このうちPiTaPaを除く9種類については、電子マネー機能の相互利用サービスも行われている。PiTaPaは法律上クレジットカードに準ずる扱いで、加えて相互利用開始時までにシステムの改修が間に合わないため、電子マネー機能の相互利用は当分の間実施されない(詳細は後述)。取扱事業者一覧[編集]Suicaのサービスエリアについては下記の利用可能エリアを参照。◆ジェイアールバス東北カードの発売を行う3社のSuicaは基本的な機能に変わりはないが、カード・定期券の発売や払い戻しはそれぞれの発行事業者でのみ行う。それ以外の5社については自社でカード・Suica定期券の発売はせず、一部でJR東日本発行のSuicaを発売するのみであり、各社線内で完結する定期券等、自社線で発売する定期券は従来通りの磁気券・紙券での発売となっている。紛失・盗難時の取り扱いにも制限があったり取り扱いのない場合もある。種類[編集]Suicaカード[編集]カードの呼称と色は発行各社によって異なる。基本的に銀色の地にSuicaのロゴが入ったデザインである。水色、東京モノレールの旧デザインカードは橙色のアクセントが入ったカードである。JR東日本では、2008年(平成20年)11月からペンギンの絵柄と電子マネー対応マークの位置を変更した。モノレールSuicaは2009年(平成21年)4月6日からデザインを一新し、銀地に緑の絵(擬人化したモノレール)が描かれた新デザインのSuicaカードに変更した。りんかいSuicaは2010年(平成22年)10月8日から電子マネー対応マークの位置を右上に変更し、右下にりんかるの絵柄が入ったデザインに変更した。いずれも、電子マネー対応マークの下に、緑色の丸が2個付いている。Suicaのカードには以下の種類がある。Suicaカード(無記名式)氏名などの個人情報は登録しないで、鉄道乗車時の運賃精算やSuicaショッピングサービス加盟店舗での商品代金の支払いに利用できる。大人用のみ発売している。Suicaが別に設けられている。デザイン面が通常と異なる記念カードについてはSuica・PASMO相互利用記念Suicaカードを除いて、リライト機能のない無記名専用カードで発行している。個人情報を登録するSuicaで、Suicaカードの表面に氏名がカタカナで印字されており、その本人以外は使用できない。個人情報を登録することにより、万一の紛失時に使用停止措置と残高を保証した再発行が有償で受けられる。小児用の他社発行のSuicaやPASMOを所持している場合は購入できない。Suicaに加えて、定期券情報を持つもの。発行時点ではSFがない。定期券としての有効期間を過ぎても自動精算機能は利用できる(ただし、自動精算機での精算取扱いに制限がある)。逆に、定期券の有効期間終了と同時に自動精算機能を停止させる機能を付けることもできる。複数の定期券情報を付加することも可能である。FREXパル定期券も発行されている。Suica連絡定期券Suica定期券に加えて、JR東日本線と連絡他社線にまたがる区間を一枚の定期券とするもの。発駅・着駅がともに連絡他社線の駅となる連絡定期券は、当該他社側のICカード連絡定期券となり、Suica連絡定期券としては発売できない。取り扱い事業者は2018年4月現在、32社局で、以下の事業者との連絡定期券を発行している[4]。Suicaに定期券を追加購入してSuica定期券に変更することもできる。SuicaからSuicaカード(無記名式)に変更することはできない。「こども用Suica」には有効期限があり(小学校卒業年の3月31日⇒満12歳に達する日(誕生日前日)以後の最初の3月31日まで有効)、期限が過ぎると使用できなくなる。引き続き、大人用として利用する場合は、取り扱い窓口や多機能券売機で大人用に変更する手続を行う必要がある。Suicaカード(無記名式)は2007年(平成19年)3月17日までJR東日本ではSuicaイオカードと呼称していたが、翌18日からのサービス変更を機に発売終了となった。発行していたSF専用カードは、元々「モノレールSuicaカード」「りんかいSuicaカード」という名称であった。これらのカードは、識別用の切り欠きが2か所あった(当時からの定期券および現行のSuicaカードは記名式Suicaとカードを共用しているため切り欠きが1か所となっている)。SuicaやSuica定期券などの記名式カードに転用することはできない。Suicaとして使用でき、新たな定期券情報を付加することも可能である。2003年(平成15年)以前の旧Suicaカード(定期券用・イオカード類共に)は電子マネー機能が無いため、電子マネーサービスは利用できない。このほか電子マネーシステムを使用している事業者(Suicaエリアの佐渡汽船、各ICカードエリアのタクシー事業者等)でも利用できないほか、乗車券システムを使用している事業者の一部(Suicaエリアのジェイアールバス関東等)でも利用できない場合がある。それ以外の事業者においても、機能や取扱いの一部に制限を有する場合がある。できず、機器に挿入すると新カードへの交換を要求する画面が表示される。電子マネー非対応の旧カードに定期券機能を追加する場合は、みどりの窓口で対応可能である。2008年(平成20年)以前の電子マネーマークに緑丸の記載がないカードのうち、記名式カードではSuicaインターネットサービスなどの現行サービスが利用できない。みどりの窓口で手数料無料で現行のカードに交換できる。その他のSuica[編集]一般向けに発売されているSuicaカードのほか、以下の物も同様に利用可能である。モバイルSuica携帯電話(おサイフケータイ)にSuicaカードのICカード機能を持たせたもの。物理的に新規のカードを発行しないため、デポジットが発生しないが基本的に年会費が必要。Suicaグリーン券の購入・利用などの機能が提供されており、カード型よりサービス面における利便性が向上している。カード型と形状が異なることなどから一部機能について制限のある場合もある。詳細は同項参照のこと。Suica機能付きクレジットカード・キャッシュカードVIEWカード(東日本旅客鉄道)をはじめ、クレジットカード会社や銀行各社よりSuica機能を付加したクレジットカード・キャッシュカードが発行されている。これらもSuicaカードと同様に利用できるが、カード表面の印字の都合でSuica定期券機能などに制限がある場合がある。「#機能の拡充」を参照システム[編集]カードの発売[編集]Suicaカードは、Suicaエリア内の主要駅に設置されたみどりの窓口や多機能券売機、キオスク、NewDays、一部の指定席券売機で発売されている。一般向けには「購入」「発売」と表現しているが、規約上Suicaカードの「所有権」はカード発行各社に帰属しており、正確には「貸与」となる。2]、発売額のうちデポジット分を差し引いた分が、乗車券および電子マネーの充当分となる。デポジット制はカードの使い捨てを防止する観点から用いられているもので、カードを返却・払い戻した際には全額返金される(後述)。SuicaおよびモノレールSuicaの発売額は1,000円、2,000円、3,000円、4,000円、5,000円、10,000円の6種類(デポジット500円を含む、500円を引いた額がチャージ額に入る)が設定されており、新規購入時のチャージ残額が指定可能とされている。2,000円(チャージ額1,500円+デポジット500円)である。定期券を新規購入する場合は、定期運賃とデポジットを合算した額が発売額となるが、既に所持しているSuicaに定期券機能を追加する場合は、デポジットは必要とされない。Suicaエリアからエリア外の区間にまたがる定期券の場合はSuicaではなく、通常のきっぷ式定期券が発行される。チャージ[編集]カードのチャージ(入金)は、自動券売機(緑色)・多機能券売機(黒色、設置されていない駅もある)・チャージ専用機(ピンク色、設置されていない駅もある)・自動精算機・キオスク・NewDaysや一部大手コンビニエンスストア(ファミリーマート、ミニストップ、ローソン、セブン-イレブン、スリーエフ、セイコーマート)•セブン銀行ATM(2019年6月開始)を始めとするSuicaに対応した一部店舗(→「Suicaショッピングサービス」を参照)、PASMOなど相互利用可能な他社局線の駅にある券売機や入金機などで対応している。最大20,000円までの入金に対応し、同じカードの繰り返し使用を可能としている。自動券売機での1回当たりの入金金額は500円・1,000円・2,000円・3,000円・5,000円・10,000円である。JR以外のPASMO事業者の券売機では、10円単位での入金ができるものもある[5]。みどりの窓口や東京モノレールの一部の駅を除く改札口の窓口、オレンジカード、旧磁気式イオカードでの入金には非対応である。ビューカード以外のクレジットカードは多機能券売機(黒色)にて定期券購入時に同時に入金する場合に限り対応しており、また磁気定期券からSuica定期券への発行替え時も可能となっている。ICOCAの一般クレジットカード取扱開始に伴い、2008年(平成20年)6月30日をもって取扱終了となった。利用履歴閲覧[編集]利用履歴は、センターサーバに記録されている直近100件の利用履歴と、Suicaカードに記録されている直近20件の利用履歴と3件の詳細履歴がある。このうち、センターサーバに記録されている直近100件の利用履歴は、駅の自動券売機とカード発売機で印字が可能である。この履歴は最大で100件まで何回も印字できる。5時)していると印字することができない。一部の駅ではPASMOと同様に直近20件まで印字でき、再印字も可能である。Suicaカードに記録されている直近20件の利用履歴も駅の自動券売機とカード発売機で表示できるほか、PASMOエリアの機器では履歴がカードに残っている間は何度でも履歴印字が可能である。そのほかにも、FeliCa用リーダライタ(パソリなど)とソニーから提供されたり、または同梱・組み込み済みの専用ソフトを使用したりして読み出すこともできる。カード上の利用履歴を記憶する領域には相互認証不要でリードアクセス可能なサービスファイルがオーバーラップされており、暗号鍵なしで利用履歴の読み出しが可能であるが、ライトアクセスには相互認証が必要である。一部の有志により履歴表示用フリーソフトも開発・配布されている。記録され、入・出場のほか、入金した時や電子マネーとして物品購入した時にも記録が追加される。印字時の事業者名・駅名の表示については、首都圏ICカード相互利用サービスを参照Suicaには、さらに3件の詳細な利用履歴が記録されており、改札通過時刻(時分まで)や金額が記録されている。SuicaおよびSuica定期券は氏名などの個人情報が登録されているため、取扱駅で本人確認書類を提示した上で紛失したカードのID番号を申告すると、定期券(有効な場合)と入金金額を保証して再発行される。再発行の際には手数料520円と預り金500円の合計1,020円が必要である。紛失したカードが発見された場合は、みどりの窓口に届け出た上で預り金の500円が返却される。Suicaカード(無記名式)には紛失時の残高保証はない。カードの返却・払い戻し[編集]カードの返却・払い戻しの際には、デポジットが無手数料で返金されるほか、定期券部分の払い戻し可能額やSF部分の残額がある場合、それらの金額から払い戻し手数料として220円を差し引いた額がデポジットとあわせて返金される(10円未満は10円単位に切り上げ)。残額が払い戻し手数料より少ないときでも(220円未満であっても)デポジットは全額返金される。返却および払い戻しは各発行会社で行う(例:モノレールSuicaをJR東日本の窓口で払い戻すことはできない)。不正乗車などの不正行為があった場合やSuicaを紛失した場合は、デポジットは返却されない。「一定期間」については公表されていない。このカード一時停止は、次項のカード有効期限とは異なる。解除方法は、次のいずれかSuicaチャージが可能な自動券売機で更に追加チャージし、または自動券売機でカード利用により切符を購入する駅の有人窓口でロック解除を申し出る(※簡易Suica改札機では入場は可能、出場不可)クレジットカード紐付けのSuicaの場合、クレジットカードからチャージカードの有効期限[編集]最後に機器などでカードを利用した日から10年間利用がない場合、失効となりカードそのものが無効となる。失効したカードは、Suicaエリア内のJR東日本各駅のみどりの窓口において、新しいカードに交換し残額を移し替えるか、手数料を差し引いて残額とデポジットを払い戻すことができる。