「国や社会に対する意識」18歳調査。...WOMEN周囲に埋没するな。...BrandVoice“ファンの本音”がもたらした、企業と消費者の理想的な関係BrandVoice躍動する起業家たち、切り開かれる未来。...CAREERBrandVoiceともに歩む、顧客と仲間と。...BrandVoice離職者は15年で1人。08:00「国や社会に対する意識」18歳調査。日本と世界の回答に驚異的乖離POPULARNo1周囲に埋没するな。エディターShutterstock民法改正を受けて、2022年4月には成人年齢が18歳に引き下げられる。そんな中、日本財団が2019年9月下旬〜10月上旬に「18歳意識調査」を実施した。インド、インドネシア、韓国、ベトナム、中国、イギリス、アメリカ、ドイツ、そして日本の17~19歳、各1000人を対象に、「国や社会に対する意識」を聞いたものだ。65.7%)というものだった。96.2%)など、驚くべき数字となった。ロングセラー『「普通がいい」という病〜「自分を取りもどす」』や『仕事なんか生きがいにするな:生きる意味を再び考える』などの著書で知られ、独自の療法で多くの患者の再生を助けてきた精神科医の泉谷閑示氏に、その理由を訊いた。人間も、かつては空腹につき動かされ、食糧を求めて行動していたが、物質的にある程度満足し、「絶対的な欠乏から解放された」ことでその行動原理は変わったとする泉谷氏は、この「ハングリー・モチベーション」時代の終焉と「18歳意識調査」の相関をどう読み解いたのだろうか。今回の調査の結果で、「自分を大人」「責任ある社会の一員」と考えている日本の若者は約30~40%と、他国の3分の1から半数近くにとどまり、「将来の夢を持っている」「国に解決したい社会課題がある」との回答も、他国に比べ30%近く低い数字となっている。「自分で国や社会を変えられると思う」は5人に1人、日本以外ではもっとも低い韓国と比べても半数以下であった。国の将来については「良くなる」の回答率9.6%は9カ国中最低、トップの中国(96.2%)の実に10分の1だ。逆に「悪くなる」の約38%は9カ国中トップだった。ちなみに、各国のサンプル抽出方法について、日本財団に問い合わせたところ、日本国内はインターネットパネルに登録している17歳〜19歳から1000名を集めたとのこと。海外の8カ国については、同じインターネットパネル会社から提携関係にある各国のインターネットリサーチ事業者に依頼をかけ、各国1000名ずつ集めたとの回答であった。無料会員に登録すると、続きをお読みいただけます。会員規約に同意したものと見なされます。JAPANの最新のニュースをお届けします。