21年3月期は空調・衛生中心に上乗せ狙う。顧客へのプレゼンには3D活用での完成イメージなど見える化推進。併せて顧客からの直接受注分を増やす作戦。2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益-2.7%の29.80億円、経常利益-2.8%の31.80億円の小幅の減収・減益の見通し。2014年3月20日の309円を安値とする上昇トレンド(A)の中で、2018年2月2日に988円の高値をつけました。ここをピークに下降トレンド(B)へ転換し、この中で2018年12月25日の440円、2019年3月11日の448円と2点底をつけて、上昇トレンド(C)へ移行しました。この上昇トレンド(C)の中で、今年の1月24日に936円の戻り高値をつけて反落となり、2月3日に750円まで下げて下値を確認中です。四季報によると、特装車は作業効率化ニーズ強く大型車好調続く。パーキングも機械式が伸長。21年3月期も受注残高水準で特装車は好調。産機・環境は民間設備投資など上向く。ボーイング787向け部品の生産を宝塚工場に集約、納期短縮とコスト削減が狙い。機械式駐車場の受注を強化。2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+7.4%の115億円、経常利益+5.4%の110億円の増収・増益の見通し。7月31日時点の110億円→10月31日115億円、経常利益7月31日時点の105億円→10月31日110億円。2015年8月18日の1383円、10月26日の1365円と2点天井をつけて下降トレンド(A)に転換し、2016年2月12日の691円の安値をつけてもみあい、4月26日の835円の高値をつけて短期の下降トレンド(B)へ移行しました。この中で7月8日の583円で底打ちとなって上昇トレンド(C)へ移行し、この中で2018年10月9日の1586円、12月9日の1534円と2山形成し下落に転じています。四季報によると、海外はベトナム子会社が価格競争きつく下期失速。国内の建設鋼材需要が端境期で数量若干減。21年3月期は国内の鋼材数量が上向くも利ザヤ縮小。約33億円投じ南部で運営する港湾設備拡張。鉄スクラップや鉄鋼以外に穀物など扱い品目増加、22年初完成予定。2020年3月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+101.1%の185億円、経常利益+108.2%の180億円の2期連続の増収・増益の見通し。10月31日165億円→1月31日185億円。経常利益10月31日160億円→1月31日180億円。2016年6月24日の1387円を安値に、下値を切り上げる上昇トレンド(A)となり、この中で2018年10月30日の1838円を安値に11月9日に2510円の高値をつけました。ここをピークに急反落となり、上昇トレンド(A)を切って12月25日には1473円まで下落し、ここから上昇トレンド(B)へ移行しました。この中で2019年8月29日の1629円の安値からの上昇で、いったん上昇トレンド(A)を回復し、11月11日に2314円の戻り高値をつけました。ここから11月21日の1914円まで押し目を入れ、12月10日の2215円まで戻したあと再下落となって下値模索となっています。パシフィックネット四季報によると、ウィンドウズ10への入れ替え需要や企業側のIT要員不足など追い風にストック型のPCレンタル・ITサービスが拡大。中古PC販売は在庫管理徹底で採算向上。1円ずつ増配しながら配当性向30%に近づける。技術系人材やITインフラ獲得狙ったM&Aは継続検討。2020年5月期本決算予想は、前年同期比で営業利益+29.0%の4億円、経常利益+27.0%の4億円と3期連続の増収・増益の見通し。小売業:LCM、リマーケティング、コミュニケーション、デバイス。2016年6月24日の443円を安値としてもみあったあと、2018年の3月13日の1294円まで上昇し、高値圏でもみあって4月13日の1278円とザラ場で2点天井となったあと調整入りとなって、2018年12月25日の530円まで下落しました。柴田罫線でみると1200円を上値とし、下値は530円を安値とする上昇ラインとなって、右上がりの直角三角形の保ち合い(A)となっています。この直角三角形の中で煮詰まってきたところで、2019年11月14日の962円を安値に上放れとなり、12月26日の1968円まで急騰し、ここをピークに急落となって今年の1月27日に1312円まで下げ、反発して底値確認の動きとなっています。「相場展望と今週の注目銘柄はこれだ!」(みんかぶマガジン)【ご注意】『みんなの株式』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。Services等から情報の提供を受けています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。『みんなの株式』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。