ヤマト返品減らす」と題した記事を掲載しました。記事によれば、ヤマトホールディングスは2018年から、インターネット通販で選んだ衣料雑貨を駅ビルで試着できるサービスを始めるとのことです。ヤマトが売り場の一部を借りて、無料の試着室を設け、アパレル大手の三陽商会や靴専門店のかねまつなど数社が参加します。18年1月からJR大森駅に直結する駅ビル「アトレ」で実証実験を始め、18年度中にアパレルなど40社に増やし、複数の駅ビルで展開する考えだということです。消費者は通販サイトで購入した商品の受取先を駅ビルにすることができ、仕事帰りなどに立ち寄って試着し、気に入ったものだけを購入できるようになり、返品などの手間も省けます。得ることができ、再配達の減少にもつながります。試着後、購入しない場合は返金されます。接客する従業員に代金を払う方法を検討しているそうです。ここから読み取れるのは、本当に業際がなくなってきているということです。運送会社が疑似売り場ともいえる試着スペースを設け、従業員を雇い、それに対してメーカーが販売手数料を支払う。最近ではほかにもアパレルネット通販大手のゾゾタウンがPBブランドを発表しました。一人一人の正確なサイズを収集します。その後、顧客それぞれが自分のサイズに合った商品を注文することが可能になり、サイズによる返品はほぼゼロとなります。大多数の正確なサイズを把握することで細かな在庫管理も可能となり、過剰在庫によるロスが大幅に減らせます。そのサイズデータを取引先に提供することでその取引先も恩恵を受けることができ、同じように売れ筋の増産やロスのカットが実現します。取引先にとってはありがたい半面、情報が握られていることで思うように動けないこともあるでしょう。小売業の丸井グループも売り場の変革を勧めています。商品サンプルだけを置き、在庫を持たない店舗を徐々に広げています。顧客は店頭で試着するのみで、気に入れば店頭タブレットで注文し、商品は自宅に無料配送されます。この丸井グループのモデルは先述のヤマトと似ていますが、小売業である丸井がサンプルのみの売り場をつくっており、販売員も自社の従業員であるため、基本的には小売店舗の進化型だと言えます。様々な変化がおこっていますが、現状は店舗の運営形態の過渡期であり、まさにカオス状態だと言えるでしょう。何が正しいということはなく、試行錯誤を繰り返しながらより最適な形へと進化していく過程です。顧客満足にもつなげる動きであり、今後も方向性は変わらず、むしろ加速されていくでしょう。店舗ビジネスをやる人間として、ここから学べることはなんでしょうか。環境の変化を恐れず、自ら進んで変革していく姿勢と実践が必要だということです。「現状維持は衰退の始まり」すでに言い古されている言葉ですが、真理です。快適な場所に居座っていると、いつの間にか取り残され、淘汰されていきます。あなたがやらなければ誰かが必ずやります。指をくわえてみている暇はもうないでしょう。それほど変化のスピードは速いのです。店舗経営者の皆さんは、ぜひ自ら変革をおこなってください。それだけが唯一信用できる道なのです。随時していただけます。