最近のように市場が乱高下すると、保有株式を売却したい衝動に駆られるのも不思議ではない。長期投資を標榜するのであれば、実際に売却する前に、以下の2点に関する確信度を自問してみるべきだろう。買い戻すタイミングを判断できるか株式市場の調整は突然始まる。仮に売却のタイミングが完璧であったとしても、長期的投資家であれば、いずれ株式を買い戻すことになることを念頭に置く必要がある。500指数は約178%上昇した。その上昇過程においても、図表1で示すように幾度となく調整局面が生じた。実は、5%以上の調整だけでも17回もあったのだ。した調整局面は、底打ちまで平均で31営業日ほど費やし、元の高値を超えるまでにはさらに30営業日ほどかかっている。問題は、市場が回復する際に、「回復局面入り」という明確なシグナルが発生するわけではないことだ。多くの場合、投資家の間では不安がくすぶり続けているにも関わらず株価が上昇してしまうのだ。株価下落に耐えきれず逃げ出した投資は、往復ビンタを受けることもしばしばだ。売却時に損失が確定し、株価回復の恩恵も受け損なう、という形で。図表2では、当初の資産残高が100万米ドルだった2つのポートフォリオにおいて、年間5万米ドルずつ引き出しを行った場合の、2005年1月から2015年12月までの残高の推移を示したものだ。いずれのポートフォリオも、当初の資産配分は80%が株式、20%が債券であった。投資家Aは、その資産配分を維持し続けたが、投資家Bは2008年に株式市場が30%下落した時に株式を売却して現金化し、2012年に(株式市場がかなり反発してから)株式への投資を再開した。資産配分を80:20に維持した投資家Aは、2008-2009年の弱気市場で最大46%の含み損に苦しんだが、2015年末には、毎年引き出した現金を除いても、資産残高が111万米ドルにのぼった。投資家Bは、市場下落時の最大含み損が38%で済んだものの、2015年末の残高は63万米ドルにとどまり、これは投資家Aよりも43%少ない金額であった。これは多くの仮定に基づいているが、実際に投資家が取った行動により生じた資金フローを反映している。明らかに、どの時点で市場に再参入すべきかと言う判断は難しい。売却の判断を完璧に行えた投資家にとっても、だ。税引き後の損得は?リッパー・リサーチ・スタディが2010年4月に刊行した「ミューチュアル・ファンド業界の税金」というレポートによると、米国の株式投資家は直近10年間のリターンに関し、平均するとその半分近くを税金で失っている(注:米国の譲渡益課税は所得に応じた段階的課税方式)。足元では、2008-2009年に被った損失は、これまでの損益通算で使い果たしており、今年の損益通算には使えない人が多い。したがって、今年の税負担はもっと厳しい数字になる可能性がある。500指数が2009年3月の底値から3倍近い水準まで上昇していることを考えると、近年購入された株式には多額の含み益があると見られる。売却した時よりも低い株価で買い戻せなければ、市場の上下動のタイミングを計って取引することの意味はない。キャピタルゲイン課税は、その成否の敷居を実質的に一段と高くする。税額が大きければ大きいほど、買い戻しが奏功するためのハードルが高くなるのだ。今日の市場で長期投資戦略を堅持するのはなかなか困難である。データはそれが結局もっとも有効な方針である可能性を示唆している。市場が乱高下する中で原則を維持する苦しみは、長期的成功に必要な要件の一つなのかもしれない。市場が急落する中、「脱出」ボタンを押したくなった時には、上記の2項目についてよく再検討してみることが役立つであろう。当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。なく、必ずしもABポートフォリオ運用チームの見解とは限りません。本文中で言及した資産クラスの過去のパフォーマンスは将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。当資料は、2016年2月10日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。アライアンス・バーンスタインおよびABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。バーンスタインはABの1部門です。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。当資料についてのご意見、コメント、お問い合わせ等はjpmarcom@abglobal.comまでお寄せください。当資料についてのご意見、コメント、お問い合せ等はjpmarcom@alliancebernstein.comまでお寄せください。当資料は、投資判断のご参考となる情報提供を目的としており勧誘を目的としたものではありません。特定の投資信託の取得をご希望の場合には、販売会社において投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず詳細をご確認のうえ、投資に関する最終決定はご自身で判断なさるようお願いします。以下の内容は、投資信託をお申込みされる際に、投資家の皆様に、ご確認いただきたい事項としてお知らせするものです。投資信託のリスクについてアライアンス・バーンスタイン株式会社の設定・運用する投資信託は、株式・債券等の値動きのある金融商品等に投資します(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。上限3.3%(税抜3.0%)です。上限2.068%(税抜1.880%)です。その他費用:上記以外に保有期間に応じてご負担いただく費用があります。上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、アライアンス・バーンスタイン株式会社が運用する全ての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。ご注意アライアンス・バーンスタイン株式会社の運用戦略や商品は、値動きのある金融商品等を投資対象として運用を行いますので、運用ポートフォリオの運用実績は、組入れられた金融商品等の値動きの変化による影響を受けます。取引を行うため、その業務または財産の状況の変化による影響も受けます。デリバティブ取引を行う場合は、これらの影響により保証金を超過する損失が発生する可能性があります。資産の価値の減少を含むリスクはお客様に帰属します。したがって、元金および利回りのいずれも保証されているものではありません。異なることから、リスクの内容や性質が異なります。ご投資に伴う運用報酬や保有期間中に間接的にご負担いただく費用、その他費用等及びその合計額も異なりますので、その金額をあらかじめ表示することができません。上記の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。RESERVED.このサイトにある記事・写真および全てのデータに係る一切の知的財産権は、アライアンス・バーンスタイン株式会社に帰属します。