本研究では,定時制高校における発達障害の疑われる不登校経験生徒に対する組織的な支援の実際と実践的課題を捉えるために,フォーカスグループインタビューを用いた面接調査を行った。入学前,在学中,進路決定時に関する時期区分を設定した上で,支援の内容を分析した。その結果,対象校では発達障害を生徒の個性と理解し,不登校に関する指導において発達障害の特性に特化した特別な支援は行っていなかった。生徒の社会的自立と自己肯定感の向上を目指し,個人差を認めた上で,授業場面などを活用した個別支援を行っていた。学校外における福祉機関や特別支援学校との連携を展開するなかで,不登校支援に結びつけた取り組みを試みていた。定時制高校は,多様な支援ニーズをもつ生徒を受け入れており,幅広い支援体制の構築が必要とされている実態を明らかにした。本研究は,知的障害を対象とする特別支援学校において,激しい自傷行動を示す自閉症スペクトラム障害の児童に対してPBSに基づく実践を行い,自傷行動の低減と朝の会参加行動の形成を試みた。機能アセスメントから,対象児が床や机に頭を打ち付けたり拳で頭を叩いたりする自傷行動には,教師の指示や要求から逃避する機能,不安や緊張の低減を図る機能があると仮定した。そこで,1緊張や不安なく取り組める朝の会参加行動の形成,2頭打ちや頭叩きによって得られる感覚刺激の代わりとなる刺激の用意,3頭打ちや頭叩きの予防を図る先行事象操作,4朝の会参加行動の生起を支える結果事象の操作,を基本方針として介入を行った。結果,自傷行動は減少し,朝の会の参加行動が増加した。最後に,対象児に対する本取り組みの効果と,本実践に参加した教師の意識変容を考察した。本研究は,地域との連携を重視し,連携の成果を取り入れながら小学校の「総合的な学習の時間」における食育のプログラム開発を行おうとするものである。平成17年に食育基本法が制定され,平成20年改訂の学習指導要領総則においては,学校における食育の推進が盛り込まれた。関連する各教科等でも食育に関する記述が充実するなど,食育の取り組みは活発化していると言える。食育は,その内容が広範囲に及ぶことから教科の学習としては十分に扱いきれず,横断的・総合的に取り扱う必要がある。本研究では,平成29年に改訂された学習指導要領の「総合的な学習の時間」の趣旨をふまえて,小学校において食育を効果的に展開するための単元開発に取り組んだ。単元開発にあたっては地域との連携を重視し,教材研究の中で取り組んだフィールドワークの成果を教材化し,地域とのつながりを実感できるプログラムを目指した。和男|抄録ESD的視点を育むための学際的な指導法開発へ向けて,北欧の夏の気候と季節サイクルを中心に日々の気温の変動幅にも注目した気候背景を解析するとともに,大学での授業実践結果を分析した。北欧の冬には,平均気温だけでなく極端な低温日の気温もドイツより更に低く,極端な低温日は4月初め頃まで出現する。夏至〜7月一杯までが気温のピークで,その後は急降温する。授業では,絵画作品の鑑賞や,伝統的な季節の行事やくらしについての映像の視聴,伝承曲の鑑賞を行ない,夏至祭をテーマとする音楽や美術の表現活動を行った。音楽の創作活動では小物の打楽器類などを用いた。表現活動を通して,季節の特徴や移り変わり,人々の生活,気持ちなどへの自分の注目点を意識することにより,そこに住む人々の季節感と自分の感じ方とに繋がりを得る機会になったと考えられる。本稿は、平成29年3月までに修了生を送り出した国立教職大学院を対象に、教育のアウトカムについて、その現状と評価のあり方を明らかにすることを目的とする。そのため、アウトカムの根拠として一般的な定員充足率と教員就職率による評価を再考するとともに、この数値の妥当性を検討した結果、これらは十分な根拠とはならないことが明らかになった。そこで、教育委員会が学生の学修成果を評価した2年次生の教員採用試験の合格率(「追加合格率」)や、教育委員会や学校関係者が学生の学修成果を評価する場である報告会等への「外部参加率」による評価指標を導入することで、学生や学校・教育委員会といった社会との好循環につなげることを提案する。このような評価が機能する前提として、社会のニーズを考慮した上で、教職大学院間で育成しようとする資質能力を「チューニング」することを提案する。本研究では,日常の保育で頻繁に行われる,集団での絵本の読み聞かせに関する実践的な研究を概観し,充実した絵本の読み聞かせのあり方に関する知見の整理を試みた。その結果,絵本の読み聞かせ場面における幼児の言動は年齢に沿って変化し,4歳児から5歳児に至る過程において,集団という特徴が活かされるようになることが明らかになった。3歳児では,保育者と幼児の個別の関係性が優位であったが,4歳児では徐々に幼児間の相互作用が広がり,他児の発話を繰り返したり,幼児と笑い合ったり等,他児を意識し,一緒に楽しむ共有化が進む。5歳児になると友達と共に内容の展開を楽しみながら,集団での読み聞かせのマナーを心得た態度を示しつつ,個別の言動の表出を調整する姿が見られるようになることが示された。質の高い読み聞かせにより,幼児の確かな言葉の発達を促す機会に成り得ることが確認された。本研究では,学校ぐるみで協同学習の取り組みを進めている小学校の3年生児童を対象として,協同学習の下地づくりを行うことをめざしたピア・サポートトレーニングを実施し,聞き方スキル,援助要請行動,サポート入手可能性,サポート提供可能性,攻撃性の観点からその効果を検討することを目的としていた。トレーニングの前後とフォローアップの3時点での効果測定について分析を行った結果,サポート入手可能性においてはトレーニングの効果を示唆する変化がみられた。攻撃性においては,トレーニングによって攻撃性が上昇していることが示され,トレーニングに参加した児童について,イライラ感情や攻撃性への気づきを高めることはできたものの,対処方法の習得,活用,定着までには至らなかったと解釈された。トレーニングの回数,実施期間,およびトレーニング内容の般化に関して改善することで,より明確な効果が得られると考えられる。本研究では,大1コンフュージョンに陥りやすい大学新入生の様々な特徴について調べることを目的に,日常生活スキル尺度(大学生版),意欲低下領域尺度,心理的ストレス反応尺度との関連について検討した。相関分析の結果,大1コンフュージョン(大学生活全般)は,8種類のライフスキルおよび「学業意欲低下」とはほぼ無関連であったが,「授業意欲低下」,「大学意欲低下」および3種類のストレス反応とは中程度の正の相関がみられた。大1コンフュージョン(一人暮らし)は,8種類のライフスキルおよび「学業意欲低下」,「大学意欲低下」,「不機嫌・怒り」とはほぼ無関連であったが,「授業意欲低下」,「抑うつ・不安」,「無気力」とは弱い正の相関がみられた。今後,スケジュール管理スキルや援助要請スキル等,今回測定できていないが大学適応に重要と考えられるライフスキルと,大1コンフュージョンとの関連についても検討を行う必要がある。本研究は,現状の支援体制が「大1コンフュージョン」等の解消や緩和にどの程度寄与できているのかについて検討することを目的とした。2018年12月に実施した調査では,大学生活が1年半以上経過した2年目の学生を対象に,「大1コンフュージョン」項目群と,既存の相談先,意欲低下領域尺度,単位取得状況を聞き,その相関について分析と考察を行った。この結果,単位取得に影響が少ない範囲で対処できている学生は,戸惑いや困難が生じた場合,友人や家族等を中心に相談し,援助要請をすることによって深刻な状況を回避していると推察された。,「大1コンフュージョン」が継続している学生は,友人や家族を中心とした援助を得ながらどうにか必要な単位取得は進められている場合であっても,大学や学業に対する意欲が低下する状況になっていると考えられた。心理的要因である感情労働・理想と現実の教員像の差・レジリエンス・意味づけによって説明されるかについて検討することであった。2つの都市の初任教員を対象とし,複数回の調査を行ったところ,主観的疲労感には著明な変化は見られなかったものの,調査地域,時期によりその説明変数が変化していた。これらの結果から,初任期教員においては,その職能成長の過程にあって種々の経験を積みつつそれ自体がストレッサーとなり,疲労に関連していることが指摘された。本研究は,学校・地域・親子をつなぐ「共に歌う」活動としての「みんなで歌おう音楽会」の実践について,その意義と課題について検討することを目的とした。本稿では,特に,実践の経緯と概要を報告しつつ,あわせて,音楽会終演後に実施した参加者対象のアンケート調査を取り上げ考察した。その結果,本実践が,「共に歌うこと」の大切さと「日本文化としての唱歌や日本のうたの継承」の大切さについて,その一端を伝える機会になったことが明らかとなった。子育て支援の点からも機能していることが認められた。education)を取り入れる大学が増えてきた。本稿では、学際教育的な新しいプログラムを持つ大学が互いに交流を進めてきた「学際教育交流セミナー」に参加した経験をもとに、岡山大学の学際教育の実践例を紹介する。筆者が参加した平成30年にはマッチングプログラム(MP)とMPを引き継いだグローバル・ディスカバリー・プログラムの「学部横断型」の学際教育が紹介された。学生の活動報告ではそのような自由で柔軟な教育の良さとともに、学際教育ならではの難しさも報告された。卒業生と在校生のアンケート結果からも履修形態と他学部との交流について同様の回答があり、学際教育の課題解決に向けての取り組みが必要とされることが明らかになった。平成29年3月に公示された学習指導要領の理科は,問題解決の活動を充実し,日常生活や社会との関連を重視する方向で検討したとされているが,問題解決の活動を充実させるための具体的な方法は授業者に委ねられているという印象が強い。小学校の理科の授業では,観察,実験を行うことが目的化され,形式的な問題解決になっているという指摘がある。経験の浅い教師や理科の学習指導に苦手意識を持つ教師にとって,授業改善を行うためには,その前提となる問題解決の過程を踏まえた授業を行うための課題を解決する必要がある。本稿では,第5学年「電流がつくる磁力」を基に,単元展開や1単位時間の授業の流れ等を授業者自身が考え,判断することを通して,理科の学習指導に必要な知識・技能,経験を蓄積していくための授業実践を支援できるよう作成,検討した資料を報告する。友義|抄録2018年度から,わが国の幼保連携型認定こども園では,三つの側面をもつカリキュラム・マネジメントが導入されている。そこで本稿では,幼保連携型認定こども園におけるカリキュラム・マネジメントに関する法的規定の内容を整理したうえで,幼稚園及び保育所におけるカリキュラム・マネジメントに関する法的規定の内容と比較することで,その独自性を明らかにした。本稿では,大学における英語授業とピアノ実技指導における初学者の苦手意識の傾向を分析し,初学者の苦手意識をなくすための有効性の高い指導方法を検討する。英語学習における学生の苦手意識は,「英語ができない」という強い感情,徒労感,不安感,嫌悪感,無関心,英語を無理やり学習させられているという感情に集約される。このような苦手意識を除くために,学生がすでに学習している英語5文型を用いた簡単な「自由英作文」を行いながら,学生の英語学習の習慣の形成,および英語で表現することに対する関心の喚起を図っていくことを提案する。ピアノ実技指導における学生の苦手意識は,嫌悪感,拒否感,不安感・恐怖感,焦燥感,劣等感,孤独感,義務感,音楽表現との乖離に集約される。このような苦手意識を除くために,既知の曲の「変奏曲」を用いてピアノ実技指導をすることを提案する。職務上の人間関係に困難を抱えやすい若手保育者の早期離職の問題が懸念されることから,保育者養成教育においても学生の人間関係力の育成が求められる。そこで,人間関係力を育む保育者養成教育について検討するため,大学生の人間関係力育成に関する国内の先行研究を概観した結果,人間関係力に関係する要素,人間関係力の育成に関するワーク等の内容や,保育者養成校も含めた大学における実践的な取り組み内容が明らかとなった。各大学においては,多様な形で人間関係力の育成に関する実践が行われており,特定の授業に限らず,科目間,教員間で連携を図りながら取り組まれた実践報告も見られた。学生自身が人間関係力向上の必要性を感じ,自らの課題や目標の達成に向けて取り組めるよう意欲を高めていくことが大切であり,保育者養成校においては,問題(課題)を解決する力,自分の意見・考えを伝える力等の育成が課題であることが窺えた。