精神科医師Aさんから毎日新聞2007.7.27東京朝刊の情報をコメントいただきました。私の記事と一緒にアップしようとしたら、文字数が多すぎて無理だったので分けて記事にしました。何年もかかって発症、悪化する生活習慣病の原因を探るには、多数の人の健康状態を長期間追跡する調査が欠かせない。病気の診断にも、追跡調査結果が「科学的根拠」として採用されることが多い。糖尿病の診断基準は、長年多数の人の血糖値を調べ、どんな人が合併症を発症したかを分析した調査などに基づいて決まっている。「朝7時ごろに集まってね、『健康を祝してかんぱーい』と言いながらブドウ糖液を飲むのが恒例。和気あいあいとしていて楽しいし、検診の結果を大学の先生が解説してくれるのも勉強になる」。山形県舟形町(人口約6600人)で79年に始まった糖尿病検診に毎回参加している男性(72)は話す。そんなにぎやかな検診の中から生まれた。らが99年に米国糖尿病学会誌に発表した。空腹時は正常なのに、食後だけ高血糖になる人は、心筋梗塞(こうそく)や脳卒中などの心血管疾患による死亡の危険が高いことを明らかにした論文だ。97年に同学会が発表した新しい糖尿病診断基準は、食後高血糖かどうか調べる検査を省き、空腹時血糖だけで判断するものだったため、この流れに疑問を投げかけるデータとして注目された。「70年代前半、40代の町民が脳卒中などで相次いで死亡した。地域にとって若い人が亡くなるのは大問題で、生活習慣病対策を求める声が上がった」と話す。町は富永教授らと協力し、「生活習慣病のもと」の一つでもある糖尿病発見のため、79年から20歳以上の全住民を対象にした尿検査を始めた。尿糖陽性の人には、ブドウ糖液を飲む前と飲んだ後の血糖値を測る検査(ブドウ糖負荷試験)も実施した。90年度からは、厚生省研究班(当時)に参加し、40歳以上の全住民を対象に、ブドウ糖負荷試験を実施するようになった。検診は働いている人も参加しやすいよう、毎回日曜日の早朝に行う。受診者40人を1班とし、町職員が班長になって血液採取やブドウ糖液を飲む時間を指示する。90~92年度の3カ年に分けて実施した第1期検診は、対象者の約75%にあたる2500人以上が参加。有病率は8・4%と89年度以前のほぼ2倍で尿検査で発見できない患者の多さを露呈した。富永教授らが97年、受診後に死亡した人の死因を調べると、「糖尿病にはなっていないのに、負荷試験2時間後の血糖値(食後血糖値)は正常より高め」という人たちの心血管疾患による死亡率が、正常値の人より高いことが判明した。一方で、空腹時血糖値だけが高めの場合は正常値の人と差がなく、予備群の中でも食後高血糖の場合はより注意が必要なことが分かった。*検診は今年6月、第4期分が終了した。受診率は低下傾向にあるが、それでも約1500人が参加した。「研究についての了解を得るときも『子、孫のためになる研究』と説明すると、ほとんどは理解してくれる」(渡辺主幹)という。富永教授は「町の人たちの協力があって続けられた研究。(人口約8000人)では1961年から半世紀近く、九州大医学部が40歳以上の全住民を対象に調査を続けている。5年に1度の健診の受診率は約8割に上るうえ、住民の80%は「医学の発展のため」と進んで死後の剖検を受ける。この徹底した調査で病気の実態や原因解明に成果を上げ、「ヒサヤマ研究」として世界的に注目されてきた。61年は、国民皆保険がようやく実現した年。当初、最大テーマは脳卒中だった。日本の脳卒中死亡率は当時世界一高く、30~40代の突然死が多かった。久山町研究は日本では欧米と違い、脳卒中の最大の原因は高血圧だと解明。減塩指導や降圧薬普及などの対策を講じ、70年代に町内の脳卒中は3分の1に減った。*現在の最重要テーマは糖尿病だ。(しゅよう)、アルツハイマー病などの発病を増やすことが、久山町研究で次々と分かってきた。88年の健診では受診者の11%が糖尿病と判明。3~4%という当時の常識を覆し、糖尿病の増加をいち早く警告した。この数字は全国的にあてはまることが、後に厚生労働省の研究で証明された。久山町では02年、糖尿病とその予備群はさらに男性の54%、女性の36%に及ぶことも明らかになった。「88年以後、運動や食事指導など手を尽くしたのに糖尿病は増える一方。すれば減るのか、最初からやり直したい」。清原裕教授(環境医学)は厳しい表情で語る。今年新たに、健診中に時間を置いて3回採血し、血糖値の変化からインスリン分泌能を詳しく調べ始めたほか、他大学と合同チームで栄養調査も始める。対する遺伝の関与も調べるため、02年から遺伝子解析の調査も始めた。受診者の承諾率は96%で、大半の町民はこの研究も支持している。した住民の協力は、まだ救急車がなかった時代に大学の車で急患を運ぶなど、一人一人の住民との深い付き合いのたまものだ。清原教授は「医療のためにと誇りを持っている町民のデータを扱う以上、徹底した調査を尽くさなければ」と、町外に転居した受診者の住所を突き止め、99%以上の追跡率で健康状態を把握している。成果が住民の健康に生かされなければ、住民はついてこない。それだけに研究者も必死だ。「病人だけを診る病院での調査では、生活習慣病を知ることはできない。病院とは逆に、ここでは医者が『頼む側』。本音も聞けるし、生活も見える。本来の医療の原点がある」と清原教授は話す。*懸念は町村合併の行方だ。同町は福岡市に隣接しているが、町の96%は市街化調整区域に指定され、ベッドタウン化を免れてきた。このため人口移動が極めて少なく、調査には便利だった。隣接する町との合併研究会が既に設置されており、いつまでこの状態が続くかは不透明だ。◇全国各地の住民対象の研究も追跡調査の中には、全国各地の住民の協力を得て、日本人全体の傾向をつかむことを目指す研究もある。よる「多目的コホート研究」だ。生活習慣と病気の関係などを探るのが目的で、国立がんセンターが事務局となり、90年と93年に全国10都府県の約14万人を登録。現在も追跡調査が続いている。この研究では、登録時に血液検査など基本的な検査と、生活習慣に関するアンケートを実施し、その後の生活習慣病発症の有無などを調査する。▽日ごろ体を動かす量の多い男性は、少ない男性より大腸がんにかかる率が約3割低い▽飲酒量の多い人では、酒を飲まない「休肝日」の多い人の方が、休肝日の少ない人よりも死亡率が低い――などの研究成果を公表している。)も、日本人の生活習慣と病気の関係を明らかにしてきた。やり直したい」清原裕教授厳しい表情で語る。京都の高雄病院で勤務しています。これからも宜しくお願いしますね。