投資・年金(年収別手取り早見表:金額はあくまで概算値)額面422万に対して345万円の手取り。それが2017年の僕の年収だ。勘のいい方なら"年収に対して手取りが多い?"そんなふうに思う方がいるかもしれない。2,000万ほどある住宅ローン。そのおかげで住民税と所得税が安くなって(控除されて)いるからだ。年収420万ほどであれば実際の手取りは約8割。80万円以上減るわけだ。扶養親族が増えると手取りはどうなる?まとめ少しでも支払う税金を減らすにはiDeCo(確定拠出年金)をはじめるふるさと納税をする年収300万から1000万の人の手取りを計算したそこでちょっと考えてみた。・年収に対して手取りっていくらになるの?・年収1,000万の手取りはいくらになるの?計算して調べてみよう。こな記事では年収300万から年収1,000万の人の"リアルな手取り金額"をイージー給料計算というサイトで計算したので記録していく。扶養する人数、年齢によって社会保険料(介護保険)や税控除は変わる。手取り金額にも影響する。ここで対象としたのは・独身または共働き(配偶者控除なし40歳未満)以上の方とさせていただいた。・控除は社会保険料など基本的なものだけ東京都民と限定したのは、健康保険や厚生年金が都道府県によって料率が少し変わるから。(東京都の健康保険料は9.91%だが愛知県は9.92%)※2018年2月時点。子供がいても16歳未満なら手取り金額は変わらない。子供手当ができたことで、16歳未満の”扶養親族”は、所得税また住民税どちらも扶養控除ができなくなったからだ。(平成22年より)そして40歳未満を基準としたのはそれ以上の年齢になると介護保険料が発生するからだ。昨今話題によく上がる年収850万円超が増税となる話だがあくまでこれは平成32年度からの話。基礎控除の拡大と公的年金控除の縮小についても同時期からとなる。・住民税が5,502円(概算)以上34,400円が控除される。以上78,950円が控除される。1,101,000で所得税の税率は5%になる。合計の手取り金額は2,439,706円。