mixiチェック110人の方が、この記事を参考になったと投票しています。海外投資家の思考プロセスと行動パターンを学ぶ投資家に伝えたい3つのポイント個人投資家は機関投資家の思考プロセスを理解し、売買の行動パターンを先読みすることで資産運用を有利に展開する可能性を高めることができます。大型株を中心に運用し、ベンチマークが指定されている機関投資家はファンドの特徴を出すために小型株を組み入れます。株式相場が好調となり、ベンチマークに大きく組みいれられている銘柄が割高に見える局面になるとアクティビストの活動が活発化します。投資戦略になぜ機関投資家動向が必要なのか投資を考える際、Longineの読者の皆さんは、機関投資家動向がなぜ必要だとお考えでしょうか。実は、機関投資家の売買データを分析することで、投資に関する様々な示唆を得ることができます。その中でも、豊富な資金を運用し、株式市場への影響力が大きい海外の機関投資家の動きが最も重要です。今回は、海外投資家の影響力について簡単に整理し、海外機関投資家の運用スタイルや、運用者の思考パターンにフォーカスしたいと思います。図表1をご覧ください。これは2013年の1月から5月までの三市場(東証・大証・名証)一部・二部及びマザーズ、ジャスダック、セントレックスの売買代金の投資主体別構成比です。売買代金の半分以上を海外投資家が占めています。この海外投資家とはいったい何者でしょうか。ヘッジファンドと言われる金融機関です。海外投資家は市場にどの程度の影響を与えるのか図表2をご覧ください。これは、2012年1月から2013年5月までの海外投資家の売買をネットした金額とTOPIXの指標の動きをグラフにしたものです。プラスの数字は買い越しを、マイナスの数字は売り越しを表しています。このグラフから分かることは、海外投資家が積極的に買い越しをすることで株式相場が上昇することが多いということです。図表1から分かるように、個人投資家は株式市場で2番目に影響力を持つ投資主体です。公開情報である投資信託の運用報告書、5%ルールの開示などを分析することで、将来の海外機関投資家の売買行動を読み解いていきます。データや投資信託の運用報告書等をもとに、毎週1回のアップデートを計画しています。投資信託のロング・オンリーという運用スタイル機関投資家の運用手法は、大きく分けて2つあります。それは株式市場でいえば、現在の株価と企業の業績等から算出した理論株価を比べ、割安だと判断する株を買うというアプローチと、割高だと判断する株を空売りする方法です。一般的な投資信託は主に割安だと思う株を買うという運用手法を活用します。これを運用業界ではロング・オンリーと呼びます。ヘッジファンドと呼ばれる運用主体は、割安の株を買い、同時に割高の株を売るというロング・ショートという運用手法をとることがあります。下落すると予想できる場合には、インデックスを先物で空売りするヘッジ行為もしているようですが、ファンドの取り決めにより異なります。一般的な株式の投資信託や年金運用者は、ベンチマークという自らのファンドの運用成績を比較する対象があります。日本株の場合であれば、TOPIXや証券会社や運用会社が作成したインデックスが、ベンチマークとして使用されることが多いです。そのため、通常、運用者はこのベンチマークの構成銘柄を自分が運用するポートフォリオの中で多く持つか、少なく持つかという思考パターンになる傾向が強いです。オーバー・ウェートとアンダー・ウェートたとえば、トヨタ株がベンチマークに3.6%のウェートで組み入れられている場合に、ある運用者のポートフォリオにトヨタ株が5%組み入れられていた場合は、トヨタ株を「オーバー・ウェート」しているといいます。これはトヨタ株が今後株式市場全体(ベンチマークがTOPIXであれば、市場全体とはTOPIXのこと)よりも株価がより上昇すると見込んでいるために、ベンチマークよりも多めに保有していることになります。トヨタ株を2%しか保有していない場合には、これはトヨタ株が市場全体よりも株価のパフォーマンスが良くないと判断し、「アンダー・ウェート」にされているといいます。運用者は個別株の好き嫌いに関わらず、ベンチマークに組み入れられている株式を常に意識することが求められます。ベンチマーク内で構成される比率が大きい株については、オーバー・ウェートかアンダー・ウェートかは別にして、ポートフォリオに組み入れられていることが多いです。これはポートフォリオのリスクを管理する上であまりにもベンチマークからかけ離れた銘柄構成になるのを防ぐためです。通常は社内にいるCIO(最高投資責任者)が運用者のポートフォリオのリスクをモニターしています。ベンチマークは運用会社に資金を預けている顧客が投資対象として何を選んでいるかということと、運用者がその投資対象に対して過大なリスクをとっていないかどうかをチェックするためのガバナンス機能の一部と呼ぶことができます。ベンチマークを意識した運用者の思考パターンベンチマークがあることで、運用者の思考パターンを場合分けして考えやすくなります。いわゆるボトムアップ・アプローチ(個別銘柄ごとの投資判断によりポートフォリオを決定する投資プロセス)を例にしてみます。はじめに、ベンチマークに構成される銘柄のオーバー・ウェートとアンダー・ウェートを個別銘柄ごとに決定していきます。その構成銘柄が構成する産業(通常、セクターとも呼ばれる)についても、ベンチマークとどの程度異なるウェートになっているかを確認します。このプロセスだけでは、ポートフォリオが他の運用者のものとあまり変わらず、運用者の特徴を出すことが難しいです。運用者がポートフォリオに特徴をつけるやり方は、ベンチマークでの構成比率が低い、あるいは、組み入れられていない銘柄をポートフォリオに組み入れることです。したケースでは時価総額が小さく、将来の成長率が高いことを見込めそうな小型株であることが多いです。海外投資家が日本株を買うきっかけ海外投資家が日本株を買うという場合でも、その投資家が日本株だけを運用していることは稀です。海外投資家の場合は、グローバル株式の運用者であることが多いです。運用者は、そのポートフォリオの中で日本株のウェートをベンチマークに対してオーバー・ウェートするのかアンダー・ウェートするのかをまず決めます。した投資アプローチになるのかというと、人間の運用能力には限界があるからです。一人の運用者が世界中の上場企業を調査し、投資判断を決定することはほぼ無理だといえます。ある程度投資する地域や国を検討し、その後どの銘柄を買うのかを決まるのです。したがって、海外投資家が日本株への新たな投資を決定するのは、政治や政策の変化によりマクロ環境が大きく変わるときです。昨年度末から5月までの日本株式市場が好調だったのはそうした海外投資家の日本への見方の変化が大きかったといえます。海外投資家の次なる投資パターン海外投資家が日本株にアプローチする際、日本株を増やそうとするはじめのプロセスでは、ベンチマークに組み入れられている時価総額が大きく流動性の高い銘柄が好まれることが多いです。それも時間とともに、より割安に見える株や小型株への選好がはじまります。アクティビストが好む割安(バリュー)株バランスシートが健全であるのに株価の評価が十分でない企業に増配を迫ったり、株価に織り込まれていない優良資産の売却をせまったりする、アクティビストと呼ばれる投資主体の活動が活発化するのも、こうしたタイミングであることが多いです。サード・ポイントのソニーへの提言もこうした中でのイベントと言えます。アクティビストの報道が盛んにされるようになれば、日本の株式市場の盛り上がりも第2フェーズに入ったといえます。海外投資家が好む日本の小型株とは何か海外投資家が日本の小型株を購入する時には、2つの要件を重視します。ひとつは時価総額と流動性です。海外投資家が小型株を選好する局面になっても時価総額があまりにも小さいと、運用資金が大きい運用者の場合であれば発行済み株式の多くを保有してもポートフォリオへのインパクトが小さくなってしまいます。1,000億円を運用する運用者が時価総額100億円の株式を発行済株式数の10%を保有しても、それはポートフォリオの中では1%に過ぎません。この例であれば、運用者は時価総額や流動性を気にしながらポートフォリオに組み込む労に見合うといえません。ひとつは、これまでの日本の産業での競争のルールを変えてしまうようなビジネスモデルを持つ企業を好みます。日本の300兆円もある消費市場で目新しい商品を扱う小売業や、インターネットを活用して商品の流通を変え、新たな需要を喚起する企業は注目されます。次回以降は、公開されている運用報告書等を分析し、海外投資家である機関投資家が何を考え、どのような投資行動に出る可能性があるかを分析していきます。個人投資家向け金融経済メディアLongineとはLongineは国内外の機関投資家や証券会社で証券アナリストやポートフォリオマネージャーとして株式調査や運用経験の長いメンバーが中心となり立ち上げた個人投資家向けの金融経済インターネットメディアです。Longineのサービスについて、さらにお知りになりたい方は以下のリンクをクリックください。無料ニュースレターにご登録いただければ、Longineの最新記事リンク等をいち早くお届けいたします。>>>Longineのサービスについて<<<また、Longineの月購読契約のお申込みをご希望される方は以下のリンクよりお申し込みください。>>>Longine月購読契約のお申込みへ<<<引き続き、個人投資家向け金融経済メディアLongineをよろしくお願いします。いいえ110人の方が、「この記事が参考になった」と投票しています。読者登録規約を登録前にお読みください。サマンサタバサジャパンリミテッド(7829)2020年2月期Q3累計(3-11月期)決算。本記事で提供される投資情報等および調査・分析記事は、株式会社ナビゲータープラットフォーム(以下、「当社」)または執筆業務委託先が、記事購読者への情報提供を目的としてのみ作成したものであり、証券その他の金融商品の売買その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。適時性等を保証するものではありません。本記事で提供される見解や予測は、記事発表時点における当社または執筆業務委託先の判断であり、予告なしに変更されることがあります。当社は、記事における誤字脱字等、記事の大意、結論に影響が無いと当社が判断する修正に関しては、記事購読者に特段の通知をすることなく、行うことがあります。特別な損害またはその他の損害について、当社および当社に記事を提供する執筆業務委託先は責任を負うものではありません。世界情勢など様々な影響により、その価値を増大または減少することもあり、また、価値を失う場合もあります。投資をする場合における当該投資に関する最終決定は、必ず記事購読者ご自身の判断と責任で行ってください。当社および執筆業務委託先は、記事の内容に関する記事購読者からのご質問への対応など、個別相対性のある追加サービスは行いません。いただく場合はこの限りではありません。本記事に掲載されている内容の著作権は、原則として当社または執筆業務委託先に帰属します。営利目的での利用を行う権利を有しません。本重要事項(ディスクレーマー)は随時アップデートされることがあります。最新の内容をご確認ください。当社の取締役及び、発表前の記事に触れる可能性のある当社職員は日本株(個別銘柄)の取引を自粛いたします。当社入社前から保有している株式の売却や相続等、相当の理由がある場合は本人からの事前申請に基づき取引を許可することがあります。執筆業務委託先についても、執筆者は特定の日本株(個別銘柄)を売買した場合(新規ポジションをつくった場合に限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