(JMA、会長:中村正己)は、「個の成長、組織の活性化、組織の社会性(広がり)」を同時に実現していく運動を「KAIKA(開花・開化を語源とする造語)」と定義し、その取り組みを促進・支援する活動を行っています。この活動の一環で、初の取り組みとして「2018年『KAIKA経営トレンド』ランキング」と題し、2018年の経営・マネジメントに関する動向を、働く現役世代(男女25〜59歳)400人に対し調査しました。「働き方改革」が大きな話題となった2017年に続き、本年の組織マネジメント、そして「働き方」はどうなっていくのかを、一般の意見を基に決定しました。2018年の社会で起こることが予測される「経営・マネジメント」に関するトレンドを19個日本能率協会で設定。そのうち、実際に起きてくると思う事項3つを選択してもらう形で調査しました。いう「量」から「質」への働き方のシフト、2位は「対話する経営者」というこれからの経営者のありかた、3位は「学ぶオトナ」というこれからの働く人の姿勢についてのトレンドが高い投票率となりました。