2人に1人が塾の時代...。これは、行っていない子どもの話です。2人に1人が塾の時代...。これは、行っていない子どもの話です。ADVERTISING2人に1人が塾の時代...。これは、行っていない子どもの話です。小学校3、4年生までの勉強でつまずくと、子どもはその後の学習意欲を持てなくなるという。塾か通信教育か自宅学習か、子どもたちが勉強のつまずきをどのように乗り越えるかは環境に大きく左右されるもの。諦めずに最後までやり抜く経験をしたかどうかが、将来の学歴やキャリアにまで影響しかねない...。トッパンが開発するのは、子どもたちの自信を育み、努力する力を養う学習サポートシステム。学校と家庭をICTでつなぎ、自ら目標を立て苦手に取り組む児童を応援していきます。やるKey]タブレットを家に持ち帰り、ドリルを解くと、習熟度別の教材が配信される。児童の頑張りを先生が把握し、個別の励ましに活かしていく。大切なのは、勉強に苦手意識を持つ前にわかる喜びを体験し、人生を生き抜くための努力する力を養うこと。「全ての子どもに、勉強を好きになる権利があるのです。」担当者は語りました。最優秀賞】受賞(2015年12月7日)努力する力を育み、日本を支える人財の育成を支援する。印刷テクノロジーのかたちです。利用イメージこれからの社会を生きていく子ども達に「未来を創る力」を身に付けてもらいたい。トッパンはこれまでに、いつでもどこでも勉強ができ、一人ひとりが最適に学べる環境づくりの支援を行ってきました。教育のICT化が進む中で、今一度ICT化により児童・生徒、先生にどのようなメリットを提供できるか検証し、その可能性を広げていくことが次の課題となっています。した流れを受けて、トッパンではこれからの世の中を生き抜くための基礎となる「努力する力」を磨く、新たな取り組みを始めました。それが、新しい学習応援システム「やるKey」です(図1)。今取り組んでいる問題に対して、自分の目標を予め設定しておく「目標管理」機能を備えています。解答の正誤だけでなく、取り組んだ問題数や学習時間などの結果を全てデータベースに蓄積し、グラフや図表で可視化することで、先生はより適切な指導を行うことができます(図2)。小学校での実証研究を開始します。慶応義塾大学の教育経済学を専門とする中室准教授も、成長実感や達成感を通じて努力する力を育むことは大切であると指摘しています。幼少期に得たその力は、長期にわたって持続するような効果があり、その後の人生においても、成功する源になりうる力なのです。(「学力の経済学」ディスカヴァー・トゥエンティワンより)「努力する力」の芽を見つけ、それを育む。これは、児童・生徒や先生のみならず、保護者、学校、ひいては市民の教育の質を高めたい地方自治体、未来の日本にとって、大きな意義があると考えます。トッパンは、原点である「印刷技術」をベースに、「マーケティング力」、「IT力」、「クリエイティブ力」の知識とノウハウを蓄積してきました。情報コミュニケーションの向こうには必ず人がいます。児童・生徒と先生の絆をより深くし、笑顔で学べる教育支援システムを提供したい。「印刷テクノロジー」の、ひとつのかたちです。東京書籍が提供する平成27年度版小学校デジタル教科書は学習の目的や場面に即した多彩なコンテンツで構成されています。360度パノラマ写真や全国の先生がアップロードした資料の共有ができる指導者用デジタル教科書、拡大時の自動改行、書体と行間の変更、文字色と背景色の変更、音声による読み上げ機能が付いたEPUB3※学習者用データ、児童の思考をサポートするマルチOS対応のタブレット端末向け学習者用デジタル教材。今後も、新しい学びを実現するために最適かつ世界最先端のデジタル教科書を提供していきます。校務支援システム「マナレコ」トッパンは校務支援システム「マナレコ」の提供を行っています。当システムは自治体および学校経営視点からの業務平準化や児童・生徒に関する情報連携の実現を目指した設計となっており、学校のさまざまな場面で先生の細やかな指導をサポートします。特別支援学級の個別情報管理や時間割変更機能の充実など、従来対応が難しかった機能も搭載し、より深い学校現場のニーズにお応えできるようになりました。今後もトッパンは【教育に活かせる仕組み】を目指して更なるサービス開発を進めていきます。学研パブリッシングと凸版印刷は、小学校低学年向けに、誰でも無料で学べる新しい学習サービス「学びゲット!」を共同で開発し、2015年3月から本格的なサービス提供を開始しました。「学びゲット!」はインターネットを通じた無料学習サービスで、パソコンやタブレットで、学校の単元に沿った学習や協賛企業のサービスにまつわるクイズにチャレンジすることができます。協賛企業はこのサービスを、子どもやその保護者に対してのブランディングやセールスプロモーションツールとして活用することができます。(2015年4月末時点で6社が参加中)※本文中の敬称は省略しています。※本文中の商号および製品・サービス名称は、各社の商標または登録商標です。