一志)は、通信サービス、通信機器/システムの国内市場を調査した。コミュニケーション関連マーケティング調査総覧」にまとめた。131.4%※移動体通信サービス、コラボレーションサービスは全体市場の内数2013年度の市場は11兆7,447億円となった。移動体通信サービスは、新料金プランがMVNOサービスや携帯電話サービスのユーザーの買い替え/買い増し需要を喚起したことや、WiMAX2+対応スマートフォンの投入によりWiMAXサービスの加入者が増加したことで拡大した。コラボレーションサービスは、Web会議サービスの伸長が続き、またUCサービスがシステム運用負担の軽減やグローバル対応、ワークスタイル変革などの需要を取り込み好調だった。インターネット接続サービスは、FTTHサービスやCATVインターネットサービスなどの固定通信サービスの普及が飽和しつつあり、新規の取り込みが難化したことで成長が鈍化した。2018年度は、移動体通信サービスやコラボレーションサービスの成長により、2013年度比3.2%増の12兆1,211億円が予測される。移動体通信サービスは、携帯電話サービスにおいてLTEエリアの拡大や対応スマートデバイス活用によりARPU(1契約当たりの売上)の上昇が期待されるとともに、タブレット端末やM2Mにおけるデータ通信契約も増加するとみられ、拡大が予想される。コラボレーションサービスは、コミュニケーションツールの導入による業務効率化などを目的に、無線LANコントローラーサービスやUCサービスをはじめ、各サービスが拡大するとみられる。国際通信サービスでは、国際IP-VPNサービスがグローバルネットワークインフラの中心として、グローバルクラウド利用の増加とともに拡大すると予想される。システムは全体市場の内数2013年度は景気回復によりITへの投資が活性化したことで、全体的に好調で3兆4,756億円となった。モバイル通信関連製品は、タブレット端末が低価格Wi-Fiタイプの需要増加やセルラータイプのユーザー層の広がりを受けて好調であった。タブレット端末とのセット販売により、データ通信端末であるWi-Fiモバイルルーターも伸長した。会議関連システムは、ビデオ会議システムが低価格化の進行による堅調なリプレース需要や増設需要の取り込みなどで好調であった。Web会議システムもスマートデバイス対応による利用シーンの多様化により拡大した。ネットワーク関連製品は、モバイルトラフィック対策で通信キャリア向けのL2/L3スイッチの需要が喚起されたのに加え、L4-7スイッチもキャリア/xSP、エンタープライズ向けの需要を獲得した。2018年度は、通信キャリアの投資抑制により音声関連製品と移動体基地局は縮小するものの、会議関連システム、モバイル通信関連製品、ネットワーク関連製品が拡大し、2013年度比0.5%増の3兆4,932億円が予測される。会議関連システムは、ビデオ会議システムやWeb会議システムが会議以外にもさまざまな映像コミュニケーション用途を取り込み拡大すると予想される。モバイル通信関連製品は、タブレット端末がPC代替などで用途を広げWi-Fiタイプを中心に拡大し、キャリアの販促活動によりセルラータイプの法人需要も伸長するとみられる。ネットワーク関連製品は、各製品のリプレース需要に加え、セキュリティアプライアンスが標的型攻撃対策として新たな需要を獲得するとみられる。内容の詳細につきましてはこちらのページ(上巻、下巻)をご覧ください。データサービスのご案内:このWebサイトに関する質問やコメントは、info@fcr.co.jpまで電子メールをお送りください。