日本を訪れる外国人の数は目に見えて増えていますが、彼らをターゲットとしたビジネスを進めていく場合、やはり具体的な数字がないことには始まりません。日本では訪日インバウンドに関する調査がいくつも行われており、その調査方法などにも種類があります。今回はそんな日本を訪れる外国人のリサーチについての概要や、今後のインバウンド観光客に関する動向についてご紹介していきます。弊社でも訪日外国人のリサーチ事業を行っていますので、この記事で興味を持った方・訪日外国人のリサーチを必要としている方は、まずは右上のお問い合わせからお気軽にご相談ください。おわりに訪日外国人調査とは訪日外国人の調査は、主に毎年どれくらいの外国人が日本を訪れ、どこの国の出身か、どんなものにお金を使っているかなどを中心に行われています。国内のインバウンド消費などに関わるリサーチマーケティング会社などで重視されているのが、訪日外国人がどこで何にお金を使っているかといったデータです。「爆買い」という言葉が流行した時には、中国人が日本の家電製品をいくつもまとめ買いして本国に帰っていく姿が多々見受けられました。今では落ち着いたと言われていますが、中国人の訪日観光客数は以前増加の一途をたどっているため、中国人観光客の消費動向のトレンドに変化があったと推測されます。今の中国人が日本の何に消費しているのか、ということを明らかにするのがインバウンドリサーチというわけです。訪日外国人のリサーチにはいくつかの手法が用いられます。典型的なのが国内で行う街頭調査で、街ゆく観光客に声をかけ、渡航の目的や出身国などを訪ね、一人づつ個別のデータをかき集めるという手法です。さらなる効率を求める場合、Web調査も有効です。アンケート形式で質問事項を列挙し、インターネットを通じてより多くの人回答してもらうことができるようになります。この他にもサンプリングアンケートなど、その目的に応じて様々な調査方法が存在しています。次に、なぜこのようなリサーチを行う必要があるのかについて見ていきましょう。一つは、自社のモノやサービスをそもそも誰が購入しているのか、あるいは誰に売るのが最適であるのかを明確にすることができるという点です。訪日外国人とは一言で言っても、彼らの出身国や性格、趣味嗜好によって、欲しいと感じるものは千差万別です。このような不明瞭さを少しでも明るくしていくため、「この国から来ている人は化粧品を多く購入していく傾向にある」「近年はこの国からのインバウンドが増えてきている」など、外国人のリサーチによっておおよその方向性を探ることができるようになります。新たなニーズの可能性を探るまた、様々な国の人々を調査対象として捉えることで、本来意図していなかった新しいニーズの発見、市場開拓にもつながります。日本を訪れている中国人が、家電製品を前ほど買わなくなったのは、越境ECサービスが充実したからで、最近はテーマパークや日本各地の遺産巡りなど、コト消費に力を入れる傾向にあることがわかることもあるのです。すると、モノを売りたい場合は越境ECの進出へとシフトしていく選択肢を真剣に考えることができるし、コト消費を進めたい場合は中国人向けの地方創生などに力を入れていくといった指針を立てることができます。次に実際の調査結果を踏まえながら、インバウンド需要が現在どのように変化しているかを見ていきましょう。調査によると、日本はすでに多くの訪日外国人が駆けつける観光大国と変化を遂げつつあり、2869万人、2019年は3000万人を超えるという可能性も出てきています。当初、東京オリンピックが開催される2020年に3000万人を突破するという目標が掲げられていましたが、やや前倒しでこの目標が達成されることも十分にあり得るでしょう。多いのがアジア人の観光客で、中国や韓国が隣国ということもありトップに躍り出る他、経済成長が著しい東南アジア諸国からも日本へ盛んに訪れる様子が伺えます。アジア人ほど観光客の数は多くないものの、消費額が大きく、滞在日数も長い傾向にあるのが欧米諸国の観光客です。欧米観光客も順当に人口を増やしつつあり、決して無視できないウェートを占めるようになってきています。観光客の分散も進むまた、インバウンド観光客が日本中に分散しつつあることも最近の動向の特徴です。これまでは東京や大阪、京都といった都市に外国人は集中してきましたが、現在は北海道や沖縄といった、日本人にもお馴染みのリゾート地への観光客も増えてきたり、日本人もあまり訪れないような、ニッチな観光地へ足を運ぶ人も増えてきています。今や人気の観光地はパンク状態に陥っており、この騒ぎは日本人のみならず、日本を訪れる外国人にも広まりつつある事実です。一方で観光は何も人気の観光地だけでできるわけではないとして、内陸部の山奥などへ外国人観光客が集まる流れもできつつあるようです。今後の訪日外国人の動向について最後に、今後訪日外国人は増えていくのか、それとも減っていくのかについても確認しておきましょう。高い伸び率は2020年以降も続くと予想2020年には東京オリンピックも控えており、これをきっかけに多くの外国人がさらに集まるようになることはほぼ確実です。オリンピックが開催される今年の夏はもちろんのこと、それ以降もしばらくはオリンピックの恩恵を受けることになるでしょう。2019年はラグビーワールドカップが開催されましたが、ニッチなスポーツとはいえ、高い集客効果をもたらしたと言われています。4372億円...ラグビーワールドカップ」6000万人は夢ではない訪日外国人観光客3000万人の達成は実現濃厚とされていますが、現在政府が掲げているのは2030年までに6000万人の観光客を集めるという目標です。観光先進国というスローガンを掲げ、観光インフラの拡充や魅力ある施設の設置、そしてIRの誘致による富裕層の集客と、多方面から施策を実行していくことが予定されています。日本の観光資源は豊富で、プロモーション次第ではどんどん観光客の分散が進み、客数の増加を見込むことができます。10年で3000万人を倍にするというのは無理な要件の用意にも聞こえますが、現在の観光ブームが続けば十分に達成可能な数値であるとも考えられるでしょう。おわりに訪日外国人のリサーチは、体感以上に具体的な事実を提供してくれるため、高い信頼性を誇ります。調査会社も調べればいくつも出てくるため、必要を感じた場合は気軽に相談をしてみると良いでしょう。弊社でも訪日外国人のリサーチ事業を行っていますので、まずは右上のお問い合わせから、お気軽にご相談ください。PEPPERでは、海外向けのマーケティングを戦略設計から実行までお手伝いしています。訪日外国人の客足に伸び悩みを感じている・海外向けの販売をもっと伸ばしたいなどのご要望がございましたら、お気軽にご連絡ください。Reserved.資料ダウンロードメールで。