16:00「標的型メール訓練サービス」は、標的型メール攻撃を模した訓練メールの送信により、従業員のセキュリティ意識を啓発する。環境に応じたサービスの選択が可能。訓練結果に応じ、セキュリティ研修の実施もサポートする。大塚商会の「標的型メール訓練サービス」は、標的型メール攻撃に備えるための啓発教育サービスだ。標的型攻撃を模擬した訓練メールを従業員に送信することで、攻撃型メールへの対応力を身に付けることを可能にする。Chrome」を自分好みにできるアドオン8選サイバー攻撃者に扮した技術者が、訓練対象の従業員に不審メールを送信する。不審メールであることに気付かなかった従業員が、添付ファイル、またはメールにあるURLをクリックすると、これが標的型メール訓練であったことを示す啓発ページへリンクするようになっている。した訓練結果の集計はレポートとしてまとめて提供される。この訓練の結果に応じて、教育の実施や対策製品の導入を検討することができる。環境や予算に応じてメール訓練の種類を選択することが可能だ。「訓練委託サービス」では、同社が訓練メールの内容や訓練の運用方法などをアドバイスし、訓練全体の実施を支援。訓練結果を報告し、訓練後には結果に応じて対象者を選定、セキュリティ研修を実施するなどのサポートも提供する。100/200/300」も用意する。配信できる訓練メールは100通、200通、300通のいずれかを選択可能で、訓練メールの設定と配信、訓練結果レポートの閲覧、種明かしメールやアンケート実施などの環境を提供する。1社1回100人までの限定で簡易型の無償サービスも利用できる。この簡易無償サービスでは、結果は訓練メール内のURLを開封した開封率のみの表示となる。現状の従業員の意識調査をしてみたい、といった使い方が可能だ。不審メールを模した訓練メールを送信する訓練を実施、結果の集計を報告、セキュリティ研修の実施もサポートする。Japanでご利用いただける共通IDです。Japanの全ての記事を読むことができます。人気の記事にはこのようなものがあります。【PR】残業禁止だけじゃ改悪に!生産性向上特集トレンドまるわかり![PR]DXに向けデータ管理を見直そう!いまこそデータ管理のインフラを抜本的に見直す好機!富士通が注目したSDSとは?モダナイズから始めるデジタル化DX時代を生き抜く企業への条件は「変化」に強くなること。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。