日本同盟キリスト教団の教会で教会員。日本バプテスト連盟の教会で客員教会員。「人が、その死後にどのように扱われるか」が、故人本人にどのように影響があるのだろう、ということを考えています。日本ではクリスチャンそのものが少数ですが、その中でも「家族の中で自分だけクリスチャン」ということはよくある話です。葬儀を主催するのは故人ではなく喪主ですから、このような場合には、故人がクリスチャンだったとしても「うちは○○宗だから」ということで仏式で葬儀が行われることも少なくありません。して故人は、たとえどんなに篤いキリスト信仰を持っていたとしても、仏教徒として葬られるのです。丁寧に、出家の証である戒名までつけてもらいます。したことに対し、教会が「故人はクリスチャンだった」といって、仏式葬儀の無効を求めたり、墓碑銘から戒名を削り取るように求めたりする裁判を起こしたという話は、私は聞いたことがありません。なんでもない教会は原告になりえないということなのだろうということ。第二、司法が扱えるのは基本的に法律に定めがあることについての是非であって、「宗教的にどちらが正しいか」といったことはそもそも裁判になじまないということ。「マリアは崇敬の対象となるか」とか「修行しなくてもお念仏するだけで浄土にいけるか」ということを司法が判断することはできないわけです。第三、「人権」は生者の権利であって、死者には人権はないという考え方が一般的であること。「信仰の自由」が保障されるのは生者だけで、死者には適用されないということなのだろうということ。した司法上の理由だけで教会が訴えないのでしょうか。第四に、本人がどのような信仰を持っていたかだけが問われるのであって、死後に周囲がどのような扱いをするかは何の影響もないこと。いうのが、もっとも根本的な理由なのだろうと思うのです。ないなら、たとえば仮に「生前にどれほどキリスト・イエスを信仰していようとも、仏式で葬儀され、戒名をつけられ、成仏を祈念されてしまったら、故人はキリスト教の『天の御国』ではないところ(西方浄土かどこか)に入らされてしまう」ということなのだとしたら、司法上の制度や習慣がどうあれ教会は何とかしなきゃいけないのではないでしょうか。聖書には[人は心で信じて義とされ、口で公に言い表して救われるのです。]と書かれています(ローマ書10章10)。生前に信仰告白すればすでに救われているのです。世の終わりのときには、すでに死んだ者もその時点で生きている者も、天国行きか地獄行きか裁かれることが書かれている一方で[御子を信じる者は裁かれない。]とあることから、クリスチャンの場合は死後ただちに天国に移されると考えられます。すれば、死後に周囲がどのように扱おうとも、故人には影響ないことでしょう。私の場合は家族もクリスチャンですが、仮に私の死後に仏式で葬儀が行われ、成仏を祈念されたとしても、その頃には天国でキリストの御許にいて「私はそっち(浄土)にはいないのに」と思うだけでしょう。ところが、こう考えるだけではどうにもわからないのが、靖国神社合祀取り下げ訴訟に対しての日本の教会の対応なのです。原告がクリスチャンの場合も、クリスチャンではない原告をクリスチャンや教会が支援している場合もあるようですが、いずれにしても「靖国神社にまつられているという状態の解消」を、クリスチャンが求めるというのはおかしいのではないかと思うのです。原告も祀られている故人もクリスチャンの場合、「靖国神社の霊璽簿に名前があるうちは、故人は『キリスト教の天国』には行っていない」ということなのでしょうか。だれが天国に行くか(行ったか)は、人間にすぎない私たちが云々できることではないのですが、それにしても「命の書」に名前のある人でも、もしも「霊璽簿」にも名前が書かれると、天国ではなく靖国神社に行ってしまうという考え方は、私には理解できません。それに「霊璽簿から名前を消せ」とは訴えるけれど「墓碑銘から戒名を削れ」とは訴えないというのは、靖国神社で扱われた故人のためには行動するけれど仏式で葬儀された故人は差別するということですよね。クリスチャンではない原告をキリスト教が支援するというのも理解できません。「霊璽簿は『命の書』より力がある」というかのように支援するのが、伝道になるのでしょうか。靖国神社には手も足も出せない領域がある、招魂祭や霊璽簿よりはるかに力ある方がおられる、ということを伝えるのが伝道ではないかと思うのですが。検索フォーム投票ボタンこのブログは、blogramに参加しています。