当時の日本は、世界をリードする光輝き、多くの国から羨望のまなざしで、目標とされたと思います。ハイテク景気、安定成長と日本の経済的な実力は日に日に増し、何度も米国からの指摘を受け、日米経済摩擦に発展しました。”米国の貿易赤字を減らせ”と、米国の要求はかなり強引に突き付けられます。ジャパンバッシングは、これでもかと続き、1985年のプラザ合意後には、円高が進み、3年間で1ドルが「250円→120円」と半分以下に下がりました。約束して、大幅な譲歩がおこなわれました。切り替わることで日本経済は成長の翼を折られた形になりました。それでも1989年年末に株価は上がり続け、約2年で2万円も日経平均は上がりました。その後、世界で類を見ない、株価の暴落が始まり、現在に至っております。2000年以降、日経平均が2万円を超えたのは3回あります。1回目はITバブル、2回目は時価総額市場主義が追及されたライブドアバブル、3回目は2015年アベノミクス。今回2017年で4回目を迎えます。21世紀3回目の2万円越えはバブルとは言いません。その後、日経平均が15000円くらいまで下がりましたが、じわりじわりと株価を上げて、今日に至っております。ここ最近、自民党の失態が多く、内閣支持率が急落しております。それでも、株価は大きく下がらず、高止まりをしております。これは何故でしょうか?実は、日本銀行及びGPIFが日本株を買い支えているのです。政権与党は、その妥当性を示す指標として日経平均株価を額を提示することがあります。日経平均株価が上がるということは、「景気がいいのだ」という安心感が広がり、国民全体に安心感が広がりやすいものです。そのような意味では、日本株を買い支える意味はあると思います。25%」となっております。上がることになります。日銀もGPIFも十分に株を買い込んでおります。よって、安易に株を売却して大暴落をおこすことは出ないでしょう。株式を購入することで、大量な配当金が支払われていると思いますが、最終的に大きな利益を得るためには、購入した株式を売ることが必要となります。ーさんのAERAの記事によると、日銀が大株主となっているトップ10は以下の会社が含まれているようです。1.アドバンテスト(16.6%)2.ファーストリテイリング(15%)3.太陽誘電(14.1%)4.TDK(13.5%)5.ユニー・ファミリーマートHD(13.4%)6.東邦亜鉛(12.9%)7.トレンドマイクロ(12.4%)8.コムシスHD(12.1%)9.コナミHD(11.8%)10.日産化学工業(11.5%)通常、中央銀行である日銀が民間企業の株式を大量に購入して、筆頭株主となり、さらに15超まで買い増すとは、常識的には考え難いことです。実際にここまで買い増しているのです。ファーストリテーリングは日経平均の株価に与える寄与率が一番大きいと聞いております。今後も、このような大型株である程度配当が出る株を、狙ってくると思われます。今後も経営が安定している株で、暴落のリスクが無い株であることも条件です。それであれば、これらの株を狙って、株を買うことで、個人も相場で勝てる可能性が高まります。四季報のWebやCDなどで、「日本マスター信託口」を検索します。この中で、株主比率の大きい50社について、さらに、過去の四季報と見比べることで、日本マスター信託口の買い増し状況が見れます。これで、株主比率が下がり始めている株はそろそろ、大きな売りが出る可能性がありますし、逆に株主比率がどんどん増えている株は、場合によっては15%くらい買い増す可能性があることを示しております。GPIFは、株式を売って、キャピタルゲインを得ないといけないので、いつまでも同じ株を持ち続けるとは思えません。それでも公的な組織である以上、大暴落に導くような、大量な売り浴びせをおこなうことは無いでしょう。日銀やGPIFなどが買い支えている日本の株式の構造を知っている外国人は、いずれ大量に買い増し、バブルを引き起こすと思われます。その頃、多くの個人投資家は「まだまだ上がる」と一斉に株を買いまくると思います。バブルがはじけるのはその頃です。日本株は大暴騰が起こっておりません。大きな暴落はない・・・・そのように信じております。何がポイントか?男と女。げんこつで涙をふいてパンドラの箱を開けた、女王。