琢英)(以下、幣社)は、iTrustノーロード・シリーズのラインナップを拡充し、主に先進国の高配当公益企業の株式に投資する公募投資信託「iTrust世界公益株式(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)」(以下、当ファンド)を本日2019年5月21日より募集開始し、5月31日に設定、新たに運用をスタートします。当初募集は、5月21日より株式会社SBI証券、5月24日より楽天証券株式会社にて行われ、5月31よりマネックス証券株式会社も取り扱いを開始します。当ファンドの特色は、以下のとおりです。マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。マザーファンドの運用にあたっては、株式等の運用指図に関する権限を「ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ」へ委託します。よっては上記のような運用ができない場合があります。当ファンドは主に先進国の高配当公益企業の株式に投資します。電力やガスなどの公益サービスは日々の生活に不可欠なものであり、景気の良し悪しにかかわらず使用されるため、業績が相対的に安定する傾向があります。運用については公益企業の中でも高配当利回りの株式に注目することで、配当収入が安定的に積み上がり、全体の投資収益を下支えする効果が期待できます。投資対象においては特定の銘柄や国に集中せず、分散投資をすることでリスクの低減を図ります。投資先の地域を分散することで、地震や台風といった天災等の万が一のリスクへも対応したポートフォリオの構築を目標とします。組入状況はピクテ・グローバル公益株マザーファンドの状況です。銘柄選択にあたっては、ピクテ独自の定量分析および定性分析を行い、ベンチマークにとらわれることなく相対的に高配当利回り、かつ低ボラティリティと高い流動性を持った銘柄でポートフォリオを構築します。投資プロセスは2019年2月末現在のものです。今後変更される場合があります。経験高い専任チームが、ピクテ・グループの豊富な情報を活用し、個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる運用を行うことで、配当およびキャッシュフローの安定性を図り、継続性が高く、確かな収益構造を持つ公益企業の銘柄からなるポートフォリオを構築します。運用体制は2019年4月末現在のものです。今後変更される場合があります。各資産の利回りとリスク(価格変動)iTrust世界公益株式(為替ヘッジあり)は、為替変動リスクの影響を抑えることにより、外国債券と同程度のリスク水準が期待でき、新しい低リスク商品の選択肢となりうる資産のひとつだと考えられます。iTrust世界公益株式(為替ヘッジなし)は、しっかりした収益基盤と安定した配当収入の積み上げを背景に株式投資の中でも価格変動幅が小さくなる傾向があり、「株式投資の第一歩」に適している資産のひとつと考えられます。世界公益株式(為替ヘッジなし)のリスク(価格変動)はiTrust世界公益株式(為替ヘッジなし)の主要投資対象であるピクテ・グローバル公益株マザーファンドの基準価額の月次リターンの標準偏差を年率換算して表示しています。世界公益株式(為替ヘッジあり)は同一のマザーファンドに投資をし、為替ヘッジを行う私募投資信託の月次リターンの標準偏差を年率換算して表示しています。その他の資産は各指数の月次リターンの標準偏差を年率換算して表示しています。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。上記指数は特定ファンドの実績ではありません。したがって、実際のファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。ファンドの運用実績を示すものではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。利回りは株式・REITは配当、債券は利率(クーポン)等を基に算出しており、商品性は異なります。MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。その他一切の権利はMSCIに帰属します。MSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。弊社は、ピクテ・グループが213年の歴史の中で培った運用ノウハウおよび独自のグローバル・ネットワークを生かし、中長期的な資産形成に適したファンドを通じて、国際分散投資の機会を日本の投資家の皆さまにご提供して参ります。ご確認の上ご自身でご判断ください。作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社にお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等を取得していただき、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります。)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当リリースに記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。適合性を保証するものではありません。●当リリース中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。その他に係る助言を構成するものではありません。