第1期生として、2020年4月より3名への奨学金の支給を開始いたします。原宿表参道店」(住所:渋谷区神宮前6丁目)にて奨学生3名を集めた「MJBL財団第1期奨学生交流会」を実施いたします。MJBLは、ネパールをはじめとする発展途上国の農業復興支援を目的に2018年に設立した一般財団法人です。発展途上国において、経済を発展させるためには農業が欠かせません。農業は、その土地を活かして仕事を作ることができると同時に、その場所の特徴を活かした最高の商品を作ることができると考えるからです。MJBLでは発展途上国出身の方を日本国内で支援し、農業の技術や知識を習得して自国に持ち帰って活かしてもらえるよう、積極的に援助しております。農業研究に携わる私費留学生を支援するものです。自身の研究を深め、財団との交流を深めることで奨学生それぞれの母国の未来を担う優秀な人材としてさらに成長し、今後に活かせるチャンスをつかんでもらうことを目的に設置しました。選ばれた学生は、アフガニスタン出身の大学院1年生をはじめとする3名で、2019年9月より開始した公募より、書類選考と面接の上、決定しました。選考基準として、(1)開発途上国の出身であること、(2)日本の大学または大学院で学士~博士課程の私費留学生であること、(3)農学研究やアグリビジネスにより母国の貢献を志していることの3点に重点をおいております。大学もしくは大学院を卒業するまでの期間、奨学金を支給するとともに奨学生には研究内容を毎月レポートで提出してもらいます。原宿表参道店」にて、「MJBL財団第1期奨学生交流会」を実施し、奨学生同士の交流会ならびに当財団の理事より合格証の授与式を行います。目的:自身の研究を深め、財団との交流を深めることで奨学生それぞれの母国の未来を担う優秀な人材とさらに成長し、今後に活かせるチャンスをつかんでもらう。開発途上にある海外の国や地域の土壌や農業環境の就学や研究をしている者。student」を有する者(永住権を有する者も含む)。(博士課程)研究テーマ:干ばつと降雪による鉄砲水のダメージを受けているブドウ農家を支えるための地理空間保護モデルの改善。卒業後の計画:・母国の農業システムやプログラム考案に貢献し、カウル大学での教授職に戻り、日本での経験や知見を学生に教える。新たな対処方法などを伝授する。・農林省とともにアフガニスタンにおける農作物保険の策定を行う。(博士課程)研究テーマ:SDGsの1つである「飢餓をゼロに」への脅威となる「気候変動」が、バングラデシュ国内の非穀物食物に与える影響。卒業後の計画:・農家の知見を基に、バングラデシュで最も気候の変化による被害を受けやすい地域で主に栽培されている非穀物食物に気候変動が与える影響への対応を考察する。・作物をスクリーニングし、気候変動がメジャーな非穀物食物および農家の収入に与える影響を分析する。卒業後の計画:・オンラインでの農業学習により、より多くの知識を習得する。・日本で得た知識を共有するため様々なプレゼンテーションを自身の母校で行う。・農業に興味のある学生と交流することで様々な国を実際に訪問し、現地でさらに学びを深める。外国人技能実習生へ支援を行い、日本の技術または知識を開発途上国に積極的に移転。これらの国の人材の育成と経済社会の発展に寄与することを目的としております。受入農家の支援<財団設立の背景>人材ビジネスのモデルを築き上げてきた代表理事の若山が登山に挑戦する中で、アジア最貧国の1つであるネパールという国に出会い、若者が日本やアジア、中東や湾岸諸国に出稼ぎに行く現状を知りました。出自で仕事が決まる国の制度などもあり、人生の選択肢が必然的に限定されてしまうネパールの現状を肌で感じた若山は、2015年にネパールの大地震を機に地域の人々の暮らしと社会の発展に尽くすという会社の存在意義を改めて確認しました。開発途上にある海外の国や地域に対する人材の育成と仕事を創造し、持続可能な自立した経済社会の発展に貢献するため、当財団を設立しました。名門大学での学びと、現地企業インターンシップが可能な留学プログラム。10時0分5なぜ、年金受給者はラブホテルに通うのか。「濡れなくても、謳歌できる」その訳。ダイソーのミニまな板、欲しい機能がそろってる。%])が発表されています。