巨大コングロマリット「日立グループ」。東芝やシャープの不振とは対照的に、いまや米GE、独シーメンスら「世界の巨人」と肩を並べようとしている。日立グループの2015年度(2016年3月期)の売上高は10兆343億円、純利益2947億円、総従業員数33万5244人は総合電機業界で最大規模と、その安定感は際立っている。“地味にスゴイ”といわれるこの巨大企業はどこに向かおうとしているのか。日立が目指すのは「情報・通信技術を活用した社会インフラのメーンプレーヤーである」というのは、同社OBで技術コンサルタントの湯之上隆氏だ。「日立はリーマン・ショックまではモノづくりにこだわっていましたが、今や汎用AI(人工知能)を使った世界的なコンサルティングビジネスに脱皮しようとしています。汎用AIとは大量のビッグデータを基に人工知能が自ら学ぶ技術であり、その応用範囲は極めて広い。工場や物流、サービス業における作業効率の向上から店舗の売り上げアップに至るまで、あらゆる生産性の向上につながる。その実用化に世界で初めて成功したのがほかでもない、日立なのです。世界展開を見据えるのはAIだけではない。電力分野では2015年にスイスの重電大手・ABBと合弁会社を設立し、送配電システムを強化。鉄道分野でも2015年にイタリアの鉄道メーカー・フィンメカニカを2500億円規模で買収し、鉄道事業において、加ボンバルディア、独シーメンス、仏アルストムの世界3強に割って入る勢いだ。その技術力は、スマートフォンで発火騒動が相次ぎ、トップが逮捕されるなど不祥事続きの韓国サムスン、あるいはiPhone頼みの米アップルなどにも引けは取らない。スマホで事業拡大した両企業と違い、日立には「一つの製品」に依存しない総合力がある。「何より日立の強みは、あらゆる分野に根を張って、グループ内にあらゆる産業を抱えていることにある。それは同じ総合電機でも東芝はもちろん三菱電機の比ではない。日本企業の中でもこれだけの総合力を持つのは日立くらいであり、今後発展する新たな社会インフラ分野で世界をどうリードしていくのか。日本が世界と伍して戦えるかどうかは日立にかかっているといっても過言ではない」33万人を擁する10兆円企業ながら、日立は技術力を背景にまるでベンチャー企業のようなチャレンジ精神で道を切り拓いてきた。そんな存在と軌跡にこそ、他の日本企業が学ぶべき大きなヒントが隠されている。雄”だった日立は、日本の右肩上がりの時代を牽引する原動力だった。それから半世紀の時が流れ、日本経済は長期的な停滞から脱しようとする段階にある。軸足は家電から重電やインフラに変わったが、新たな日本の経済成長をリードしていくのも、やはり日立の総合力なのかもしれない。取り戻そう、日本の心を。