Recruit採用情報サステナビリティニュースお問い合わせリクルートホールディングスサイトへEnglishリクルートグループについてリクルートは、新しい価値の創造を通じ、社会からの期待に応え、一人ひとりが輝く豊かな世界の実現を目指しています。iction!みらい家計シミュレーションtwitterfacebooklinkedin老後のお金は心配だけど、まだ先のことだからと後回しにしてしまいがち。実は、早め早めに準備していくことが、老後の家計にはとっても大事なんです。準備すればよいのか、コツはあるのか、そんな気になる疑問について、お金のプロであるファイナンシャルプランナーの氏家祥美さんに聞いてきました!目次1まずは老後資金がどれくらい必要か計算しよう!2老後資金を増やす秘訣はズバリ「ちりつも」!3将来設計は「働き方」もセットで考えよう!まずは老後資金がどれくらい必要か計算しよう!「65歳時点で、老後資金として2000万円必要」というニュースが話題になりましたが、老後に必要なお金は本当にそのくらいなのでしょうか?金融庁の試算では、夫婦に必要な老後資金は2000万円とされていましたが(※1)、そこに病気や介護への備えや、葬儀費用などを一人250万円ずつ加えると、夫婦に必要な老後資金は2500万円程度と考えられます。これはあくまでも全国平均をベースにしたもの。都市部に住む人や賃貸住まいの人、旅行などのレジャーや趣味を楽しみたい人などは、より多くの資金が必要になるでしょう。年金や退職金もあるので、なんとかなると漠然と思っているのですが。いう人もいますが、シミュレーションすると意外と足りないことが多いのも事実です。60歳で仕事を辞める予定の人は、退職金をもらったとしても65歳で年金をもらうまでにかなり使ってしまうでしょうし、体調を崩せば病院や介護施設に高額な費用を支払うことになります。今後も公的年金制度自体は続くとしても、金額や受取開始時期など、何かしらの見直しはあると思ったほうがよいでしょう。老齢年金は生涯ずっともらえる終身年金ですが、日本は世界でも有数の長寿大国であり、急激な少子高齢化が進んでいます。もらう人ばかりが増えて納める人が減っていく状況で、制度を今のまま維持するのは困難です。その対策の一環として消費税も10%になりましたが、ヨーロッパなどでは年金受給開始年齢を67歳や68歳に上げることを決めた国がいくつもあります。現状の制度が変わる可能性も、ある程度想定しておきましょう。今は住宅ローンや教育費の積み立てもあって、老後のことまで考えられないのですが...。下のお子さんが大学を卒業する年にご夫婦は何歳になるのかを計算してみましょう。そこから老後資金を貯めるのは大変だと思いませんか?確かに思っていたよりも期間が短い気がします。ひと昔前なら、子どもが自立したとき親はまだ50歳そこそこで、10年くらい働いて老後に備えることができました。ところが出産年齢があがっている現代では、子どもの教育費のピークと同時に自分も退職年齢を迎え、さらに親の介護まで始まるケースもあるんですよ。考えると今から老後について考えておく必要がありますね。独身の方や子どものいないご夫婦は、40代になれば老後のお金について真剣に考え始める人が多いと思います。一方で子育てファミリーは、目の前のことだけで精一杯で、老後のことまで頭が回らないケースが多いですね。3つは、同じスタートラインで並行して貯め始めないと間に合いません。3つ同時に貯めるとなると、あれもこれもと欲張るのは無理かも。3つの要素はつながりを持って総合的に考えるといいですよ。「教育にお金をかけたいから、マイホームの予算を減らそう」「老後は田舎に転居したいので、現役時代は賃貸住宅に住もう」など、何にいくらかけるかのバランスを考えましょう。バランスが大事なんですね。実際どうやってお金を貯めるのが近道なのでしょうか?お金を増やす方法は、3つしかないと言われています。1つめは働くこと、2つめは無駄を見直して節約すること、3つめは運用することです。このなかで、働いて収入を増やすことが一番確実だと思います。専業主婦家庭であれば、いずれ二人で働くことを考えてみるのもアリですね。月6万円を節約するのは大変だし苦痛ですが、今働いていない人が月6万円稼ぐことは、現実的に可能ではないでしょうか?そこから月3万円貯めたとしても、1年間で36万円貯められます。「塵も積れば山となる」のです。私が働くことをためらう相談者の方に必ずお伝えするのは、「今が一番若い!」ということ。働き始めるのが早ければ早いほど、多く貯められますよ。共働き家庭の場合は、大きな固定費に要注意です。収入があっても、住居費や教育費、家事や保育サービス、自己投資などにお金を投入しすぎると、働いても働いても貯まらない状態になりやすくなります。新たな支出が増えるときには、やめられるものがないか検討し、支出が膨張しないように気を付けたいですね。家計にメリハリをつけ、今も未来も充実した生活を送れるようにお金を使いたいものです。保険料を払い込むと引退後に年金が受け取れる「個人年金保険」など、いろいろな方法があります。私は投資も一つの方法だと思います。老後資金は20~30年という長期にわたって運用できるのが大きな強みです。短期的に多少損が出ても、時間の経過によってリカバリーでき、最終的には大きなリターンを得られる可能性があります。投資するなら余剰資金が必要で、資金は多ければ多いほどリターンも多くなります。資金を準備するためにもやはり働くのが近道です。将来設計は「働き方」もセットで考えよう!将来や老後について一人であれこれ考えてしまい、不安になることがあります。漠然とした将来への不安を感じているなら、まずは将来の家計をシミュレーションしてみましょう。その結果をパートナーや家族を交えて話し合うことをおすすめします。加え、「働き方」も必ずセットで考えるのがおすすめです。「妻も月〇円稼げば、住宅ローンを△歳で完済できる」など、具体的な金額がわかれば、行動に移しやすいですよね。話し合いのプロセスで、考え方の違いをたくさん発見すると思います。解決策や着地点は見つかります。とことん話し合い、足並みをそろえていきましょう。みらい家計シミュレーション】はこちらたとえば女性の場合、子育てなどで仕事を辞めてブランクが長いと、復職に不安を感じる人も多いのでは?久しぶりの復職には勇気がいるものです。できない言い訳を重ねるより、できることを一つでも探して、まずは短時間からでも働き始めてほしいです。日本人女性の平均寿命は87歳(※2)。長い人生、母として生きる以外にも、何か生きがいのようなものを仕事で見つけられたら、お金だけでなく、責任感、世の中の変化へのアンテナ、魅力的な人との出会いなど、たくさんのものが手に入ると思いますよ。在宅や短時間勤務など、子育てと両立しやすい仕事も増えてきていますよね。ひと昔前に比べると、働き方の選択肢が多様化しています。正社員を続けるか、家事子育てに専念するか、という二者択一ではなく、ペースダウンして短時間だけ働く、在宅で働く、起業する、もう一度正社員になる等、その時々の状況に合わせた働き方を選びやすくなってきました。世の中全体としては、性別や年齢に関わらず、働ける人は働ける範囲で働いてみんなで社会を支えましょう、という方向に変わってきています。それをサポートする制度やサービスも整ってきています。今すぐには働けない、働きたくないという人も、そんな時代の変化を頭に入れて、やりたいこと、できることをイメージしておくといいのではないでしょうか。厚生労働省「平成30年簡易生命表」(令和元年7月)よりファイナンシャルプランナー氏家祥美さんからのアドバイス「いつ、どれくらいお金がかかるか」、「退職時点でどれくらい貯蓄があるのか」、「働き続けると家計はどうなるのか」など、早めに将来の家計を試算してみることがやはり大切ですね。「iction!みらい家計シミュレーション」なら、それらか一目でわかります。結果はLINEで共有できるので、ご家族で長期的なマネープランを考えるきっかけにもなりそう。FPとして、働き方や夫婦・親子関係も含めたマネーアドバイスが好評。お金・仕事・時間のバランスのとれた幸福度の高い家計を追求。気になる子どもの教育費。気になる子どもの教育費。「週末に飲みに行く度、妻からのイヤミ攻勢。