キャリアパーク[転職]就活に役立つ資料やイベント情報を受け取りませんか?通知を許可する場合は、「受け取る」を選択し、その後「通知許可」を選択してください。日本でメジャーな給与形態は、断然「職能給」です。日本にある企業のほぼ100%が職能給での給与形態をとっているといえます。これは、「勤続年数が長ければ長いほど技術も高い」という考えの下、採用されているのです。この職能給のメリット・デメリットから見ていきましょう。「職務給」に対し、「職能給」は、「「勤続年数が長くなるほど、それだけ能力も高まる」という前提によって与えられる手当で、いわゆる「年齢給」です。日本の企業ではほとんどがこれを採用しており、勤続年数とともに給料も上がることになります。長く勤めれば勤めるほど、能力が上がっているはずだと考えられ、給料が上がるのですから会社を辞める人も少なくなります。メリット:高い水準の技術を長く確保できる日本で「職能給」が採用されてきたことで挙げられるメリットは、高い水準の技術確保できる点でしょう。勤続年数に応じて給料も上がるため辞める人も少なくなることで、まんべんなく知識を持った人材や、一つの技術に習熟した人間を育てられるため、新入社員の安心感にもつながります。「職能給」であれば、長く勤めれば自然とお給料が上がる、というメリットに目が行きがちです。「職能給」は毎年上がるとは限りません。解雇される場合や、結婚や出産などで退職するとなれば、また一からのスタートです。持っている資格と職務の内容がずれ、若年層と高齢層とを比べると高齢層に過払い気味になり、中堅層以下に十分な給与が払われないなどの矛盾も起こりやすくなります。「職務給」とは職務に合わせて与えられる給料では、職務給について見ていきましょう。職務給は日本で取り入れられている職能給とは違い、日本以外の多くの国で採用されている給与形態です。名前の通り、「職務に合わせて与えられる給料」となっています。仕事内容によって、お給料が決まるのです。「職務給」を考えるのにいい例としては、コンビニの時給でしょう。全国どこでも大体同じくらいの金額ですよね。その人の能力ではなく、「どんな仕事をするか」で給料が変わります。「職務給」はその人自身ではなく、仕事の内容に応じて支払われますので、アルバイトやパートといった非正規雇用の場合、ほとんどがこれに該当します。そのメリットとしては、仕事内容と給料が一致するので、とても合理的です。職務の内容もはっきりするため、不必要なことをせずにすむでしょう。デメリット:ポスト不在に対処できない・昇給がしにくい一見すると「職能給」より「職務給」の方がよさそうに思えますが、もちろんそこにはデメリットもあります。「職務給」の人材ばかりになると、どこかのポストが不在になった場合にすぐ対処できません。同じ職場で働くなら職務を変えないと給与が上がりませんし、同じ仕事をするのであれば、もっといい条件を提示してくれるところを探す必要があります。いった点は、職務給の特性上のデメリットといえるでしょう。職能給は勤続年数・職務給は仕事内容によって変動し双方にメリット・デメリットがある「職務給」と「職能給」とは、それぞれにメリットとデメリットとがあると言えます。今の日本は、職能給の方が圧倒的に多いですが、同時に非正規雇用の現場では職務給がほとんどです。長い人生、一つの会社でキャリア形成を行っていくのであれば、当然職能給のメリットは大きいと言えます。全ての人が新卒で入社したり、ずっと同じ会社に勤めるわけではありません。なると、いくつからでも仕事の内容によってもらえる給与が決まっている職務給にもメリットがあると言えます。職能給・職務給どちらの給料携帯にするかは、よく吟味する必要があるといえます。人気の転職サイト特集doda合格診断:あの人気企業に転職できるかも?あなたの合格可能性を3ステップで簡単診断2018年度最新版の転職人気企業上位300社への合格可能性を診断!転職市場におけるあなたの実力が簡単に分かります。ハタラクティブ:内定率は80%以上!20代(第二新卒・既卒)や未経験業界への転職に強い内定率は業界トップクラスの80%!カウンセリング実績6万人以上から得られたノウハウをもとに、20代・第二新卒ならではの悩みや不安を解決してくれます。リクルートエージェント:求人数&転職成功実績No.1!登録必須の転職サイト業界最大級の規模を誇り、求人数と転職成功実績でNo.1を獲得しているため、多くの転職者に選ばれ続けています!非公開求人が約90%を占めているのも魅力的です。個々のニーズにあった最適なキャリア選択の機会を支援するサービスを提供しております。キャリアパークは、東京証券取引所マザーズ市場に上場しているポート株式会社(証券コード:7047)が運営しているサービスです。プライバシーマークを取得しております。社内で定期的な研修を実施し、また、お客様から個人情報をご提供頂く際には、SSLによる個人情報の暗号化により、安全性を確保しております。