医問研ニュース今月より、4月の日本小児科学会に発表した研究をシリーズで紹介します。ポスター発表ですので、スライド原稿は細かい字ですので、ニュースでは雰囲気だけの紹介になる場合もありますのでご了承下さい。詳しい内容を必要な方はご連絡ください。子どもたちを中心に放射線被曝を受けたと考えられる子どもたちに、風邪をひきやすい、熱をよく出す、鼻血が多い、疲れやすい、保健室の利用が多い、リンパ節が腫れる、眠れない等の様々な訴えが生じている。これらの症状を放射線被曝と無関係な「不定愁訴」として無視される現状には大きな疑問が存在する。detriment)が報告されているか否かを検討した。20091)ECRR(欧州放射線リスク委員会)2010年勧告では、ベラルーシのブレスト地域(1990年)の3つの汚染地域と5つの参照地域における、子供10万人当たりの身体的疾患の指数をガン以外の病気で比較検討していた。すべての疾患を合わせた統計全体でも増加を認めていた。2)3)では、ベラルーシでの6-15歳の小児を「高汚染地域(0.7-0.8mSv/年)」と「低汚染地域(0.020.03mSv/年)」とで分けて、初年度(1995-1998年)、3年後(1998-2001年)に調査している。やすい」の訴えの頻度は、初年度、3年後共に高汚染地区の方が、低汚染地区よりも多くなっていた。全ての訴えを合わせた健康異常は、「高汚染地域」では初年度調査で72.2%、3年後で78.9%、「低汚染地域」では、初年度で45.7%、3年後で66.1%で、いずれも高汚染地域が統計的に有意に多くなっていると同時に、症状は3年後も減少することなく続いていた。以上のようにチェルノブイリ事故後放射線汚染されたベラルーシの小児の健康上の訴えは、多岐にわたり、その頻度は放射線被曝が強い地域ほど高く、症状は持続していた。本邦においても、明確な病気というより、さまざまな訴えやよくある子どもの症状が増加しているというデータが存在しており、これらの症状を放射線被曝と無関係な「不定愁訴」として無視することなく、対象地域との比較を含めた疫学調査が早急に必要である。★福島原発事故に関するIPPNW声明文(2019年2月28日)を掲載しました。(2019.7.2)★会発行の『医問研ニュース』No.532号(2019年12月)を掲載しました。(2020.2.17)バックナンバーはこちらをご覧ください。2019年4月例会報告)を掲載しました。Medicineの発展─』医問研ニュース500号記念シンポジウム報告パンフレットを掲載しました。―ドイツ・日本の共同研究で明白に!―」を掲載しました。日本における死産、周産期死亡および乳幼児の死亡―2001年から2015年にかけてのトレンド分析のアップデート」和訳全文を掲載しました。掲載された「『季節性・軽症インフルエンザへの抗インフルエンザ薬は推奨しない』との日児見解の考察」を掲載しました。甲状腺がん異常多発と健康障害の進行─障害の調査と避難の保障を─」を作成しました。ご一読いただき、ご意見、ご批判をいただければ幸いです。(2016.07.05)★『甲状腺がん異常多発とこれからの広範な障害の増加を考える』の増補改訂版を刊行しました。2015年7月回答書も追加(2015.11.11)★経産省前テントと命を守る訴訟で意見書提出をアップしました。危険性-その医学的根拠-』をぜひご一読ください。