した時代が終わったのはほぼ確実だと思います。中銀がこれ以上QEを行うには限界があり、その影響も疑問視され、そして現在のバリュエーションを考慮すると、株式や債券の期待リターンは低下しており、少なくとも2009年以降の市場リターンを大幅に下回るからです。さらなるQEが発表されたとしても、10年国債利回りがこれまでと同じように低下する可能性は低いと思います。ベータ・リターンが10%の時、2%のアルファはボーナスのようなもので、どうしても必要なものではありませんでした。ベータ・リターンが5%の時、2%のアルファは極めて重要な意味を持ちます。した環境では、投資家はより低いリターンを受け入れるか、それともこれまで同様高リターンを追求するため別の戦略を採用するかの選択に直面することになるでしょう。緩和マネーが市場に溢れている時は大半の資産が値上がりするため、インデックス投資により実質的に「市場をまるごと買う」ことで値上がり益を享受できるので、銘柄選択の重要性は低下します。ところが、市場リターンが正常な状況に戻ると、セクターや証券間のリターンのばらつきが再び大きくなり、運用会社にとってアウトパフォームする資産を買い、アンダーパフォームする資産を回避することで他社との違いを示す腕の見せ所となります。すべての証券が同じ方向に動く極端な状況においては、アクティブ運用によるアルファ獲得は困難です。証券間のリターン格差が大きくなると、市場と一線を画すアクティブ運用の出番です。今後はアクティブ運用が単に重要になるだけでなく、それによる超過リターンの獲得機会も増えてくると思います。パッシブ戦略は創造的破壊の恩恵を受けるのに適していないパッシブ戦略はリスクが低いという認識も考え直す必要があるかもしれません。パッシブ戦略は投資リスクがないと勘違いする投資家も少なくありませんが、これは間違いです。大半の株式インデックスは時価総額で加重平均されるため、パッシブ戦略では時価総額の大きい企業をオーバーウェイト、時価総額の小さい企業をアンダーウェイトにすることになります。インデックスに追随するパッシブ戦略は、今最も成功している企業が今後もそうあり続けることを前提にした投資と言えます。常にそうとは限りません。S&P500銘柄の中でトップ10に入っていましたが、2019年8月31日までの10年間の累積リターンはインデックスをそれぞれ189%、112%、63%、270%下回っています。パッシブ戦略はそもそも、創造的破壊がもたらす変革の波に乗るのに適していません。それぞれの分野の支配者でしたが、創造的破壊のインパクトを読み誤り、その波に飲み込まれてしまいました。これらの企業は今後10年かそれ以降も好業績が続く可能性はありますが、それを前提とするのは賭けであり、このリスクを認識することが大切です。創造的破壊がもたらす変革を敏感に察知できる腕の良いアクティブ運用マネジャーであれば、それにより壊滅的な打撃を受ける企業を回避するだけでなく、その恩恵を受ける企業に投資する形でポートフォリオを積極的に運用することができます。債券のパッシブ運用はこれから株式以上に難しくなると思います。ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル・アグリゲート債券インデックスは発行体の発行残高で加重平均されるため、インデックスに追随するパッシブ運用は発行残高が最も多い発行体をオーバーウェイトにすることになります。債券ポートフォリオの約40%を米国債に配分しても問題ないかもしれませんが、日本国債に16%前後配分したり、イタリア国債をオーバーウェイトするのはより大きなリスクを伴います。市場ではボラティリティとリターン分散が再び高まる見込み中銀による金融緩和の景気刺激効果が薄れるにつれ、金融市場を人為的に支えてきた力が弱まりそうです。なると資産は現在の過大なバリュエーションから「真の」価値に戻る可能性が高く、世界経済は今後数年、ボラティリティがかなり高まりそうです。台頭など、潜在的な波乱要因は山積みで、セクターや資産クラス内で大きなローテーションが予想されます。した環境では、パッシブ戦略は金融危機以降の長きにわたる安定成長期に比べてパフォーマンスが低下しそうです。いって、パッシブ戦略への投資が間違っているとか、パッシブ戦略の役割が将来的になくなるというのではありません。パッシブ戦略は投資家のポートフォリオにおいて今後も重要な役割を果たすと思われますが、使われ方がこれまでとは違いそうです。パッシブ戦略をポートフォリオのコアに据え、アクティブ戦略を「サテライト」投資として使うことがよく推奨されますが、将来的には逆になる可能性があります。アクティブ戦略をポートフォリオのコアとして積極的に活用し、パッシブ戦略を主にテーマ的なサテライト投資として使うということです。コアのアクティブ戦略は、長期投資の恩恵を受け、キャッシュフロー面の混乱を最小限にするには頻繁に変更しないことが大切で、一方、テーマ的なサテライト投資はより定期的に入れ替えるのが好ましいと思います。した動きが今後数年で鮮明になるでしょう。今後は中銀による景気刺激策の効果が弱まると予想されるため、将来の変化に備えたい投資家は、少なくともポートフォリオにおけるパッシブ戦略の役割の見直しや、高いリターンを確保するためアクティブ戦略をいかに活用するか検討する必要があると思います。中銀が景気刺激策を拡大するのか、それとも縮小するのか引き続き注視してます。QEの影響が次第に薄れるにつれ、金融市場では多くのセクターにおいてリターンが総じて低下し、ボラティリティやリターン分散が再び高まり、インデックス連動戦略の長きにわたる好パフォーマンスの時代が終わる可能性が高いと考えています。一部の投資家がアクティブ戦略への傾斜を強めている兆しが見られますが、こうした動きが続くかどうか引き続き注視していきます。当資料に掲載された銘柄は情報提供のみが目的で、推奨を表すものではありません。追加ディスクロージャーブルームバーグ・インデックス・サービシズ・リミテッド。登録商標及びサービスマークです。登録商標及びサービスマークで、許可を得て使用しています。ブルームバーグ・バークレイズ・インデックスに関するすべての所有権を有します。ブルームバーグとバークレイズのいずれも当資料を承認、または記載情報の正確さや完全性を保証するものではなく、またそれから得られる結果について明示的もしくは黙示的な保証をするものでもなく、法律が許す最大限の範囲で、いずれもこれに関連して発生する被害や損害について一切責任を負いません。当資料に記載されるMSCIデータについて明示または黙示を問わず保証もしくは表明するものではなく、一切責任を負いません。MSCIデータは再配布、または他のインデックス、証券、金融商品の基礎としての使用は認められません。当資料はMSCIにより承認、審査、作成されたものではありません。過去のMSCIのデータや分析は将来のパフォーマンスの分析や予測を示唆もしくは保証するものとみなしてはなりません。ための投資の助言や推奨を目的としたものではなく、そのようなものとして頼ってはいけません。201912-1026095当資料は、ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクおよびその関係会社が情報提供等の目的で作成したものを、ティー・ロウ・プライスジャパン株式会社が翻訳したものであり、特定の運用商品を勧誘するものではありません。金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料における見解等は資料作成時点のものであり、将来事前の連絡なしに変更されることがあります。当資料はティー・ロウ・プライスの書面による同意のない限り他に転載することはできません。資料内に記載されている個別銘柄につき、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。当社ファンド等における保有・非保有および将来の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。投資一任契約は、値動きのある有価証券等(外貨建て資産には為替変動リスクもあります)を投資対象としているため、お客様の資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。当社の運用戦略では時価資産残高に対し、一定の金額までを区切りとして最高1.265%(消費税10%込み)の逓減的報酬料率を適用いたします。運用報酬の他に、組入有価証券の売買委託手数料等の費用も発生しますが、運用内容等によって変動しますので、事前に上限額または合計額を表示できません。CONFIDENCE」および大角羊のデザインは、ティー・ロウ・プライス・グループ、インクの商標または登録商標です。私たちの使命はシンプルです。CONFIDENCE」および大角羊(ビッグホーン・シープ)のデザインは、日本、米国、EU(欧州連合)、その他の国々におけるティー・ロウ・プライス・グループ・インクの商標、または登録商標です。全ての商標はティー・ロウ・プライスもしくは各権利者に帰属します。reserved.ティー・ロウ・プライスのホームページから移動しますキャンセル。