日本におけるインターネットの歴史|おかげさまで創立25周年|デジタルアーツ株式会社トップ社長よりご挨拶インターネットの歴史とデジタルアーツ日本におけるインターネットの歴史とデジタルアーツのあゆみSNSやネットショッピングなど、今では多くの人が日常的に利用しているインターネットですが、日本におけるインターネットの歴史はまだ30年余りであることをご存じでしょうか。時代ごとの「日本におけるインターネットの歴史」「流行語・ヒット商品」とあわせて、「デジタルアーツのあゆみ」をご紹介します。日本におけるインターネットが誕生、パソコンの普及とともに爆発的に広まる。結ぶネットワークとして、実験的に開始された。独占市場であった通信市場に競争原理が導入され、通信サービスの低廉化・ネットワークの整備・高度化等に繋がった。詳しく参加組織の増加・海外との接続が日常的に行われるようになり、IPネットワークの優位性であるDNSを使用するため、国際的な基準に沿ったJPドメイン名へ移行された。詳しくインターネット接続を希望する組織が急増。Japan(IIJ)が設立され、日本で初めてのインターネットサービスプロバイダが誕生。詳しくインターネット接続機能が搭載された「Windows95」が発売され、個人でインターネット利用が容易となり、爆発的に普及した。一般家庭にますますインターネットが普及。Japanとしてディレクトリ型のキーワード検索サービスを開始、日本初のポータルサイトとなった。国内ではじめてインターネットフィルタリングソフトを開発。有害情報の収集を開始。詳しく森首相がE-japan構想を発表。「全ての国民が情報通信技術を活用できる日本型IT社会を実現する」との構想のもと、5年以内に世界最先端のIT国家となることを目指すとした。翌2001年1月に施行。詳しく他人のID、パスワード等を利用したなりすまし行為や、セキュリティホールなどを突いた攻撃行為などを禁止する。詳しく科学技術庁のホームページが改ざんされるなど、多数の省庁のWebページが改ざんやデータ消去等大規模な被害をうけた。ビジネス・行政でのIT活用が加速広まる。SNSも登場し、急速に広まる。詳しく利用可能地域が拡大したことにより、急速に普及。同年12月には、1,524,348回線、2003年12月末には1000万回線突破と総務省が発表した。詳しく当初の日本語版はローマ字表記で、23項目ほどだったが、翌年2002年に日本語対応が始まると、利用者が増え始め、2014年には90万項目を達成した。本人の意図しない個人情報の不正流用や、ずさんなデータ管理を防ぐため、一定数以上の個人情報を取り扱う事業者を対象に義務を課す。詳しく「心地よいつながり」を軸としたコミュニケーションの場を提供することをコンセプトとしたSNS。サービス開始後約半年でユーザー数が20万人を突破した。スマートフォン・タブレット端末が普及、SNSや動画中継サービス等の利用も拡大。詳しく米国Amazon.com社によるクラウドコンピューティングサービス。Amazonが保有する最新の技術を利用できる。日本語版が開始された。詳しく正式名称:「青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律」。フィルタリングの利用促進やインターネットを適切に活用する能力の習得促進のため、保護者や関係事業者に対する義務等を定めたもの。詳しくスマートフォンの契約数は伸び続け、2014年9月にはフィーチャーフォンの契約数を上回った。家電やビル管理システム等、さまざまなものがインターネットと繋がる時代。詳しく東日本大震災をきっかけに、「災害時にも簡単に連絡ができるアプリを作る」という目的のもとリリースされた。詳しくフリーマーケットをサポートするサービスとして開始。スマートフォンだけで完結できる取り引きの手軽さなどから利用者が急増した。詳しく2010年に米国でサービス開始された写真共有アプリ。日本語版のサービス開始からユーザーが顕著に増加。2016年頃より主要SNSに名乗りをあげた。詳しく日本年金機構に対して標的型攻撃メールが送られ、個人情報が大量に盗まれた。詳しく電気通信サービスにおける利用者保護が図られることを目的とし、HLR/HSS開放の促進やSIMロック解除の義務化、MNOからMVNOがネットワーク借用する際の接続料の算定強化が定められた。ビジネス、生活の場でAI等の活用が拡充サイバー攻撃は高度化・巧妙化し、情報セキュリティの重要性が高まる。詳しく未成年による携帯電話契約の際にフィルタリングの加入を義務付ける対象をスマートフォンやタブレットまで拡大。フィルタリングを有効化することを義務付けた。詳しくWindowsをターゲットとしたランサムウェア。併せて、従来は対象外とされていた5000件以下の小規模取扱事業者にも、個人情報保護法が適用対象となった。詳しく2016年の米大統領選にからみ、最大8700万人分の個人情報流出が発覚。脆弱性を突かれて5000万人分のユーザー情報流出の可能性も明らかになった。各種ロゴ・アイコンはデジタルアーツ株式会社の商標または登録商標です。■その他、本書に記載されている各社の社名、製品名、サービス名およびロゴ等は、各社の商標または登録商標です。本ページに記載された情報は、2020年時点のものです。製品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。