・行動しながら事態の変化と行動の結果を予想・観察しつつ、最適行動を変更する。・下記レベルの大方針を決定し、周知する。▲このところ、太陽面活動が活発のようで、ハイバンドが長時間開ける。今朝は、急患から呼ばれぬこともあり、午前8時前から昼近くまで、21メガで出続けていた。北米の東海岸から、100Wにシンプルなアンテナの局の信号が飛んでくるのを耳にすると嬉しくなる。沢山の旧い友人達に会った。リタイアの話題になる、というかそれを話題に私が持ち出す。W8FJ等は、まだリタイアしないという。Johnの場合は、自分で経営している動物病院を任せられる獣医師がいないということのようだが、多くの方は、現在の世界経済の不安定さ、先行きの不透明感を口にする。W0UA等も、今後の年金については心配があると言っていた。あと数年は仕事を続けるという方が多い。米国の人々の多くは、政治家の責任と、移民等への社会福祉による負担の増大を、現在の不景気の理由にする。それに対して・・・私は、銀行経営者や、投資家のモラルと、制度に欠陥があるのではないか、と考える。政治家も勿論関わっているのだろうが、米国中心に回ってきた(回してきた)世界経済が、上手く機能しなくなっている。莫大な余剰資金の投資先を動かす投資家が、経済を混迷させているように思える。その投資を、米国国外でスムースに行なわせようとするのが、グローバリゼーションの目的だったのだろう。他国に強制したグローバリゼーションの規則は、米国国内では骨抜きにされ、完全なダブルスタンダードになっている。このシステムでは、世界経済は、バブルとバブル崩壊を繰り返しつつ、疲弊しきるのみ、というのが私の考えで、相手によっては、この線を披露するのだが、なかなか同意を得ることはない。大統領が変われば、経済もよくなるといったシンプルな考え方の方が多いような気がする。私の考え・・・というよりも、スティグリッツ教授や、金子勝教授の受け売りなのだが、グローバリゼーションが世界経済に混迷を生じさせているという立場の正当性がやがてよりはっきりすることだろう。持つのだろうか・・・。いやいや、この時期にリタイアを決めること自体、かなり勇気のいることだ。多少の蓄えがあったとしても、インフレがちょっとでも襲ってくれば、それは紙切れ同然となる。ベビーブーマーの世代で、リタイアをするかどうか、迷っているご同輩達が、世界各地にたくさんおられるのだろうなと思いつつ、交信を続けたことだった。▲わが国の原発ストレステストを、EUのそれとを、専門家が比較すると・・・こちら。原発を安全だと認定し、増設を認め続けてきた組織ではないか。ストレステストの結果、ある原発が安全でないとの評価を彼らが下したとすると、それは自らの過去の仕事を否定することになる。論理的にも、そのような評価を下すはずがない。した大きな問題を全く取り上げぬ、マスコミの姿勢にも、背後に何か不気味な勢力のあることを感じる。このストレステストの比較、ネット上で是非広げたい。ザンデルリンク死去のニュース。彼が、ドレスデンのシュターツカペレを率いて振った、ブラームスの第四交響曲は、今でも愛聴盤。彫の深い、味わい深い演奏だ。彼の東ドイツ時代の演奏には、気概が感じられるものだったと評していたような気がする。一つの時代の終わり・・・少なくとも、私にとっては。共同通信クルト・ザンデルリンク氏(ドイツの指揮者)18日ベルリンで死去、98歳。家族がDPA通信に明らかにした。12年、東プロイセン生まれ。世界的な指揮者フルトベングラーらと活動を共にしたが、ユダヤ系だったためナチスの台頭を機にソ連に亡命。60年に東ドイツに帰国した。60~77年にベルリン交響楽団(現ベルリン・コンツェルトハウス管弦楽団)で首席指揮者を務めた。終わらせる』(岩波新書)は、タイトルこそ政治的プロパガンダのように読めるが、内容は、なぜ原発が危険なのか、東電福島原発で何が起きたのか、原発をなくすために行うべきことは何かと分かりやすく教えてくれる好著だ(そのサマリーを何時かこのブログでもアップしたいと考えている)。脱原発が、歴史的な必然であることを示しているのだ。1960年にまとめた「大型原子炉の事故の理論的可能性及び公衆損害に関する試算」である。この報告は、結果があまりに大きな被害を予測する内容だったために、当時の国会でも、一部が公表されただけで、全体が一般に公開されたのは1973年になってからだったらしい。賠償額等が検討されている。気象条件が「温度逓減・雨あり」の場合だろうと、今中氏は記している。この場合、人的被害が、要観察3100人、6カ月以上の退避・移住が360万人、1年間の農業制限が37500平方K(日本の面積の約1割)、損害額5650億円。あり」の場合で、損害額は、3兆7300億円に上る。1960年の日本の国家予算が、1兆7000億円だった。日本の原子力発電は、万一の場合は、原子力事業者のみならず、国家経済が破たんすることを前提にして開始された、と今中氏は記している。人的被害が少ないように思えるかもしれないが、晩発障害は長い時間をかけて、広範に起き、多くの国民を苦しめることになる。した大事故の確率を小さく見積もり、さらに起きた場合の被害を小さく見積もろうとすることを覚えておく必要がある。18日までに共同通信のインタビューに応じ、3月11日の東京電力福島第1原発事故発生を受け、事故がどう進行するか予測するよう複数の機関に求め、最悪のケースでは東京を含む首都圏の3千万人も避難対象になるとの結果を得ていたことを明らかにした。発生直後には、現場の第1原発の担当者と意思疎通できないなど対応が困難を極めたことを強調。(畑村洋太郎委員長)は菅氏から事情を聴く方針で、事故対応をめぐる発言は、再発防止の鍵になりそうだ。当地で300床の三次医療機関建設が計画されていることは、ここですでに二回ほど記した。その計画が具体化の第一歩を踏み出した。この市の東端に建設することが本決まりになった。その2kmほど東側に、過去30年間以上地域医療を行ってきた同規模の民間病院がある。周辺は、高齢化の進む農村地帯だ。都市部も人口の増加はない。新たな病院は、三次救急を謳い文句にしているが、医師が集まらないのは目に見えている。この民間病院にあまりに近い。医師会や、影響を受ける医療機関には何も知らせず立ち上げたこの新病院構想、どのような結末になるのか・・・は私はあまり関心がない。このための予算の大部分が、大震災復興のための国家予算からくることが、腹立たしい。大震災復興にはほとんど関係ない。箱ものを作るだけのことだ。東大児玉教授が危惧していた通り、「除染作業」が、国家予算を手に入れるための利権を漁る公共事業のようになってしまっている、という声も聞こえてくる。東北大学の打ち出した、東北メディカル・メガバンク構想も、MRICで小松秀樹氏が批判しているように、釈然としないものを感じる。被災地の人々の震災復興には結びつかない事業でしかない。大学だけでなく、官と民の関連省庁・組織が、震災復興の名を借りて、利権にありつこうとしているのではないだろうか。それの財源は、所得税・住民税の増税が当てられる様子。法人税も増税といっているが、減税分を少なくするという見かけ上の増税(実質減税)だ。この大きな国家予算を自らの利権の拡大にだけつなげようという官民の動きに厳しい目を向ける必要がある。http://medg.jp---------------------------------------------------------------------政治状況が多少落ち着きましたが、国難ともいうべき状況は変わっていません。私は、東日本大震災の救援活動に関わってきたこともあり、復興に個人的な思い入れがあります。東北大学を中心に、東北メディカル・メガバンク構想が提案されています。これを復興計画に含めるには無理があります。この計画で、実際に実施することは、下記、2点だけです。いずれも、同様の試みが既にあり、オリジナリティはありません。予算獲得のための付け焼刃の構想に見えます。医療情報の電子化とネットワーク化この二つは独立したものであって、互いに直接関係ありません。目的として大きいのは遺伝子研究のようです。医療情報のネットワーク化はおまけです。全体として、研究者主導です。研究内容と無関係に、単に研究費が欲しい人たちが計画を進めているのかもしれません。予算が徹底して削減されていることがあります。東北大学を含めて、日本の大学が疲弊していることは間違いありません。予算の削減は、日本が急速に貧しくなり、さらに貧しくなりつつあること、高齢化によって、社会保障費に莫大なお金が必要になったことによります。企業には確実にメリットがあります。逆に、最も疲弊している被災地、すなわち、福島県の浜通り、宮城県の石巻・女川から気仙沼まで、岩手県の三陸海岸の被災者にはまったくメリットがありません。つらい思いをして、故郷を離れた被災者にも何のメリットもありません。創薬研究、橋渡し研究がうたわれていますが、日本の大学の研究者は実用化を安易に考え、臨床家から見ると信じられないような夢を見ます。現実を踏まえた実務能力に欠けるため、研究者主導の試みが実用化することはほとんどありません。実用化、産業化は別のステージの研究です。別の組織と研究者が必要になります。本構想に予算を付けることは、研究のための研究に予算を付けることに他なりません。二番目の医療情報のネットワーク化によって最も利益を受けるのは、大手のIT企業です。被災者に一切メリットはありません。医療情報のネットワーク化は、本来、特定地域の医療に大きな影響力のある大病院が地元の開業医や自治体と協力して開始すべきものです。患者情報の医療機関同士でのやりとりの構図が単純で、実用化のための協力体制を構築しやすいからです。確実な成果を得た上で、徐々に拡げていくべきものです。この分野でほとんど実績のない基礎研究者が思いつきで言い出したものに予算をつけても、無駄になる可能性が高いと思われます。結局、大会社にお金が渡るだけです。これが回りまわって、被災者のメリットにつながるという意見もあろうかと思いますが、それを認めるとあらゆるものが復興計画になってしまいます。県単位に拡げるとすれば、先行研究で実績を残したところが担当すべきです。この構想を説明するための東北大学のスライドには、「東北メディカル・メガバンクの医師・コメディカルスタッフを被災地域の病院に派遣・常駐させて地域医療復興を支援する」と書かれています。研究者が派遣業まで開業しようというのでしょうか。この枠組みでは、遺伝子研究をしたい基礎医学者しか集まりません。被災地で働こうという医師は、臨床医学を中心にした教育、地域での地道な医療活動から生まれます。研究者主導のメガバンクから地域に派遣されるとなれば、臨床医は参加しません。コメディカルスタッフを「派遣・常駐」させることなど絵空事です。麻酔医の確保もままならない大学が、過疎の被災地で働く医師を集められるとは思いません。無理すると、大学全体から、真面目な臨床医が立ち去ることになります。私は、復興財源を使うことを正当化するための4条件を提案します。すくなくとも、どれかを満たす必要があります。1.地元の被災者の生活の維持と再建に直結すること2.被災者の雇用に直結すること3.被災者を多数雇用する地元企業にお金が落ちること4.被災地を後にした被災者の再就職と生活再建に直結すること増税までして復興に回そうとするお金が、研究者と大企業だけを潤すのは許されることではありません。私は被災地の復興を望みますが、被災者の生活再建が最も重要だと考えています。地域に立派な建物が建つだけでは、復興とは言えません。ある地域が繁栄するための必須条件は、その地で生活する住民の幸福度の総和が大きくなることです。これは、被災地の住民数を多くし、一人当たりの収入を多くできれば、ある程度達成できます。東日本大震災の復興は、地域の繁栄だけを目指すべきではありません。東日本大震災では、故郷にとどまりたくてもとどまれない被災者が、多数故郷をあとにしています。この人たちを含めた復興が必要です。私には、東北メディカル・メガバンク構想の予算要求は火事場泥棒に見えます。大学の予算が足りないからといって、誇りまで捨てた行動をとると、未来を失うことになりかねません。遺伝子情報の集積については、本来、震災復興と関係なく、科学研究として文部科学省に予算要求すべきものです。医療情報のネットワーク化については、震災復興とは関係なく、総務省に予算要求すべきものです。この構想に1000億円から1500億円もの予算が必要だと伝えられています。これが本当なら、被災者を冒涜するものと言ってよいのではないでしょうか。この構想に予算が付くとすれば、復興予算全体の論理が歪みます。被曝には、外部被ばくと内部被曝がある。渡會睦子氏が、国立がん研究センターと共同で、周辺地域で仕事をする保健師147名にガラス線量計を配布して、5月一か月間外部被ばく量を測定し検討した。同じ相双地区でも、検出限界以下の0.1mSv未満の保健師もいるなど、行動パターンにより大きな開きがあることが明らかになった。同時に、活動記録もつけてもらったが、記入率は61%にとどまった。福島県は、3月11日以降の行動を振り返ることで被曝線量を推計する県民健康管理調査を行っている。この結果から、言えること。個別の差が大きいから、個別的に測定しなければならないということだ。被曝から時間がたっての当時の行動を思い起こすような被曝量推計は、意味がない。研究を行った渡會睦子氏は、線量計を自分で購入して保健師達に渡したらしい。その費用は、40万円とか。このように重要なデータ収集を、地方自治体・国の行政機関がなぜ早期に行わなかったのか、後々禍根を残しそうな気がする。外部被ばくは、原発の爆発が起きた12日以降1,2週間の間がピークだったはずだ。今後継時的に測定を繰り返せば、個々のデータの減衰曲線から当時の被曝量を推定できるのかもしれない。それにしても、行政機関の対応が遅い。内部被曝についてもようやく測定が行われるようになってきているようだが、外部被ばく以上に個別性の高いデータが出てくる可能性が高い。被曝が高度である可能性がある青少年は、すべて測定を継時的に続けるべきではないだろうか。来春退職することが確定した。この職場を引き継いで仕事をして下さる医師が決まり、来年早々にもさまざまな手続きにはいる。別ブログに記したように、自由になれるという希望にこころがぱっと明るくなり、これまでやれなかったことを順次こなしてゆきたいとも思うのだが・・・何か、不安と退却することのうしろめたさのようなものも感じる。気持ちがささくれ立つ。退職という人生の道程を、先輩諸氏はどのように乗り切ってこられたのだろうか。私の場合は、もしかしたら、あと数年仕事を続けられるかもしれないという思いもあったのが事実で、それが覆った(自分で覆した)ことからくる、心理的な落ち込みか。自分のidentityがなくなるような寂しさと、不安感だ。歩み出したのだから、後ろを振り返らずに、一歩一歩歩みだす以外にない。行政や医師会との不快なやり取り、彼らからの義務の強制・朝礼暮改から自由になる、それだけでも祝杯を上げるべきではないか・・・。これからの見通し、希望を、表明できるものだけ;勉強をもう一度すること。分野の本を読み進めたい。音楽と無線の活動は、ほどほどに・・・。何らかの社会とのかかわりを持つ必要がある。FOCの会合にはぜひとも出なくては・・・。Monologueに以下のポストを行った。▲ユーロが財政危機に陥っている。ギリシャ、南欧諸国の国家財政が赤字となり、特にギリシャの国債の不履行が必至とのこと。調べてみると、ギリシャは公務員が優遇されており、公務員の年金は退職時の90%、結婚していない娘は、公務員であった親が死亡した時に、その年金を相続できるといった優遇を受けていたらしい(それは、今回の危機発覚で取りやめられたようだ)。ギリシャの問題が重視されるのは、EU加盟当時から財政赤字を政府自らEUに対して少なく申し立て続けてきたことがある様子。国家財政の破たん寸前の状況、公務員の優遇策・・・どこかで見た状況・・・そう、日本と似ている。日本の場合、国債が国内で買われており、海外への債務が少ないという点で、国債価格の暴落が起きることは当面ないとは言われているが、団塊の世代が資産を取り崩して生活するようになると、国債の国内での受け入れが困難になる。わが国の財政赤字の対GDP比は、先進国中ダントツの一位だ。国債の売却ができなくなり、国債価格の暴落が起きると、日本もギリシャと同様の状況になる・・・それまで時間はあまり残されていない。公務員給与は、大企業の給与水準を目安にされており、さらに年金でも恵まれている。天下りと、天下り企業・法人への利権誘導はよく知られている。それを改革せずに、国家破たんを避けることは難しい。一つ、ギリシャの場合は純粋に国内問題なのかもしれないが、南欧諸国の財政赤字には、ヘッジファンドが絡んでいそうだ。ヘッジファンドは、ハイエナのように財政体力が弱った国々に襲いかかる。ヘッジファンドがこれほどに暗躍する理由の一つは、世界市場に過剰な資金の存在があるのだろう。これも何とかしないと、バブルと、バブル崩壊の連鎖が絶えず繰り返されることになる。一つ、ユーロが崩壊するのではないかという議論もよく聞くようになった。ユーロが生まれた背景を考えると、ユーロによって得られる安定性・利益は、EU諸国にとって大きなものがあり、そう簡単にはつぶれないのだろう。独仏の首脳が、ギリシャのユーロ圏離脱を否定したのは、そうした判断がベースにあるためと思われる。ユーロ圏がこの事件を契機により強固になって、世界経済の安定のために資してほしいものだ。【フランクフルト時事】ギリシャ、ドイツ、フランス3カ国の首脳は14日夜に電話会談し、ギリシャの債務問題を協議した。独仏は会談終了後に共同声明を発表し、ギリシャのユーロ圏からの離脱を回避する決意を示した。欧州各国が合意済みの安定化策を実行に移すことが重要と強調した。声明は「ギリシャの未来はユーロ圏にあると確信している」と表明。ユーロ圏諸国が7月に合意した欧州金融安定基金(EFSF)拡充など債務危機の安定化策を「完全に実行することが不可欠」と指摘した。実行が前提条件」として、ギリシャに緊縮策の徹底を求めた。16、17両日にガイトナー米財務長官も出席して開かれるEU財務相理事会では、今回の声明に沿った内容の議論が進むとみられる。IMF、EUによる第1次支援枠からの第6弾融資80億ユーロ(8400億円)を9月中に獲得できなければ、ギリシャ財政は破綻するとみられている。今後の支援の要となるEFSF拡充も、ユーロ圏各国の議会での承認が不安視されており、ギリシャ10年債の利回りが24%を突破するなど、市場での不安は極度に高まっている。仕事場の東側の土地に植えられた木槿。一昨年だったか、あまりに樹勢が強かったので、枝を落としてくれるように、業者に依頼したら、可哀そうになるくらい枝をバサッと落とされてしまった。昨年は、枝が伸びず、このまま枯れるのかと思ったら、今春からまだ枝を勢いよく伸ばし始めた。数日前に花が咲き始めているのに気付いた。花が白いものと、縁に向かって紅色が濃くなるものと二種類の木がある。生命力の強さに感心することしきり。以前に書いたかと思うが、この木槿は、開院当初、父親が自宅から移植したものだ。何も頼まなかったのに、せっせと自宅から運び込んで植えてくれたものだ。木を植えるのは、多くの場合、後の世代への贈り物になる。いえば、我が家の東側に父と植えた銀杏の木が、大木に育っている・・・。この仕事場の南側に植えなおした、夏椿の木が見事に育つのを私が見ることはないだろう。夏椿が大きく育ち、日陰を作ってくれるのを、だれが見て楽しんでくれることになるのだろう。例によって、朝早く目が覚め、あちこちのバンドにダイアルを合わせ聴いて過ごした。北米が開けた14メガに落ち着く。14047KHzのW1AWによるQST(だろうか?)の文章の送信をしばらく聴く。科学論文のような内容だと、眠気がまた襲ってくる・・・。これを受信練習に使っているハムもいるのだろうか。Sは3から4、ひどいフラッターを伴っている。ヨーロッパの局と交信中。聴いていたら、CQを連発するので、呼んでみた。FACEBOOKの仲間にしていただいたお礼も言おうと・・・でも、なかなか取ってもらえない。ビームをこちらに振ったが、取れない様子。コールを確認してくれて、VKにはロングパスが開いていたからと彼が言うので、互いにロングパスにアンテナを振るが、かえってダメ。あちらでは、ノイズレベルが高い様子だ。KF3Bが呼んできた。2KHzアップして交信開始。ビッグガンの彼でも、Sは6から7。彼のところではノイズがないようで、こちらを完璧にコピーできる。鶏小屋シャックの写真を撮ったが、内部の写真も一緒に送ろうと思っている、内部を撮るために、まずは整理しなきゃ、整理整頓の動機付けをしてくれてありがたい、と。彼も所要があるとのことで、数分後にはいなくなった。Alanも言っていたが、太陽黒点数が多い(そして、A/Kindexが低い)割にどうもCONDXが良くない。開けることは開いているが、信号が全般に弱い。一時的なことであれば良いのだが。過去2,3回の太陽活動の活発な時期に比べると、天に突き抜けるようなCONDXの日に恵まれないような気がする。蒸し暑さの残暑の一日の始まり・・・。W5ZLは、テキサスに住む明るく、快活な男だ。米国人らしく、善良で開放的な考えの持ち主。彼と知り合ったのは、まだ2,3年前のことだ。ヨーヨーマの弾くチェロが良いからぜひ聞けと言って、CDを送ってくれそうになったことがあったが、丁重にお断りしたこともあった。その彼が大腸がん、それも進行した病期のそれに冒されていることが分かったのが、今年の冬だったか。無線でその一報を聞いた時には、それまでの元気さから信じがたかった。5月に手術を受けたが、根治的な手術にはならず、複数の転移巣を抱えて、その後化学療法を受け続けている。その闘病の様子をつづったブログが、こちら。つとめて明るく、ポジティブにふるまう彼の様子が読み取れる。彼のブログを訪れ、ゲストブックに一言書き記してくださると、彼も元気づけられることだろう。下記は、手術の翌日、奥様のLeslieと顔を合わせるGaryである。お二人の信頼と愛情が、この写真からひしひしと伝わってくる。(画像の使用許可を得てある)良くなって、来年7月にはシアトルで会おう、それに何時かは日本も訪れてみたいと言っておられる。実現するように、闘病を続けて頂きたいものだ。病と闘うよりも、病と寄り添うという生き方の方が良いのかもしれない・・・。2年前に開始された施策で、このブログでも取り上げたことがある。購入建設費用と、医師等の人材獲得のための費用を、地方自治体に対して与える一種の交付金だ。故郷創生基金を思い出させる。地域医療の窮乏化は、医療費削減と、地方から人がいなくなりつつあるのと同じ理由で、地域医療を担う人材が現場から立ち去っていることによる。それに対する、行政の対応は、地方交付金を積み増して、官僚の利権を拡大しつつ、箱ものと人材派遣事業の拡充を行うということだ。人材派遣事業とは、医師の人材派遣と、医学生へのひも付き奨学金の貸与である。地域医療の現場で汗を流している人々への直接の手当ては行われない。診療所で言えば、再診料という、そうでなくても低額の医師の技術料は削られ、代わりに24時間救急対応という現実には不可能な診療体制をとれば、高々30円程度の上乗せを診察料にするという滅茶苦茶な診療報酬改定を最近行ったばかり。いう名称であることが笑える。言ってみれば、医療機関の正当な診療報酬を削り、それを官僚の利権を確保する地方交付金に回している、という構図だ。その交付金では、箱ものが作られ、官制医局もどきが作られようとしている。医療現場の人間の収入・就労条件の改善等には結びつかない。地方自治体首長と官僚たちの利権のための施策である。これでは、震災地域の医療介護復興はおろか、地域医療の再生は望めない。向けた2011年度第3次補正予算に対する厚生労働省要求の全容が8日、判明した。被災地の医療機関や介護施設の復興など医療、介護、福祉の支援策2600億円を盛り込んだ。病院ごとに機能を分担して医療提供体制を強化するほか、医師、看護師の人材確保にも充てる。被災者が生活圏で医療や介護などのサービスを一体的に受けられるよう、小規模の特別養護老人ホームなど介護施設を整備するため119億円を計上する。支援するNPO法人などへの補助を拡充する。メンタルケアのため「心のケアセンター(仮称)」も整備する。福島第1原発事故を受け、食事を通じた放射性物質の内部被ばく量の調査や作業員の健康管理などで特別会計を含め計4億円を充てる。雇用対策では、被災者を長期雇用する企業への助成など雇用創出支援の基金積み増しに1510億円、復興が本格化するまでの「つなぎ雇用」や円高による失業者対策に2千億円を充てる。被災者への職業訓練も拡充し、復興に伴って生まれる新産業への職種転換を促す。新卒者の就職支援費237億円も盛り込んだ。これとは別に、第3次補正予算案には、基礎年金の国庫負担を2分の1にするための措置や、B型肝炎訴訟の和解費用の基金設置などが盛り込まれることになっている。彼が交信を終えるのをまって、コールした。彼については、過去に2回ほどここで記している。Mariaという町の医療機関で仕事をし、週末にロスアンジェルス近郊まで2時間(だったか)程度かけて戻る生活をされている。今も、同じスケジュールで仕事をしているとのことだった。原発事故による放射能汚染についてまず尋ねられた。現状では、ここは酷い環境汚染には晒されていないが、これから長い時間をかけて、内部汚染との戦いになると応えた。彼は、右目の網膜黄班部変性にかかり、治療を受けている、とのこと。同疾患は、高齢者に比較的見られる難病で、私の記憶では有効な治療法はなかったはずだった・・・が、彼は抗癌剤の一種Avastinの投与を受けている、もう一種類新しい薬もあるのだが、Avastinが一回500ドルなのに新薬は1000ドルかかるので諦めたとのことだ。医師であっても、経済的に恵まれていなければ、最新の治療を受けられぬことをまた知った。同疾患に有効な治療が生まれ、彼もその恩恵を受けられ、良かった。局所に注射するらしく、痛そう・・・。アンテナは、5BTVというトラップバーチカル二本を位相給電している様子。バンド毎に、フェーズラインを変えているのか尋ねたら、K9AD(だったか・・・)製作の電気的に位相を変えるシステムがあり、それを用いている様子。一方のバーチカルのトラップがおかしく、14と21メガの同調点が、高くなってしまっているので、息子さんの助けを借りて、調整するとのことだった・・・が、交信中に息子さんから電話が入り、彼が来れないとのことで、Bobは苦笑していた。彼も以前90歳まで仕事を続けると言っていたが、本当にそうする積りなのか・・・。キーイングも、送信内容もしっかりしているので、きっとそれまで仕事を続けられるかもしれない・・・。▲こちらに新たに投稿した。事業仕分けは、ほとんどなかった。財務省の巨大利権は、温存されたまま、引き剥がしやすい部門から、予算が削られた。医療もかなりの影響を受けた。事業仕分けされた公共事業の一つが、財務省主導で復活し、その工事が開始されたことを告げるニュース。全国を転勤し続ける公務員に対しては、宿舎の提供は必要なこともあるのかもしれない。民間の賃貸料の数分の一で、豪勢な宿舎を提供することは、おかしい。公務員宿舎は余っているという指摘もある。この公務員宿舎建設という公共事業を再開するに当って、財務省は、旧い公務員宿舎を売却し、その売却金を東日本大震災の支援に回すという、理解し難い弁明を行なっているらしい。我々が民主党政権にかけた最大の期待は、行政・官僚の自己増殖的な振る舞いをコントロールし、この国が坂から転がりおちるように崩壊してゆくことを阻止することだったのではないだろうか。新政権が誕生したばかりで、ケチをつけるのは気が引けるが、この財務省の勝手な振る舞いは、見過ごせない。このようなことをしていて、増税を国民に受け入れさせられると思っているのだろうか。夕刊フジ野田佳彦首相(54)の「官僚優遇」ぶりがあらわになった。国民に負担を強いる増税路線を突き進む野田首相だが、100億円を超える巨大事業の凍結解除は、なんと自身が財務相時代に決定していた。宿舎は余っている」という識者もいる。「事業仕分けの凍結判定で、『やっと国民の声が届く政治に変わった』と思ったのに...。裏切られた気持ちです。大野良夫代表は、こう残念がった。ト13階建ての国家公務員宿舎2棟を建設するもの。完成予定は再来年6月、総事業費105億円という巨大事業である。政権交代後の一昨年11月、「税金の無駄遣い根絶」を掲げて行われた、第1回事業仕分けで、この巨大事業は真っ先に取り上げられた。潰すことがあってはならない」と評価。全員一致で「事業凍結」を決定し、政府は2010年度予算で建設費用の計上を見送った。ところが、ここから財務省や地元自治体などの巻き返しが始まる。立ち上げ、公務員宿舎のあり方について議論を始めた。活性化のために宿舎は必要だ。凍結解除を」などと陳情を続けた。して工事再開が決まったのだ。一度死んでよみがえったこの「ゾンビ事業」を決定した財務相は「財務省の傀儡」ともいわれた野田首相自身。首相交代のどさくさに乗じるように今月1日、工事は再開された。そもそも、公務員宿舎は余っているとの指摘もある。今年3月、東京都江東区に完成した「東雲宿舎」(地上36階建)はガラガラだというのだ。ジャーナリストの若林亜紀氏は「東雲宿舎はレインボーブリッジを見下ろす豪華タワーマンションだが、被災者に開放している。『宿舎が足りない』とはいえず、新規建設は明らかな無駄遣いなのです」と語った。野田首相は建設再開を認めてしまったのか。「公務員宿舎を建てれば、財務省は各省庁に恩を売ることができる。「仕分け結果が、官僚や業界団体などの圧力団体の要望でひっくり返された典型的なケース。ぶ政治をすることになる。自民党政治への先祖返りだ。W1RMが7メガで呼んできてくれた。米国東海岸の北部が入感し始めると、本格的な秋のシーズン。昨夜は、バックグラウンドが少しノイジーなのと、SSBの混信があったが、フラッターを伴った彼の信号を耳にして、夏が過ぎ去りつつあることを実感した。ハリケーンIreneでは、Peteのところではアンテナ家屋等に被害はなかった由。地下に水が少し溜ったくらいだったようだ。東海岸に沿って北上した、この大型ハリケーン、ニューイングランドでも被害をもたらした様子だ。最近始めた、私の英語ブログについてちょっと宣伝した。Directoryに、ブログのurlを上げたもらったらどうか、との彼のアドバイス。CWopsのサイトで、会員のサイト・ブログにリンクするページを作っても良いかもしれない、と言っていた。その場合、そのページを一般公開するかどうかが問題だ、とも。英語のブログを立ち上げた理由の一つ、一番の理由は、原発の情報を私の得た範囲で発信すること。事故直後とは異なり、情報が外国には十分伝わっていないということを耳にする。我々国民にも伝わってきていないのだから、外国ではさらにそれに輪をかけて情報が少なくなるのだろう。コメントへの対応などもしていると、何が本業か分からなくなりそうだが、できる範囲で続けてゆきたいものだ。Peteは、打てば響くようなさわやかな人柄を感じる。いつか直接お目にかかりたいものだ。N6TTと久しぶりに交信。