一志)は、3D映画、3Dテレビに加えて「ニンテンドー3DS」や3Dスマートフォンなど対応機器が続々と登場し、コンテンツ・サービスの拡充に伴って本格的な市場拡大が期待される3D(3次元)関連の世界市場(一部は国内市場)を調査した。2011」にまとめた。この調査では、3Dディスプレイ(立体的映像を表現する表示デバイス)9方式、専用眼鏡など関連製品/グラフィックボード・チップなどデバイス7品目、3Dディスプレイを搭載した、または、3D表示に対応した機器18品目、映画やテレビ放送、パッケージソフトなどコンテンツ/サービス11品目の各市場について、現状を分析し今後を予測した。川上のデバイス、ディスプレイから、川下の最終製品、コンテンツ・サービスまで一貫して調査・分析し、3D関連市場の全体像を捉えた。眼鏡方式は、テレビ、PCモニター、ノートPC用途など中大型ディスプレイが大半となっている。これらの用途では「アクティブ眼鏡方式」が主流となっていたが、テレビやPCモニター用途を中心に「パッシブ眼鏡方式」の採用が増えている。パッシブ眼鏡方式は、アクティブ眼鏡方式に比べ解像度が落ちるものの、目の疲労を抑制できるほか専用眼鏡を含め低コストであるなどの優位性があり、今後採用が広がる見通しである。2010年は眼鏡方式の98.1%をアクティブ眼鏡方式が占め、パッシブ眼鏡方式は僅かに過ぎなかったが、2011年にはパッシブ眼鏡方式の構成比が33.2%に急伸すると見込まれる(数量ベース)。今後もアクティブ眼鏡方式が過半数を占めていくが、パッシブ眼鏡方式も30%前後の構成比を維持していくと予測される。2012年以降にRealD社とサムスン電子が共同開発しているアクティブリターダ方式を採用したテレビやPCモニターが上市され、方式間の競合が激化する見通しである。裸眼方式は、デジタルサイネージ用途などの業務用大型モニターにおいて60インチクラスの大型ディスプレイが製品化されているが、大半はモバイル機器用途の20インチクラスまでの中小型ディスプレイとなっている。このうち、携帯電話や携帯型家庭用ゲーム機「ニンテンドー3DS」(任天堂)などに採用されている「パララックスバリア方式」が主流となっている。スマートフォンを中心に携帯電話への搭載が増加していることに加えて、3Dの有力アプリケーションと期待されていた「ニンテンドー3DS」が発売されたことで、2011年の市場は急激な拡大が見込まれる。これに伴い、パララックスバリア方式の構成比が高まり、裸眼方式の98.3%(数量ベース)を占めると見込まれる。パララックスバリア方式は2Dと3Dの切り替えが容易で、3Dでは解像度が半減するものの2Dでは維持されるため、2Dをメインとするモバイル機器を中心に採用が進む見通しである。2015年においてもパララックスバリア方式が裸眼方式の96.4%(数量ベース)を占めると予測される。将来的にはテレビやノートPC用途などの中大型ディスプレイでも採用が進み、2015年以降には3Dディスプレイ市場全体における眼鏡方式と裸眼方式の構成比(数量ベース)が逆転すると予測される。8.9倍2010年にメーカー各社から3D対応テレビが相次いで投入され本格的に市場が立ち上がったものの、「アバター」以降3D映画のヒット作が続かなかったことや、パッケージソフトやテレビ放送などの3Dコンテンツ/サービスが不足していたこと、また、専用眼鏡の追加コストや煩わしさなどを要因に、メーカー各社が当初見込んでいた販売規模には至らなかった。ハイエンド製品が中心のためユーザーがアーリーアダプターや富裕層などに限られ、市場は430万台(3D率:2.1%)、9,200億円に留まった。2011年の市場は、3,100万台(3D率:13.9%)、4兆5,000億円と大幅な拡大が見込まれる。30インチクラスの中型サイズの製品化、液晶2倍速(120Hz)パネル採用によるローエンド製品の拡充、オプション対応製品の増加などで、3D非対応製品との価格差が縮小してきている。これまで3Dディスプレイの主流であったアクティブ眼鏡方式に加えパッシブ眼鏡方式など他方式の採用による競合や、パッケージソフトを中心とするコンテンツ/サービスの拡充も期待される。日本国内では地上波テレビ放送のデジタル完全移行(東日本大震災で被災した岩手、宮城、福島の3県を除く)の買い替え需要やエコポイント制度の押し上げが消えてテレビ市場全体は大幅に縮小するものの、3D対応テレビはプラスが見込まれる。30〜40インチ以上では3Dが標準化されていくと考えられ、2015年には1億4,000万台(3D率:50.0%)、8兆2,000億円が予測される。裸眼方式の製品化も見られるが、価格面や画質面などで課題が多く、当面は眼鏡方式が続く見通しである。2011』をご覧ください。データサービスのご案内:このWebサイトに関する質問やコメントは、info@fcr.co.jpまで電子メールをお送りください。