「アンバサダーマーケティング」に寄稿しました。徳力のブログは分散運用されています。「なぜステマがネットで騒動になるのか」の講演資料を公開しました。日経MJに寄稿しました。日経MJに寄稿しました。読書メモソーシャルシェアランキング本日のTwitter勉強会の資料を公開します。ShareツイッターやFacebook、mixi等のソーシャルメディア活用事例を、プレゼン資料にまとめてみました。ShareFacebook勉強会のプレゼン資料を公開しときます。使えそうなページがあったら、ご自由にどうぞ。「なぜステマがネットで騒動になるのか」の講演資料を公開しました。Tweet先日、JAROさんとJIAAさんの共同セミナーで「なぜステマがネットで騒動になるのか」というテーマで講演をさせて頂いたのですが。意外にその資料を社内勉強会等で使いたいというニーズがあるようなので、一部のスライドを数枚外したバージョンを公開させて頂きます。Tokurikiスライドにも書きましたが、ネタとしての宣伝行為を「ステマ」と呼ぶものではなく、本当の意味での「ステルスマーケティング」は視聴者や読者を騙すという意味で卑怯な行為というだけでなく、ソーシャルメディア時代においてはステマがばれた際の炎上リスクを考えると非常にリスクが高い行為だと考えていますが。昨年の商業メディアによるステマ騒動で業界全体が健全化の方向に舵を切ったにもかかわらず、まだ各所でたまにステマのプチ炎上騒動がおこっているのは非常に残念なことだと感じています。たいした資料ではありませんが、社内の理解啓発や、誤解の解消などに使って頂ければ幸いです。セミナーの当日の様子は広報会議さんが記事にしてくれてますので、ご参考まで。日経MJに寄稿しました。Tweet先日、日経MJ「奔流eビジネス」に寄稿しているコラムが掲載されましたのでお知らせします。今回は、熊本地震の際におこった報道機関への批判についてご紹介させて頂きました。メディアの方々には、他社の失敗から学んで頂いて、今後は一致団結した被災地支援に集中できると良いなと強く思います。報道への視線厳しく熊本で発生した一連の地震から1カ月が経過しようとしている。5年前の東日本大震災においては、偶発的にツイッターを中心としたソーシャルメディアの災害時の利用手法が注目され、実験的な試みがなされていた印象が強い。一方で、今回の熊本地震では、5年前に比べるとツイッターだけでなくLINEやフェイスブックなども、より多くの人々に普及している。ある程度、災害時におけるソーシャルメディア活用のメリットとデメリットが明確になってきた。崩れた住宅の下敷きになった家族がLINEで助けを求め命を救われた逸話や、ツイッターやフェイスブックをうまく活用した地域が多数の支援を直接得られることができたなどの話にも事欠かない。Kumamoto」は、フェイスブックなどで集めた情報を、グーグルの地図サービスに集約。給水所や避難所、炊き出しの場所を分かりやすく示して貴重な情報源となった。一方で、ソーシャルメディア上でのデマの拡散や、必要以上の物資が集まっても発言が広がり続けることなど、デメリットも再確認された。続きは日経新聞のサイトでご覧ください。日経MJに寄稿しました。Tweet先週の金曜日に日経MJ「奔流eビジネス」に寄稿しているコラムが掲載されましたのでお知らせします。今回は、LINEやFacebookのメッセンジャー機能の台頭についてご紹介させて頂きました。このコラム自体は、日経MJという新聞紙面の読者向けにもともと書いているものなのですが、今回のコラムについてはネット側で記事を読んだ人と、紙面でコラムを読んでいる人の反応が、これまで以上に大きく乖離していると感じる回でした。LINEとかFacebookを使いこなしているような層からすると、電話やメールよりメッセンジャーの方が身近なコミュニケーション手段になっているのは誰も否定しないと思うんですが。使ってない人からすると、そもそもメッセンジャーがなんのことだか分からないという反応もまだまだあるようです。実際にLINEが名実共に日本で誰もが使っているインフラとして認識されるかどうかは、後者の人達を今後どれぐらい取り込めるかにかかっているのかもしれません。結局スマホの普及率次第という話はありそうですが。いうことで、メッセンジャーに慣れてる方からするとあまり目新しい話はないかもしれませんが、ご興味のある方は是非ご覧下さい。「メッセンジャー」が主役に?今の若者はスマートフォン(スマホ)で何でもできるから、逆にパソコン(PC)が使えない人が増えているそうだ。今後はそれどころではなく、LINEのようなスマホのメッセンジャーアプリが中心になって、メールや電話すら使えない世代が増えてくるかもしれない。皆さんは笑い話と思うだろうか。実は今年に入って、そんな未来があり得ることを予感させるニュースが次々に話題になっている。日本で象徴的なニュースは、先月LINE(東京・渋谷)が発表した月額500円からの格安スマホサービス参入だろう。この「LINEモバイル」では、LINEによるチャットや通話は使い放題と明言され、大いに話題になった。続きは日経新聞のサイトでご覧ください。宣伝会議AdverTimesに寄稿しました。AdverTimes(アドタイ)」の「アンバサダーの視点」に寄稿したコラムのご紹介をしたいと思います。今回のコラムでは、「アンバサダープログラム」の役割を考える前段階として、トリプルメディアでファンやアンバサダーのクチコミの位置づけを整理してみました。クチコミが結果的に広告効果をもたらしてくれることはありますし、我々もその可能性を信じてアンバサダープログラムを推進しているわけですが。コントロールの可否とか、そもそも情報発信の主体が第三者であり広告とクチコミは全く違うものであるという点がずれていると、後で後悔することが多いと思うので、ここから整理して頂くのが最初の第一歩かなと感じています。■クチコミやオウンドメディアに、広告と全く同じ役割を期待するのはやめるべき前回のコラムでは、アンバサダープログラムのようなクチコミを意識した施策を実施する際に、よく陥りやすい議論のループについて紹介しました。従来の広告でKPIにされてきた「認知」を軸に考えると、広告はお金を払っただけほぼ確実にKPIを達成できるのに対し、ファンやアンバサダーのクチコミは予測が難しいため、事前の判断がしにくいというのがポイントです。この点は、トリプルメディアで考えれば少し分かりやすくなるかもしれません。AdverTimesのサイトでご覧下さい。宣伝会議AdverTimesに寄稿しました。AdverTimes(アドタイ)」の「アンバサダーの視点」に寄稿したコラムのご紹介を忘れていたので軽く紹介したいと思います。今回のコラムからは、マーケティング全体に関する問題提起は一旦一段落とし、私の本業であるところの「アンバサダープログラム」の話を中心に書いていこうと思っています。1回目の今回は(既に2本目もアップされていますが(汗))、アンバサダープログラムの実施を検討する際に、良く陥る議論のループについてご紹介してみました。この10年間ぐらい、ファン重視・アンバサダー重視のアプローチに取り組んできて、よくはまっていた議論のループの話なので、少し愚痴っぽい内容なのはご容赦頂ければ幸いです(苦笑)。前回のコラムまでは、日本企業のデジタルマーケティング人材の構造や、日本企業の組織構造など、デジタルマーケティングを取り巻く日本企業の構造的な課題について紹介させてもらいました。各所からこのコラムのタイトルになっているアンバサダーの話はいつ書くんだという突っ込みをもらいましたので、今回からは少し視点を下げてデジタルマーケティング全体の話ではなく、「アンバサダープログラム」を軸に書いてみたいと思います。今回ご紹介するのはタイトルに書いたとおり、「アンバサダープログラム」を検討する際に必ずと言っていいほど発生する「議論のループ」です。そこで、まずこの「アンバサダープログラム」という言葉を定義しておきましょう。AdverTimesのサイトでご覧下さい。日経MJに寄稿しました。Tweetまたもご紹介が遅くなりましたが、先週の金曜日に日経MJ「奔流eビジネス」に寄稿しているコラムが掲載されましたのでお知らせします。今回は、先日登壇もさせて頂いたエデルマントラストバロメーターの話題を取り上げてみました。個人的に印象に残ったのは、イベント当日も議論になりましたが日本があまりに悲観大国すぎる点。自分の会社を信用していない人が多いという事実は実に悲しいなぁと思います。ちなみに、パネリスト画像を見て頂ければおわかりのように、なぜ衆議院議員と大企業の社長に並んでお前がいるんだ、という突っ込みどころ満載の布陣でして。当日は自分は大人しくしていようと心に決めたはずだったのですが。議論が面白くて、つい調子に乗って私が一番しゃべってしまった気がします(汗)。関係者の皆さますいませんでした。当日のサマリーが動画で公開されていますので、ご興味があればこちらもご覧下さい。実際の発表資料はこちらです。英語の情報収集が脱出のカギ日本人は自国の将来に対して最も悲観的な「悲観大国」である――。エデルマン・トラストバロメーター」(世界28カ国の3万3千人以上を対象)の調査結果だ。それによると、「自分と家族の経済的な見通しについて、5年後の状況が良くなっているか」という問いに対し、良くなっていると考える日本人は2割以下だった。調査したのは15年だから、5年後といえば、2020年の年の東京オリンピックが開催される年。普通に考えれば、当然良くなっていると回答する人が増えてよいはずなのに、28カ国中最下位。トップのインド(8割以上)、5位の中国(7割以上)と比較すると、見事なまでの明暗が出ている。続きは日経新聞のサイトでご覧ください。