500指数2020年の取引初日は素晴らしい出だしとなりました。500指数は最高値更新で新年のスタートを切ると、1月中(実際には月前半)にさらに5回最高値を付けました。500指数は2019年10月以来となる1日で1%以上の下落(1.57%下落)を27日に記録し、翌28日には2019年10月以来となる1%以上の上昇(1.01%上昇)で前日の下げ幅の大半を取り戻したものの、31日には1.77%の下落と再び売り込まれ、月間の上げ幅を帳消しにしました。500指数は1月に0.16%下落し、最高値から3.13%下落で月を終えました。した中国発の問題が長引けば、世界のサプライチェーンと各種コストに影響が及ぶのは避けられないとみられ、瞬く間に米国株式市場の問題となるでしょう。500指数は0.16%の下落、(配当込みのトータルリターンはマイナス0.04%)、過去3カ月は6.19%上昇(同プラス6.72%)、過去1年間では19.28%の上昇(同プラス21.68%)。→2016年11月8日の米大統領選以降の上昇率は50.76%(同プラス60.74%)、年率換算では13.56%(同プラス15.84%)。→現在の強気相場の開始以降(2009年3月9日以降)では376.77%の上昇(同498.25%)、年率換算では15.41%の上昇(同プラス17.84%)。500指数は12月末の3,230.78から0.16%下落(同マイナス0.04%)し、3,225.52で月を終えました。12月は2.86%(同プラス3.02%)の上昇、11月は3.40%の上昇(同プラス3.60%)で終値は3,140.98でした。過去3カ月間では6.19%(同プラス6.72%)、過去1年間では19.28%(同プラス21.68%)上昇しました。ダウ平均は12月の28,551.53から0.99%下落(同マイナス0.89%)して28,256.32ドルで月を終えました。12月は1.65%(同プラス1.90%)の上昇、11月は1.44%の上昇(同プラス1.87%)で終値は28,538.44でした。ダウ平均のパフォーマンスを長期でみると、過去3カ月間では4.47%(同プラス5.11%)、過去1年間では13.03%(同プラス15.79%)上昇しています。500指数の日中ボラティリティ(日中の値幅を安値で除した算出)は12月の0.52%(11月は0.49%)から0.78%に上昇しました。2019年は0.85%、2018年は1.21%、2017年は0.51%(1962年以降の最低)でした。出来高は前月比で5%減少した12月の後に5%増加しました(営業日数調整後)。過去1年間では前年比横ばいでした(若干の減少)。前日比で1%以上変動した日数は3日となり、いずれも新型コロナウイルス感染の影響をめぐる懸念が取引材料となり、27日に1.57%下落し、28日は1.01%上昇したものの、31日には再び1.77%下落しました。500指数が前日比で1%以上変動したのは2019年10月(上昇が2日、下落が3日)以来のことです。1月は21営業日中、12月の1日に対して、5日(1日は2%以上)で日中の変動率が1%以上となりました。変動率が1%以上だった日数は、2019年は73日、2018年は110日、2017年は10日でした。セクター間のリターンのばらつきは拡大し、1月は11セクター中6セクターが上昇し、12月の10セクター、11月の9セクターから減少しました。パフォーマンスが最高のセクター(公益事業の6.62%上昇)と最低のセクター(エネルギーの11.17%下落)の騰落率の差は、12月の7.46%から17.79%(1年平均は8.34%)に大きく拡大しました。騰落率の差は2019年通年では40.41%でした。1月は好調な滑り出しを見せ、取引初日に最高値を更新し、その後も1月17日(月初から3.06%上昇)までに過去最高値を5回更新したものの、その後は上昇をこなす形で相場は一服し、新型コロナウイルス感染に関心が向かう中で懸念が売り材料となりました。1月は安全性とインカムが見込める公益事業(公益事業の28銘柄のうち5銘柄が1月に配当を引き上げました)が6.62%の上昇でパフォーマンストップとなりました。同セクターは過去1年間では26.08%上昇しています。アイフォーン・メーカーのApple(AAPL)とソフトウェア大手のMicrosoft(MSFT)が最高値を更新する中、情報技術セクターが3.89%上昇でかなり離れて(ただし、リターンは良好)2位となりました。同セクターは過去1年間では43.91%上昇と、パフォーマンストップとなっています。12月(5.82%上昇)にパフォーマンストップだったエネルギーセクターは、原油価格がイラン情勢の悪化を受けて一時1バレル64ドルを上回ったのち、問題の部分的な解決もあり、月末に51ドルまで下落する中、11.17%の下落でパフォーマンス最下位となりました。同セクターは過去1年間では13.88%下落と、パフォーマンスが唯一マイナスとなっています。金融セクターは2.80%下落し(過去1年間では15.63%の上昇)、ヘルスケアも2.88%下落しました(同10.12%の上昇)。消費関連セクターは上昇し、一般消費財は1月に0.58%の上昇、過去1年間では15.16%の上昇、生活必需品は1月に0.20%の上昇、過去1年間では18.13%の上昇となりました。個別銘柄の騰落状況を見ると、1月は値上がり銘柄数が減少し、値下がり銘柄数が上回りました。1月の値上がり銘柄数は208銘柄(平均上昇率は5.50%)と、12月の353銘柄(同4.86%)、11月の366銘柄(同5.97%)を下回りました。10%以上上昇した銘柄は24銘柄(平均下落率は13.34%)と12月の40銘柄(同14.61%)から減少し、1銘柄(12月も1銘柄)が25%以上上昇しました。値下がり銘柄数は297銘柄(平均下落率は7.01%)と、12月の151銘柄(同2.48%)、11月の139銘柄から増加しました。10%以上下落した銘柄も79銘柄(平均下落率は13.87%)と、12月の2銘柄(同12.04%)、11月の8銘柄から増加しました。過去3カ月間では336銘柄が上昇し(12月末時点は371銘柄)、そのうち114銘柄(同174銘柄)が10%以上上昇した一方、169銘柄(同134銘柄)が下落し、そのうち36銘柄(同12銘柄)が10%以上下落しました。ダウ・ジョーンズ・インデックスシニア・インデックス・アナリスト※このレポートは、英文原本から参照用の目的でS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス(SPDJI)が作成したものです。SPDJIは、翻訳が正確かつ完全であるよう努めましたが、その正確性ないし完全性につきこれを保証し表明するものではありません。英文原本についてはサイトをご参照ください。S&Pグローバルの一部門であるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLC。500、は、S&Pの一部門であるスタンダード・アンド・プアーズ・フィナンシャル・サービシーズLLC(以下「S&P」)の登録商標です。○TITANS及びSPCIは、S&Pグローバル一部門であるスタンダード・アンド・プアーズ・フィナンシャル・サービシーズLLC(以下「S&P」)の商標です。「ダウ・ジョーンズ」は、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズLLC(以下「ダウ・ジョーンズ」)の登録商標です。商標は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCにライセンス供与されています。本資料の全体または一部の再配布、複製、そして(または)複写を書面による承諾なしに行うことを禁じます。「S&P500月例レポート(20年2月配信)<4>」(みんかぶマガジン)【ご注意】『みんなの株式』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。Services等から情報の提供を受けています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。『みんなの株式』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。