これらの国々の人々はいったいどこに向かおうとしているのか。日本はこれからどこへ向かうべきなのか。PM朝日新聞が敗訴なら、田原総一朗も報道犯罪に加担したことになる。================朝日新聞による言論弾圧スラップ訴訟の初公判は4月11日午後2時から東京地裁です。最新情報はこちらから。AM将軍様の国に対話のための対話はしないという人たち。相次ぐ不祥事に対話のための対話はしないというメディア。不公平なメディアに対話のための対話はしないというメディアを監視する人たち。国内外共に問題の解決は思うようにはいかないようです。貿易戦争もさることながら、いよいよ通貨戦争がそろりと勃発しそうな雲行きとなりつつあるようです。基軸通貨ドルを追撃し、世界経済の覇権を狙う人民元。どのような影響を与えるのか。トランプ社長の米国はこれまでのように周辺の大国に高飛車な態度をとれるのか。日米の絆への影響は出るのか。備えあれば憂いなしですね。4/05=================安倍首相が放送法の改正、と言うより撤廃を考えているようだ。現在のテレビやラジオが安倍批判が多い事に強い不満を持ってるのかもしれない。放送法4条が撤廃されると、安倍首相の気にいるような右側の放送が多くなり、また、確たる根拠のないフェイクニュースが氾濫する事になる。テレビ局やラジオ局の経営基盤が壊される事になる。テレビ新聞などマスメディアは大反対しているのだが、安倍内閣は相当強硬姿勢である。===================>確たる根拠のないフェイクニュースが氾濫する事になる。田原総一朗と朝日によって。PM転職して分かる会社の恩。自分一人だけが会社の利益を稼ぎ出していると思っている人。不平不満の社員を纏める手腕。会社をマネージメントする力。新たなプロジェクトの企画、具現化の見極め、実行の判断。経費を使って顧客から仕事を獲得する営業力。番組でコメントするより何十倍も大変なのかもしれませんね。巷では数百億円も出して社長に招聘するところもあるようです。社長もピンからキリまで。地盤沈下が収まらぬメディア。AM既得権益とフェイクニュースにまみれた田原総一朗と朝日も、比較的中道の読売も、安倍政権は平等に扱っている証拠。メディア利権の構造を壊す放送改革はひとえに国民のため。「笑」の使い方を間違えるほどマヌケなことはないな。何も考えずにコメントしているからそういうことになる、田原総一朗と一緒。実力よりも上の方ばかり見ているヒラメ型の幹部を重用する組織。実力のある下の社員が本来の職務が果たせぬと不満を漏らし、組織が機能不全に陥り知らぬ間に屋台骨が白アリに蝕まれる会社。上の方ばかり見ているヒラメ型社員の幹部への登用はほどほどにしないと大変なことになりますね。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。date*日本語が含まれない投稿は無視されますのでご注意ください。