TIMES編集部です。TIMESのニュース、コラム、インタビューなど全ての編集を行っています。元エンジニア出身なので、ブロックチェーンのノードを建てたり、簡単なスマコンの実装まで対応できます。Twitterもよろしく。「”知らない”は最大のリスク」これは仮想通貨に関わらずどんな場面にも当てはまる言葉です。シンプルかつ強力な詐欺手法である「ポンジスキーム」は仮想通貨詐欺でも多く利用されています。本記事では、そんなポンジスキームについての正しい知識をお伝えします。まとめポンジスキームとは?ポンジスキームとは「高配当」を謳い文句としてお金を集める詐欺の手法です。この方法では新規客が預けたはずのお金が「配当」と偽られ横流しされることで、顧客はあたかも本当に資産運用されているかのように思ってしまいます。具体的にポンジスキームは下記の流れで行われます。↓6運営雲隠れここで一番注意すべきポイントが「初めは実際に配当が配られる」ということ。ポンジスキームでは新規顧客が途切れてシステムが破綻するまでは、実際に配当が配られます。顧客が増えていけばいくほど新規顧客を集める必要が出てくるため、いつか必ずシステムが破綻します。そんなポンジスキームには実際にどのような事件があったのでしょうか。豆知識ポンジスキームはねずみ講とよく混同されますが、ポンジスキームでは詐欺集団と既存顧客だけが得する仕組みなのに対して、ねずみ講は上の階級だけが得をする”ピラミッド構造”なので両者は異なります。・ナスダック元会長のマドフ氏が行ったポンジスキーム・富裕層が主なターゲット・被害額は650億ドル(約6兆円)・スティーブン・スピルバーグなどの著名人や、ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド、野村証券などの企業も被害にあった・犯行は約25年間続き、マドフ氏は2008年に逮捕(懲役150年)上記が事件の概要です。ナスダックの会長といえば”超”がつくほどのエリートなわけですが、そんな人が25年間も詐欺行為をしていたのだから驚きですよね。「全員受け入れず、たまに断る」といった細かなテクニックが使っていました。ナスダック事件では野村證券などのいわゆる”金融のプロ”も引っかかってしまったこともあり、この事件は史上最大のポンジスキームと言われています。マイニングプールとは、マイニングをしたい個人が集まるグループなようなものです。ビットコインのマイニングを行うには企業レベルの設備を投入しなければいけないため、マイニングに参加したい個人はマイニングプールに参加します。Networkではポンジスキームでは定番の”紹介制”が採用されており、その存在はネットワークビジネス関係者によって広められました。こちらの事件は、日本であまり話題になりませんでしたが被害額は約800億円とこちらもなかなかの事件です。・運営者6人(全員ではない)は2019年に逮捕されている上記が事件の内容です。「仮想通貨を預けてくれれば、AIを使った取引で月利10%の利益を出します」といった謳い文句で、プラストークン運営者達はビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨を集めました。運営者のうち6人は逮捕されていますが、盗まれた仮想通貨は世界各国あらゆる場所へと送金されてしまっています。(←仮想通貨の性質上取り戻すのはほぼ不可能)世間を騒がせた「コインチェック事件」の被害額は約560億円、対してプラストークン事件は約3290億円です。この数字だけ見ても、プラストークン事件がどれほどの規模だったかがわかります。プラストークン事件はテレビでの報道はほとんどされませんでしたが、日本人も被害にあっていたことからインターネット界では大きな話題となりました。TIMESではプラストークンおよび高配当型ウォレットの闇に関して、突っ込んだ記事を過去に書いていますのでコチラも参考にしてください。CHECK推定1000万人が騙された「プラストークン」儲かるが謳い文句の高配当型ウォレットの闇あなたが気をつけるべき4つのこと最後にポンジ・スキームに被害に遭わないための気をつけるべきポイントをお伝えします。ポンジスキームだけでなく、投資全般に使えるのでもう少しだけお付き合いください。下記が具体的に気をつけるべきポイントです。1利回りが異常に高い2元本保証と謳っている3人を紹介すると報酬が出る仕組み4勧誘者の経歴が不明1利回りが異常に高い投資の世界には「相場」というものがあります。相場を知るには数字を実際に自分の目で見るしかありません。下記は日本株式の配当(年間)ランキングです。7.09%他の事例も見てみましょう。下記は取引所の仮想通貨レンディング(貸し出し)の比較です。約1.3%このような数字を実際に見ていくと「年利10%もあればかなり良い方なんだな」という大体の相場の感覚が掴めてきますよね。「それはちょっと高すぎでしょ。怪しくない?」というように、自分の”危険察知センサー”を働かせることができます。「高配当」という言葉だけに惑わされないためにも、相場は必ず知っておきましょう。2「元本保証」と謳っている資産運用では「元本保証」というのは本来ありえません。元本保証とは「投資した額以上に損失が出た場合は、会社や国が補償します」という意味で、例えばあなたが投資をして20万円分の損失が出ても、それをサービス提供社や国が補償してくれるわけです。ここには「会社が倒産したり国が破綻する可能性もある」という大前提が抜けています。この事実を隠した上で「元本保証します」と宣伝している投資案件があったら、よく注意しましょう。3人を紹介すると報酬が貰えるシステムが採用されている紹介制を採用するということは「紹介制が無ければ普及しない投資案件」ということですよね。本当に良い投資案件であれば、遅かれ早かれ自然と広がっていくものです。「この投資案件はどうなんだろう...?」と思ったら、まずはその投資案件が紹介制を採用しているかどうか確認しましょう。4勧誘してる人がいないor怪しい具体的にこれを調べる方法は下記です。・その投資案件を紹介しているサイトが全く無い・普段は活用されていないTwitterアカウントばかりが宣伝しているといった場合は要注意な投資案件なので気をつけましょう。・プラストークン事件-気をつけるべき4つのポイント-1利回りが異常に高い2「元本保証」と謳っている3人を紹介すると報酬が貰えるシステム4勧誘している人がいないor怪しい今回は仮想通貨の負の側面を中心にお話してきました。仮想通貨は世界が注目するほどの可能性を秘めています。「仮想通貨って何がすごいの?」と思った方は、以下の記事を読んでみてください。詳しくはこちら!>仮想通貨の5つのメリットとは|決済だけじゃないって知ってた?<最後まで読んでいただきありがとうございました。B...特集・コラム2018/05/15STO(セキュリティ・トークン・オファリング)とは?ICOとの違いも交えて解説YuyaSTO(セキュリティ・トークン・オファリン...インタビュー2019/02/23ブロックチェーン開発の良さはシンプルなところ。TIMESはブロックチェーン/仮想通貨,暗号資産に関する総合メディアです。業界における最新情報や著名人のコラムやインタビューなど、はじめての方にも分かりやすい情報を発信していきます。