2019.09.12東京オリンピックが近づき、サイバー攻撃が活発化している。システムを停止に追い込めるDDoS攻撃は、サイバー攻撃者にとって名を上げるチャンスでもある。最新のDDoS攻撃の特徴と防御策を解説する。ラグビーW杯や東京オリンピック・パラリンピックなどの大型国際イベントを控え、世界からの関心が高まる日本。その中にはサイバー犯罪者もいる。した国際イベントは、サイバー犯罪者が力を誇示できる格好の舞台だからだ。日本は今、世界中のサイバー犯罪者から標的にされやすい状況にある。DDosは“分かりやすい”こうした背景から、DDoS攻撃も増加している。ネットスカウトシステムズの調査では、2018年にDDoS攻撃を受けたと回答した企業の割合は34%と、2017年の17%から倍増している(図表1)。件数ベースでも2017年から約1.5倍増加している。回線やサーバーのリソースを埋め尽くし、サービスを停止に追い込むDDoS攻撃は被害が分かりやすい。そこでサイバー犯罪者からすると、金銭目的だけではなく、政治的なプロパガンダ(宣伝)や個人的な恨みなどの目的を達成するのにも適している。プロダクト・マーケティング・マネージャーの中西一博氏)。安価なDDoS攻撃代行サービスも市場に出回っており、今ではDDoS攻撃は容易に実行できる。なかには国家から支援を受けていると思われるハッカー集団も存在し、そうしたグループは自国のプロパカンダも兼ねて敵対する国家を攻撃する。オリンピックは最高の機会の1つだ。DDoS攻撃に限らず、様々なサイバー攻撃が仕掛けられる。2018年に開催された平昌オリンピックでは、開会式直後からトラブルに見舞われた。オリンピック組織委員会が所有するサーバー50台と、オリンピック関連企業の持つサーバー250台が何らかの形で破壊されたのである。中西氏は次のように警鐘を鳴らす。「スポンサー企業も狙われるだろう。攻撃者の意図は結局、日本を何らかの理由で『ぎゃふん』と言わせたいということ。network.jp」の会員の方のみに閲覧していただけます。無料登録してご覧ください。会員登録されている方はログインしてください。[2020.02.20]新着記事一覧はこちら国内唯一の5G/6G調査研究会!「5Gでの日本の遅れを取り戻したい」。5G、6G、MaaSをテーマにした調査研究会が4月に運営開始する。食品業界に義務付けられるHACCP。SD-WANは、ネットワーク品質を劇的に変化させる。快適な校内無線LANには、VPNなど校外NWの整備も必要だ!AWSやGCPなどメガクラウドに直結する新時代のデータセンターアット東京のデータセンターは“つなぐ”価値に磨きをかける!仮想NWを始めるならヤマハで!ヤマハの仮想ルーター「vRX」なら、これまでのノウハウをクラウドでも活かせる。Webexは社内外、誰とでも高品質なオンライン会議が行える。自社サービスとしても展開可能。記事の無断転載を禁じます。