2019年09月19日ドローンパイロットの野澤です。ドローンを飛ばすときに、ドローンマップは使っていますか?飛行可能エリアを調べるには、ドローンマップを使うことがおすすめです。ドローンアプリにもマップ表示機能があるので、自分にとって使いやすいマップやアプリを入手しておきましょうここでは、ドローンの飛行可能エリアを調べるのに最適な、ドローンマップや、ドローンアプリを紹介していきます。「航空法」によって、ドローンの飛行が禁止されてる区域があります。この飛行禁止区域を簡単にわかるようにするのが、ドローンマップです。ドローンマップで飛行可能エリアを確認!ドローンマップは無くてはならない存在ですドローンには「飛ばしてはいけない場所」が多くあり、それを知らずに飛ばしてはいけません。「ちょっとだけ飛ばしてしまおう」と軽い気持ちでドローンを使ってしまうと、最悪の場合刑事告訴されることだってあります(1年未満の懲役又は50万円以下の罰金)。飛行可能なエリアを把握することが、ドローンを飛ばす第一歩と言えます。使いたいドローンマップ3選です!自分と相性のよいものを見つけましょう!sorapass(ソラパス)ドローン飛行可能エリアを検索するのに使えるソラパスドローンマップをまだ使ったことが無いのなら、sorapass(ソラパス)が使いやすいのでおすすめです。sorapassはブルーイノベーション株式会社が提供するサービスで、ドローンフライトに特化したマップ表示が特徴です。ドローンマップとしては最もスタンダードで使いやすいものといえるでしょう。飛行場が近くにある場合などの正確さは、国土地理院地図に及ばない所もあります(半径9km)。飛行可能施設の表示や、有料サービスである天気予報や3Dマップなど、ドローンマップとして使うのであれば嬉しい機能が多く搭載されており、ソラパスの会員登録はやっておいて損はありません。>>DJIフライトマップアプリでも使われるdjiのmapドローンの大手DJIが提供するドローンマップです。基本的にはgooglemap上に表示され、高度制限空域が表示されているのが特徴です。DJIのドローンを使うのであれば、特に意識することなくフライトマップと連携されます。そこで頼りになるのがリアルタイムジオフェンシングアラートという機能です。この機能では、ドローンが規制空域に侵入しようとした場合、自動的にアラートが鳴り、ドローンがストップするというもの。高度制限空域などでフライトさせる場合、安心して操作に集中できるでしょう。空港の近くの強化警告空域にドローンが入ると知らせてくれます。警告なので空域のロック解除で対処が可能。前もって気を付ける場所を教えてくれるのは嬉しいですね。正確なドローンマップが欲しいなら、国土地理院が作る地理院地図で確認するといいでしょう。ドローンの飛行禁止区域を見ることが出来ます。こちらも無料で、かつ詳細な情報を得ることができます。留意事項として「誤差が含まれている場合があります」と最初に表記されています。ドローンを空港など禁止エリアの境界線ギリギリでフライトさせる場合なら、空港などの管理者に確認しなければいけません。>>※ドローンの飛行禁止区域を表示することが出来ます。順にクリックすると表示することが出来ます)飛行可能エリア検索で使えるドローンアプリ飛行制限エリアがアプリ上でわかるようになっていますchromeなどのブラウザ上で確認できるドローンマップを使うのもいいですが、スマホなどで確認する場合ならばドローンアプリを使うのもおすすめです。エリアを調べる時に、いちいちブラウザを立ち上げる必要もなく、使いたいときにサッと確認できるでしょう。守って、正しくドローンをフライトさせるためのドローンマップです。エリアに対応し、日出、日没時刻も調べることが可能です。細かくアップデートもされており、信用性もあります。お使いのスマホに入れておいて損は無いでしょう。ドローン操縦者・パイロットアプリAirMapではガイドラインや、国土交通省のルールも再確認できますDJIのドローンを操作することができますDJIのアプリに比べると機能は少なくなりますが、予備として優秀なアプリです日本では楽天が「楽天AirMap」としてサポートしている、ドローンアプリです。ドローンマップとしては、やや正確性に欠けるところもありますが、このアプリは対応するDJIのドローン(mavicなど)を使うときに本領発揮します。フライトプランの作成や、飛行可能エリアのチェックができるだけでなく、飛行時の操作、カメラ設定、ドローンからリアルタイムで送られてくるHD映像の確認などが可能です。go」が使えなくなった時(例えばwifi環境が必要なバージョンアップがあるとき)など、とても便利なアプリです。知ることができるアプリです。その日の風向き予報など、ドローンをフライトさせるときに欲しい情報を、ピンポイントで得ることができます。航空法によるドローン飛行のルールの確認ドローンの飛行規制を知ろう!ドローンを飛ばす場合に定められている飛行ルールがあります。規制されたエリアでドローンを飛ばす際には国土交通省の許可が事前に必要となるので、下記の空域でドローン飛行をさせる場合には許可を取りましょう。離陸及び着陸の安全確保するために必要なものとして国土交通大臣が定めている空域があります。飛行可能エリアの図面には誤差が生じる場合もありますので、必ず空港の管理者に確認しましょう。地表または水面から150m以上の高さの空域にドローンを飛行させる場合には、空域を管轄する管制機関と調整を行う必要があります。人口が集中しているエリアでのドローン飛行をさせる場合は「人口集中境界図について」を参照して、確認が必要です。ドローンが落下して危害を与えてしまう場合があるので、事前に確認が必要です。許可申請の方法ドローンの飛行許可申請は、オンライン申請・郵送・持参の3通りがあります。いずれも移行開始の10開庁日前(担当課が開いている日をカウントします)までに許可を得る必要があるので注意しましょう。オンラインサービスでは、特別なソフトをダウンロードする必要がなく提出のための待ち時間もないのでおすすめです。ドローン情報基盤システム「はじめての方」から登録を進めていき、アカウントを開設し、必要事項を記入していきます。記載事項や必要な添付書類は紙の申請書と変わりません。飛行開始予定日の10開庁日前までに不備等がない状態で提出するという関する条件も書面での申請と同様ですので、余裕をもって申請しましょう。日中(日出から日没まで)に飛行させることドローンは場所にかかわらず飛行可能時間があります。「日の出から日没までの間」とされているため、季節や場所によっても飛行可能時間は異なります。ドローン飛行の際にはそのエリアでの事前の日没時間を調べておきましょう。日中はほぼ大丈夫ですが、マジックアワーを狙った撮影を希望の場合は特に日没時間に注意が必要です。目視(直接肉眼による)範囲内で無人航空機とその周囲を常時監視して飛行させることドローンを飛行させる場合には常時監視しながらの飛行が基本的に必要です。リアルタイムにモニターをみながらの操作は、いくらドローンが見える範囲だとしてもこれには当てはまりません。常にドローンを監視しながらの操作をすることが基本的には必須です。勘違いしやすい点として、ドローンを操縦するものと監視する人が異なる場合や双眼鏡やカメラ越しでは目視とはいえませんので、注意しましょう。人(第三者)又は物件(第三者の建物、自動車など)との間に30m以上の距離を保って飛行させること第三者に接触や落下の恐怖を感じさせない、また回避行動が取れるギリギリの距離として30m以上の距離を保ってドローン飛行することが設定されています。30m以上というのは直接の接触事故だけでなく、その接触が原因で起こる二次被害やもっと大きな事故を招きかねないことを考慮した距離なのです。祭礼、縁日など多数の人が集まる催しの上空で飛行させないこと基本的に人の上でドローンを飛ばすことは禁止です。必要条件がある祭礼や縁日など多数の人が集まるイベントでは数十人レベルが基準となっています。イベントの規模、ガイドラインは明確には記載されていませんが、国土交通省のホームページをチェックするなどして、担当者に事前に確認を必ずしましょう。)と同じものを指します。2015年にドローンが官邸に落下したり、テロに使われたりする事件があり、この条件が加わりました。ドローンはもともとものを運ぶように設計されているものではないので、ものを輸送すること自体危険なのです。無人航空機から物を投下しないことドローンでの輸送は危険行為とされていますが、開発が進むなかでものの輸送や農薬散布などできるドローンが出てきています。無人航空機からのものの落下は、人やものに被害を及ぼす場合があり、ものを投下したことによる適切なコントロールできなくなることがあり危険なのです。ドローン飛行の条例や規制ドローンフライトにはそのエリアの規制を確認する必要がありますドローンマップの情報だけではなく、そのエリア固有の規制にも注目しましょう。ドローンマップでは空港やDID地区の情報を知ることができますが、その地方自治体の規制や細かいルールなどを知ることができません。ドローン飛行を禁じている場所があります。上空は、300mまでその土地権利者の物とされています。ドローンを飛行させる場合は、そのエリアの土地権利者に許可を得なければいけません。承諾なしにドローンをフライトさせた場合、その損害(たとえば、ドローンによる盗撮や精神的苦痛)などが認められると、損害賠償責任を負うことにもなります。公道の管理者はその管轄する警察に許可を得なければいけません。離発着を道路で行う場合は「交通の妨害となるような方法で物件をみだりに道路に置いてはならない」という道路交通法76条に抵触することになります。道路の上空を飛行させる場合、十分な高度を取り、交通の危険を生じさせず、著しく交通の妨害にならないのであれば、許可は不要とされています。それでも、可能な限り警察との連携はしておくべきです。ドローンが飛行していることを、警察に訴える人もいるからです。市民から訴えがあった場合、警察も調べないわけにはいきません。無駄な労力をかけない為にも、事前の連絡はしておくといいでしょう。河川は地方自治体や国が管理しており、ドローンをフライトさせるには、管理者の許可が必要です。障害物が少なく、国民の共有財産である河川敷など、ドローンをフライトさせるには最適の場所といえるでしょう。その為、許可自体は簡単におりる傾向にありますが、不特定多数の人が集まる場合などは注意しなければいけません。人間の上空を飛ばすには、国土交通省に別の許可が必要だからです。人が少ない山などでドローンを飛ばす場合は、落下リスクが少ないように見えます。山によっても「ドローン禁止」を打ち出しているところがあり、確認が必須です。周辺地域の上空における小型無人機等の飛行の禁止に関する法律」(平成28年)というものがあり、原子力発電所の周囲300メートル以内にはドローンをフライトさせることができません。重要施設にはドローンの規制がかかっています。違反すると「1年以上の懲役又は50万円以下の罰金」に処せられます。これらの重要施設では、特別な認可が降りることもなく(テロ対策のため)誤って飛行させてしまった場合、重大な事件になる可能性が高いです。過去に首相官邸にドローンが墜落した事件から、ドローン(マルチコプター)関係の規制が厳しくなった前例もあります。絶対にこれらの施設周辺でドローンをフライトさせてはいけません。ドローンは許可を受けた操縦士に依頼しようドローンは許可を受けた操縦士に依頼しよう!趣味やビジネスを目的としてドローンは様々な場面で利用者が急増していますが、その分トラブルや事故が増えているのが現状です。基本的にドローン操作には免許や資格取得が必須ではないのですが、ただ飛ばすだけの技術や知識だけではなく、シチュエーションに応じた判断力や豊富な経験を備えた、許可を受けた操縦士に依頼するメリットをご紹介しましょう。ドローン撮影カメラマンに依頼するメリットドローン撮影カメラマンに依頼するメリットとしては、ドローンを飛ばす際に必要な申請や飛行可能地域であるかどうかを一括でプロにお任せできることです。ドローン飛行の許可は基本的に毎回必要ですし、撮影内容や場所によっては許可をもらうことが大変な場合もありますので、包括許可を取得しているプロにドローン撮影をお願いすることをおすすめします。むやみにドローン撮影を自らすることは人や物に危害を加えたり、条例に違反してしまうこともあるので、注意しましょう。するドローン機種やカメラの品質などによっても異なります。加入など細かい部分で価格が左右します。標準価格としては¥50,000前後が相場ですので、これを基準として考えてみてください。コミ、おすすめポイントを36社徹底解説ミツモアでドローン撮影の見積りを依頼しよう!ミツモアで見積もり依頼しよう!ミツモアにはドローン撮影カメラマン、ドローン操縦士の登録数が日本最大級です。これまでにも多くのドローン撮影カメラマンをご紹介してきたので、信頼や実績に自信があります。ミツモアはまずはお気に入りのドローン撮影カメラマンをみつけ、見積もり依頼や相談ができるメリットがあります。ミツモアで簡単な質問に答えて見積もり依頼ミツモアでドローン撮影カメラマンを依頼する場合、まずは簡単な質問に答えていただき、地域や条件にあったドローン撮影カメラマンに見積もり依頼をすることが可能です。見積もり依頼はもちろん無料なので、ドローン撮影をプロに依頼するか迷っている方も気軽に見積もり依頼ができるメリットがあります。最大5件の見積りが届く見積もり依頼をしたら、最大5件の見積もりが届くので、あなたの条件に最適なドローン撮影カメラマンを見つけることができるでしょう。その後はカメラマンと直接やり取りやご相談をしながら依頼を進めましょう。チャットで見積り内容の相談ができるお気に入りのドローン撮影カメラマンが見つかれば、カメラマンと直接チャットのやり取りが可能になります。細かいプランの相談や撮影日時、場所、または料金に関してのご相談など、チャットならやり取りもスムーズに行えます。ドローン撮影カメラマンを簡単に見つけられて、質の高いものを求めるなら、まずはミツモアにご相談ください。水回りクリーニングホームページ制作ランディングページのデザイン・制作ミツモアについてミツモアは暮らしからビジネスまで、色々なプロと出会えるサービスです。選択肢をクリックするだけ!たった2分で気軽に相談できます。見積が届く最大5人のプロから、あなたのための提案と見積もりが届きます。プロを選ぶチャットをして依頼するプロを決めましょう。