皆様からのメッセージを随時募集・配信しています。あるが、私は中止を決断した。民間主導のこうした事業の積み重ねこそ、とかく緊張しがちな隣国関係を和らげると考え、再開を決断した。なくとも戦争を最も恐れるのは軍人である。戦争になれば真っ先に死に直面するのは彼らだからだ。誤解や行き違いによる無用な争いを避けるためにも、普段から交流があった方がいい。併せてどの国でも、ひとたび大災害が発生すれば軍は救助活動の先頭に立つ。日本の自衛隊は戦後73年間、戦争経験は持たないが、世界で最も豊富な災害救助活動の実績を持つ。2008年5月の四川大地震を見るまでもなく中国も日本に劣らず災害は多い。胡昌明主任(少将)との会談では、再開合意の確認と併せ、大災害が起きた場合は互いに救援隊を派遣、第3国での大災害には両国で合同救援チームを派遣する案を提案。胡主任も「異存ない」と前向きの姿勢を示され、今後、この件は政府間で検討願うことにした。胡昌明主任(少将)災害が起きた場合の人道活動に政治や宗教、思想は関係ない。早く、少しでも多く実施されてこそ意味がある。四川大地震では当初、計画された自衛隊機による救援物資の輸送は実現しなかったものの、東京消防庁の消防救助機動部隊などによる国際消防救助隊が整列して遺体に黙祷する姿が中国人民に感動を与えた。そんな未来志向の幅広い交流が実現できれば自衛隊や人民解放軍に対する両国民の理解や日中関係に対する世界の目線も変わるのではないか。胡主任は2007年、第7回訪日団の団長として訪日経験もあり、自衛隊や人民解放軍の将来を担う若手幹部の交流の意義を高く評価。会談でも事業の中止を「勿体ないことをした」と語り、「民間主導による交流事業は両国民のためになり中断してはいけない」とも語った。防衛省、自衛隊もこの実現を歓迎され、早速、4月下旬の受け入れを目指して調整してくださることになった。秋には自衛隊佐官団が訪中の段取りとなる。協力を得ながら、笹川平和財団と中国国際戦略学会が民間主導で取り組む異色のこの事業を一層発展させたいと思っている。