脱プラスチックの動きが期待される。半導体の設計ソフトウェア。四半期決算が市場予想を上回り続けている。産業機器&装置の会社ながら、堅調な業績拡大が続く。:銘柄名はBloombergデータの表記により、当社WEBサイトの表記と異なる場合があります。マイクロプラスチックによる海洋汚染が問題となっており、金属による包装に特化する同社には恩恵が期待されます。売上は北米、南米、欧州に展開する飲料缶部門が約9割、アンテナなどの航空宇宙部門が約1割を占めます。18年7月に食品缶事業、エアゾール缶事業を合弁事業の設立によって分離、飲料缶事業に集中しています。・1-3月期業績は、売上が前年同期比0%、EPSが同2%減と低調ですが、食品缶およびエアゾール缶事業の合弁事業への切り離しと米国でのアルミニウムスクラップの余剰に関連する費用、工場立ち上げ費用などが影響しています。18年12月期に世界の飲料缶の需要は8%増となって事業環境は良好です。19年12月期ガイダンスで調整後EBITDA20億ドルを掲げており、18年12月期の実績18.3億ドルに対して前年比9%増の見込みです。Dean、HILLSHIREなどのブランドを擁する食肉加工大手で、鶏肉と牛肉の取扱量は米国トップクラスです。中国でのアフリカ豚コレラの発生により同社製品への需要拡大の可能性が注目されています。豚肉が占める割合は売上で11%、営業利益16%です(19年1-3月期)。・18年10-12月期は米国産豚肉に対する関税の影響で減収減益でしたが、19年1-3月期は牛肉、豚肉の収益改善が鶏肉の落ち込みを相殺して、売上が前年同期比11%増、営業利益が同6%増へ改善しました。決算リリースでは、「アフリカ豚コレラの発生は、世界のたんぱく質業界が過去に経験したことのないようなインパクトを与える可能性がある。・1982年に自動車の解体業者として創業、1998年に初めて車のネットオークションを開始した業界の先駆企業です。販売するというものです。・170ヵ国に75万の会員を擁しますが米国内売上が83%を占め、内需系の成長企業との観点が注目されて物色されていると見られます。自動車の安全装置の向上は事故車の減少に繋がる可能性がありますが、米国で2.5億台以上のインストールベースに対する影響は緩やかなものにとどまると見られます。19年1-3月期の業績は、売上が前年同期比16%増、調整後EPSが同26%増で、それぞれ市場予想を3%、6%上回って好調に推移しています。売上の86%を占めるサービス収入が同15%増、14%を占める自動車販売収入が同18%増でした。2015年にスピンオフした会社です。小売企業などのブランドを冠したクレジットカード発行を請け負うのが主力事業で、ウォルマート、アマゾンなどの大手企業を顧客とします。顧客口座数は18年12月末時点で8,034万に達します。米国の内需系企業で、堅調な米国消費を背景に物色されていると見られます。・19年1-3月期業績は、ペイパルから取得したクレジット債権および貸出債権の増加によって純金利収入が前年同期比10%増、小売企業の取り分を除く純金利収入が同5%増、調整後EPSが同20%増と堅調です。クレジットカードの購入額は前年同期比10%増、貸出債権残高は同3%増です。・北米に展開するメキシコ料理のレストランチェーンです。ヒスパニックの増加や健康志向の高まりから成長が期待されています。2015年10月に食中毒事件を起こして業績が低迷していましたが、改善途上にあります。14年12月期の営業利益率が17%に対して、18年12月期は7%にとどまっており、利益の回復が続くと期待されます。・1-3月期決算は、既存店売上が前年同期比9.9%増と市場予想の同7.4%増を上回り、売上が同14%増、EPSが同60%増と好調でした。2倍に増えたスマホによる注文、宅配事業の成長、優良顧客プログラム、テレビ広告の増加などの効果で店舗レベルでの営業利益率は21.0%へ2.5%ポイントの改善となっています。好調を受けて通年の既存店売上伸び率のガイダンスを1桁台半ばから1桁台後半に引き上げています。注:予想PERはBloomberg集計のコンセンサス予想EPSによります。タイソンフーズは20年9月期、コパートは20年7月期、その他は19年12月期です。6/27、6/28売上(億ドル)101.84%0%7%83.95、+0.4%、3.01ドル、93.86ドルEPS(ドル)0.62-11%-6%1%【北米市場の回復続く】3-5月期決算は、ナイキ・ダイレクト(eコマース)やスポーツウェア、Jordan、バスケットボールなどが牽引して売上が前年同期比4%増で、為替の影響を除くベースでは同10%増でした。北米市場は同8%増と回復基調が続いたほか、中華圏は同22%増(為替の影響を除く)と貿易摩擦の影響は見られていません。減益となっているのは、前年同期の税率が一時的に低下していたことが主因で、税前利益は前年同期比2%増が確保されています。6-8月期の売上ガイダンスは、為替の影響を除いたベースで1桁台後半、為替による売上減の影響が4%ポイントあり、報告ベースの売上は3-5月期の4%増を若干上回る伸びになると見込んでいます。粗利率は0.25%の改善が想定されています。20年6月期については、売上の報告ベースの伸びは1桁台後半、粗利率は様々な投資にともなう下押し要因をこなして、0.50%ポイント近い改善を見込んでいます。決算リリースでCEOは19年6月期に業績が改善した背景として、17年6月に着手した世界主要都市を対象とする新成長戦略の「コンシューマー・ダイレクト・オフェンス」の効果をあげています。同戦略は、スピード感とパーソナライズが求められる事業環境に対して、各都市の消費者の分析結果に基づき、市場動向や消費者の関心の変化により敏感に対応し、ローカライズした商品をいち早く店頭に並べることを目指すものです。(6月)注:日付は日本時間によります。企業決算の赤字でのハイライトは、当社顧客保有数の1~50位を示します。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。