らしい時代が到来しようとしています。市場価値を高めることです。これまでは勤めている企業へのロイヤリティが重要視されていましたが、1つの会社で働き続けるという前提がなくなった今では自分の身は自分で守っていかなくてはいけません。そのためには自分の市場価値を高めることを意識しながらキャリアアップを図ると良いでしょう。1つの会社に依存するスキルを身につけるのではなく、どこの会社でも通用する普遍的なスキルを身につけていきましょう。自分の力で仕事を受注してしまうことです。市場からのニーズがあれば受注することは簡単です。今はクラウドソーシングのプラットフォームがたくさんありますし、スキルシェアサービスも充実しています。営業のコストをかけずにピュアに自分自身のスキルを高めることに集中出来る環境が揃い始めています。このようにいうと「私にはそんなスキルはないから難しい」という反論が必ず来ると思いますが、スキルがなければ勉強しましょう。ここで始めて勉強する意味が分かると思います。必要だから勉強するという意識になると学習意欲も湧いてくると思います。プログラミング学習がオススメここまでくるとどんなスキルを身につけたらいいの?という質問をいただきますが、オススメとしてはプログラミングでしょう。何より人材が不足しています。発注をしたいと思っている企業はたくさんあります。スムーズに立ち上げることが可能になります。あらゆる産業や業界がITに置き換わっている状況を鑑みると、IT系のスキルは今後より必要とされるものになるでしょう。今後の経済活動の主体は企業から個人へとシフトしていくと考えています。起業に対する限界費用が0になってきていますし、コミュニケーションコストも削減されて、C2Cでの経済活動が増えてきていますね。SNSでビジネスを展開する人も多いですし、メルカリなどでお金を稼いでいる人も多く見かけるようになりました。顧客へダイレクトにアプローチをすることが可能になりました。今は個人と個人が簡単に繋がれる時代。ビジネスを立ち上げるのもほとんど無料でできてしまいます。別に上場するような大企業を作るだけが起業ではありません。フリーランスとしてゆるい起業というのもアリではないでしょうか?自分1人が食っていくくらいのお金を稼ぐことは今の時代では比較的簡単です。会社でのパフォーマンスも上がりますよ。これからは他者依存から主体的にキャリアを作っていく時代ですね。頑張っていきましょう。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。リサーチ】利益が出る商品とその仕入先を見つける方法!RECOMMENDこちらの記事も人気です。2019.5.3モノはシェアされて情報は無料で提供される。テーマに活動する個人起業家プロデューサー。200〜300名規模のビジネスコミュニティを運営し、多くの個人起業家を輩出。法人を2社経営しており、上記の活動に加え貿易会社なども経営。美容商品のプロデュース、海外販路開拓、モバイル関連やアウトドア関連商材の企画からマーケティング、販売など幅広く手掛ける。「遊ぶように仕事をして、仕事を通じて成長する」という個人の働き方/生き方を提唱するセミナーや講演活動も手掛ける。その他企業向けのマーケティングコンサルタントなど様々な活動を行っている。中心に幅広い業種のクライアントに新規プロジェクトの提案活動を行う。通信・ハイテク企業、SIer・ITサービス、金融業等。その後ヘッドハンティングにより、ITベンチャー企業へジョイン。経営企画/事業開発/営業/マーケティング/Webサービス開発ディレクション等を経験。在籍中に自身の法人を立ち上げ、独立起業。