「海外で働きたい!」と思った時、真っ先に思い浮かぶのは「駐在員」ではないでしょうか?しかし、海外での働き方は「駐在員」だけではありません。「現地採用」という形で働くことも出来ます。今回は「現地採用」という働き方について「駐在員」との比較を交えながら、ご紹介したいと思います。雇用形態にこだわる前に。海外で働くということ。海外で働いてみたくなったら雇用形態の違い「駐在員」と「現地採用」の一番大きな違いは、その雇用形態です。<駐在員>駐在員は、日本の企業に雇用されている会社員です。国内での転勤と同じように、人事異動の辞令により海外に赴任している人です。子会社や関連会社への出向という形をとる場合も多いです。<現地採用>「現地採用」という文字の通り、現地の企業に雇用されている会社員です。日系企業や、外資系企業、100%ローカルの企業であったりと、その会社は様々です。会社からの辞令ではないので、職種や勤務国をもちろん自分の意思で選べ、採用形態によりますが、基本的に任期はありません。駐在員は待遇が手厚い?駐在員や駐在妻ときくと、プール付きのコンドミニアムに住んだり、運転手がいたりと、きらきらしたイメージが浮かぶ人も多いのではないでしょうか。条件は会社によって様々ですが、待遇が手厚いことは間違いありません。(SGD3K~6K程度)、年1~2回の日本への渡航費用、子女の現地学費、医療費など、会社のサポートがあります。会社にもよりますが、手取りで1.5倍から1.7倍程度になることが多いです。◆駐在のチャンスは非常に限られている日本の社内での経験を積んでから、駐在員になるのが一般的です。限られた枠である分、社内選考などが必要になる他、駐在員を現地の人材で補填するケースが増えてきており、ますます狭き門となっています。◆働きたい国は選べない私の友人にも「シンガポールで働きたいと思ってたけど、辞令はロシアの田舎だった。」という人がいました。世界中に支社がある企業では、赴任先を選べない事が多いです。「海外で働きたいか?」という意思確認はあっても、希望が通るとは限りません。初めから任期の決まった海外トレーニー(商社や金融系企業の若手に多い制度)を除き、赴任期間が決まっていないケースが多いです。「3年と言われていたけどもう10年経った。」や、「5年と言われていたけど、1年でスライドした。」というのはよくある話です。数年後にどこの国でどんな生活をしているか、駐在だとどうしてもイメージしにくいものです。現地採用って実際どうなの?海外で働いてみたい、けれど今の会社には駐在のチャンスはなさそう、そんなときに選択肢にあがるのが「現地採用」です。<現地採用の場合>◆働きたい国、働きたい期間を自分で決められる辞令ではないため、家族との生活をイメージを固めたうえで、働きたい国や期間を決めることが出来ます。家族を帯同する場合は非常に重要なポイントになります。◆海外ならではのフラットな環境でキャリアアップが可能まだまだ年功序列の考え方が残る日本の会社に比べると、実力主義な企業が多いです。東南アジアでは、転職を通じて確実にキャリアアップ(年収アップ)を目指していく風土があるので、年次に関係なく登用されていきます。終身雇用を前提にした登用制度を敷く日系企業とは、ギャップがあるでしょう。◆給与や待遇は現地の水準に基づく現地の水準をもとに、給与や待遇が決まります。家賃補助や保険手当があるかどうかは企業次第ですが、給与は実力次第です。スキルが高ければ日本以上の高給を得ることも可能です。私の学生時代の友人も、シンガポールの金融業界に現地採用で飛び込み、30代で2,000万円以上の給与を得ています。駐在員より稼ぐ現地採用は勿論います。雇用形態にこだわる前に。海外で働くということ。インドでの転職についての記事ですが、海外転職全般に言えることが書かれています。海外で働くことを考えている方は、こちらも是非どうぞ。〜海外で働くということ〜もし今、あなたが日常に大きな変化を望んでいるのであれば、海外転職はきっと良い機会になるでしょう。以前に比べて海外転職の門戸は広く、海外転職それ自体は難しいことではありません。海外転職した後に悩まないように、一度自身の夢や目標、つまり現在の姿と理想像とのギャップを定義してみてください。そのうえで、海外転職することでそのギャップがどのくらい埋まるのか「現在の自分、海外転職後の自分、さらにその先の自分がつながった一本の線をイメージできるかどうか」が重要だと思います。まとめ「駐在員として働きたい!」という要望も、あるかと思います。「駐在員」としての転職チャンスはかなり狭き門となっています。転職での就労チャンスは多くなっています。「現地採用」という働き方も、積極的に考えてみてはいかがでしょうか??海外で働いてみたくなったら就職のご相談はこちらまで希望勤務国で「シンガポール」をお選び下さい。弊社担当者からご連絡させて頂きます。※上記の記事は、取材時点(2020年1月末)の情報を元に作成しております。現在の現地事情とは、記事の内容が異なる可能性がありますのでご了承下さい。