旅行消費の中で、航空などの移動費と並び2大消費額となっている宿泊施設市場について記載していきます。旅行のメインともなり得る部分なので、まずはホテル業界全体の市場規模を詳しくみていき、次にタイプ別宿泊施設にわけて分析していきます。微減しているが訪日効果で全体では増加。上位企業によるシェアは非常に少ない。ビジネスホテルのみオンライン比率が50%越えまずはホテル業界全体の市場規模をみていきます。よる消費額が4,960億円です。日本における延べ宿泊者数は2014年、4億7,232万人泊で、前年と比較して、日本人の延べ宿泊者数(4億2,750万人泊)は微減(1.1%減)でしたが、外国人の延べ宿泊者数(4,482万人泊)が33.8%増加したことで、全体としては日本の延べ宿泊者数は前年比1.4%の増加となっています。※人泊なので、1人の人が3泊すれば3人泊とカウントされます。1人の人が1年間に2泊の旅行を3回した場合は6人泊とカウントされます。宿泊施設では「人泊」が基本的な考え方となるので非常に重要です。宿泊業界の最大の特徴としては、一つ一つの会社が小さく業界全体を牽引するような少数の会社が存在しないことです。航空会社で言うとJAL/ANAのトップ2社で国内航空会社売上の50%以上は占めていますし、旅行会社でも同様です。帝国ホテル、ホテルオークラ、ホテルニューオータニが「御三家」として知られていますが、売上高は3つ合わせても、わずか市場全体の4%程度に過ぎません。旅館、ビジネスホテル、エコノミーホテルなど、規模も業態もさまざまな宿泊施設がしのぎを削っている業界です。いった社会状況、旅行先としてのトレンドの他に、地方空港の運行路線や新幹線、高速道路など幹線交通網の整備状況等、地域へのアクセスの利便性、地域内の大手企業や主要産業の動向など多くの外部要因を受けやすい業界でもあります。(1兆1816億円)です。内訳はビジネスホテルが60%(比率3ポイント増)と突出しています。その他のリゾートホテル、シティーホテルなどはいずれも3割以下で停滞しており、総販売額が2番目に多い旅館のオンライン販売比率は18%(1653億円)と2割にも満たないです。宿泊施設の直販率は圧倒的に少ないです。前述した通り一つ一つが小さく、直販に注力する体力がない会社が多いということが起因して旅行会社やOTAに大きく依存することになっています。60%だが2010年よりはまだ低い。シティホテルの稼働率は80%でトップ。8月のみ稼働率は70%越え、他は7.10.9月の順に高い。宿泊施設タイプ別にみると稼働率は次の順に高いです。2010年より低いです。2015年時点の好況の背景としては、LCCの新規就航に加え、円安効果と東南アジア向け観光ビザ発給の緩和による外国人観光客の増加が大きいです。開業30周年を迎えた東京ディズニーリゾートや世界遺産に登録された富士山、伊勢神宮の式年遷宮等を目的とした旅行需要も宿泊市場を下支えする要因となっています。2016年に「星のや東京」「プリンスホテル赤坂」が開業し、2017年にはロイヤルホテルが新ブランドホテルを大阪に開業、2019年には「ホテルオークラ東京」の新本館がオープンするなど、東京五輪に向けた準備が着々と進められています。月別でみてみると8月の稼働率がもっとも高く、続いて7.10.9月が高めです。施設タイプによる月別傾向の違いは特になさそうですね。実感値ではホテルが取れず稼働率90%超えか?とか思っても、閑散期や平日など全てを含んでの稼働率なのでイメージより低いです。高い都道府県別の人泊数(2014年)左側の前年比は2013年に対しての2014年の前年比。右側の前年比は2012年に対しての2013年の前年比を意味しています。分かりにくい表になってしまいすみません、、、トップの東京都の延べ宿泊者数は、日本全体の約1割、10%のシェアを、そして上位10都道府県の合計で全体の過半数を占めています。高い都道府県ほど、客室稼働率も高い水準にある傾向がみられます。宿泊施設タイプ別の分析この段落の要約シティホテルは宴会場ありツインルームが多い可能性が高い。ホテルの分類に関して明確な基準があるわけではなく、それぞれの概念はあいまいなものとなっていますが、概念をかるく説明していきます。ホテルの各タイプの概念シティホテル都市の繁華街に立地する大型ホテル。いわゆる有名一流ホテルと称するものの多くはこれに入ります。料金はビジネスホテルに比べて高めに設定されていますが、最近ではホテル同士の競争の激化やインターネット予約の台頭などから各種宿泊プラン等が提供されるようになり、ビジネスホテルと大差がない場合が増えてきています。ビジネスホテル日本でいうビジネスホテルとは、都市の繁華街(日本の場合は最寄駅前から徒歩15分程度までの場所を中心とする市街地)に立地する、主に業務出張客の宿泊を想定した比較的小型で低料金のホテルを指します。大手企業が運営する場合、同一グループのチェーンホテルとして全国に展開されていることが多いです。リゾートホテル温泉地、ビーチや高原などのリゾート地に立地する宿泊施設。観光客が主要な宿泊客となります。観光業の発達と共に発展し、大規模なものから小規模のものまで存在します。大規模なものでは、レストランや結婚式場などのシティホテルにも設置される施設のほか、より観光客向けにプールやプライベートビーチ、テニスコート、カジノなど多くの付帯施設を持つものもあります。日本ならではの和式の構造・設備のある宿泊施設のこと。旅館は部屋の数が5部屋以上と規定があり、サービスも日本の文化を感じさせるようなサービスが特徴的。客室は和室で、客室に温泉がある旅館もある。夕食はレストランや部屋で取る事ができ、仲居さんが布団を敷いてくれたり、困ったこと・必要なものがないか聞いてくれるなど、細やかな心遣いをしてくれることも多いです。法的な明確な基準などがあるわけではないです。違いといえばシティホテルは従業員が多い。シティホテルはツインルームが多くビジネスホテルはシングルルームが多い。シティホテルは宴会場やレストランが充実している、ビジネスホテルは比較的簡易なレストランもしくはレストランを設けていないなどが挙げられます。プールやスポーツジムなどもビジネスホテルにはあまり見られないシティホテルの特徴です。ホテル業界の運営方式ホテルには直営方式と運営受託方式があります。直営方式その名の通り土地や建物等の資産を保有し、かつ自前でホテルを経営する方法。企業もしくは個人のオーナー様が直接ホテル経営、運営に携わるビジネスモデル。運営受託方式ホテルの土地や建物の資産を保有せず、『運営』のみに特化したビジネスモデルのことを称している。土地や建物を保有するオーナー様の視点から申し上げると、資産の有効活用のひとつとしての『ホテル運営業務』を専門的なノウハウを有する事業会社に委託し、自分はホテルの所有と経営に専念するということになる。宿泊特化型ホテル増えている。レストランなどなくし人件費と光熱費の抑制、共有化&スケールメリットによるコストダウン。「ビジネスホテル」と一口でいっても、施設によって宿泊料金やサービス内容は異なります。近年、特に大きな存在感を発揮しているのが、"泊まる(寝る)"というホテルの中核的な機能にサービスを絞り込み、宿泊料金を抑えた宿泊特化型。その形態の最たる版がカプセルホテル。宿泊特化型ホテルのブームを牽引してきたのが、東横インやスーパーホテルなどのホテルチェーン。以前から、素泊まりで利用できる低価格なビジネスホテルはありましたが、設備・サービスが不十分で、“安かろう、悪かろう”という施設が多いのも事実でした。それに対して宿泊特化型ホテルは、設備・サービスを絞り込んではいるものの、「バス付きの客室」「インターネット環境」「簡単な朝食が無料(あるいは1,000円程度)」などを提供しています。これで、1泊・6,000円~1万5,000円程度、なかには4,000円代とカプセルホテル並みの料金で利用できる施設もあります。宿泊特化型ホテルのフロントでは、利用者に電卓で宿泊料金を示す光景が見られます。同じタイプの客室でも利用者によって料金が異なるので、わざわざ電卓を使ってほかの利用者に宿泊料金がわからないようにしているとのことです。宿泊特化型ホテルとは、宿泊料金が安い分、利益が少ない薄利多売のビジネス。シティホテル以上に高い稼働率が求められるため、予約の状況が芳しくないと、ウェブサイト上や会員に対して格安なセールを行って、稼働率を確保しています。低価格にできる理由そもそも何故そんなに安い宿泊料金で成り立つのか?大きな理由は3つ挙げられます。1つ目の理由は人件費の抑制ホテルにとって、人件費は大きなコスト。施設によっても異なるが、シティホテルの場合、売上高に占める人件費率は40%程度。これに対して、宿泊特化型ホテルでは15%程度。その理由は、設備・サービスの絞り込みにある。宿泊特化型ホテルでは、利益率の高い宿泊に特化しているので、利益率の低いレストランや宴会場などがない。そのため、レストランなどの業務を担当するスタッフの人件費を削減することができ、かつ客室も増やせるというメリットがある。オペレーションをマニュアル化し、フロント業務などでもパート・アルバイトを積極的に活用するなどしています。2つ目の理由は光熱費の抑制また、水道・光熱費も大きなコストの1つで、宿泊特化型ホテルの場合、売上高に占める比率は5%程度。レストランがない分、シティホテルに比べて水道・光熱費が抑えられている。客室にエコの観点から節水・節電に協力してもらうようにステッカーを貼ったり、水量を抑えつつ、水の勢いが衰えないシャワーヘッドを採用するなどの取り組みを行っています。よって初期投資を抑えて、効率的な出店を図っています。ホテル業界の大手分析では実際に主要ホテルを取り上げ、特徴や業績を一社ずつ軽く見ていきましょう。