Today)Tweet先端映像技術を取り入れるオリンピック4年に一度のウィンタースポーツの祭典、冬季オリンピック・パラリンピック。韓国・平昌で行なわれた今大会では、オリンピックで日本史上最多となるメダル獲得に沸いたのは記憶に新しい。そんなスポーツの祭典では、現場の臨場感を伝えようと様々な先端映像技術が取り入れられるが、今大会で注目すべきはなんといっても"VR”の活用だろう。オリンピックでのVRといえば、オリンピック放送機構(OBS)は2016年のリオデジャネイロ大会の際に史上初のVRコンテンツ制作を試験的に実施している。今大会ではホスト映像としてVRライブ配信も行なう初めての取り組みとなった。NBCスポーツのほか、ユーロスポーツやNHKといったパートナーにVRコンテンツを提供。VR」内でコンテンツを視聴できる。今回、OBSはインテルとともにVRコンテンツを制作した。アルペンスキー、スノーボード、フィギュアスケートなどの主要種目のライブ配信を行なった。インテルは2024年までオリンピックの最高位スポンサーとなっており、今後の大会でもVRの活用が期待される。どこでも、どこからでも見られる平昌オリンピック・パラリンピックのように、近年ではテクノロジーが融合することによって新しいスポーツ観戦のスタイルが生み出され始めている。その動きは日本でも始まっている。Todayでも報じたように、キヤノンは「自由視点映像」に取り組んでいる。自由視点映像とは、スポーツのプレイフィールドを取り囲むように配置した複数のカメラを同期して撮影し、そこから高精度の3D空間データを構築したもの。視聴者はその3D空間内で仮想カメラを動かすことで、フィールド内を自由に飛び回ったり、選手と同じ目線に立ったりといった様々な視点から好みの角度で映像を見られるようになる。これによって、あたかも視聴者はその場にいるかのような疑似体験ができるというものだ。(CanonOfficial)次ページKDDI、ドコモもVRに取り組む12Tweetあわせてお読みくださいイノベーション50万円が数千万円に。「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。2メルカリはなぜ「日本で唯一のユニコーン企業」なのか今や国内でその名を知らぬ者はいないだろう、フリマアプリ「メルカリ」。6月にはCBOにGoogleやFacebookで要職を務めたジョン・ラーゲリン氏を迎えたことでも、その急成長ぶりが話題になった。「IoT新時代の未来づくり検討委員会」を設置すると発表した。Echoに新機能「マルチルームミュージック」を追加した。Plus)を連携させ、生活のさまざまなシーンで音楽を楽しめるようになるという。「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。2いまさら聞けない「VRって、なに?」VR元年と言われた昨年、2016年。2017年も終わろうとしているが、読者の中で実際にVRを体験したことがある方はどれくらいいるだろうか。ふいに「VRという言葉の意味を教えて」と聞かれたとき、あなたはきちんと説明できるだろうか?3AIによる「信用スコア」はメガバンクを駆逐するか欧米や中国での導入からはだいぶ遅れてはいるが、J.Scoreの本格稼動で日本でもようやく本格的な「信用スコア」を活用する金融ビジネスが立ち上がった。4メルカリはなぜ「日本で唯一のユニコーン企業」なのか今や国内でその名を知らぬ者はいないだろう、フリマアプリ「メルカリ」。6月にはCBOにGoogleやFacebookで要職を務めたジョン・ラーゲリン氏を迎えたことでも、その急成長ぶりが話題になった。歴史が示す意外な事実2016年1月に開催された「世界経済フォーラム」(ダボス会議)。「AI、ロボット技術、バイオテクノロジーの発展で5年以内に約500万人の雇用が失われる」というショッキングな報告を行ったことで大きな注目を浴びた。ここで気をつけなくてはいけないことは、人間の役割をAIが代行することで、人間が職場から排除され、経済的に追い込まれるという、単純な変化に目を奪われてはいけない、ということだ。人工知能AI開発を行なっていく上で、機能学習させるために膨大な量のデータが必要不可欠。観点により、企業が持っているデータの利活用に厳しい制限があるのだ。「ものづくり大国」と呼ばれていた日本が、米国と比べAI人工知能研究が大きな遅れを取っている理由を探った。Echo(アマゾンエコー)」が英語圏で大ヒット中だ。3“3K”職業SEが「なりたい職業」1位になったワケSEやITエンジニアという職業に対して、どのようなイメージをもっているだろうか。激務、勉強が大変そう、休めないなど、いわゆる“3K”をイメージするのではないだろうか。生まれた時からネットがあり、日常的にスマートフォンやSNSに触れている「デジタルネイティブ」と呼ばれる世代では、イメージも違うらしい。4「弱いAI」がツールとなり「強いAI」は嫁になる“第三次AIブーム”と言われる現在、どこを向いてもAIや人工知能という言葉が踊っている。富士キメラ総研のレポートによれば、2030年度には市場規模として2兆1,200億円にも成長すると予測しており、これは実に2015年度比で14.1倍にもなるという。現時点においてIoT業界の主導権を握っているのは、米GEと独シーメンスの2社であることはほぼ間違いない。両社の力の源泉となっているのが、IoTシステム基盤である。Engineを活用して、世の中のIoT関連の記事をまとめさせていただき、ご紹介させていただきます。