発行する宣伝会議は3月3日、ネットユーザー500人と企業110社広報部へアンケートした「ネット告発」についての調査結果を発表した。同誌の調査によると、約38.8%のユーザーが「最近ネット上で企業や商品に対するネガティブな投稿を見たことがある」とし、また11.6%が「実際にネガティブな投稿を発信したことがある」と回答している。現在Twitterなどのソーシャルメディア上では、ペヤングやマクドナルドの食品などへの異物混入や、いわゆるブラック企業に対する告発など、企業や個人を名指しで批判する「ネット告発」が増えている。このネット告発をきっかけに企業不祥事が明らかになるケースが増えており、企業として適切に対応/対策を取る必要に迫られている。ネット告発について企業側の意見を聞いたところ、12.7%の企業が「企業や商品が炎上したことがある」と回答。この対策として、半数以上にあたる51.8%の企業が「自社に関するネット上の声を監視している」、また29.1%の企業が「炎上に備えた対策マニュアルがある」とし、対応強化に乗り出す企業が増えていることが明らかになった。設定を有効にする必要があります。「コントロール不能なソーシャルメディア」をマネジメントする今回は、ソーシャルでのコミュニケーション設計について触れたいと思います。いうのも、ソーシャルリスニングは、コミュニケーション設計と、そこで設定されるKPIに基づいて行うべきだからです。ファンからのツイート、放置は危険!ブランドの熱心なファンは、ソーシャルメディアでブランドとのつながりを深めたいと思っている。ブランド側が、ファンからのツイート経由で寄せられた投稿や意見を放置していたらどうなるだろうか。米国マーケターはネガキャンにどのように対応しているかソーシャルメディアで展開される企業/ブランドに対するネガティブキャンペーン(ネガキャン)に対して、対策を講じているマーケターは半数未満に留まる。負の連鎖をとどめる手立てを紹介する。Twitterで広まりやすいのは「ネガティブ」なのか、「ポジティブ」か?ソーシャルメディアでは、良いニュースと悪いニュース、どちらの話題が広まりやすいのだろう。どちらかというと、良いニュースよりも悪いニュースの方が、話題に取り上げられるケースが多いような印象がある。Loading知っておくべきマーケティングのトレンド解説や新着記事の一覧など、役に立つ情報をお届けします。『調査のチカラ』トップへ利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。