天体撮影と山登り今年は天体撮影をはじめ、その都合で山登りをはじめ、そのうち山登りにややシフトした1年であった。山登りと言ってもあまり体力がないので高尾山のような低山しか登らないが、それでも装備はいろいろと必要だ。アウトドアは衣食住と睡眠を基本的なレベルで見直す行為だ。普通に暮らしている分には衣食住そのものを考えることはあまりない。山登りにもいろいろなスタイルがあるので、自分に適切なスタイルが何かを自分でむりせずに考えることが大事。アウトドアは行動レベルを上げるとリスクもどんどん上がる。レベルを上げることを目的にするのは普通の人には向かないはずで、アウトドアごっこで十分だろう。w最近はラーツーなるものもある。ラーメンを作りにツーリングに行くことらしいが、アウトドアとしては、こんなもので十分だ。天体撮影は雨や曇りが多くてほとんど撮影できる日がなかった。今年は台風が多かったが、この傾向はほぼ毎年のことでアジアモンスーン地帯に位置する日本の宿命であろう。望遠鏡などシステムに多大な投資したのに稼働率が低いのが残念。|2018年12月08日チャイナ製のコンピューターも買ってはいけない日本でもチャイナのファーウェイとZTEの機器を政府が購入することを禁止することを決定したが、これは遅きに失した感がある。アメリカでは公的部門でのファーウェイなどの機器の購入禁止は随分前(たしか5年以上前)からやっている。この時点で日本でも調査をしておくべきであったが、なにもしなかった。ファーウェイやZTEなどの通信機器は相当な数が導入されているのでこれを置き換えるのは相当な金が必要となるだろう。プロバイダーが個人に提供しているルーターも多くはファーウェイ製が使われている。私の家のルーターもファーウェイだった。これをどうしようか思案中だ。チャイナを野放しにしていたら、5Gの通信機器もチャイナのテロ装置ともいうべき通信機器で独占されてしまう。アメリカ、日本、ヨーロッパはこれをサイバー戦の主戦場の一つとして認識しないといけない。つまるところはチャイナ製の通信機器を完全に排除するところまで続けなければならないだろう。前にも少し書いたが、チャイナは通信機器にバックドアの設置を公然と法律で義務付けているので、チャイナの製品を使わないようにするしか手はない。仮に今の状態でなにもなくてもファームウェアアップデートのタイミングでいつでもバックドアを仕掛けることができるので、チャイナ製品を一切使わない以外の対処はないのである。チャイナ製のスマホを買ってはいけないチャイナの通信機器メーカーはファーウェイ、ZTE以外にもOPPOとかいろいろある。いったチャイナ製品もファーウェイ同様に使わないようにするべきである。(ちなみにOPPOはAppleの同音異綴のパクリだ。w)私もIBM時代からの長年のThinkpad使いであったが、もはやレノボのThinkpadは使えない。レノボはチャイナ企業であり非常に危険だ。選択肢としては既にかなり限られてくる。アメリカ製としてはアップル、HP、DELL。台湾製ではASUSといったところか。2018以前、トランプ政権と連邦最高裁判事の任命の問題について書いた。→http://libertarian.seesaa.net/article/444368728.htmlこれはトランプ政権発足前の時点(2016.11.27)での予測だったので、この2年後の2018年12月現在での現況をまとめてみる。いってもWikipediaに纏めてあるのでこれから抜き出す。民主党リベラル寄りの判事が4人。カバノーがトランプが任命した判事である。ケネディ判事の後任として選ばれた。先の投稿では、最高齢のルースギンズバーグが次に辞めるだろうと予想したが、ギンズバーグは明らかな反トランプのリベラルなのでまだ辞めずに頑張っている。あと5年、90歳前に辞めることはないと言っているのはトランプには後任の判事を選ばせないという意味である。wしかし、この歳になると、いつどうなるかは分からない。トランプが3人目の判事を任命する可能性は高いだろう。|経済によるチャイナとの戦いアメリカのトランプ政権は今年になって、チャイナとのいわゆる経済戦争を本格化してきたが、この計画はピーターナバロの10年前の著書「チャイナウォーズ」にそのまま書かれていたことである。チャイナとの直接軍事対決が最悪の下策であることは明らかであるし、チャイナの本質的、かつ最大の弱点である経済でチャイナを弱体化させようとしているわけだ。それもあくまで一般的な貿易取引ルールの形で行い、チャイナだけをターゲットにするべきではないということもナヴァロの本には書かれている。「チャイナウォーズ」から引用すると(p282)・アメリカとの自由かつ公正な貿易を望むいかなる国も不正な輸出補助金の利用や通貨操作を控えるべきであり、世界貿易機関の決定に従わなければならない。・アメリカのいかなる貿易相手国も知的財産を尊重し、健康や安全や環境に関してはアメリカ並びに国際社会の基準と一致した規制を採択、実施しなければならい。労働者には適正な賃金と労働条件を提供し、奴隷労働は禁止されるべきだ。・アメリカのいかなる貿易相手国も以上のような規則に違反した場合には、自由かつ公正な貿易を保障するために必要なすべての行動や制裁の対象となる。した貿易に関する一括法案の成立にはひとつ政治的に大きな障害が考えられる。それは中国の重商主義的慣習を取り締まろうとする動きが一部で「保護主義」と誤解されることだ。不公正な貿易慣習から守るのは保護主義というよりはむしろ常識だといえよう。トランプ政権のやろうとしていることの骨子はトランプとナバロの書いた本さえちゃんと読んでいれば大体予想ができるのである。そもそも、トランプやナバロといった人間は自分の考えや主張を本に書いてきちんと発表しているのだから、こういう本をちゃんと読まないといけない。トランプ(29)過去ログ2019年11月(2)2019年10月(3)2019年08月(2)2019年07月(1)2019年06月(2)2019年05月(1)2019年04月(3)2019年03月(1)2019年02月(2)2019年01月(6)2018年12月(4)2018年11月(1)2018年10月(2)2018年09月(8)2018年08月(3)2018年06月(1)2018年05月(1)2018年04月(1)2018年02月(2)2018年01月(4)2017年12月(7)2017年11月(3)2017年10月(9)2017年09月(13)2017年08月(15)2017年07月(16)2017年06月(8)2017年05月(15)2017年04月(5)2017年03月(7)検索ボックスSeesaaブログ。